事業成長には、ユーザー視点で課題を捉えるデザイン思考が不可欠です。「組織の創造性を高めたい」「部門の壁を越えた共創を生み出したい」と感じていませんか？ 本講演では「プッチンプリン」等のヒット商品のデザインに関わってきた細井努氏をお招きしました。アート的発想とマーケティング視点を組み合わせ、いかにして問題を解決し商品を形にしてきたのか、その実践的デザイン思考の活用方法をお伝えします。

事業成長に寄与できる、デザイン思考を持った社員を増やしたい。

細井事務所 代表/アド・クリエーター

細井 努氏

ほそい つとむ／株式会社アド・クリエーター代表取締役を経て個人事務所 アド・クリエーター細井努主宰。「プッチンプリン」、「ふえるわかめちゃん」ほかロゴタイプとイラストレーションを中心に、多くの日本人の心に残るデザインを生み出してきた。経営課題をデザイン思考で解決し、結果としてヒット商品に結びつけてきた。

バロールラボ合同会社 C.O.O. /国家資格キャリアコンサルタント

須藤 修司氏

すどう しゅうじ／バロールラボで現代アートギャラリー事業で得た知見とネットワークを活かしアート、文芸、音楽を活用した企業研修を企画実施。大学就活生向けキャリア講演も実施。日系、米系大手リサーチ会社を経て、JCOMにてメディアリサーチ、マーケティング、CX改善業務、キャリア研修等に2023年度まで従事。

人材不足や働き方の多様化が経営課題となる中、従来の情報発信や制度設計だけでは、組織の一体感や従業員エンゲージメントを保つことが難しくなっています。本講演では、強い組織作りに不可欠となる新時代の従業員体験について解説。株式会社マクアケが取り組む従業員向けアプリを通した相互交流の事例をもとに、人事・リーダーはいかに従業員の「感情」に向き合い、共感とつながりを生み出せるのか、そのヒントをご提供します。

理念や情報が浸透しない、横の繋がりが希薄で組織に一体感がない

株式会社マクアケ コーポレート本部 人事部 マネージャー

林 輝葉氏

はやし てるは／株式会社リクルートにてIT人材の採用育成やグループ横断でのエンゲージメントサーベイ導入、データ活用による組織開発等を経験。2021年より株式会社マクアケに参画し、人事マネージャーとして採用戦略、人事制度設計、オンボーディング等HR基盤を構築。2024年よりカルチャー推進チームマネージャーを兼任。

株式会社マクアケ コーポレート本部 人事部

笹田 もも氏

ささだ もも／株式会社ジェイエイシーリクルートメントで企業の採用活動を支援。2022年より株式会社マクアケに参画し、採用やSNSマーケティングを経験。同年9月からカルチャー推進担当として行動指針の刷新や組織活性化に向けた全社イベントの企画・運営を推進する傍ら、現在は総務として本社オフィス移転や制度設計等も兼務。

株式会社ヤプリ 事業推進部 EXプロジェクトリーダー

古屋 陽介氏

ふるや ようすけ／独立系SIerにてSEとしてキャリアをスタート。2011年に株式会社オプトへ入社。ジョイントベンチャーにて広告配信プラットフォーム事業の立ち上げやアライアンス先との協業事業推進などに従事。2020年より株式会社ヤプリへ入社。現在は「UNITE by Yappli」のプロジェクトリーダーを務める。

人的資本経営が重視される中、スキルベースの人材マネジメントへのニーズが高まっています。スキルを共通言語で可視化することは、流動的な人材ポートフォリオの確立、適所適材の実現やキャリア開発の最大化などの多くの面で人材戦略の機動力を高めることにつながります。本講演では、スキルマスタ準備から、人材マネジメントにおける利用シーン、AI搭載のタレントマネジメントシステムの活用まで、事例を交えて解説します。

スキルベースの人材マネジメント・キャリア開発推進に課題がある

PwCコンサルティング合同会社 ディレクター

加藤 守和氏

かとう もりかず／事業会社の人事部の他、日系および外資系のファーム数社を経て現職。約20年間の人事コンサルティング経験を持ち、制度改革やカルチャー変革などハードとソフトの両面からの組織・人事改革を支援する。著書に『ジョブ型人事制度の教科書』、『日本版ジョブ型人事ハンドブック』等多数。

PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー

鈴木 英理子氏

すずき えりこ／IT／コンサル業界にて組織・人事領域のコンサルティングに従事。HRトランスフォーメーション×デジタル活用を中心とし、人事機能変革、人事システム企画構想から導入支援、データドリブン運営のための施策検討まで幅広く支援する。テクノロジーとピープルの両側面からHRトランスフォーメーションを支援する。

これまで企業や組織は、働く人を、命令をすれば指示に従う存在として扱ってきました。しかし現在、働く人は、企業の経営目標実現のために必要な資本である人的資本を提供してくれる「投資家」です。そのため企業は、個人に人的資本の投資先として価値ある投資先だとみられないと、人材を確保できない時代になっています。本講演では、働く人が魅力的だと思える人的資本の投資先になるために、何が必要なのかを考えます。

個人に魅力的だと思われる企業をどう作ればいいのかを知りたい

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

もりしま もとひろ／人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.(人的資源管理論)取得後、カナダ・サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授経て2017年より現職。著書『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』『人事と法の対話』等。

人的資本の開示に注目が集まるなか、自社の取り組みが企業価値の向上に結びついているか悩まれている方も多くいらっしゃいます。本講演では、データ活用を切り口に、財務情報と非財務情報を統合することでマネジメントを高度化する方法を具体例を交えて説明します。人的資本経営の本質を捉え、経営と人事がどのように変化するのか、未来の姿を探求しましょう。

人的資本経営に財務・人的データを活用したい

株式会社ビジネスブレイン太田昭和 人事本部 HCX推進室

石山 寛氏

いしやま かん／経営管理領域のコンサルタントとして株式会社ビジネスブレイン太田昭和（BBS）に入社。その後、人的資本経営を専門とする部門を立ち上げ、社内外の人的資本経営の推進に従事。従業員のモチベーションやデータ活用などをキーワードに社内施策を展開するとともに、BBSグループならではの人的資本経営のサービスを開発。

2人に1人ががんになると言われる時代。定年延長により、治療と仕事を両立する人の増加が見込まれます。こうした背景を受け、治療と仕事の両立支援については、労働施策総合推進法において事業主に対する努力義務を課す法案が可決されました。来年4月の施行に向けて、企業が取り組むべきことは何か。本年度の健康経営度調査票にも追加された最新動向を踏まえ、治療と仕事の両立支援に取り組む為の第一歩を解説します。

休復職・両立支援を一歩前に進めたい/国の動きに興味がある

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Manager

松谷 達也氏

まつたに たつや／経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品へMRとして入社。地域医療に貢献すると同時に、薬では解決できないがんに関する社会課題があることを認識。薬以外での社会課題解決を目指し、大鵬薬品における新規事業推進部門へ異動、その後アリルジュ(株)の設立に携わり、今に至る。

目標管理制度を導入している企業は増えてきています。一方、この制度の趣旨を正しく理解し、その効果を得ることができている企業は多くはありません。各職務の責任を明確化しつつ、あくまでも社員一人一人が自主的に目標を設定し、運用していくことが目標管理制度の本質です。そしてその鍵を握るのが1on1です。本講演では、目標管理制度の効果を最大限にする1on1の実践ポイントについて、実例を交えて解説いたします。

目標管理制度の効果を最大化したい

株式会社スキルアカデミー 代表取締役CEO

前田 正彦氏

まえだ まさひこ／慶應義塾大学経済学部卒業。MIT Sloan School of Management修了（経営学修士）。NTTデータ経営研究所、トーマツコンサルティングを経て現職。戦略から人事・組織コンサルティングまで一貫したサービスを提供している。

人手不足と高齢化が加速する中、ミドル・シニア人材のパフォーマンス最大化は多くの企業において重要課題となっています。一方、具体的に何をすればいいのか分からないという声もよくお聞きします。本講演では、ミドル・シニア活躍を促すための「Will-Can-Offer」という新しいフレームワークをご紹介。なぜそのフレームワークが有効なのか、活用するための前提条件、実践にむけて必要なポイントを4つお話しします。

ミドル・シニア人材のパフォーマンス最大化を目指したい

クミタテル株式会社 代表取締役社長

向井 洋平氏

むかい ようへい／国内大手生命保険会社、株式会社IICパートナーズを経て、分社化によりイグジットマネジメントを専門に取り扱うクミタテル株式会社を設立。企業規模・業種を問わず高齢者雇用や退職金制度のコンサルティングを数多く手掛ける。日本アクチュアリー会正会員・年金数理人。「人事実務」「人事マネジメント」等で執筆。

本講演は、事業環境の変化に直面し人材マネジメントの見直しを迫られる経営層・人事責任者向けに、労働人口減少や人材流動化、キャリア自律による企業と従業員の環境変化を背景に、スキルや人財ポートフォリオの可視化に焦点を当て、マルハニチロ様の「社員が主役」のカルチャー改革と人的資本経営の実践事例を紹介し、可視化の先に展開すべき打ち手について具体的示唆を提供します。

人材マネジメントの改善と人財可視化を次の施策につなげたい

マルハニチロ株式会社 執行役員

古田 昌代氏

ふるた まさよ／マルハニチロのシステム子会社に入社後、マルハニチロへ転籍。DX推進部長を経て現在に至る。データドリブン経営による陣族な経営判断の実現を目指し、DXを中心としたカルチャー改革や人的資本経営を推進。またアビームと共に人財可視化やタレントマネジメント改革を進め、経営基盤の高度化にも取り組んでいる。

アビームコンサルティング株式会社 執行役員・プリンシパル 人的資本経営戦略ユニット長

久保田 勇輝氏

くぼた ゆうき／外資系コンサルにて20年人事領域に従事。戦略策定からDX、システム構築まで一貫支援。22年よりアビームに参画。人的資本経営チームリーダーとして経営と人材戦略の連動を推進。

昨今、次期管理職候補（≒係長・主任クラス）を対象とした研修のご依頼が増えております。プレイヤーの時代に優秀な成績を残したからと言って、管理職になっても活躍出来るという保証はありません。むしろ、優秀なプレイヤーが管理職になって躓いているケースが多くあります。そこで、本講演では、優秀なプレイヤーが、優秀な管理職として活躍するうえで必要となる「管理職昇格後に求められる5つの重要な力」をご紹介します。

