人事労務担当者、産業保健スタッフ等の負担を軽減させ、早期復職を目指します

■休職中の支援
　・休職中には、不調者の体調を勘案しながら、電話・メール・可能であれば対面にて
　　面談を実施
　・面談内容開示同意書をもらうことが出来れば、面談内容について定例会にて情報共有
　・状況把握のためだけの面談でなく、臨床心理士等専門職の継続面談が可能であり
　　医療との連携や、特徴的な思考や認知面の癖を振り返るような面談も可能
　・必要に応じて、リワーク機関との調整も実施可能
　・復職することのみを目的とした面談ではなく、今後のキャリアの整理等も実施可能
■復職時の支援
　・復職可能の診断書が出た従業員に対して、対面による面談を訪問にて実施。開示同意書を
　　求め、復職時の現状を把握。産業医面談、事業所での復職可否判断、の資料として活用
■復職後のサポート
　・復職後、３か月は毎月のは事業場での個別面談が実施可能
　・休職時から信頼関係を構築している同一専門職が対応
　・復職後の気持ちや体調の揺れを支えながら、業務の場で様々な取り組み（実験）を
　　繰り返して職場に慣れていることを支援