講演者インタビュー
職場のリアルな声から学ぶ、これからの障がい者雇用の進め方とは？
社内理解を進める4つの視点と対応策
株式会社JSH 地方創生事業本部 マーケティング部 部長
杉原 翔氏
『合理的配慮の義務化』、『法定雇用率の引き上げ』等、障がい者雇用を取り巻く環境については年々変化しております。本講演では、『社内の理解が進まない』という課題をテーマに、「関わり方」「業務の振り方」「体調・メンタル」「指導の仕方」の4つの視点から解説していきます。その上で、本人との対話による特性理解や支援機関との連携といった成功の鍵を解説し、実践的な対応策を事例と共に説明します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
本講演は、「法定雇用率2.7％」時代に向けて、障がい者雇用を推進する上で「職場内でどのように接すればよいのか」「どんな業務を任せればよいのか」といった悩みを抱えている企業の皆さまに向けた内容です。特に、人事部門や管理職、現場の管理監督者の方など、日々のコミュニケーションや業務の割り振り、体調やメンタル面への配慮、指導の仕方に悩みや課題を持っている方に最適です。
講演内では、実際に現場から寄せられる声を整理しながら、その背景や対応のポイントを具体的に解説します。さらに、障がいのある社員本人との対話を通じた特性理解や、支援機関との連携方法など、持続的な雇用につなげるヒントをご紹介します。課題を抱える現場担当者が「明日から使える対応の糸口」を見つけられる講演です。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
今回の講演は、障がい者雇用の実際の現場でよくあがる“生の声”を題材にしています。障がい者雇用の法律や制度に関する解説ではなく、「どう関わればいいのかわからない」「任せられる仕事が少ない」「指導が伝わらない」といった、担当者が日々直面しているリアルな悩みを四つのカテゴリー（関わり方・業務の振り方・体調やメンタル面・指導の仕方）に分けて紹介します。参加者の皆さまは、自社と照らし合わせながら「同じような課題はないか」「どんな工夫ができるか」を考えることができます。
また、「本人との対話による特性理解」 と 「支援機関との連携」 という二つの成功の鍵を具体的に解説します。現場で起こりがちな思い込みや対応の行き詰まりを解消し、無理なく取り組める実践のヒントが得られます。
さらに、ケーススタディーや事例を交えた解説を通じ、参加者は「自社の現場で生かせる具体策」を持ち帰れます。理論だけでなく現場で役立つ工夫や考え方を学べます。
・ 本講演のポイント
1.現場から挙がるリアルな声を整理して紹介
2.具体的な課題への向き合い方を解説
3.対話と支援機関活用のポイントを学べる
4.明日から使える実践的ヒントを得られる
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
当社は、障がい者の就労機会が生まれにくい地方に、職場（農園）を構え、障がい者雇用に課題を抱える企業と、地方の障がい者をつなぎ、雇用を生み出すことで、地方創生につなげるサービスをスタートしました。その中で私たちが気づいたのは、地域課題だけではなく、多様化する障がい特性に応じた職場環境づくりの難しさでした。
当社が目指す未来は、全ての障がい者が、いきいきと長く安心して働ける場所を作ることです。本講演が今後の参考になれば幸いです。
- 杉原 翔氏（すぎはら しょう）
- 株式会社JSH 地方創生事業本部 マーケティング部 部長
- 同志社大学卒業後、株式会社JTB西日本（現：株式会社JTB）に入社。2021年よりJSHに参画し、営業、マーケティング、農園立ち上げ等に従事しております。一人でも多くの障がい者が、安心して長く活躍できる就労機会の創出を目指して、日々企業と地域をつなぐ架け橋として障がい者雇用の現場に正対しております。
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