管理職になる前に、「マネジメント能力」を身につけてもらいたい

株式会社セルフトランセンデンス 代表取締役

徳橋 英治氏

とくはし えいじ／研修を単なる学び、気づきで終わらせない“実践知”を最重視。昨今は「プロジェクト型 / 実践型の研修」を軸に、主に企業様向けの変革支援に注力。真剣勝負を通じて【マネジメント層に火をつける】がパーソナルミッション。

人事担当者や経営層が抱えるメンタル不調や予期せぬ離職は、表面化するまで気づきにくいのが現状です。本講演では、ウェアラブルデバイスの連続的なストレスデータを活用し、従業員の「見えない不調」をいち早くキャッチする新しいアプローチをご紹介します。単なるツール紹介に留まらず具体的な成功事例を交え、マネジメント層がデータを活用してパフォーマンスを高める方法を掘り下げます。

離職や、メンタル不調、健康経営に課題を抱えている

MENTAGRAPH株式会社 代表取締役/日本たばこ産業株式会社 D-LAB ディレクター

安達 淳氏

あだち じゅん／日本たばこ産業株式会社のコーポレートR&Dを担うD-LABにおいて、「職場の休憩」をテーマとした新規事業企画・開発を担い、MENTAGRAPH株式会社を立ち上げ。前職はUX系のコンサルティングファームで、2018年より日本たばこ産業株式会社に参画し、今に至る。

当社が実施した「両立実態調査」では、キャリア意欲の高い人ほど強い両立不安を抱えている、女性に限らず男性もその不安を理由に転職を検討しているという実態が明らかになりました。本講演では、最新調査データをもとに、育児期社員の活躍支援がなぜ強い組織づくりに不可欠なのかを解説。さらに、多様な人材が安心して力を発揮できる組織を実現するための具体的なポイントを徹底解説します。

男女含めた育児期社員の活躍支援施策に悩んでいる

スリール株式会社 代表取締役

堀江 敦子氏

ほりえ あつこ／2010年に創業してから一貫し、女性活躍から始める人的資本経営の実現に向けた支援を多方面（企業・行政・大学）に実施。独自開発の体験型プログラムを中核に人材教育・人材開発コンサルティング事業を展開。著書に『女性活躍から始める人的資本経営　多様性を活かす組織マネジメント』（JMAM）などがある。

人的資本経営への関心が高まり、多くの企業でエンゲージメントサーベイが導入されています。しかし、サーベイを実施しているものの、その結果を現場で十分に活かしきれていないケースも多いのではないでしょうか？ 本講演では、コクヨが独自に集めた働き方やチームのメンバー構成、日々の活動といった様々なデータを分析し、「本当に良いチーム」に共通する特徴を分かりやすく解説します。

現場の改善をこれまでの経験や感覚、勘でやってしまっている

コクヨ株式会社 グローバルワークプレイス事業本部 HRCAソリューション部 マーケティング責任者

林 俊祐氏

はやし しゅんすけ／2012年にコクヨに入社後、空間構築事業において、商品開発から商品企画・商品戦略構築までを経験。その後、新規事業「TEAMUS（チームアス）」の立ち上げチームに携わる。市場マーケティングから、プロモーション・提案まで、広くマーケティング活動に携わるチームの責任者を務める。

世界の企業に目を向けると給与計算は、単なるバックオフィス業務ではなく稼ぐ力を高める経営インフラとしての意味合いが強くなっています。日本企業もグローバル競争力を高めるには、この変化を理解し取り入れる必要があります。具体的にどのような変化が起きているのでしょうか。本講演では、海外企業の事例から給与データを安全に統合・可視化するための観点を整理し、戦略的に自社のコストを最適化する手法を紹介します。

給与計算を戦略的な取り組みに進化させて自社の競争力を高めたい

ADP Japan 合同会社 執行役員営業本部長

坂内 勝実氏

さかうち かつみ／長年、製造アウトソーシングや人事ソリューション分野の外資系グローバル企業で事業開発や営業マネジメントを経験。現在は給与計算アウトソーシング分野の世界最大手企業ADPで営業マネジメントに従事し、グローバルに成長する企業の人事オペレーションの最適化を支援。McGill University 経営学修士。

戦略人事を掲げる日本企業が増える一方で、「効果が出ている実感がない」という声が聞かれます。本講演では、独自で調査した日本企業の実態や課題感を、先進企業の事例と比較しながら「人事のプロ化」「経営・ビジネスに貢献する戦略策定」「HRモダナイゼーション」「デジタルHR」という4つの視点から解説します。また「真の戦略人事」に取り組む変革期の人事リーダーが、事業への貢献を実感するためのコツをお伝えします。

経営戦略に貢献できる戦略人事／人事変革を進めたい

ワークデイ株式会社 チーフHRストラテジスト

籔本 レオ氏

やぶもと れお／外資系コンサルティングファーム、事業会社（日本企業）、ソフトウェアベンダーなど、さまざまな立場で、約20年日本企業の人事変革に関わる。現職では人事領域のソートリーダー・エバンジェリストとして、年間約100社の日本企業への助言、壁打ち、変革伴走を行っている。趣味・特技：人事あるある。

「若手社員が指示待ちで、主体的に動いてくれない」「既存の研修やOJTでは、育成効果を実感できない」といったお悩みはありませんか？ その解決のヒントはアクティブ・ラーニングを推進する学校教育にあります。本講演では、教育現場で主流となっている学習スタイル「探究」と「協働」を企業の人材育成に応用し、若手の自律的な成長を促す育成のポイントを具体的に解説します。

既存のやり方では若手の育成・定着に効果を実感できない

株式会社コードタクト 代表取締役 CEO

後藤 正樹氏

ごとう まさき／大手予備校にて物理科講師、サイボウズ、教育系企業でのCTOを経て、現在、株式会社コードタクト代表取締役、株式会社スタディラボ取締役、デジタル庁非常勤国家公務員。これまでに総務省プロジェクトマネージャーや教育委員会の委員なども務める。また、オーケストラ指揮者としても活動している。

株式会社コードタクト チームタクト事業部 事業部長

井上 将司氏

いのうえ まさし／日本電信電話株式会社（NTT）、教育系ベンチャー企業等を経て現職。企業に対する人材育成体系の策定、トレーニングの設計、教育システムの導入支援、個人に対するキャリアカウンセリングなどに多くの実績を持つ。『コーチング』（ファーストプレス社）を執筆。

事業・組織が大きな転換期を迎える今、従来の後継者候補の育成は見直しを迫られています。企業の持続的成長や変革には、経営層候補だけでなく20代・30代からのリーダー育成が不可欠です。本講演では住友生命保険相互の山田氏と國學院大学の鈴木教授をお招きして、10年先の「あるべき姿」から逆算した未来のリーダーの育成手法や素養の見抜き方を、理論と実践から解説します。

次世代リーダーを発掘・育成したい

住友生命保険相互会社 エグゼクティブ・ フェロ ー 兼 人財共育本部事務局長

山田 哲之氏

やまだ てつゆき／神戸大学教育学部卒業。住友生命に入社後、北大阪・奈良・栃木・岡山の各支社長を歴任し、教育部長、法人総括部長、人事部担当部長など幅広い要職を担う。営業・人事・教育・監査に精通し、組織運営と人財育成に豊富な経験を持つ。現在はエグゼクティブ・フェロー兼人財共育本部事務局長として、人財育成に尽力している。

國學院大学大学院 経済学研究科 教授/國學院大学 経済学部経営学科 教授

鈴木 智之氏

すずき ともゆき／慶應義塾大学卒業、東京工業大学大学院修了。博士（工学）。これまで東京大学大学院情報学環特任准教授、名古屋大学大学院経済学研究科准教授、アクセンチュア株式会社マネジャー、wealth share株式会社代表取締役などを歴任。東証プライム上場企業を含む企業の経営・人事・採用アドバイザーとしても活動。

日本経済新聞社 人財教育事業ユニット 部長/ISO30414リードコンサルタント/アセッサー

塩田 友氏

しおた とも／新卒で通信会社に入社し、法人営業、人事（評価、昇進昇格、異動調整など）や事業開発に従事。その後、日本経済新聞社に入社。転職事業の立ち上げなどを担当し、現在は人的資本経営に関連した事業開発の責任者としてアセスメント開発やデジタル認証バッジ、事業アライアンスなどを担当している。

企業の持続的な成長に不可欠な「人的資本経営」。その実現には経営戦略と人材戦略の効果的な連動だけでなく従業員が健康に働き続けられる環境も重要です。本講演では大手企業の人事取締役の経験を持つ武田より健康経営がどのように経営に影響をするのか、部下からどのような報告があるとより良い健康経営を実施できるのかを今までの経験を交えて解説していきます。

健康経営、管理の施策について見直しをしたい

ウェルネス・コミュニケーションズ株式会社 社外取締役

武田 雅子氏

たけだ まさこ／株式会社クレディセゾン、カルビー株式会社、株式会社メンバーズと業種の異なる上場企業で人事担当取締役、CHROを務めた後、現在は、株式会社ZENTechにおける事業支援の他、株式会社SmartHR、株式会社コロプラ、静岡鉄道株式会社の社外取締役、アンコンシャスバイアス研究所理事などを兼任。

管理職の役割は今や“罰ゲーム”と揶揄されるほど困難になっています。既存の議論や提言が繰り返される中、多くの組織は未だ現状から脱却できずにいます。本講演では、管理職の役割行動の研究者と、現場との対話を重ねる人事コンサルタントが、組織・人事・教育の構造的問題を例示しながら、従来とは異なる視点による“本質的な課題”の解決に向け、現場が本当に変わるための4つの道筋をご紹介します。

管理職に期待する役割、現状の育成・支援のあり方を見直したい

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

坂爪 洋美氏

さかづめ ひろみ／民間の人材紹介業務勤務後、慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士課程単位取得退学。博士(経営学)。専門は産業・組織心理学で、多様化する職場における管理職の役割を主な研究テーマとし、関連著書も多数執筆。厚生労働省「経済社会情勢の変化に対応したキャリアコンサルティングの実現に関する研究会」座長も務める。

