人事が事業成果を最大化することは難しいと思っていませんか。Culture醸成によって、人事が事業成果を最大化することはできます。本講演では、any株式会社での2023年9月MRR未達危機から3ヶ月でV字回復を実現した実践事例を基に、「Culture醸成に取り組んでも事業成果に結びつかない」原因と、Cultureと事業を接続させる体系的手法を、明日から使える実践的アプローチとしてお伝えします。

組織文化で事業成長を加速したい / 戦略実行力を高めたい

any株式会社 執行役員 TeamWill & Culture室長

清水 隆太氏

しみず りゅうた／京都府京都市出身。慶應義塾大学卒業後、JTBで法人営業・展示会主催事業、FORCAS（現ユーザベース）を経て2021年any参画。同年執行役員に就任し、HR・PR・Culture領域を統括。2024年12月シリーズB調達を完了し、Cultureを経営の柱に据えた組織づくりとHR戦略で企業成長を加速。

管理職に求められる要件は難化しています。幅広い世代のメンバー管理、雇用形態の多様化、法律順守、AIやDX等の技術革新に連動した業務のリストラクチャリングなど、管理職は「変化」と「制約」の中で更なるパフォーマンス発揮が求められています。このような時代背景において、マネジャー育成の軸はヒトと組織に対しての振る舞いです。本講演では人事部門が、彼らの育成にいかに携わり、支援していくかを整理し紹介します。

事業変革期を担うリーダーの育成体系・評価を考えたい

マーサージャパン株式会社 組織・人事変革コンサルティング部 シニアプリンシパル 人材開発プラクティス

前川 尚大氏

まえかわ たかひろ／海外に事業展開する日系多国籍企業に対し、グローバル人事戦略・タレントマネジメント構築、人事制度構築等の幅広いコンサルティングに従事。事業会社人事、マーサー上海の代表を経て、2012年より現職。早稲田大学大学院MBAコース 非常勤講師 神戸大学大学院MBAコース 人勢塾 ゲスト講師。

研修で人は動くのか？ 累計3万人の実務変革支援から得た答えは「人は正しさだけでは動かない」。鍵は「わかりやすさ×""おもしろさ」、すなわち わかおも。SNS総フォロワー20万人超の刺さるコンテンツ力を活かした大手企業様における実務変革事例をもとに、受講直後から行動が変わる研修設計の要点をお伝えします。

研修後、実務転用されない/若手の育成に悩んでいる

うねり株式会社 代表取締役

豊間根 青地氏

とよまね せいち／1994年東京都生まれ、東京大学工学部卒。サントリー在勤中、趣味のPowerPointで作成したネタ投稿がSNSで反響を呼び、「パワポ芸人」として12万人以上のフォロワーを集める。2022年に独立し、「うねり株式会社（旧：シリョサク）」を創業。著書に『秒で伝わるパワポ術』など（KADOKAWA）

従業員へのメンタルヘルス支援は各社で様々な取り組みがあります。花王グループでは、50名の社内産業カウンセラーがカウンセリングを通じて、社員のウェルビーイングの実現を目指し、年間一人平均300名以上と面談をしています。本講演では、社員に寄り添うカウンセラーの位置づけや、カウンセリングの敷居を下げる多様なアプローチなど、体制の特長や具体的な実践事例を中心にお伝えします。（協賛/一般社団法人日本産業カウンセラー協会）

社内での相談支援を行い社員のウェルビーイングを実現したい

花王グループカスタマーマーケティング株式会社 執行役員 人財開発部門 統括

上田 茂実氏

うえだ しげみ／1990年花王株式会社入社。その後営業、マーケティングを経て、現在花王グループカスタマーマーケティング㈱で人事を担当。幅広い経験をもとに、24年はのべ140テーマを仲間と経営に提案し会社変革を推進。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

花王株式会社 人財戦略部門　カウンセリング担当 マネージャー

浅見 路子氏

あさみ みちこ／1992年花王株式会社入社。ヘアケア分野の研究、事業部商品開発、研究開発部門での企画業務等を経て、2023年4月より現職。“誰にも言えないことまで安心して話せる“心のセーフティーネットとして、社内カウンセリング機能の浸透・拡充を目指す。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

理系新卒採用では、インターン参加後の離脱や選考途中での辞退、内定承諾率の伸び悩みなど歩留まりの課題が目立ちます。改善には単なるフォロー強化にとどまらず、自社に合う学生との接点設計や採用プロセス全体での候補者体験向上が不可欠です。本講演では、学生の声やデータをもとに選考移行率・内定承諾率を高める具体施策と、母集団の質改善の考え方を事例と共に解説します。

理系新卒採用で選考移行率・内定承諾率の向上を目指している

株式会社LabBase セールスセクション長

加藤 伸一氏

かとう しんいち／新卒で大林組に入社し、営業企画部で与信調査・リーガルチェックや業務改善を担当。22年LabBase入社後は新規顧客向け営業としてスタートアップから大手まで幅広く支援し、月間最高売上を更新。現在はセールスチームリーダーとして育成・マネジメント、セールスイネーブルメントも担う。

