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【HRカンファレンス2022-秋-】人的資本の情報開示 その先に待つこと ~取組みの課題と対策のポイント~
『日本の人事部』主催の【HRカンファレンス2022-秋-】(2022年11月8日(火))に登壇した際の講演レポートです。
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ダウンロード資料詳細
【講演概要】
今、最大の関心事と言える「人的資本の情報開示と義務化」。人事や経営者の方から「数値可視化の手法だけでなく、本質的な取組み方法や対応策も併せて知りたい」という声をお聞きします。本講演では「EVP(社員が共感できるその企業で働く価値の提案)」 を足掛かりに、数値可視化の前後に必要なポイントや対策を、事例も交えてご紹介します。
【こんな課題をお持ちの方にオススメ】
数値可視化・組織分析後の対応方が難しい、効果がない
【登壇者】
株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 事業推進チーム 事業推進担当部長
上山 毅氏
≪プロフィール≫
(うえやま たけし)(株)日本交通公社(現JTB)に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、JTBベネフィットで17年勤務、営業企画部長~取締役企画開発本部長等を経て、現職。JTBグループのEVP(HR)事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。
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- ①独自の従業員アンケートが可能
- アンケート設問は組織状態を把握する基本設問に加え、各企業KGI、KPI指標から追加が可能です。お客様独自の従業員アンケートを作成することができます。
1
- ②高機能なアンケート分析画面
- 分析ツールとして、Microsoft社のBIツール搭載。人事部門のみならず現場管理職も自組織の課題の特定、原因の究明をリアルタイムで行うことができます。
2
- ③改善施策をシステムがレコメンド
- 改善のアクションはKPIに紐づいてシステムがレコメンドしてくれます。管理職はその中から選択する形でアクションプランを作成することができます。
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このサービスの費用
基本利用料金1,800,000円~
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