学校法人産業能率大学 経営管理研究所 マネジメント研究センター長 主席研究員 総合研究所教授

原 義忠氏

はら よしただ／中央大学大学院戦略経営研究科修了、独立行政法人にて管理部門、行政機関への出向経験の後、組織・人事系コンサルティングファーム等での経験を経て、学校法人産業能率大学に入職。人事コンサルタントとして企業・組織の人事制度設計および導入支援に従事する共に、講師として数多くの管理職や評価者の研修に携わる。

2020年春に、「進化し続ける戦略人事」と題した講演で、HRBPが果たすべき役割やその重要性についてお話しして以来、6回にわたってHRBPに関する情報を提供してきました。その際必ずいただくのが、どのように制度を立ち上げればよいか？ 事業トップからの認知を高め、定着させるためのポイントは何か？ などの質問です。本講演では実際に立ち上げられた方をお招きして、みなさまの疑問に対する答えを探していきます。

HRBP制度を立ち上げたい方や社内認知を高め、定着させたい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/エデューサー/組織能力開発ストラテジスト

土井 哲氏

どい さとし／東京大学経済学部、MITスローン経営大学院卒業。（M.S.）東京銀行（現三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ベンチャー企業支援コンサルティング会社の設立を経て、1997年に株式会社インヴィニオを設立。以来、四半世紀以上にわたって人材開発、組織開発プロジェクトの企画・実施に従事。

HRアドバイザー&キャリアコンサルタント 元日立製作所人財統括本部シニアプロジェクトマネージャー

高橋 知史氏

たかはし さとし／（株）日立製作所入社後、本社およびグループ会社で人事を中心にキャリアを積む。2019年4月より本社HRトランスフォーメーションプロジェクト シニアプロジェクトマネージャーとしてHRBP制度確立他を推進。2024年3月、日立製作所卒業後も、個人事業主として会社の変革・発展・成長のサポートを続けている。

人的資本経営が謳われる中、環境変化に応じた「戦略転換」を人事でいかに実現し、継続するかは大きな課題です。本講演では、経営思想を軸に地域密着型の戦略へ舵を切る良品計画・辻氏と、人と組織の可能性を最大化し、わずか数か月で戦略的な変革を実現したオリックス生命・石田氏が登壇。両社の転換点における意思決定の葛藤と、背景にある人事ポリシーや戦略の考え方から、自社の人材戦略を再構築するヒントをお届けします。

人的資本経営を力強く推進したい

株式会社良品計画 人事部 人財開発部管掌 執行役員

辻 祥雅氏

つじ よしまさ／国内、外資系企業における人事業務経験（21年）を経て、国内企業における人事管掌役員経験（4年）、2022年より良品計画 人事管掌役員、現在に至る。

オリックス生命保険株式会社 執行役員 人事・総務本部管掌

石田 雅彦氏

いしだ まさひこ／東京大学法学部を卒業後、日本長期信用銀行を皮切りに内外の金融機関で人事業務全般に従事（通算28年）。AIGエジソン生命、メットライフ生命で執行役員。証券会社の監査部長、生命保険会社の経営企画、コンプライアンスの担当役員も経験。2021年より現職で、経営戦略実現に向け人事・組織風土変革の取組を統括。

株式会社リンクアンドモチベーション 企画室 エグゼクティブディレクター

冨樫 智昭氏

とがし ともあき／入社以来大手企業向けの組織人事コンサルティングに従事。9年連続国内No.1の組織改善クラウド「モチベーションクラウド」の大手企業向け事業立ち上げを経て、2018年にカンパニー長、2020年にグループ会社執行役に就任。2023年より現職で、エンゲージメント向上、カルチャー変革など、様々なPJTを統括。

人的資本経営の本質は「人材の成長を組織成果につなげること」ですが、各種施策レベルに落とし込むと、想定通りに機能しないケースが散見されます。本講演では、人材戦略を起点に、人材ポートフォリオ、等級・評価・報酬制度の再構成、運用の仕組み、キャリア支援のあり方を体系的に整理。「社員の成長と組織成果を連動させる仕組み」を人事制度の観点をふまえながら「構想力」と「実装力」の両輪から解説します。

人事制度を戦略に沿って再構築したい

株式会社トランストラクチャ ディレクター

仲山 和秀氏

なかやま かずひで／大学卒業後、外資系自動車ディーラーにて、人事担当者として、新卒・中途採用計画の立案・実行、給与・社会保険の人事労務を行う。その後、玩具製品専門商社の人事・研修業務に従事した後、当社に入社。人事制度設計、導入支援および雇用調整などの組織・人事コンサルティング業務に従事。

環境変化の激しい現代、人材の確保・育成は企業の成長に不可欠です。本講演では、SCSKが取り組む「人材の価値を最大化する人的資本経営」について、その戦略や制度改革の全体像をご紹介。環境変化を見据えた人事戦略、多様なキャリアを支援する仕組み、アルムナイとの連携、組織全体にわたる文化変革の具体的アプローチなど、人的資本経営の取り組みの最前線をお伝えします。

優秀人材の確保/育成/活用（内部・外部）それぞれ課題感がある

SCSK株式会社 人事本部 人事部 部長

井出 和孝氏

いで かずたか／2002年より人事領域に従事。複数社での経験を経て、2008年にCSKホールディングス（現SCSK）入社。人事企画や制度設計を通じて戦略人事に携わる。2025年より現職。現在は人的資本経営を軸に、人材価値の最大化に向けた取り組みを推進している。

株式会社ハッカズーク アルムナイ・リレーションシップ・パートナー ユニットリーダー

阿部 梢氏

あべ こずえ／精密機器メーカーで営業・営業企画・システム企画職などを経験。ハッカズークではエンタープライズ企業を中心とした多様な業界の企業を支援。

近年、パーパス経営やPMVVの推進によって、組織としての方向性を示す取り組みは進んできました。一方、部下の目標設定が形骸化することで、エンゲージメントの低下が起きています。本講演では、目標設計不足をどう解消するかについて、3つの法則を解説。また、当社が提唱する「全員マネジメント」を基に、メンバーの行動を会社の方針と紐づけ、エンゲージメントと成果を同時に高める目標設計スキルを事例とともに紹介します。

チーム成果に直結する目標を設計したい

株式会社NOKIOO 取締役/経営学修士

小田木 朝子氏

おだぎ ともこ／法人営業などを経て、NOKIOO創業メンバーとして参画。企業の人材・組織課題に対するコンサルティングや、コンセプト設計や事業開発を担っている。“個人と組織の持続的な発展”をテーマに、「チームの成果を最大化させる“全員マネジメント”」を体系化し、企業の人材開発・組織開発に提供。

ナラティブ・エル・セッションズ合同会社 CEO

成瀬 岳人氏

なるせ たけひと／大手人材サービス企業で法人営業・人材マネジメントを担当後、2012年より業務コンサルタントに転身。各種プロジェクト・サービス立ち上げに従事。2016年以降は働き方改革コンサルティングサービスを立ち上げサービス責任者を務める。2020年以降は新規事業の企画開発から営業・組織マネジメントまでを担当。

「ミドル・シニアの活躍」は、経営の重要テーマの一つ。ボリュームゾーンを形成し、組織の中核を担う世代ですが、キャリアの転換期に差しかかり、停滞感や迷いを抱えることも少なくありません。どうすればミドル・シニア層がいきいきと働き、組織で力を発揮できるのか――。太陽生命保険と中外製薬の制度改定と実践を事例に、「ジョブ・クラフティング」の第一人者・高尾氏によるファシリテーションの下、議論します。（協賛/株式会社ビズリーチ）

ミドル・シニア層が多く在籍していて、力を引き出したい

太陽生命保険株式会社 人事総務部 人事課長

竹内 俊介氏

たけうち しゅんすけ／2006年に新卒で太陽生命保険に入社後、支社勤務を経て人事部門へ。人事運用業務の担当者として従事しながら、定年延長制度導入プロジェクトに参画し、定年制度および継続雇用制度の創設に携わる。その後、支社長を経て、営業企画部門、DX戦略部門を経験。2024年に人事部門に戻り、現職に就任。

中外製薬株式会社 人事部 エンプロイーサポートグループ グループマネジャー

山本 秀一氏

やまもと しゅういち／中外製薬株式会社入社後、医薬情報担当者（MR）として岩手県、東京都を担当。2008年中外製薬労働組合専従を経て、2011年社内キャリア相談室の相談員として人事部に配属。2021年に人事部エンプロイーサポートグループマネジャーとなり、キャリア支援、健康支援の企画・実行を統括。

京都産業大学 経営学部 教授／東京都立大学名誉教授

高尾 義明氏

たかお よしあき／京都大学教育学部教育社会学科卒業後、神戸製鋼所にて勤務。その後、京都大学大学院経済学研究科にて博士（経済学）を取得。東京都立大学大学院経営学研究科教授などを経て、2025年4月より現職。著書に『50代からの幸せな働き方 働きがいを自ら高める「ジョブ・クラフティング」という技法』（ダイヤモンド社）など。

メンタル不調による休職者の「再発」は休職者本人、企業双方の課題となっています。本講演では、メンタル不調による休職の中でも特に「再発」にフォーカスし、再発してしまう理由や、復職する際の支援フロー等、基礎知識の部分をお話しします。併せて、復職支援カウンセリングを行う当社の臨床心理士/公認心理師が、実際に寄せられる具体的な相談事例を交えながら、実務に役立つ情報もお届けします。

メンタル休職者の復職支援に関する情報や対応のヒントを得たい

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント 「人」ソリューション部 臨床心理士/公認心理師

酒井 真依子氏

さかい まいこ／エンジニアを経て、大学院心理学修士にて臨床心理学を学び、資格を取得。医療現場や教育現場のカウンセリング領域にて経験を積み、アドバンテッジリスクマネジメントへ入社。その後心理カウンセラーとしてクライエントや企業の人事担当者の対応に従事。現在は心理学の知見を活かした新サービスの立ち上げ等にも関わる。