「人的資本経営」が注目される一方で、形だけの英語・グローバル人材研修に終始し、十分な効果を発揮できていない事例が増えています。目的が曖昧で成果が見えない研修は、社員の意欲低下や組織の弱体化を招きかねません。本講演では、人的資本経営の本質と研修の失敗例を整理し、学びの定着や成果の可視化を通じて、成長を組織成果へ結びつける仕組みを紹介します。

グローバル人材育成の新しいアプローチを模索している

ビズメイツ株式会社 取締役

伊藤 日加氏

いとう ひか／カナダで生まれ育ち、1996年来日後、ベルリッツ・ジャパンに入社。2008年より本社商品開発マネージャーとして、世界のベルリッツで使用されているビジネス向け教材開発を行う一方で、企業向けのセミナー講師を担当。2012年6月、同社を退社。同年7月にビズメイツ株式会社を設立、取締役に就任。

ビズメイツ株式会社 CHRO

吉岡 裕一氏

よしおか ゆういち／2004年商社で法人営業を経験後、2006年より大手派遣会社で新卒採用を主導。2012年から外資系製薬企業で中途採用や組織再編、従業員エンゲージメント構築に従事。2018年スピンオフ日本法人立ち上げに参画し、人事総務本部長として組織開発や人材育成を推進。在任中に名古屋商科大学大学院でeMBA修了。

本年4月に法改正があり、厚労省も実務対応が示されました。しかし現状では、自社の両立支援の実態を把握できておらず、悩んでいる企業が多く存在します。本講演では、仕事と介護の両立支援をDEI推進の一環として位置づける中外製薬をゲストにお迎え。管理職が両立支援の理解を深めることを起点に全社へ展開し、介護開始前から情報提供や自分ごととして両立準備の意識づけをどう推進してきたのか、具体的な成果もご紹介します。

仕事と介護の両立支援に取り組みたい方、進め方を知りたい

中外製薬株式会社 人事部DE&I推進グループマネジャー

佐藤 華英子氏

さとう かえこ／1997年に日本ロシュ株式会社入社。戦略的アライアンスに伴い2002年に中外製薬株式会社 人事部で人事評価制度の運用、採用業務に従事、2016年から採用グループマネジャーとして採用統括を経て、現職。現在は多様な人財の獲得からイノベーション創出に不可欠なDE＆I推進に取り組んでる。

株式会社チェンジウェーブグループ 変革ソリューション事業本部 ビジネスケアラー支援事業部 部長

中根 愛氏

なかね まな／2020年に旧株式会社リクシス（現：チェンジウェーブグループ）に参画、カスタマーサクセス部門の立ち上げ、2022年から現職。企業向けビジネスケアラー支援の責任者としてDEI部門や人事部門を中心に支援。企業の目標・課題に寄り添い、課題解決、施策運用～効果測定まで一気通貫でサポートを行っている。

労働人口の減少や人材流動性の高まりにより、「誰を昇格させるか」「どう育てるか」は現場人事にとって大きな課題です。その解決には、勘や経験に頼らず、データを根拠にしたグローバル基準の育成と選抜の仕組みづくりが急務です。本講演では、大手企業が実践する「心理アセスメント」の活用事例を紹介。リーダー候補の選抜・昇格判断や、個人の特性を活かした納得感のある育成施策について、ヒントをお届けします。

人材戦略を科学的に進めたい

キャニング・アンド・アソシエイツ株式会社 代表取締役社長/サヴィル・アセスメント認定講座講師

横山 功氏

よこやま いさお／2008年にキャニングへ入社。2015年より代表取締役を務める。2012年、キャニングが英国サヴィル・アセスメントの日本におけるインターナショナルパートナーに認定されて以降、約100社にわたり導入支援を主導。現在は同アセスメント認定講座の講師としても活躍し、豊富な知見と実績に基づく指導を行っている。

株式会社リバース・フロウ 代表取締役

清原 豪士氏

きよはら つよし／2015年創業以来、対話型組織開発を専門に170社超の企業や自治体にてリーダーシップ開発、組織風土改革を支援。主にエグゼクティブコーチングやチームビルディングを通じ、個人やチームにパーソナライズされた行動変容を設計。リーダー育成・チーム組成・人材定着まで成果を創出し、経営層・人事との伴走実績も豊富。

電通グループのCHROを務める谷本氏は、dentsuの人と組織の課題にどう向き合い、どのように変革をリードしてきたのか。山原氏は、電通で顧客の企業変革を支援するBXの組織をリードする。今、企業の経営層は人的資本経営をどう推進しているのか。電通の変革と、顧客企業の変革という両面から、人と組織の熱量を高め、挑戦する文化を創り、Human Capitalを高めるアプローチを解き明かします。

企業文化の変革や、人的資本経営のさらなる進化に課題がある

株式会社電通グループ グローバルCHRO/株式会社電通 執行役員（ヒューマンキャピタル）

谷本 美穂氏

たにもと みほ／人材サービス会社を経て、2000年にGEへ入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わる。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年よりGoogle執行役員 人事部長としてイノベーションを起こす組織づくりを推進。2023年1月より電通グループ グローバルCHROに就任。

