講演者インタビュー
ハラスメント対策は「無自覚な加害者」への対処が決め手
～自覚と行動変容を促す3つのアプローチとは～
株式会社マネジメントベース コンサルティング事業部 マネージャー
澤田 恭明氏
ハラスメント防止への対応を本格的に進める企業が増えています。一方で「やってはいけない」と理解はしていても、自身の行為に気づかない無自覚な加害者も多く、対処に苦慮しているという声も多く聞かれます。実際、弊社の1万人調査でも加害者の約8割が無自覚にパワハラをしていました。本講演では、調査から見えた加害者の特徴と、無自覚な加害者にどのように自覚と行動変容を促すか、効果的な3つのアプローチをご紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
本講演は、ハラスメント防止に真剣に取り組みながらも「従業員の意識や行動がなかなか変わらない」「無自覚にハラスメントをしてしまう人への対応が難しい」あるいは「取り組みはこれからだが、有効な対策を知りたい」と感じている人事労務や育成、ハラスメント、コンプライアンス担当の皆さまに向けた内容です。
今の時代、ハラスメントを「やってはいけない」ことはほとんどの人が理解しているのではないでしょうか。しかし、いざ自分のことことなると気づけず、無自覚なままハラスメント行為をしている人も多くいます。そのため、いくら皆さまが研修や周知啓蒙などの対策を行っても、肝心の加害者にはなかなか響かないという声をよく聞きます。そんな「本当に意識や行動の変容が必要な加害者に対し、どのように対処したらよいか困っている」という方の参考になる内容です。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
本講演で注目していただきたいポイントは大きく次の二つです。
－1万人のハラスメント調査から見えたハラスメント加害者の特徴
－無自覚な加害者に自覚を促す効果的なアプローチ
1点目についてですが、当社が実施した「1万人のハラスメント調査」で、加害者に共通する特徴や心理的傾向が明らかになりました。性格や価値観、対人態度といったパーソナリティー面から、どのような人がハラスメント行為に及びやすいのかを具体的に解説します。
また本調査では、加害者の80％近くが「自分がハラスメントをしている」と自覚していないことも明らかになりました。このデータは、多くの皆さまにとって衝撃的なようです。またハラスメント対策を進めるご担当者にとっても「対応が難しい」と感じることを裏付けるものではないでしょうか。本講演では、加害者が自覚を持ちにくい要因についても掘り下げていきます。
次に2点目についてですが、自覚のない加害者に気づきと行動変容を促す、三つのアプローチをご紹介します。単に「禁止」を伝えるだけでは効果が乏しいことは、多くのご担当者が実感されていることと思います。そこで、本人の気づきを促し、周囲との関係性や業務、そして組織風土を踏まえながら意識や行動を変えていくための具体的な方法をお伝えします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
ハラスメントは当事者だけの問題ではありません。職場全体の雰囲気や、働く人のモチベーション・エンゲージメントにも大きな影響を与える重要な問題です。
法整備の流れもあり、多くの企業がさまざまな対策に取り組んでいますが、実際には十分に機能していないケースも少なくないようです。だからこそ、形式的な対応にとどまらず、実効性のある取り組みを進めていくことが必要です。
誰もが安心して、いきいきと働ける職場を実現するために、どんな取り組みが有効なのかを一緒に考えていきましょう。
- 澤田 恭明氏（さわだ やすあき）
- 株式会社マネジメントベース コンサルティング事業部 マネージャー
- カスタマーサクセスとして入社後、コンサルティング部門に参画し、組織・人材コンサルティングに従事。モチベーション向上や働きがいの創出を目的とした調査や施策立案をはじめ、幅広いプロジェクトに取り組む。その他、リーダーシップ開発やハラスメント防止研修の企画・講師を担当し、満足度は社内トップクラスを誇る。
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