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント 新規開発本部 本部長

大薗 茜氏

おおぞの あかね／2011年に株式会社アドバンテッジリスクマネジメントに入社し、新規開拓を中心とした営業に従事。その後商品企画部でのサービス開発や、営業企画部でのインサイドセールス部門の立ち上げも経験。本年より新規事業開発部門にて、リワークやカウンセリングなどの事業領域の拡大に向けたサービスの検討や開発も担当。

DEI推進において「業績メリットが見えず、経営層が意義を理解していない」「施策が感覚任せになっている」といった課題はございませんか。本講演では、山本勲教授よりデータを用いて、DEI推進がもたらす業績メリットや働き方指標との関係性を解説いただきます。さらに経営層のコミットを得にくく、リソース不足で孤軍奮闘しがちな担当者の方々に求められるマインド・スキル、定量効果測定のためのデータ活用法も紹介します。

DEI推進にて経営層巻き込みや意義や効果の可視化に不安がある

慶応義塾大学 商学部 教授

山本 勲氏

やまもと いさむ／慶應義塾大学経済研究所パネルデータ設計・解析センター長。米ブラウン大学博士（経済学）。日本銀行企画役などを経て現職。専門は労働経済学。内閣府男女共同参画会議の計画実行・監視専門調査会委員や第6次基本計画策定専門調査会委員を務める。『人工知能と経済』（勁草書房）など著書多数。

株式会社ColoridaStyle 代表

室田 美鈴氏

むろた みすず／新卒で三井物産入社後、外資コンサルを経て独立。夫の海外駐在帯同で離職を経験したことで日本企業の固定化された働き方に違和感を持ち、起業。現在は企業のDEI推進に向けた戦略コンサルティングや研修事業に加えて、現在はDEI推進の定量効果可視化ツールを開発中。自身の離職経験から女性向けコーチングも実施中。

変化の激しい市場環境の中、経営戦略の実現において人財戦略の重要性は高まっています。一方で、人財戦略の見直しや策定には相応の時間やスキルが求められ、うまく進まないケースもあります。本講演では、2025年の人的資本経営に関するアンケート結果をもとに、各社の取り組み状況や課題を分析し、人財戦略の立案に向けた主要な課題を考察。AIエージェントが“壁打ち役”として機能する実践例を含めてご紹介します。

人的資本経営の課題と今後取り組むべき人事戦略を知りたい

東芝デジタルソリューションズ株式会社 デジタルエンジニアリングセンター HRMソリューション部 エキスパート

萬 大祐氏

よろず だいすけ／2002年株式会社東芝に入社。2003年から人財管理ソリューションGeneralistに従事。20年以上にわたり、業種・業態とも多岐にわたる企業への人事システムの導入や提案活動を行っている。商品企画やプロモーション活動、Generalistの利用ユーザが参加するコミュニティ活動の運営にも従事。

管理職の罰ゲーム化、と叫ばれ始めてはや1年以上が経ちますが、多くの組織ではこの罰ゲーム化を緩和できていないケースが多いのではないでしょうか？ 特に多様な働き方、コンプライアンスへの配慮など、現代のマネジメントは以前にも増して複雑化しています。 本講演では、管理職50名超にインタビューして浮き彫りになった「管理職の成功/失敗の要因」を紐解き、短～中長期のアプローチを4つに整理してご紹介します。

管理職の罰ゲーム化を緩和したい

株式会社プロスタンダード 代表取締役社長

若林 雅樹氏

わかばやし まさき／前職で一貫して人事を経験。5,000人の生産性向上プロジェクトを担当。会社設立後、その経験を活かし、全社単位での生産性向上を支援。クライアントは数百億企業から１兆円企業と多岐にわたる。
また、独自のナインウォールズメソッドを活用して、リバウンドがなく再現性のある成果をクライアントに提供している。

「なぜ私なんですか？」「管理職になるぐらいなら退職します」「管理職になると何かいいことあるんですか？」――女性管理職を増やすには候補者を見極めて育成するパイプライン構築が不可欠ですが、声をかけたとき、こんな反応が返ってくるのではと不安に感じたことはありませんか。本講演では、選出基準のつくり方から辞退を防ぐ声かけ、成長を後押しする育成プログラムまで、実例とノウハウを交えて解説します。

女性管理職を増やしたいが、パイプライン整備に課題を感じてる

株式会社A&CO 代表取締役社長

三竹 麻子氏

みたけ あさこ／KDDI、マイクロソフト、カルチュア・コンビニエンス・クラブを経て（株）A&COを創業。女性管理職育成や男性管理職のマインドセット改善にコーチングメソッドを活用し、成果を上げてきた。DE&Iに関する企業支援の幅も広げている。立教大学大学院MBA、iU情報経営イノベーション専門職大学客員教授。

強い組織を作るためには評価制度や仕組みの設計に加え、一人ひとりの従業員に寄り添い、共感とつながりを生み出す「感情設計」が重要です。本セッションでは、社会心理学の観点から組織の問題を研究する正木氏、ベイシアの人事責任者・割石氏とともに、人事やリーダーに求められる「従業員の感情との向き合い方」について考えます。いかに合理と感情のバランスを捉え、組織作りにつなげられるのか。理論と事例を基に探求します。

従業員の感情と向き合い、強い組織を築く術を知りたい

株式会社ベイシア 人事本部 本部長/株式会社ベイシアオープス 取締役

割石 正紀氏

わりいし まさき／大手小売業で営業・人事に従事後、人材サービス業で人事全体を統括。その後、株式会社ベイシアの人事・管理事業部長として、経営と一体となる人事戦略の立案・推進と共に総務、法務、リスクマネジメント、品質・鮮度管理を管轄。本年より人事本部長に就任。併せて、特例子会社である株式会社ベイシアオープス取締役を兼務。

東京女子大学 現代教養学部 心理学科 准教授

正木 郁太郎氏

まさき いくたろう／東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了。博士（社会心理学）。専門は社会心理学と産業・組織心理学で、組織のD&Iや、職場で感謝を交わす意義などの職場マネジメントの研究を行っている。主著：『感謝と称賛――人と組織をつなぐ関係性の科学』『職場における性別ダイバーシティの心理的影響』（東京大学出版会）。

株式会社ヤプリ 取締役執行役員COO

山本 崇博氏

やまもと たかひろ／2019年株式会社ヤプリ入社。現在取締役執行役員兼、ビジネス統括本部を管掌。それ以前は、外資系広告代理店、ゲーム会社を経て、前職の株式会社アイ・エム・ジェイでは、執行役員として、マーケティングコンサルティング部門を牽引。製造、通信、放送、流通、教育、金融など多業種に渡るクライアントを支援。

昨今は「ジョブ型」から「スキルベース」と言われるようになってきました。一方で、多くの中小企業では「ジョブ型」にもなっていないのが現実かと思います。では、中小企業は「スキルベース」目指すべきか？ 「スキル」はどう活用するのか？ 本講演では、人事・人材マネジメントは、経営や事業運営を実現するためのツールという位置づけに立ち、「スキル」が注目されている背景、中小企業における活用法、企業事例など解説します。

トレンドとの向き合い方を知りたい、社員の生産性を高めたい

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社 組織人事ビジネスユニット HR第１部 マネージャー

穂坂 勇氏

ほさか いさむ／2019年に三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社入社。東証プライム上場企業から学校法人等、企業に限らない幅広な法人に対して、人事制度再構築、定年延長、同一労働同一賃金対応、役員報酬再構築、労働時間管理高度化、人材育成体系再構築などのテーマについてご支援を実施。

研修の実務活用率は3割に留まり、管理職の6割が若手の主体性不足を感じています。原因は学習成果の可視化不足により教育が「やりっぱなし」化するためです。ここから脱却し、企業内教育を成功させるには、インストラクショナルデザインに基づく評価起点の人材育成設計が不可欠です。本講演では、スキルのAI評価、コーチング、協働学習を組み合わせた実践的な人材育成のグランドデザインの設計方法をご紹介します。

教育効果を高め事業成長につなげる人材育成をしたい

リープ株式会社 代表取締役/パフォーマンスアナリスト

堀 貴史氏

ほり たかし／大学院でユーザー工学・品質工学を学び、自然言語処理を用いた対話モデルやデータに基づく教育デザインを研究。外資製薬/ヘルスケア企業で営業マネジャー、マーケ・事業企画部長、執行役員を歴任。明治大学卒、産業技術大学院大学修了。修士（創造技術）、AIBET教育イノベーター、認定コーチ、認定ALコーチ。

毎年多額の研修費を投じても、従業員の行動変容は思うように進まず、効果が一過性に終わるケースは少なくありません。なぜ「人事と研修会社が考える研修」をしても現場の行動は変わらないのか。それは、研修と従業員が置かれている現実に大きなギャップがあるからです。本講演では、実例をもとにその構造的な原因を明らかにし、研修と現実を結びつけることで、行動変容を後押しする具体的なアイデアをご紹介します。

「研修に投資しても行動が変わらない」と感じている

三井不動産ビルマネジメント株式会社 シニアコンサルタント

大矢 耀介氏

おおや ようすけ／三井不動産ビルマネジメントにおいて、HRサービス『コミュニケーションデザイン』の立上げを行い、現在は、企業向けのコンサルティングや対話支援、研修、チームビルディングイベントの企画とファシリテーションを行う。大学機関との共同研究に継続的に取り組むとともに、年間100社以上の企業への壁打ち対応を行う。

多くの人事部員は業務には精通していてもDX推進の知識や経験は乏しく、「名ばかりのDX」に陥りがちです。真の人事DXを実現するには、人事部門が主体となって変革を推進することが不可欠です。本講演では、大手・中堅企業で見られる「業務思考にとどまる人事部員」をDX人材へと導く実践的アプローチを紹介します。人事部門が変革の主体となるための思考転換と仕組みづくりのヒントをお届けします。

人事部門のDXを進めたい

株式会社クレオ マーケティング室 室長

平田 恵輔氏

ひらた けいすけ／様々な業界でフリーランスの営業として活動後、2007年にクレオに入社。エンタープライズ市場向けERPシステム事業の営業、プロモーション担当を経て、現在はマーケティングを担当。成長戦略策定からブランディング、新規事業のスタートアップ支援から各事業のマーケティング戦略まで、同社の戦略推進に携わっている。