株式会社電通 第2ビジネス・トランスフォーメーション局 局長

山原 新悟氏

やまはら しんご／企業の経営層に対して、中期経営戦略の策定、企業変革プランの策定と実行、新規事業創出支援など、幅広くBX（Business Transformation）領域のアドバイザリーを務める。2024年1月より現職。

御社の評価制度は社員の成長を「加速」させますか？ もしくは「停滞」させますか？ 人事評価制度は、設計や運用次第で組織にポジティブな影響も、ネガティブな影響ももたらします。意図せずして社員の挑戦意欲や学習意欲を削いでしまう、そんなことも十分考えられます。本講演では、評価制度の影響のメカニズムを解説。企業の置かれている状況も加味した、個人と組織の成長を後押しする「制度デザイン」の要諦に迫ります。

人事評価が「育成」に繋がらず、管理のための作業で終わっている

アチーブメントHRソリューションズ株式会社 組織変革コンサルタント

笠原 雅也氏

かさはら まさや／中途採用にてアチーブメントへ入社後、人材開発と組織開発を専門領域とし、クライアントの教育体系設計、研修プログラム設計・開発、組織風土醸成、営業力開発の支援等を行う。自律した個人の育成に関する造詣が深く、自社の新入社員や中途入社社員の育成、講師の育成にも尽力している。

AI技術の変化とともにIT人材の価値が再定義され、これからのIT人材には知識習得はもちろん、実務でAIを活用できる力が必ず求められていきます。本講演では、AI時代に不可欠な「AIを活用できる」IT人材の成長と定着を支援する戦略を紹介します。高価値なAI活用人材を実務直結型の学習スタイルで育て、その離職を緻密な学習状況の可視化によって防止する。弊社が培ってきたエンジニア育成の秘策をお伝えします。

IT人材の定着率を向上させたい、AI活用人材を育てたい

FOX HOUND株式会社 事業推進部 事業部長

峰 ゆかり氏

みね ゆかり／バックオフィス部門である事業推進部を立ち上げ、特に人材採用、労務を中心とした人事部門の確立に尽力。現在も事業部長を務めつつ、10年以上にわたるWEBエンジニア未経験者採用～研修のノウハウを基に、ポテンシャル人材の見極め方や現場で稼働できる研修の手法を提案する活動を行う。

当社では、研修の効果をどうすれば最大化できるか、試行錯誤を重ねてきました。その結果、研修後の成果を最大限に高める、特に効果的な取り組みが見えてきました。どのような取り組みが有効なのでしょうか。本講演では、研修効果を「研修前後の360度アンケートの変化」「研修後の昇格実績」に設定。これらの数値を実際に向上させた具体的な取り組みを、実例やデータを交えてご紹介します。

研修の効果測定を積極的に挑戦している

株式会社スタンス 代表取締役

古田 聡氏

ふるた さとし／フューチャーアーキテクト、リンクアンドモチベーションを経て、2020年スタンス設立。

人手不足の中で外国人を特定技能人材として採用する企業は増えてきています。一方、挑戦したいが何から始めれば良いかわからない、採用しても長期で活躍してもらうことが難しいという悩みもいただきます。本講演は、特定技能外国人に関する押さえておくべき制度や、対応しなかった場合のリスクなどの基本事項を整理したうえで、採用した人材に長く活躍してもらうために取り組むべきことを、最新動向や事例をもとに紹介します。

特定技能制度の基本を整理したい、外国人材を長期戦力にしたい

プロス株式会社 営業企画部 外国人材チーム サブリーダー

小林 将也氏

こばやし まさや／人材派遣業界で10年以上のキャリアを持ち、現在はプロスグループにおける外国人材事業を担当。採用戦略の立案から入社後の管理・教育研修まで、企業のニーズに合わせた提案を行っている。外国人材が日本の職場で長期的に活躍できる環境づくりを使命に、数多くの企業支援に取り組んでいる。

昨今人事関連の意思決定もデータドリブンで、という経営層の要望が当たり前になってきました。また、人的資本レポートの作成に取り組む企業も一般的になっています。一方で、人事が提供する情報が、経営の重要な意思決定には十分に活かされていないのでは？ と感じる人事担当者の声も聞かれます。本講演では、そうした状況を打破するための「人材データ統合」と、戦略人事を支えるためのシステム選びのヒントをお話しいたします。

各種「人材データ」を、真の「経営情報」として活用したい

インフォテクノスコンサルティング株式会社 セールス・マーケティング事業部長

大島 由起子氏

おおしま ゆきこ／株式会社リクルート、Hewlett-Packard Australia LtdのAsia Pacific Contract Centreを経て、2004年より現職。企業の人材マネジメントにおけるＩＴ活用推進の支援を行う。著書：『破壊と創造の人事』（楠田祐・共著）　ディスカヴァー・トゥエンティワン。

2026年春、改正女性活躍推進法施行により、101人以上の企業には「男女の賃金格差」「女性管理職比率」の公表が義務化され、女性活躍の推進が一層求められます。しかし、女性社員への教育や育成施策を実施しても、なかなか成果が見えないと悩む企業も多いのが現状です。当社で提供し、効果をあげているマミートラック防止やキャリアロスの課題解決に向けた具体的な支援事例、取り組みをご紹介します。

