【導入事例】営業現場の最前線で「DX」を共通言語に。 営業部門600名のDXビジネスリテラシーを向上

パナソニック株式会社 エレクトリックワークス社
マーケティング本部(営業部門)　ビジネスアーキテクトセンター センター長　荒木 貴史様に
営業部門がDXビジネス領域のリテラシー向上を推進する取組み方や、
社長・本部長までも巻き込んだ受検ムードの醸成についてお話を伺いました。
（※所属部署、肩書、インタビューの内容等は、取材当時のものです）


●お話いただいた内容
・営業部門であるマーケティング本部が「DXビジネス」を本気で学ぶ意義
・高シェアに甘んじず、データドリブン営業へ舵を切る
・組織としてDXを推進するには、まず責任者から
・社長、本部長も自ら受検を宣言し、受検ムードを醸成
・「DXビジネス」を「ファイナンス」や「論理的思考」と同様に「ビジネスOSスキル」
　として定義



●こんなお悩みをお持ちの方におすすめです
・全社員のDXリテラシーを強化し、学習する組織文化を根付かせたい
・データ活用を推進できる人財層を育成したい
・ビジネスモデルやビジネス事例も同時に学び、現場で即使える知識を得たい
・DXを共通言語にし、部門間のサイロ化を解消したい
・既存のKPI（売上・効率など）にDX活動が紐づかず、社員のモチベーション上がらない
・リテラシー格差が大きく、一部の社員だけが詳しく他は取り残されている