企業の持続的成長には、経営戦略に「健康経営」を組み込むことは欠かせません。一方、女性の健康支援に着手している企業はまだ少ないです。本講演では、健康経営銘柄にも選出された丸紅をゲストに迎え、全社的な健康経営推進の中でも、性別やライフステージに応じた健康課題への対応についてお話しします。また、同社が女性の健康支援に取り組むに至った経緯や社内で起きた反応、苦労した点など、実務に即した施策をお届けします。（協賛/株式会社LIFEM）

女性の健康施策の進め方や企業の取り組み事例について知りたい

丸紅株式会社 人事部働く環境支援課 課長

森 雄太氏

もり ゆうた／大学卒業後、丸紅株式会社に入社、人事部に配属。以来一貫して人事関連業務に携わりこれまでに人事処遇制度、人材開発、福利厚生、退職、グループ会社対応等の業務を経験。グループ会社出向、海外駐在（ブラジル）、HRBPを経て2025年4月より現職。社員の働く環境に関する制度や仕組み全般の企画・立案、運用を担当。

経営戦略と人材戦略の連動は、人的資本経営における大きな課題であり、多くの企業が悩んでいます。本講演では、将来の事業を起点にバックキャストで必要なケイパビリティを描き、そのケイパビリティと連動したTo-Be人材ポートフォリオ設計や、投資配分とリターンを統合管理する戦略投資の仕組みを解説します。あわせて、NECが取り組む人材の可視化・流動化やジョブ型人材マネジメントなど、最前線の事例もご紹介します。

経営・事業戦略と人材戦略を連動させで投資効果を高めたい

日本電気株式会社 ピープル＆カルチャー部門 ディレクター

高橋 秀幸氏

たかはし ひでゆき／1998年にNEC入社。人事部門にてキャリア開発、評価・報酬制度の企画運営に従事。2013年から中国現地法人に赴任。直近ではジョブ型人事制度の導入をCoEとして主導。2025年よりHRビジネスパートナーに転じ、戦略グループディレクターとして、ジョブ型を活用した部門経営の実行支援に取り組んでいる。

日本電気株式会社 ピープル＆カルチャー部門 ディレクター

栗城 武志氏

くりき たけし／2008年にNEC入社。2度の北米赴任を経て、海外駐在員制度の企画やGlobal関連事業のHRBPを担当。その後、コーポレートスタフ機能のHRBP長としてグループファンクションの人事支援を推進。現在はCHROオフィスグループ長として、人的資本の向上に向けた人事部門の変革と戦略実行を推進している。

アビームコンサルティング株式会社 人的資本経営戦略ユニット シニアマネージャー

寄田 貴久氏

よりた たかひさ／外資系コンサルティング会社を経て、現職。人的資本経営、人材戦略策定、タレントマネジメント構想策定などのテーマを支援。担当業界は自動車、通信、素材化学など。アビームコンサルティング入社後は事業変革に伴う人・組織の変革が求められる企業へ人的資本経営の策定・実行支援を主に行っている。

AIが事業・人事・働き方の前提を刷新する今、「AIネイティブ組織」をどう設計すべきか。本セッションでは、全社でAI活用を推進するサイバーエージェントと、AI事業の最前線を走るエクサウィザーズが、「AI×HR」の最新事例を紹介。社内展開の勘所や人材マネジメントのアップデートについて具体例を基に議論し、これからの戦略人事のポイントを提示します。

全社でのAIトランスフォーメーションや戦略にAIを活用したい

株式会社サイバーエージェント 人事本部 人材戦略室 室長

堤 雄一郎氏

つつみ ゆういちろう／化粧品メーカーを経て2006年にCAグループ入社。インターネット広告事業で営業やメディアバイイングを経験したのち、2017年に人事にキャリアチェンジ。働き方改革、人事業務のシステム化などを歴任し、現在は全社での適材適所を行うチームのマネジメントを中心に、幅広い人事業務を担当。

株式会社エクサウィザーズ 部門執行役員 コーポレート統括本部 人事ユニット長

中村 海太氏

なかむら うみた／大学卒業後、2006年に株式会社リクルートに入社。本社や事業会社にて人事・総務領域に携わる。2021年より株式会社エクサウィザーズに入社。人事・総務領域全般を管掌しつつ、自社人事領域における生成AIや、自社プロダクトの活用・推進に携わる。

人事が事業成果を最大化することは難しいと思っていませんか。Culture醸成によって、人事が事業成果を最大化することはできます。本講演では、any株式会社での2023年9月MRR未達危機から3ヶ月でV字回復を実現した実践事例を基に、「Culture醸成に取り組んでも事業成果に結びつかない」原因と、Cultureと事業を接続させる体系的手法を、明日から使える実践的アプローチとしてお伝えします。

組織文化で事業成長を加速したい / 戦略実行力を高めたい

any株式会社 執行役員 TeamWill & Culture室長

清水 隆太氏

しみず りゅうた／京都府京都市出身。慶應義塾大学卒業後、JTBで法人営業・展示会主催事業、FORCAS（現ユーザベース）を経て2021年any参画。同年執行役員に就任し、HR・PR・Culture領域を統括。2024年12月シリーズB調達を完了し、Cultureを経営の柱に据えた組織づくりとHR戦略で企業成長を加速。

従業員へのメンタルヘルス支援は各社で様々な取り組みがあります。花王グループでは、50名の社内産業カウンセラーがカウンセリングを通じて、社員のウェルビーイングの実現を目指し、年間一人平均300名以上と面談をしています。本講演では、社員に寄り添うカウンセラーの位置づけや、カウンセリングの敷居を下げる多様なアプローチなど、体制の特長や具体的な実践事例を中心にお伝えします。（協賛/一般社団法人日本産業カウンセラー協会）

社内での相談支援を行い社員のウェルビーイングを実現したい

花王グループカスタマーマーケティング株式会社 執行役員 人財開発部門 統括

上田 茂実氏

うえだ しげみ／1990年花王株式会社入社。その後営業、マーケティングを経て、現在花王グループカスタマーマーケティング㈱で人事を担当。幅広い経験をもとに、24年はのべ140テーマを仲間と経営に提案し会社変革を推進。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

花王株式会社 人財戦略部門　カウンセリング担当 マネージャー

浅見 路子氏

あさみ みちこ／1992年花王株式会社入社。ヘアケア分野の研究、事業部商品開発、研究開発部門での企画業務等を経て、2023年4月より現職。“誰にも言えないことまで安心して話せる“心のセーフティーネットとして、社内カウンセリング機能の浸透・拡充を目指す。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

電通グループのCHROを務める谷本氏は、dentsuの人と組織の課題にどう向き合い、どのように変革をリードしてきたのか。山原氏は、電通で顧客の企業変革を支援するBXの組織をリードする。今、企業の経営層は人的資本経営をどう推進しているのか。電通の変革と、顧客企業の変革という両面から、人と組織の熱量を高め、挑戦する文化を創り、Human Capitalを高めるアプローチを解き明かします。

企業文化の変革や、人的資本経営のさらなる進化に課題がある

株式会社電通グループ グローバルCHRO/株式会社電通 執行役員（ヒューマンキャピタル）

谷本 美穂氏

たにもと みほ／人材サービス会社を経て、2000年にGEへ入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わる。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年よりGoogle執行役員 人事部長としてイノベーションを起こす組織づくりを推進。2023年1月より電通グループ グローバルCHROに就任。

株式会社電通 第2ビジネス・トランスフォーメーション局 局長

山原 新悟氏

やまはら しんご／企業の経営層に対して、中期経営戦略の策定、企業変革プランの策定と実行、新規事業創出支援など、幅広くBX（Business Transformation）領域のアドバイザリーを務める。2024年1月より現職。

オープンワーク株式会社 代表取締役社長

大澤 陽樹氏

おおさわ はるき／東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。組織人事コンサル事業のマネジャーを経て、企画室室長、新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。2018年よりオープンワークへ参画し、執行役員に就任。取締役副社長を経て、2020年4月に代表取締役社長就任。2022年12月 東証グロース市場に上場。

御社の評価制度は社員の成長を「加速」させますか？ もしくは「停滞」させますか？ 人事評価制度は、設計や運用次第で組織にポジティブな影響も、ネガティブな影響ももたらします。意図せずして社員の挑戦意欲や学習意欲を削いでしまう、そんなことも十分考えられます。本講演では、評価制度の影響のメカニズムを解説。企業の置かれている状況も加味した、個人と組織の成長を後押しする「制度デザイン」の要諦に迫ります。

人事評価が「育成」に繋がらず、管理のための作業で終わっている

アチーブメントHRソリューションズ株式会社 組織変革コンサルタント

笠原 雅也氏

かさはら まさや／中途採用にてアチーブメントへ入社後、人材開発と組織開発を専門領域とし、クライアントの教育体系設計、研修プログラム設計・開発、組織風土醸成、営業力開発の支援等を行う。自律した個人の育成に関する造詣が深く、自社の新入社員や中途入社社員の育成、講師の育成にも尽力している。

「制度は導入したが、現場に浸透しない」。多くの企業がジョブ型人事の“運用の壁”に直面しています。本講演では、ジョブ型人事を「絵に描いた餅」で終わらせず、本格的に社内に展開・浸透させていく方法を体系的に解説。その鍵となるAI活用についても、ジョブディスクリプションの作成や職務評価運用などの最新事例や実践メソッドを交え、成功の秘訣をご紹介します。

ジョブ型人事運用に困っている／これから取り組みたい

株式会社Job-Us 代表取締役CEO

馬渕 太一氏

まぶち たいち／京都大学経済学部 経済・経営学科卒​。三井物産株式会社にて、化学品関連の貿易ビジネスを担当。経営コンサルティングファーム A.T. Kearney株式会社にて、事業戦略・組織戦略立案などのプロジェクトを実施​。2020年7月に株式会社Job-Usを創業​。

昨今、経営戦略と人材戦略の連動が重視されていますが、経営戦略の短期的な変更や外部環境の変化に人事施策や制度が振り回されるケースがみられます。そこで必要なのが、人材戦略の一貫性を保つ軸としての「人事ポリシー」です。本セッションでは、中央大学の島貫氏が人事ポリシーの重要性を解説したうえで、学研ホールディングスの小林氏、ツムラの菅原氏が事例を紹介。人事ポリシーをどのように策定し、浸透させれば良いのか議論します。