女性活躍推進を加速させたい。女性のキャリアロスを防ぎたい

株式会社ハーモニーワークス 代表取締役/昭和女子大学 現代ビジネス研究所 研究員

小倉 環氏

おぐら たまき／採用コンサルティングに従事した後に（株）ハーモニーワークスを設立。以来、民間企業、自治体等に女性活躍推進コンサルティングを提供。女性のキャリア支援は延べ10000人以上。経営戦略に紐づいた女性活躍、両立環境の整備、育成と全体像を捉えたコンサルティングで評価を得る。育児期女性のキャリア形成を研究中。

「制度は導入したが、現場に浸透しない」。多くの企業がジョブ型人事の“運用の壁”に直面しています。本講演では、ジョブ型人事を「絵に描いた餅」で終わらせず、本格的に社内に展開・浸透させていく方法を体系的に解説。その鍵となるAI活用についても、ジョブディスクリプションの作成や職務評価運用などの最新事例や実践メソッドを交え、成功の秘訣をご紹介します。

ジョブ型人事運用に困っている／これから取り組みたい

株式会社Job-Us 代表取締役CEO

馬渕 太一氏

まぶち たいち／京都大学経済学部 経済・経営学科卒​。三井物産株式会社にて、化学品関連の貿易ビジネスを担当。経営コンサルティングファーム A.T. Kearney株式会社にて、事業戦略・組織戦略立案などのプロジェクトを実施​。2020年7月に株式会社Job-Usを創業​。

不妊の検査や治療は約4.4組に1組の夫婦が経験しているといわれています。また、この支援をする企業も増えてきており、対策を講じないと離職のリスクにつながる恐れがあります。本講演では、人事が伝えるべき「プレコンセプションケア」の概念から、理解促進の手法を整理します。そのうえで約300社との対話から見えてきた課題と取り組みを紹介し、従業員のリアルな声や世代間の意識の違いも踏まえた示唆を提供します。

プレコンの理解浸透、不妊による離職防止、生産性向上をしたい

住友生命保険相互会社 法人総括部 担当部長 兼 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業責任者

成山 育宏氏

なりやま やすひろ／多様な管理職ポジションを歴任。現在は、自身の実体験をもとに、不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」を立ち上げ、約300社と対話。企業の実態に即したアドバイスを行っている。（保有資格：両立支援コーディネーター・健康経営アドバイザー）。

住友生命保険相互会社 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業 主任

岩田 みなみ氏

いわた みなみ／入社以来、名古屋にて個人保険・企業保険営業に従事。４月から不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」事業にジョイン。数多くの企業と対話し、一緒にASIS-TOBEをすり合わせながら、寄り添ったコンサルティングを実施している。

昨今、経営戦略と人材戦略の連動が重視されていますが、経営戦略の短期的な変更や外部環境の変化に人事施策や制度が振り回されるケースがみられます。そこで必要なのが、人材戦略の一貫性を保つ軸としての「人事ポリシー」です。本セッションでは、中央大学の島貫氏が人事ポリシーの重要性を解説したうえで、学研ホールディングスの小林氏、ツムラの菅原氏が事例を紹介。人事ポリシーをどのように策定し、浸透させれば良いのか議論します。

人事ポリシーを策定したい、見直したい

株式会社学研ホールディングス 上席執行役員・人事戦略室長

小林 徹氏

こばやし とおる／1990年㈱学習研究社（現：学研ホールディングス）入社。文教市場の営業職として、東北～関東～関西を担当。2016年人事部。以降、人事戦略室長、ダイバーシティ推進室長、秘書室長、経営戦略室長、グループ会社経営を経て、2022年から現職。

株式会社ツムラ HR本部 組織開発部 部長

菅原 隆生氏

すがはら たかお／㈱ツムラへ新卒入社。医療用漢方事業の営業職、管理職、営業部門の統括を経て、人事へ。2022年より人事部長として職務型人事制度、人財ポートフォリオ、セルフキャリアドッグ、副業等、新たな人的資本政策を指揮。25年4月より現職。国家資格キャリアコンサルティング技能士2級、キャリアコンサルタント。

中央大学大学院 戦略経営研究科（ビジネススクール） 教授

島貫 智行氏

しまぬき ともゆき／慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門を経て、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て現職。主な著書に『グラフィック　ヒューマン・リソース・マネジメント』（新世社、共編著）など。

企業の未来を担う経営人材は、いつ育て始めるべきか――。その問いに、私たちは「今すぐ、30代から」と答えます。本講演では、キャリア論の第一人者・高橋俊介氏と3,000人以上の次世代経営人材を輩出してきた専門家が、AI時代において「目指すべき未来を描き、未来を創る人材」への育成転換を提言。人事・育成部門が今共有すべき問いと、30代を起点とした育成戦略の本質に迫ります。

