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組織課題のある部署に対する人事の支援・介入について

組織課題のある部署に対する人事の支援・介入について

~ストレスチェック集団分析の活用~

 

人事管理職の皆様は、現場管理職の方々と日頃コミュニケーションを取る中で、
組織に関する様々な共有や相談を受けていらっしゃることと思います。
例えば、メンタル不調者や退職者が相次いでいて、組織がうまく回っていない、
管理職とメンバーの関係性が悪く、生産性が下がっている、といった共有があった場合、
人事管理職としては、その組織に対して、何らかの支援・介入を考えるかと思います。
一方で、どうアプローチすべきか悩ましいことも多いのではないでしょうか。

 

今回は、ストレスチェックの集団分析結果を活用した支援・介入について、
一緒に考えていきたいと思います。

 

 

【支援・介入の必要性/緊急性を判断する】
該当部署への支援・介入の必要性/緊急性を判断するには、
まず、ストレスチェック集団分析結果が以下の3項目に該当しているかどうかを確認します。

 

(1)総合健康リスク130以上

(2)経年比較で、「仕事量」「仕事の質」「上司支援」「同僚支援」のスコアが
劇的に悪化している
(ex. 全国平均/業界平均/会社平均を下回っている、偏差値45を下回る結果が出ている)
(3)高ストレス者割合20%以上
※高ストレス者割合が高くても、部署特有の課題がない場合もあります。
(過去のメルマガvol.143: 2024年12月配信 ご参照)

 

次に、現場管理職から聞いている質的な情報とストレスチェックの量的データが
合致しているか等を確認します。
質的な情報と量的な情報を組み合わせることで、仮説の裏付けができたり、
新たな仮説が立てられたりすることもあります。
また、上記(1)~(3)の3項目は、支援・介入が必要な部署が複数ある場合、
対応の優先順位を考える材料にもなります。

 

【現場管理職へのヒアリングを検討する】
ストレスチェック集団分析の内容を踏まえて、改めて該当部署の状況を確認したい場合や、
予想外の部署がストレスチェック集団分析の結果、要注意部署として挙がり、気になる場合は、
現場管理職にヒアリングをしてみましょう。
ただ、ここでは、結果を責めたり、原因を追及したりするような聞き方になってしまわないよう
注意が必要です。
あくまでフラットに結果の背景を確認し、
人事としてどのような支援ができるかを含め、話し合えるとよいと思われます。

 

【専門家による介入を検討する】
ストレスチェック集団分析結果と現在の職場状況をつなげて考えることが難しい場合や
課題がハッキリしない場合、もしくは、要因はおおよそわかっているが、
何年も改善していない場合は、専門家による介入が必要かもしれません。
弊社では、現場管理職の方が職場のストレス状況や資源を理解し、
組織改善策を策定・実行するサポートや、
従業員ヒアリング等から組織課題の詳細な分析をするプログラムを提供しています。
利害関係のない第三者が関わることで、現場管理職や従業員から幅広い話が出て、
新たな課題が浮き彫りになることもあります。
また、外部の専門家を入れることで、「会社が現状を把握し、施策を打とうとしている」という
メッセージにもなりえます。

 

2月のセミナーでは、ストレスチェック集団分析を活用した組織介入について、
優先順位や対応方法の整理、弊社独自の課題分析支援プログラムについてご紹介します。
ご興味のある方はぜひご参加ください。

 

このコラムを書いたプロフェッショナル

佐川 由紀

佐川 由紀
エグゼクティブコラボレーター

公立大学付属病院精神科デイケア、心療内科クリニックデイケアを経て、精神科クリニック外来業務、教育相談課スクールピア事業に従事。その後、EAP事業会社にてカウンセラーとして従業員からの相談、研修業務に携わり、企業のメンタルヘルスケアを支援。

公立大学付属病院精神科デイケア、心療内科クリニックデイケアを経て、精神科クリニック外来業務、教育相談課スクールピア事業に従事。その後、EAP事業会社にてカウンセラーとして従業員からの相談、研修業務に携わり、企業のメンタルヘルスケアを支援。

得意分野 安全衛生・メンタルヘルス、その他
対応エリア 関東(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県)
所在地 渋谷区

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