人事ポリシーを策定したい、見直したい

株式会社学研ホールディングス 上席執行役員・人事戦略室長

小林 徹氏

こばやし とおる／1990年㈱学習研究社（現：学研ホールディングス）入社。文教市場の営業職として、東北～関東～関西を担当。2016年人事部。以降、人事戦略室長、ダイバーシティ推進室長、秘書室長、経営戦略室長、グループ会社経営を経て、2022年から現職。

株式会社ツムラ HR本部 組織開発部 部長

菅原 隆生氏

すがはら たかお／㈱ツムラへ新卒入社。医療用漢方事業の営業職、管理職、営業部門の統括を経て、人事へ。2022年より人事部長として職務型人事制度、人財ポートフォリオ、セルフキャリアドッグ、副業等、新たな人的資本政策を指揮。25年4月より現職。国家資格キャリアコンサルティング技能士2級、キャリアコンサルタント。

中央大学大学院 戦略経営研究科（ビジネススクール） 教授

島貫 智行氏

しまぬき ともゆき／慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門を経て、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て現職。主な著書に『グラフィック　ヒューマン・リソース・マネジメント』（新世社、共編著）など。

物価高騰や人材確保競争の激化を背景に、企業の報酬水準引き上げが加速しています。当該環境下において、優秀な人材を引き付けリテンションするためには魅力的な人事・報酬制度が不可欠です。本講演では、他社事例や当社が実施した報酬調査分析から近年における報酬変化のトレンドを示し、戦略的な報酬配分の考え方と実務対応に加え、等級制度や評価制度を報酬制度にいかに連動させるのかについても、様々な考え方を紹介します。

自社報酬水準に問題意識がある

エーオンソリューションズジャパン株式会社 アソシエイトパートナー

宋 燃氏

そう ねん／国内外大手企業を中心に、人事・報酬・財務・組織に関する数多くのコンサルティング・サービスおよび報酬調査サービス等を指揮。Aon入社前はみずほ証券およびMizuho Securities Asiaの投資銀行部門のヴァイスプレジデントとして数多くのM&Aや資金調達案件に従事。東京大学農学部卒業。

エーオンソリューションズジャパン株式会社 ディレクター

岡田 馨氏

おかだ けい／組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループの人事コンサルティング日本法人において、主に人事・報酬領域のデータ提供及びコンサルティング業務に従事。Aon参画前は、マーサージャパン、ドイツ銀行、三菱UFJ信託銀行等に在籍。東京工業大学工学部卒。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。

エンゲージメント向上施策に注力する企業が増える一方、その後の成果に繋がっていないという悩みは尽きません。施策推進には主導で進める人事部だけでなく、管理職も含めた全社員が当事者であるという意識を共有し共通言語にすることが必要です。本講演は社員の生の声を分析した事例をもとに、エンゲージメントを下げる・上げる要因を3つの観点から整理したうえで、全社的に施策に取り組み効果を上げるポイントを紹介します。

人的資本経営に向けて従業員のエンゲージメントを向上させたい

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラム責任者

前畑 晋氏

まえはた しん／大手旅行会社でマネジメント業務に従事し、2006年に前身のNTTラーニングシステムズに中途入社。NTTグループ向けに、人材や組織に関わる課題解決コンサルティングを担当。現在は人的資本経営に資するコンテンツの企画・開発を指揮。特にエンゲージメント分野のeラーニングコンテンツ開発に注力している。

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラムディレクター

新間 理紗氏

しんま りさ／営業担当としてお客様課題に合わせた学習ソリューションを提供後、現在は研修やeラーニング等の商材開発に従事。人材・組織開発分野を中心に市場課題を解決するコンテンツ企画・開発リリースを担う。ウェビナー等も開催し社内外のプロモーション活動にも携わる。

ハラスメント防止への対応を本格的に進める企業が増えています。一方で「やってはいけない」と理解はしていても、自身の行為に気づかない無自覚な加害者も多く、対処に苦慮しているという声も多く聞かれます。実際、弊社の1万人調査でも加害者の約8割が無自覚にパワハラをしていました。本講演では、調査から見えた加害者の特徴と、無自覚な加害者にどのように自覚と行動変容を促すか、効果的な3つのアプローチをご紹介します。

ハラスメントの対策や未然予防に有効な手法を知りたい

株式会社マネジメントベース コンサルティング事業部 マネージャー

澤田 恭明氏

さわだ やすあき／カスタマーサクセスとして入社後、コンサルティング部門に参画し、組織・人材コンサルティングに従事。モチベーション向上や働きがいの創出を目的とした調査や施策立案をはじめ、幅広いプロジェクトに取り組む。その他、リーダーシップ開発やハラスメント防止研修の企画・講師を担当し、満足度は社内トップクラスを誇る。

キャリアの成熟期である40〜50代の従業員は、組織の要となる世代です。一方で女性にとっては「更年期」と重なる時期で、女性ホルモンの変化による不調に悩まされる方が多く、経済損失は年間1.9兆円に上ります。更年期世代の増加に備えた対策は、企業の未来をつくる成長戦略です。本講演では、2,000名の調査・研究データをもとに、企業が取り組むべき更年期ケアの具体策を紹介します。

離職防止・人材定着・女性の管理職率に課題がある

株式会社陽と人 代表取締役

小林 味愛氏

こばやし みあい／国家公務員などを経て、福島県で起業。地域資源を活用したフェムケアブランド『明日 わたしは柿の木にのぼる』を立ち上げ様々な賞を受賞。商品の販売に留まらず、経産省フェムテック実証事業に複数回採択され、女性の健康課題に関する企業研修も行う。内閣官房、復興庁、内閣府、農水省など政府の委員にも複数就任。

パラマウントベッド株式会社 経営企画本部 事業開発フェムテック担当責任者

大槻 朋子氏

おおつき ともこ／CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）としてパラマウントベッドヘルスケアファンドの立上げを行い、複数社のスタートアップ出資を実行。またsleep×femtechのプロジェクトを立上げ、令和5年度経産省フェムテック実証事業補助金に採択され事業開発を行う。

ジョブ型人事制度の導入検討にあたり、「自社の文化やこれまで積み上げてきた強みが失われはしないか」というご懸念の声をよく伺います。そうした中、ジョブ型人事制度を効果的に導入・活用している企業は、「日本流」の観点を踏まえた設計を行い、自社に最適な形で運用しています。本講演では、実際の企業事例を通じて話題に上がりやすい論点を確認し、ポジティブな波及効果の例についてもご紹介します。

これからジョブ型人事制度を検討するにあたり理解を深めたい

Ridgelinez株式会社 Director

河野 聡氏

こうの さとし／事業会社人事部にて実務経験後、コンサルタントとして外資系コンサルティング会社を経てRidgelinezに参画。上流から実務までの実践的な変革を支援。主要支援テーマ：人材戦略策定、人的資本経営、人事制度設計、人事業務DX、人事機能変革、業務プロセス変革。ISO30414リードコンサルタント/アセッサー。

「不満の噴出」「前例踏襲」「見えない抵抗勢力」……。新たな人事制度を導入する際の困難は尽きません。人事パーソンはこの難題にどう挑めばいいのでしょうか。国家公務員の人事制度を担う組織のトップとしてさまざまな改革を実行してきた人事院総裁の川本氏の実践知を、リーダーシップ研究の第一人者・高田氏が聞き手となり、組織論の視点から徹底解剖。制度改革を成功に導く要諦に迫ります。

制度改革の壁に直面している人事リーダー

人事院 総裁

川本 裕子氏

かわもと ゆうこ／東京大学文学部卒業、オックスフォード大学開発経済学修士。東京銀行（現・三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2004年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。その間、企業の社外取締役や国家公安委員会委員などの政府委員も多数務めた。2021年より現職にて、国家公務員制度改革に取り組んでいる。

法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授

高田 朝子氏

たかだ あさこ／立教大学 経済学部 卒業。モルガン・スタンレー証券会社を経てThunderbird School of Global Management（MIM/MBA）、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 経営学修士（MBA）、同博士課程修了。 博士（経営学）慶應義塾大学。イオン・ディライト株式会社 社外取締役、朝日新聞 社長付再成長アドバイザー。著書に『手間ひまをかける経営』生産性出版、他多数。

カスタマーハラスメント対策の義務化により、従業員の心身を守る取り組みが企業に求められています。本講演では、人的資本経営の観点から、カスタマーハラスメント対策がもたらす職場環境の改善やパフォーマンス向上への効果を解説します。また、ガイドライン整備や教育施策のみならず、従業員の心を守る術として「心理的柔軟性」の向上に焦点をあて、企業が担うべき役割と実践的なアプローチを紹介します。

安心して働ける職場環境を整備したい、カスハラ対策をしたい

株式会社WOWOWコミュニケーションズ WOWCOM College

水田 まどか氏

みずた まどか／フリーペーパー等のメディア運営事業のコンタクトセンター運営・マネジメント経験を経て入社。 入社後は、新規のコンタクトセンター立ち上げ・育成・マネジメントへ取り組んだ後、品質の専門部門にて育成トレーナーとして人材育成や研修開発等を担当。現在は、社内外の応対品質のコンサルティングや人材育成支援を担当。

有沢正人氏と西田政之氏――さまざまな企業で人事の要職を歴任してきた、日本を代表するCHROの二人が今春、新たな場所で人事改革をスタートしました。どのようなビジョンを描き、どんな人事戦略を実現しようと考えているのか。どのような「人事観」を持ち、どう仕事に向きあっているのか。日本を代表するCHROが語り合う、全人事パーソン必聴のセッションです。（協賛/株式会社電通総研）

最先端の人事戦略の概要を知りたい

いすゞ自動車株式会社 常務執行役員EVP CHRO

有沢 正人氏

ありさわ まさと／1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYAやAIUで職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導。2012年よりカゴメで全世界共通の人事制度を整備。2025年4月よりいすゞ自動車のCHROに就任し、人的資本経営に基づく人事戦略の実行を牽引している。

YKK AP株式会社 専務執行役員CHRO

西田 政之氏

にしだ まさゆき／1987年、金融分野からキャリアをスタート。2004年にマーサーへ転じ、2013年 同社取締役COO。ライフネット生命保険、カインズ、ブレインパッドなどでCHROを歴任。2025年6月より現職。若手の次世代リーダーを育成する私塾も運営している。