AI時代に突入し、次世代リーダー像の再定義を検討している

ピープルファクターコンサルティング 代表

高橋 俊介氏

たかはし しゅんすけ／東京大学工学部航空工学科卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道（現・JR）、マッキンゼー・ジャパンを経てワトソンワイアットに入社し1993年に同社代表取締役社長。1997年に独立後、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、同大学SFC研究所 上席所員を歴任。

株式会社Aoba-BBT 取締役副社長

政元 竜彦氏

まさもと たつひこ／大手総合商社にて、主にオセアニア地区の植林、木材加工事業に従事。約４年にわたる海外駐在時には、海外事業のマネジメントを経験。株式会社Aoba-BBT入社後は、編成制作局長として、全コンテンツの企画立案、制作に関与。経営塾受講生に対してセミナー講師も務める。慶應義塾大学経済学部卒業。

「エージェントからの推薦がなかなか増えない」「求める人物像と乖離がある」など、企業の成⾧を担うキャリア採用において、お悩みをお持ちの人事の方は多いのではないでしょうか。本講演では、数多くの企業の中から自社を選んでもらい、エージェントから質の高い推薦を数多く継続的に引き出すための具体的なノウハウを解説。単なる求人情報の共有に留まらない、効果的な情報提供やコミュニケーションの秘訣をお伝えします。

エージェントとの関わり方を見直してキャリア採用を成功させたい

株式会社エクスオード 代表取締役

守屋 尚氏

もりや ひさし／1989年株式会社リクルート入社。一貫してHR事業に従事。2002年グループマネージャーとして着任。2004年に退職後、外資系ブランドマネジメント企業でディレクターとして転職。2008年に株式会社エクスオードを設立、現在に至る。自ら構築した「エージェントマネジメント」サービスを中心に事業を展開。

複雑化する現代において、益々ビジネスマンからのニーズが高まっているロジカルシンキング。一方で、学んでもなかなか現場で活かすことが難しいという悩みもあるようです。より活かしやすくするにはどうすればいいか。本講演では、その活路として「図解スキル」についてご紹介。①効果が目に見える②すぐに現場で使える③論理的思考力を鍛えることができる「図解スキル」のメリットを具体的な事例を交えてお伝えします。

今以上にロジカルシンキングを現場で活かせるようにしたい

株式会社Metagram 代表取締役/東京理科大学オープンカレッジ 講師

髙野 雄一氏

たかの ゆういち／図解を用いた思考法『ダイアグラム思考』を創案。キャンセル待ちが出るほど注目度が高く、成長を実感する受講者が続出する研修プログラムを提供している。2015年に富士通マーケティング（現：富士通Japan）に入社、慶應義塾大学大学院で図解の論文を執筆後、東京理科大学オープンカレッジ講師に就任。

職場の空気がギクシャク…そんな経験はありませんか？ 多様な人材が集まる職場では、価値観や行動パターンの違いから思わぬすれ違いや誤解が生まれがちです。課題解決と組織の結束強化の鍵は「相手を理解する視点」。今回は、人の行動特性を4タイプに分類するDiSC®理論を用い、特徴の見極め方と効果的な関わり方を解説。タイプ別対応法を紹介し、円滑なコミュニケーションと多様性を活かす組織づくりのヒントをお届けします。

組織の対人関係や結束力の低下が気になる

株式会社アイ・ラーニング シニアラーニングプロフェッション

高田 和広氏

たかだ かずひろ／出版社に入社後、海外赴任や営業職を経験し、米国の大学院でMBAを取得。帰国後はIBMの研修子会社で企業の人事・人財育成事業に従事。2013年よりアイ・ラーニングにて、新入社員から中堅社員、管理職までを対象としたマネジメント教育やリーダーシップ育成プログラムの研修企画・実施に携わっている。

物価高騰や人材確保競争の激化を背景に、企業の報酬水準引き上げが加速しています。当該環境下において、優秀な人材を引き付けリテンションするためには魅力的な人事・報酬制度が不可欠です。本講演では、他社事例や当社が実施した報酬調査分析から近年における報酬変化のトレンドを示し、戦略的な報酬配分の考え方と実務対応に加え、等級制度や評価制度を報酬制度にいかに連動させるのかについても、様々な考え方を紹介します。

自社報酬水準に問題意識がある

エーオンソリューションズジャパン株式会社 アソシエイトパートナー

宋 燃氏

そう ねん／国内外大手企業を中心に、人事・報酬・財務・組織に関する数多くのコンサルティング・サービスおよび報酬調査サービス等を指揮。Aon入社前はみずほ証券およびMizuho Securities Asiaの投資銀行部門のヴァイスプレジデントとして数多くのM&Aや資金調達案件に従事。東京大学農学部卒業。

エーオンソリューションズジャパン株式会社 ディレクター

岡田 馨氏

おかだ けい／組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループの人事コンサルティング日本法人において、主に人事・報酬領域のデータ提供及びコンサルティング業務に従事。Aon参画前は、マーサージャパン、ドイツ銀行、三菱UFJ信託銀行等に在籍。東京工業大学工学部卒。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。

