カブシキガイシャネクストエデュケーションシンク
企業・組織診断 イノベーティブ人財診断(TM)[改定新版]
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イノベーターを可視化する
イノベーティブ人財の発掘・採用・育成・組織開発に活用
このサービスのポイント
- イノベーティブ人財を発掘・採用・育成
- 自社内のイノベーティブ人財の発見、選抜、必要な能力要素の定義をしたい、現行イノベーティブ推進組織の人財の強み、能力を客観的に可視化したい、といった企業様に最適
- 5つの人材像で叶える日本型イノベーション
- 日本企業におけるイノベーションはプロセスや役割に対応して複数の人財タイプが活躍することで実現できます。その5つの人材像タイプの適性を全国平均と比較可能としました
- [改訂新版]の発売が決定
- 現行版と基本のアセスメントロジックや評価指標等の同一性を保ちつつ、時代の進化に適合する設問表現に見直しを実施し、更なる診断精度の向上を図った最新版となります。
サービスDATA
対象企業規模 | すべての企業規模 |
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対応エリア | 全国 |
費用 | 販売価格:1ライセンス(1人あたり) 1万8000円+税(1診断) -オプション1: 「イノベーティブ人財診断(TM)[改定新版]診断レポート解説書」(1000円+税) -オプション2: 「能力要素別 詳細評価レポート(人材育成用)」(2000円+税) -オプション3: 「イノベーション・バランスVIEW」(2,000円+税)ほか |
導入社数 | 導入社数非公開 |
サービス形態 | 調査・分析 |
サービス詳細
企業経営にイノベーションを/イノベーティブ人財の発掘・採用・育成・組織開発に活用
日本企業においては、一人の「破壊的イノベータ」の強力な推進によりイノベーションを進めることは難しいと言われています。「日本型の組織イノベーション」では、異なるタイプの人財の相互補完、相互協力により、イノベーションが実現します。
また右図の「イノベーション経営サイクル」と「戦略経営サイクル」にあるように、事業継続を考えた際には、イノベーション組織と、現状ビジネス組織の相互のサイクル連携も非常に重要といえます。
「イノベーティブ人財診断(TM)[改定新版]」は、ビジネス価値創造を推進するイノベーティブ人財に特に求められる能力(資質・意識知・行動知)にフォーカスし、その能力要素(83項目)とイノベーティブ人財の5つの人財像タイプを示します。左図の「イノベーション経営プロセスの各フェーズ」をご覧ください。
「イノベーション実現プロセス」の各プロセスで活躍する5つの人財像タイプ(iイニシエータ:iファインダ:iデザイナ: iデベロッパ:iエグゼキュータ)を定義し、対象者がどの人財タイプに近いか、どういう役割が適しているかを診断することが可能です。
「イノベーティブ人財診断(TM)[改定新版]」の結果から、組織開発や、人財育成・研修を実施される企業様も多く、研修効果測定の指標としても活用いただけます。また、別途企業別カスタマイズにより、人財育成・研修ロードマップ等を作成することも可能です。
予価お一人あたり18,000円(税別)の診断の製品版を、無料にて、1企業5~10名様までモニター実施頂けます。ぜひお問合せください。(ご応募の締め切り:2022年11月29日)
DXの最終目的は「イノベーション」
「DX(デジタルトランスフォーメーション)」という言葉を目にしない日がない昨今ですが、DXとは手段であり、目的は「データとデジタル技術」を活用した企業と社会の発展のための「デジタル変革=イノベーション」であると言えます。
「人財」の領域からイノベーション経営を支援するべく、ネクストエデュケーションシンクでは、DXという言葉が浸透する以前の2016年より、「イノベーティブ人財診断(TM)[個人編][SX]」をリリースし、我が国でこれまで組織内外に埋もれていた価値創造人財の発掘・採用、個人のタイプ・能力に応じた適材適所配置の実現、新規事業部の組織編成、組織の人財育成を可能とするアセスメントを提供し多くの企業にご採用されて参りました。
「イノベーティブ人財診断(TM)[改定新版]」では、これまでの「イノベーティブ人財診断(TM)[個人編][SX]」と、基本のアセスメントロジックや評価指標等の同一性を保ちつつ、時代の進化に適合する設問表現に見直しを実施し、更なる診断精度の向上を図った最新版となります。
よく寄せられる質問
- 新版はいつ発売予定ですか?
- 2023年1月を予定しています。
2022年11月現在、予価お一人あたり18,000円(税別)の診断の製品版を、無料にて、1企業5~10名様までモニター実施いただける、先行企業モニターを募集中です。(ご応募の締め切り:2022年11月29日)
また、企業様向けフィードバックもご提供しますので、社内のイノベーティブ人財を発掘したい、現行イノベーティブ推進組織の人財の強み、能力を可視化したい、自社におけるイノベーティブ人財の発見、選択、能力要素の定義をしたい企業様などのご応募をお勧めいたします。
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