HRが事業の戦略パートナーとして進化すべく、多くの企業でHRBP担当や部門が設置されていますが、業務のオペレーション支援や短期的な問題解決支援にとどまっている実態もよくみられます。戦略パートナーになる勘所は「HRBPが実行する」ことで価値をだす状態から「この組織人事課題を自分たちが自ら解きたい！」と事業に当事者性が宿る支援をすること。HRBPファシリテーションのリアルを本講演にてお伝えします。

HRBPを事業の戦略パートナーにしたいと真剣に悩んでいる

株式会社HR and 代表取締役/JAXA人事部 客員

神吉 徹二氏

かみよし てつじ／ファシリテーション型HRBPサービスを提供する株式会社HR andを創業、代表取締役。デロイトトーマツコンサルティング、リクルートホールディングス、RPAホールディングスで、制度企画・運用、HRBP、HR部門のマネジメント等を経験し独立。JAXA人事部客員として、組織開発全般のアドバイザーも務める。

生成AIの導入が広がり、利用環境を整えた企業も増えています。一方で「導入はしたもののどう成果に結びつけるか」という新たな課題に直面する企業は少なくありません。本講演では、生成AIを業務やサービスに導入し成果を上げているベネッセコーポレーションの実践事例を紹介します。さらに社員の活用スキルを体系的に引き上げる育成プロセスや導入効果の可視化、組織全体へAI活用を浸透させるための具体的方策を提示します。

生成AIを導入したのに事業成果が出ない

株式会社ベネッセコーポレーション データソリューション部 部長

國吉 啓介氏

くによし けいすけ／ベネッセにてデータ利活用やDXを推進。生成AIの社会実装を進めるために、一般社団法人Generative AI Japanの設立に参画し、業務執行理事／事務局長を務める。 博士（経営学）、論文賞受賞歴を持つ。産学連携を通じ、データやAIを価値につなげるための方法論づくりと人材育成に取り組む。

デジタルハリウッド株式会社 取締役副社長

松原 弘樹氏

まつばら ひろき／ベネッセにて、社内新規事業提案制度（B-STAGE）を立ち上げ、複数の事業化を支援。大学・社会人向け事業カンパニーでは、経営企画・事業開発部長として、M&Aを含む戦略立案と事業推進をリード。2025年2月より現職。AI・DX教育プログラムの開発、法人研修事業の推進、新規事業の創出に注力中。

生成AIの進化により、企業はこれまで以上に迅速な変革を迫られています。今、人事と経営に求められるのは、“変革を導くリーダー”を育て、組織の未来を創ることです。本講演では、日清食品HD CIO成田氏と、グロービスでAI戦略を推進する鳥潟が対話し、AI時代におけるリーダー育成と組織変革のリアルを探ります。人材育成を武器に変革を進めるための実践的示唆を考えます。

AI時代のリーダー育成・組織変革に課題がある

日清食品ホールディングス株式会社 執行役員 CIO グループ情報責任者

成田 敏博氏

なりた としひろ／1999年アクセンチュア入社。公共サービス本部で業務改革や基幹システム構築に従事。2012年ディー・エヌ・エーでグローバル基幹業務システム構築プロジェクトに参画後、IT戦略部長、全社システムを統括。メルカリIT戦略室長を経て、2019年日清食品ホールディングス入社。2022年より現職。

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

鳥潟 幸志氏

とりがた こうじ／サイバーエージェントを経てビルコム創業に参画、取締役COOとして経営に携わる。グロービスでは「GLOBIS学び放題」を立ち上げ、現在は同事業とデジタル・プラットフォーム部門のリーダー及び、全社AI戦略の推進を担う。AICX協会人事AI変革推進委員長。著書『AIが答えを出せない 問いの設定力』出版。

経営戦略と人材施策をどう結びつけて、戦略に直結する「人材像」を描くかは、多くの企業で課題となっています。それは戦略と人材が結びつかない制度や育成施策が要因の1つです。本講演では、事業戦略を出発点に、必要な人材像をスキルや行動特性から定義し、質と量を定量的に把握するアプローチを紹介します。あわせて採用・育成・配置といった施策に落とし込む方法や、戦略実現に直結する人材マネジメントのヒントをお話しします。

戦略実現に必要な人材像を明確に描き出すヒントを得たい

株式会社NEWONE コンサルティング事業部 マネージャー

芹澤 加奈氏

せりざわ かな／新卒でコンサル会社に入社し、最短でマネジャー昇進、数多くのPMを経験。その後SaaS系ベンチャーでHRBPとしてEnablement（オンボーディングやリーダー支援等）を担当。2024年にNEWONE入社。副業で人的資本研究も行う。博士（人間科学）。

男性の育児休業取得率が増え、厚生労働省の新たな取り組みである「共育（トモイク）プロジェクト」が始動。職場も家庭も、誰かひとりが負担を抱え込む「ワンオペ」から脱却し、みんなで「共に育てる」に取り組める世の中を目指しています。本講演では、企業の先進的な取り組みをご紹介。社員同士や地域との繋がりで支え合う「ワークアズライフ」な職場環境になることが、エンゲージメント向上やリファラル採用の促進に繋がります。（協賛/厚生労働省委託事業　共育プロジェクト（事務局：株式会社博報堂））

定着と採用を強化する、エンゲージメントの高い育休制度にしたい

株式会社AsMama 代表取締役社長

甲田 恵子氏

こうだ けいこ／大阪生まれ。関西外大卒業後、環境事業団、ニフティ、ngi groupを経て2009年AsMamaを創業、代表取締役社長。シェアリングとコミュニティ経営の知見を活かし、協会理事や政府委員等を歴任。

ミドルマネジャーの育成における重要性と難しさ、そして切迫感は年々高まっています。しかしながら、各社では管理職昇進後にマネジメント研修を実施するなど「育成の出遅れプラン」が横行しており、活躍の阻害要因になっているというのが我々の認識です。本講演では、「早期に次世代マネジャーを輩出していくためのあるべき道筋」について企業人事・アカデミア・コンサルタントの立場から考察を深めたいと考えています。

管理職を立て直したい／次世代リーダーを発掘・育成したい

本田技研工業株式会社 コーポレート管理本部 人事統括部長

安田 啓一氏

やすだ けいいち／1990年本田技研工業株式会社に入社。 日本だけでなくアメリカ、インドなど海外経験が長い。Boon Siew Honda Sdn.Bhd（マレーシア）、P.T. Astra Honda Motor（インドネシア） の社長を経て2023年から現職。

青山学院大学経営学部 教授

松尾 睦氏

まつお まこと／小樽商科大学商学部卒業。北海道大学大学院文学研究科修士課程修了。東京工業大学大学院社会理工学研究科博士課程修了。英国ランカスター大学にてPh.D. (Management Learning）取得。神戸大学大学院経営学研究科教授、北海道大学大学院経済学研究院教授などを経て、2023年4月より現職。

株式会社リードクリエイト 常務取締役

吉田 卓氏

よしだ たかし／大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部で育成・評価・異動業務に従事。2005年リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は900社以上。一般論に留まらない「実践知」をベースにしたセミナーも多数開催。2021年より現職。

エンゲージメントサーベイを導入したが、「施策への結びつけ方が分からない」という理由で、結果の共有で止まってしまう企業は少なくありません。サーベイを価値あるものにするには、設問設計、分析、社内フィードバックの正しい進め方を理解することが不可欠です。これができれば、サーベイは“定例行事”から“組織開発のエンジン”へと変わります。本講演では、サーベイを組織変革につなげるための実践ノウハウを解説します。

サーベイ実施しても組織が動かない

WillMap株式会社 代表取締役

柿沼 昌吾氏

かきぬま しょうご／組織サーベイ等の定量化ツールを軸に、組織開発の定着を支援。事業会社での人事職10年と外資系人事コンサルティング会社での17年の経験を活かし、2022年WillMap(株)を創業。「成果と人の幸せの両立」を掲げ、企業変革を後押ししている。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科修了（MBA）。

昨今、人的資本経営の実践において、経営戦略と人事戦略の一体化や情報開示は多くの企業にとって大きな課題です。エーザイでは、統合人事戦略やグローバルHRパーパスを軸に“ありのまま”の情報開示と現場浸透を推進しています。真坂氏、三瓶氏と共にHuman Capital Reportにおける試行錯誤の軌跡を語り合うセッションをお届けします。

人的資本の情報開示と改善活動を推進させるヒントを得たい

エーザイ株式会社 執行役 チーフＨＲオフィサー 兼 コーポレートコミュニケーション担当 兼 サステナビリティ担当 兼 総務担当

真坂 晃之氏

まさか てるゆき／2001年にエーザイに入社し、MR（医療情報担当者）として開業医、大学病院担当を経て人事部に異動。その後、アジア事業、CEO秘書、中国駐在、デジタル関連の新規事業などを経験。2021年にチーフプランニングオフィサー、2022年にチーフＨＲオフィサー、2025年4月より現職に就任。

エーザイ株式会社 ピープル＆コミュニケーション戦略部長

三瓶 悠希氏

さんぺい ゆうき／2005年にMRとしてエーザイ入社。国内医療用医薬品事業で経験を積み、2015年以降は中期経営計画の編成、海外MBA留学、CEO秘書、中計編成事務局長と、グローバル業務に従事。原因不明の難病を患い休職するも、脳手術等を経て人事として復職。 グローバルHR戦略企画部戦略グループ長を経て、2025年4月より現職。

株式会社ベネッセコーポレーション 執行役員 社会人教育事業領域担当（Udemy日本事業責任者）

飯田 智紀氏

いいだ とものり／ソフトバンクグループ株式会社にて経営企画・グループ会社管理、事業再生・国内外投資業務などに従事したのち、2015年9月にベネッセコーポレーション入社。2018年4月よりUdemy（ユーデミー）事業を中心とした社会人向け教育および組織開発関連事業の責任者となり、2024年4月より現職。