『合理的配慮の義務化』、『法定雇用率の引き上げ』等、障がい者雇用を取り巻く環境については年々変化しております。本講演では、『社内の理解が進まない』という課題をテーマに、「関わり方」「業務の振り方」「体調・メンタル」「指導の仕方」の4つの視点から解説していきます。その上で、本人との対話による特性理解や支援機関との連携といった成功の鍵を解説し、実践的な対応策を事例と共に説明します。

障がい者雇用が中々進まない、職場定着に課題を持っている

株式会社JSH 地方創生事業本部 マーケティング部 部長

杉原 翔氏

すぎはら しょう／同志社大学卒業後、株式会社JTB西日本（現：株式会社JTB）に入社。2021年よりJSHに参画し、営業、マーケティング、農園立ち上げ等に従事しております。一人でも多くの障がい者が、安心して長く活躍できる就労機会の創出を目指して、日々企業と地域をつなぐ架け橋として障がい者雇用の現場に正対しております。

1on1はエンゲージメントや離職防止などの効果が高い一方で、導入直後から運用の難しさに直面するケースも少なくありません。本講演では、2025年の最新調査データをもとに、1on1ミーティング導入によって得られる効果や組織の変化を整理しつつ、依然として残る運用上の課題を明らかにします。そのうえで、形骸化を防ぎ、1on1を「活かす」ための改善ポイントと実践のヒントをご紹介します。

1on1導入を検討している、1on1の運用に課題がある

株式会社KAKEAI CR本部 カスタマーリレーショングループ

西澤 知輝氏

にしざわ ともあき／2014年ブリストル・マイヤーズ スクイブに入社。その後、パーソル総合研究所にて大手企業向けの人事制度構築・改定やプロフェッショナル人材活性化等のプロジェクト等に従事。現在はKAKEAIにて、主に大手企業に対する新規商談および活用促進の提案を担当。

AIの進化により「言語学習は不要では」という見方も広がっています。しかしメルカリはAI-Nativeを掲げるからこそ、人と人との対話力を組織の基盤と考えています。本講演では、外国籍比率約3割・約55カ国の多様な人材が活躍する多言語環境を背景に、インクルーシブなコミュニケーションや言語戦略、さらにgoFLUENTとの協働を通じた実践と新たな課題を紹介します。

多様な人材の可能性を引き出す組織をつくりたい

株式会社メルカリ Organization & Talent Development

親松 雅代氏

おやまつ まさよ／外資系国際物流会社を経て2013 年より日本語教育の世界へ。留学生やビジネスパーソン、看護師・介護士候補者への日本語教育を担当。2018年7月よりメルカリに在籍、言語に関する戦略立案・設計に携わる。また、日英両話者が互いに歩み寄るための「やさしいコミュニケーション」の社内トレーニングを開発、主導 。

goFLUENT株式会社 Sales Manager Japan

加藤 遼平氏

かとう りょうへい／名古屋大学工学部を卒業後、新卒第1期生としてApple Japanへ入社。その後、教育測定研究所に参画し、ビジネス向け英語テストの開発・人材管理、営業プロセスの構築等、10年以上の企業向け英語テストの普及・業界経験を経て2022年6月にgoFLUENTに入社。大手グローバル企業の人材育成を支援する。

評価における「公平性」「納得感」「育成」。これらの普遍的なテーマに、成長企業はどのように向き合っているのか。本セッションでは、全社員の360度評価を20年間続けているアイリスオーヤマの紺野氏と、事業成長に合わせて10年ぶりに制度を刷新したDeNAの有園氏、人事制度を研究する神戸大学の服部氏が登壇。両社の事例を基に、企業の成長につながる人事評価について議論します。

人事制度や人事評価について、新しい視点を得たい

アイリスオーヤマ株式会社 管理本部 人事部 部長

紺野 聡氏

こんの さとし／2007年に新卒でアイリスオーヤマに入社。ドラッグストアや家電量販店を中心に営業職として約10年従事。その後、商品開発・モノづくりを担う事業部で3年、営業管理本部で4年経験を積む。2024年より人事部に配属され、2025年1月より現職。営業から開発、管理、人事と多岐にわたる領域を経験し、現場と組織の両面に精通。

株式会社ディー・エヌ・エー　ヒューマンリソース本部人事部 部長

有園 桂氏

ありぞの けい／小売業界のベンチャー企業にて店舗運営/子会社運営を経験後、20代後半より新卒採用担当者を機にHRの道へ。その後、ITベンチャー、外資系銀行での人事経験を経て2018年にDeNA入社。入社後は、複数部門のHRBPを担当。2023年から人事部に異動し、労務や給与をはじめ、従業員の評価・報酬制度の企画を担当している。

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

服部 泰宏氏

はっとり やすひろ／日本企業における組織と個人の関わりあいをコアテーマに、経営学的な知識の普及の研究、日本、アメリカ、ドイツ企業の人材採用に関する研究などに従事。2018年以降は、企業内で圧倒的な成果をあげる「スター社員」に関する研究も行っている。

