カブシキガイシャインプレッションラーニング
育成・研修 【研修担当の皆様へ】社員が挫折する、やってはいけない会計の学習方法
「簿記検定３級の取得と経理部員に講師をさせること」これが挫折の原因です
このサービスのポイント
- 誰も教えてくれない会計に躓く理由を公開
- 過去、誰も明かさなかった、初心者が会計が分からなくなる理由をすべて公開。会計に対する苦手意識を持たせないために、現状の会計教育の実態をご紹介します。
- 会計の教え方自体が日本だけ古かった
- 「習うより慣れろ」、これが従来の会計教育の決定的な構造的な欠陥です。会計業界における最新の議論を踏まえて、正しい「定義」を示します。
- 会計の基本的な論理を7時間で完全に理解
- 既に多くの企業様の新入社員研修で実証して参りました、「世界のエリートがやっている会計の新しい教科書 吉成英紀著」に準拠した、全く新しい教え方をご紹介致します。
サービスDATA
| 対象企業規模 | 101人～500人501人～1000人1000人以上 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 海外 |
| 費用 | 1日50万円程度 詳しくはお問い合わせください。 |
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
| 対象階層 | 中堅社員管理職 |
| 対象職種 | 全職種 |
| テーマ | 意識改革・モチベーション向上マネジメント |
| サービス形態 | 研修講師派遣 |
| 期間・回数・時間 | 期間 半日コース、1日コース 他 詳しくはお問い合わせください。 |
| 対象人数 | 1回 20名～40名程度 詳しくはお問い合わせください。 |
サービス詳細
なぜ、新入社員に安易に簿記検定を学習させてはいけないのか？
「分かるはずがない」今の会計入門書の説明の実態
企業研修担当者の中に
「当社では全社員に簿記３級の勉強をさせていますから、会計の基本はよく分かっているはずです」
といった方が実際におられます。気持ちはよくわかりますが、
仮に簿記３級、2級を満点で合格しても、会計はほぼ何もわかっていません。
それは当たり前で、簿記検定は経理実務者の記帳技術検定試験です。
企業経営において必要な最低限の会計の知識などほぼまったく含まれていません。
また、論理で理解せず試験問題に慣れただけで合格する仕組みなので、試験が終わったら1年もしないで忘れてしまう。
研修担当者も不本意でしょうがこれが事実です。
誰も教えてこなかった、
新しい会計学習法（BSアプローチ）が新入社員を救う！
あなたの会社の研修講師、本当に分かり易く教えてるおつもりですか？
従来の会計の説明では、初心者が分かるはずがないのです。
会計を説明するのに、重要な言葉の定義と論理を説明せずに、
まずは技術的な「会計のやり方」に慣れることを強要されます。
その踏み絵に耐え抜いた人だけが、やがて「慣れてくる」仕組みになっていました。
初心者に理屈で説明できず、慣れることを強要することが会計教育の実態です。
会計に多くの時間を割けないビジネスマンに「習うより慣れろ」式の教え方を
するのはいかがなものでしょうか？
現実、企業の多くのビジネスマン、重責を担う多くの管理者、役員までが、
いまだ会計の基本を知らない。
自社の利益率の低さに対する自覚が全くない。
商売人のセンスが育たない。
世界で通用しない。
それは、会計の根本が本当に分かっていないからなのです。
「世界のエリートがやっている会計の新しい教科書」 吉成英紀著（日本経済新聞出版社）
に準拠した、新しい教え方で、
会計の基本的な論理を半日で完全に理解することができる、
全く新しい教え方をご紹介致します。
既に多くの企業様の新入社員研修で実証して参りました。
もう、沢山の練習問題もいりません。
これ以上多くの時間をかける必要はありません。
もう「会計がいつまで経っても分からない」は、卒業して頂きます。
「世界のエリートがやっている会計の新しい教科書」
吉成英紀 著
新しい会計教授法 BSアプローチで一発解決！
本研修でご紹介します新しい会計教授法（BSアプローチ）による研修の効果は、既に多くの新入社員を対象とした企業内研修の成功例で証明されています。
海外では会計を「論理を積み上げる」やり方で大人が分かるような教え方をしていますが、その海外では主流の教え方であるBSアプローチを用いて、いとも簡単に会計の本質を初学者にも分かり易く理解して頂くことが出来ます。
吉成 英紀
導入実績
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
|---|---|
| 導入先 | 総合商社、都市銀行、地方銀行、出版社、百貨店、食品メーカー、重機械メーカー、スーパー、石油会社、鉄道会社、建設会社、広告代理店、バス会社、通販事業会社、社団法人、独立行政法人、協同組合、ゴルフ場経営会社、ホテル、造園会社、ショッピングセンター、不動産会社（賃貸、分譲、建売、ビル管理、リース）、製紙メーカー、ブライダル会社、ガス販売会社、半導体メーカー、情報システム会社、プロ野球球団、プラントエンジニアリング、地方自治体、製薬メーカー、車載機器メーカー、システムインテグレーター、化粧品メーカー、樹脂繊維メーカー、農協、福祉施設、リゾートホテル運営会社、弁護士事務所、コンサルティング会社、中古車販売業、プラスチックメーカー、自動車リース、アパレルメーカー、労働組合、食品卸売業、海運業、総合電機設備業、社会保険労務士事務所、石油化学メーカー、医薬品卸売業 他 |
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