社員が主体的にキャリアを描くための環境づくりと、人事の責任

働き方や雇用のあり方が大きく変化する今、社員一人ひとりが自らのキャリアを主体的に描く力が、これまで以上に求められています。
かつては企業がキャリアの道筋を示す時代もありましたが、終身雇用や年功序列といった制度が揺らぎ、働き方の選択肢が広がる中で、「キャリア自律(自立)」や「キャリアオーナーシップ」という考え方が注目されています。
しかし、社員が自らのキャリアを考える際には、いくつかのハードルも存在します。
社員がキャリアを主体的に考える際の課題
- 将来の見通しが不透明な時代において、キャリアの方向性を描くことに不安を感じやすい
- 日々の業務に追われ、自身の強みや価値観を言語化する時間が取れない
- キャリアの棚卸や振り返りを行う機会が限られている
こうした課題に対して、人事が果たすべき役割はますます重要になっています。
人事が提供できる支援のかたち
1:キャリア対話の促進
評価面談にとどまらず、中長期的な視点でキャリアについて語り合う場を設ける。
1on1やキャリア面談を通じて、社員が自らの未来を考えるきっかけを創出する。
2:キャリア探索の機会提供
社内公募制度やワーキンググループなどを活用し、新たな挑戦や役割に踏み出す選択肢を広げる。
3:キャリア移行の支援
異動や出向だけでなく、社外への挑戦も含めて支援する。
「出口支援」ではなく、「次のステージへの伴走」として、社員の挑戦を後押しする。
社員がこうした支援を活用し、自らのキャリアに向き合うことで、組織にも多くの好影響が生まれます。
キャリア自律がもたらすメリット
1:エンゲージメントの向上
自ら選んだ働き方には納得感と責任が伴い、日々の業務が自身のキャリアと連動しているという意識が、モチベーションを高めます。
「やらされている」のではなく、「やりたいこと」や「自身にとって必要なこと」と感じることが、成果や成長をポジティブに後押しします。
2:変化に強い人材の育成
自身の強みや価値観を理解し、柔軟にキャリアを描ける社員は、環境変化にも前向きに対応できます。
こうした姿勢は、変化を一時的にしのぐだけでなく、自らの経験を糧に成長へとつなげていく力――いわゆる「キャリアレジリエンス」の強化につながります。
3:組織の活性化
主体的にキャリアを考える社員は、新しい役割やプロジェクトにも積極的に関与し、組織の活性化に貢献します。
また、企業が社員のキャリア形成を支援し、その姿勢をオープンに示すことは、人材の最適配置の可能性を広げるとともに、企業と社員の一体感を高め、離職率の低下につながります。
社員がキャリアオーナーシップを発揮できる環境づくりは、個人の成長と組織の活性化を両立させる鍵です。
私たちLHHは、社員一人ひとりが自身の強みや価値観を整理し、キャリアの軸や方向性について考える機会を持つことが重要だと考えています。
自身のキャリアに対する新たな気付きや積極性は、日々の業務や取り組みに確かな意味をもたらし、現場での主体性を後押しします。
その積み重ねが、専門性の深化に向けた取り組みや、社内で新たなキャリアパスに挑戦する際の原動力となるでしょう。
このコラムを書いたプロフェッショナル
LHH再就職支援・キャリアコンサルティングチーム
LHH再就職支援・キャリアコンサルティング
キャリアのプロであるLHHのコンサルタントが、ご経験や強みを掘り下げ、その価値を企業に伝えるお手伝いをすると共に、今後のキャリア設計、最適な求人との繋がり方、選考を突破するためのノウハウ提供など、お一人おひとりに寄り添いサポートいたします。

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得意分野 | 経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、キャリア開発、グローバル、コーチング・ファシリテーション |
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対応エリア | 全国 |
所在地 | 千代田区 |
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