エンゲージメント向上施策に注力する企業が増える一方、その後の成果に繋がっていないという悩みは尽きません。施策推進には主導で進める人事部だけでなく、管理職も含めた全社員が当事者であるという意識を共有し共通言語にすることが必要です。本講演は社員の生の声を分析した事例をもとに、エンゲージメントを下げる・上げる要因を3つの観点から整理したうえで、全社的に施策に取り組み効果を上げるポイントを紹介します。

人的資本経営に向けて従業員のエンゲージメントを向上させたい

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラム責任者

前畑 晋氏

まえはた しん／大手旅行会社でマネジメント業務に従事し、2006年に前身のNTTラーニングシステムズに中途入社。NTTグループ向けに、人材や組織に関わる課題解決コンサルティングを担当。現在は人的資本経営に資するコンテンツの企画・開発を指揮。特にエンゲージメント分野のeラーニングコンテンツ開発に注力している。

株式会社NTT HumanEX HCビジネスクリエイト部 人材・組織開発プログラムディレクター

新間 理紗氏

しんま りさ／営業担当としてお客様課題に合わせた学習ソリューションを提供後、現在は研修やeラーニング等の商材開発に従事。人材・組織開発分野を中心に市場課題を解決するコンテンツ企画・開発リリースを担う。ウェビナー等も開催し社内外のプロモーション活動にも携わる。

急速に進むグローバル展開に対応するためには、グローバル人材育成は必要不可欠です。アサヒグループホールディングスでは、人材育成の一環として英語力の強化を目的とした英語研修を段階的に導入し、社員の語学力向上を図っています。本講演では、アサヒグループホールディングスの藤木氏を迎え、さらなるグローバル化を実現するための研修設計や運用方法について、現在のリアルな課題感なども交えながらご紹介します。

グローバル化にむけた英語研修の導入・改善を検討している

アサヒグループホールディングス株式会社 HR Business Partner Senior Manager

藤木 菜津子氏

ふじき なつこ／2010年入社。アサヒ飲料社にて営業・マーケティング（販促・広告・商品開発）業務に従事したのち、現在はアサヒホールディングスHRに所属。現職では異動ならびにグローバル化の促進に向けた英語研修の企画・運営や社内コミュニケーションの促進などCorporate Cultureの醸成を主に担当。

株式会社プロゴス アカウントセールス部 副部長

榎原 寛仁氏

えのきはら ひろひと／「人と組織の成長」をテーマにキャリアを歩む。大手教育機関では、日本の基幹産業を担う組織に対し、人材育成・組織開発を支援。その後、外資系認証機関に転じ、国際標準規格(ISO)取得維持に向けた研修の企画提案に尽力。現在は、株式会社プロゴスにて、企業の「グローバル化」を人材育成の側面からをサポート。

働き方やスキルが多様化する現代において、人材育成の成果に悩む担当者様必見です。本講演では『日本の人事部』の調査データである「人事白書」に基づき、2025年のトレンドや企業が直面する課題をデータと先進企業の事例まで解説。さらに、人材育成の戦略の設計から社員の成長意欲を高めるポイントまで、現場で実践できる知見と成功のエッセンスを多角的にご紹介します。

人材育成の戦略見直しや組織の活性化、自律性向上を目指している

株式会社ユーザベース NewsPicks 法人事業 Divison Leader

小西 悠介氏

こにし ゆうすけ／早稲田大学卒業。在学中にNPO活動やボストン大学留学を経験。留学中の出会いを機に、『NewsPicks』でインターンを開始。2016年、運営元のユーザベースに新卒1号として入社。ビジネス開発や広告営業・ 企画を行った後、グローバル経済メディア『Quartz Japan』のディレクターを務め、現職。

ハラスメント防止への対応を本格的に進める企業が増えています。一方で「やってはいけない」と理解はしていても、自身の行為に気づかない無自覚な加害者も多く、対処に苦慮しているという声も多く聞かれます。実際、弊社の1万人調査でも加害者の約8割が無自覚にパワハラをしていました。本講演では、調査から見えた加害者の特徴と、無自覚な加害者にどのように自覚と行動変容を促すか、効果的な3つのアプローチをご紹介します。

ハラスメントの対策や未然予防に有効な手法を知りたい

株式会社マネジメントベース コンサルティング事業部 マネージャー

澤田 恭明氏

さわだ やすあき／カスタマーサクセスとして入社後、コンサルティング部門に参画し、組織・人材コンサルティングに従事。モチベーション向上や働きがいの創出を目的とした調査や施策立案をはじめ、幅広いプロジェクトに取り組む。その他、リーダーシップ開発やハラスメント防止研修の企画・講師を担当し、満足度は社内トップクラスを誇る。

優秀な人材の獲得競争が激化する現代、選考過程でのわずかな不満や不信感が、候補者の辞退や採用ミスマッチを招きかねません。本講演では、候補者との信頼関係を築くための「候補者体験（採用CX）」をテーマに、選考辞退が起きる要因を整理しながら、候補者体験向上に必要な3つの観点を紹介します。特に、従来から活用されてきた「適性検査」の役割を見直し、選考・内定辞退を防ぐ活用法について紹介します。