メンタルヘルス不調による休職者への対応は、様々な事情が絡み合うため一筋縄ではいきません。職場復帰支援プログラムを作成していても対応しきれない場面もあるのではないでしょうか。本講演では職場復帰支援の全体像を紹介し、そのプロセスで生じる課題として「休職中の連絡方法」「職場環境が原因で休職した人への対応」「再休職を防ぐ復帰後のフォローアップ」などを取り上げ、問題解決のための視点を解説いたします。（協賛/株式会社エムステージ）

休職者対応に苦慮している、より良い復職支援を考えている

公認心理士・特定社会保険労務士・シニア産業カウンセラー・メンタルヘルス法務主任

舘野 聡子氏

たての さとこ／筑波大学大学院卒。民間企業・社労士事務所等に勤務しハラスメント問題を中心としたコンサルティング業務に従事。その後、産業医事務所の事務長として産業医・産業保健師のマネジメントを行う。 2015 年に社会保険労務士として独立。産業保健領域を専門に活動。 企業の職場復帰支援プログラムの構築を多数実施。

株式会社リウェル 代表取締役

鈴木 友紀夫氏

すずき ゆきお／東京理科大学卒。大手医師紹介サービス会社へ入社後2003年株式会社エムステージ創業メンバーとして参画。その後、取締役へ就任。2016年産業保健事業部を立ち上げる。2022年4月に株式会社リウェルを設立。代表取締役就任。主な著書は『企業にはびこる 名ばかり産業医』。

パワハラ対策研修へ力を入れている企業が増えています。一方で「相談件数が減らない」「管理職が萎縮するのでは」などの悩みや不安をよく伺います。なぜこのような悩みが生まれるのか。本講演では、230社50,000人以上の取り組みをもとに「効果が出ない従来型研修の５つの共通点（盲点）」を明らかにし、パワハラ予防で役員・管理職のマネジメント力向上や組織風土改善を狙う実践的手法をご紹介いたします。

全管理職にパワハラ行為者となるリスクを自覚させ、予防したい

本田技研工業株式会社 人事統括部 人事部 キャリア・多様性推進室長

伊藤 智惠子氏

いとう ちえこ／鈴鹿製作所で25年以上の事業所総務を経験。2015年に本社 多様性推進室（現キャリア・多様性推進室）へ異動。女性活躍・ベテラン活躍に取り組み4年後に当時はまだHondaで2.9％であった女性管理職へ。その後、ホンダアクセスと朝霞事業所にて計5年の事業所総務課長の経験を経て、2025年4月より現職。

有限会社グローイング 代表取締役社長/Web適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」共同開発者

平井 俊宏氏

ひらい としひろ／Web適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」を共同開発。230社50,000名以上（半数は上場・上場関連会社）の役員・管理職が受検する。検査提供と合わせてマネジメント力強化の文脈でパワハラ予防意識を醸成する「自分理解研修」やエグゼクティブコーチングを提供。研修効果によるリピートクライアントも多数。

AIの進化によって、ホワイトカラーの働き方が大きく変わりつつあります。業務の自動化や効率化が進む一方で、「人間ならではの価値」が問われる今、人事部門には何が求められているのでしょうか。早稲田大学ビジネススクールの入山章栄氏が、これからの時代に企業価値を向上させるための人事の役割と、人と組織のポテンシャルを最大限に引き出すためのヒントをお話しします。

これからの時代、人事には何が求められているのかを知りたい

早稲田大学大学院 経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール 教授

入山 章栄氏

いりやま あきえ／慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後2008 年米ピッツバーグ大学経営大学院よりPh.D.(博士号)取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013 年より早稲田大学大学院早稲田大学ビジネススクール准教授。2019 年より教授。専門は経営学。

人事資本情報の開示義務化から2年。本講演では、当社が実施した独自調査のデータをもとに、最新の開示状況と市場の変化を徹底解説します。多くの企業が抱える「何を開示すべきか」「集計・可視化に手間がかかる」「経営効果が見えない」といった課題に対し、データから読み解く4つの現状と対策、それらを解決する具体的なアプローチを紹介。形式的な開示で終わらせず、企業価値向上に繋げるための実践的なヒントをお届けします。

人的資本情報の活用による経営効果を確認したい

株式会社オデッセイ コンサルティング事業部 営業部

梅澤 駿氏

うめざわ しゅん／2022年株式会社オデッセイに入社以来、ソリューション営業として多くの企業様へSAP SuccessFactorsを活用した人事ソリューションのご提案・導入に従事。

不確実性の高まりの中、企業が持続的に成長するためには、ヒトと組織の価値を最大化する戦略的なアプローチが不可欠です。しかし、人事施策が個別に進みがちで、経営戦略と連動しない“チグハグ”な状態が発生しています。本講演では、HumanDriven CEOであり、ビットキーCHROである佐藤が、チェンジマネジメントの拠り所になる「HRポリシー」の具体的な策定方法や、組織の動かし方の実例をご紹介いたします。

人事施策のチグハグを是正したい、勝てる組織文化を創りたい

HumanDriven株式会社 代表取締役CEO/株式会社ビットキー 執行役員 CHRO

佐藤 邦彦氏

さとう くにひこ／2008年リクルート入社、HR領域で営業、企画、マネジメント、事業開発、働き方変革などを歴任。2017年に退職し、子連れ4人家族で世界を放浪。2020年よりココナラCHROとしてグロース市場上場・事業多角化・人的資本開示をリード。2024年HumanDrivenを創業、ビットキーCHROも務める。

健康経営への注目が高まる中、多くの企業が社員の健康増進に取り組んでいますが、せっかく導入した施策が社員に浸透せず、形骸化してしまうという課題も少なくありません。その解決のヒントとなるのが、PSS（知覚された管理職支援）とPOS（知覚された組織的支援）という考え方です。本講演では、大鵬薬品が成功させた「卒煙施策」をもとにPSSとPOSを解説。いかに施策を浸透させ、社員の行動変容を促すかを解説します。

健康経営の取り組みが社員に浸透せず苦労している

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Associate Manager

鶴澤 真里氏

つるさわ まり／(株)マツモトキヨシで店長を務めた後、経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品に管理薬剤師として入社。学術部、マーケティング部での業務を通じ薬では解決できない社会課題が多くあることを知り、アリルジュ(株)に異動。

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Manager

加藤 寛之氏

かとう ひろゆき／大鵬薬品でがん専門の学術担当として、著名な医師のがん治療を支援し、副作用対策や臨床研究に従事。その過程で、がん医療を取り巻く課題は治療薬の開発にとどまらず、予防や就労支援など社会的側面にも広がることを認識。薬では解決できない社会課題の解決を目指し、アリルジュ(株)に異動し、現在に至る。

サクセッション・プランの策定や次世代リーダーの育成がより重要視されるなか、ビジネスコーチングを導入する企業が増えています。本講演では日本経済新聞社が持つ成長企業の各種調査データを基に、意思決定の裏側から、導入後のリアルな組織変化と効果までご紹介。真にビジネスの成長にコーチングを活かすために必要な観点と具体的なメソッドをお伝えいたします。

管理職や経営層の育成に悩んでいる

日本経済新聞社 ライフ＆キャリア事業 統括補佐

上杉 栄美氏

うえすぎ えみ／日経の教育事業部門で、eラーニング事業および記者が講師を務める「日経 経済知力研修」を事業化。人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年、人財教育事業ユニット副ユニット長に就任。025年4月より現職。ISO30414リードコンサルタント/アセッサー、（一財）生涯学習開発財団 認定コーチ。

ビジネスコーチ株式会社 取締役副社長/BCS認定プロフェッショナルビジネスコーチ

橋場 剛氏

はしば ごう／経営者・経営幹部に対するエグゼクティブコーチングおよび管理職への1対Nコーチング、コンサルティングを実施し、多くの企業経営者・経営幹部・管理職から高い評価を受ける。コーチングセッション・研修実績は、300社以上、延べ10万人以上、累計1万時間超。著書に『ビジネスコーチング大全』（日本経済新聞出版）。

エグゼクティブコーチ株式会社 代表取締役社長/BCS認定プロフェッショナル エグゼクティブコーチ

出口 亮輔氏

でぐち りょうすけ／立教大学社会学部卒業。レッグス 現 CLホールディングス（販売促進事業）、サイバーエージェント子会社（広告代理事業）を経て、2017年にビジネスコーチへ参画。2025年1月より現職。上場企業を中心に300社以上の人材開発・組織開発に携わり、経営者/経営幹部/マネジャーの行動変容をサポートしている。

多くの企業が経営戦略として新規事業創造を掲げ、研修やイベントを増やす一方で、成果に繋がらず「トレンディ人事」に陥っているケースを耳にします。新規事業を加速させるには、知識やスキルを習得するだけでなく、組織の力学を整え、行動変革を促すことが重要です。本講演では、新規事業の停滞打破に向けた、一貫した組織戦略（採用・評価・育成・配置）の設計方法と、行動変革の具体的な手法を、事例を交えてお伝えします。

成果に繋がらない施策を脱し、戦略的に新規事業を進めたい

リデザインワーク株式会社 取締役副社長 兼 COO

山中 裕貴氏

やまなか ゆうき／株式会社リンクアンドモチベーションで大手企業の組織変革を支援。株式会社HRBrainでサーベイ事業など複数事業を立ち上げ、経営・人事戦略の課題解決に従事。現在はリデザインワーク株式会社で経営戦略・人事戦略の策定・企画・実行にかかるコンサルティングを推進。日本HRBP協会の代表理事も務める。

「研修を充実させて、研修時間も集計できるようになった。でも、これで事業成長させる人材は育成できているのか？」― そんな不安を感じたことはありませんか？ 単なる学びの提供にとどまらず、人事戦略と従業員の自律学習をつなげる人的資本経営が求められます。本講演では、企業成長と個人のキャリア形成を両立させる方法や、人事戦略の実行度を可視化する手法を、具体的な取り組み事例とともにご紹介します。

自律学習を通じて人的資本経営を実現させたい

株式会社グロービス GLOPLA事業開発室 プロダクトマネージャー

吉田 寛康氏

よしだ ひろやす／富士通JapanでITソリューションの営業からキャリアをスタート。リクルートではHR領域の事業・サービス・プロダクトの企画・推進、グループマネージャーを経験。現在はグロービスにて、HRテクノロジーの新規事業「GLOPLA LMS」のプロダクトマネージャーとして事業グロースを担当。