採用における選考プロセスや辞退に課題を感じている

株式会社人的資産研究所（セプテーニグループ） 代表取締役

進藤 竜也氏

しんどう たつや／“人が育つ”を科学するをテーマに、データを活用した科学的な人材育成プロジェクトに10年以上従事。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 上席研究員 / 個人情報保護士。

キャリアの成熟期である40〜50代の従業員は、組織の要となる世代です。一方で女性にとっては「更年期」と重なる時期で、女性ホルモンの変化による不調に悩まされる方が多く、経済損失は年間1.9兆円に上ります。更年期世代の増加に備えた対策は、企業の未来をつくる成長戦略です。本講演では、2,000名の調査・研究データをもとに、企業が取り組むべき更年期ケアの具体策を紹介します。

離職防止・人材定着・女性の管理職率に課題がある

株式会社陽と人 代表取締役

小林 味愛氏

こばやし みあい／国家公務員などを経て、福島県で起業。地域資源を活用したフェムケアブランド『明日 わたしは柿の木にのぼる』を立ち上げ様々な賞を受賞。商品の販売に留まらず、経産省フェムテック実証事業に複数回採択され、女性の健康課題に関する企業研修も行う。内閣官房、復興庁、内閣府、農水省など政府の委員にも複数就任。

パラマウントベッド株式会社 経営企画本部 事業開発フェムテック担当責任者

大槻 朋子氏

おおつき ともこ／CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）としてパラマウントベッドヘルスケアファンドの立上げを行い、複数社のスタートアップ出資を実行。またsleep×femtechのプロジェクトを立上げ、令和5年度経産省フェムテック実証事業補助金に採択され事業開発を行う。

管理職育成や組織開発の鍵として、360度フィードバックの重要性が高まっています。一方で、「データの分析や活用が思うようにうまくできない」とお悩みの人事担当者も多いのではないでしょうか。本講演ではLINEヤフーのデータサイエンティストとともに、360度フィードバックを科学的に分析し人材開発・評価に繋げる方法を解説。最新技術を用いたデータ活用の実践的なヒントをお伝えします。

360度フィードバックデータを活用したい

LINEヤフー株式会社 ピープルアナリティクスラボディビジョン リード

山内 智氏

やまうち さとし／京都大学博士課程を修了後、旧ヤフーに入社。事業部門、技術部門、人事部門にて様々なデータ活用業務に従事。2023年よりLINEヤフーのピープアナリティクスチームのマネージャーを務める。「360度評価のバイアス除去技術の開発」でDigital HR Competition 2024グランプリを受賞。

タレンタ株式会社 カスタマーサクセスマネージャー

仲野 祐貴氏

なかの ゆうき／大学卒業後、新卒で都内ベンチャー企業に入社。営業やバックオフィスでの業務効率化などの業務に従事。その後、心理学やAIなどのテクノロジーへの関心から、タレンタ株式会社に入社。現在は多面観察プラットフォーム「Blue」の導入支援業務や運用推進を担当を通じ、人事DXを現場で支援している。

ジョブ型人事制度の導入検討にあたり、「自社の文化やこれまで積み上げてきた強みが失われはしないか」というご懸念の声をよく伺います。そうした中、ジョブ型人事制度を効果的に導入・活用している企業は、「日本流」の観点を踏まえた設計を行い、自社に最適な形で運用しています。本講演では、実際の企業事例を通じて話題に上がりやすい論点を確認し、ポジティブな波及効果の例についてもご紹介します。

これからジョブ型人事制度を検討するにあたり理解を深めたい

Ridgelinez株式会社 Director

河野 聡氏

こうの さとし／事業会社人事部にて実務経験後、コンサルタントとして外資系コンサルティング会社を経てRidgelinezに参画。上流から実務までの実践的な変革を支援。主要支援テーマ：人材戦略策定、人的資本経営、人事制度設計、人事業務DX、人事機能変革、業務プロセス変革。ISO30414リードコンサルタント/アセッサー。

「不満の噴出」「前例踏襲」「見えない抵抗勢力」……。新たな人事制度を導入する際の困難は尽きません。人事パーソンはこの難題にどう挑めばいいのでしょうか。国家公務員の人事制度を担う組織のトップとしてさまざまな改革を実行してきた人事院総裁の川本氏の実践知を、リーダーシップ研究の第一人者・高田氏が聞き手となり、組織論の視点から徹底解剖。制度改革を成功に導く要諦に迫ります。

制度改革の壁に直面している人事リーダー

人事院 総裁

川本 裕子氏

かわもと ゆうこ／東京大学文学部卒業、オックスフォード大学開発経済学修士。東京銀行（現・三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2004年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。その間、企業の社外取締役や国家公安委員会委員などの政府委員も多数務めた。2021年より現職にて、国家公務員制度改革に取り組んでいる。

法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授

高田 朝子氏

たかだ あさこ／立教大学 経済学部 卒業。モルガン・スタンレー証券会社を経てThunderbird School of Global Management（MIM/MBA）、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 経営学修士（MBA）、同博士課程修了。 博士（経営学）慶應義塾大学。イオン・ディライト株式会社 社外取締役、朝日新聞 社長付再成長アドバイザー。著書に『手間ひまをかける経営』生産性出版、他多数。