興味はあるけど検討しない？人事がRPAの不安を払しょくする「たった2つの条件」

近年、クラウドやビッグデータ解析、人工知能（AI）、デジタルレイバー（RPA）など、最新のITテクノロジーを活用した業務変革への関心が急速に高まっています。その背景にあるのは、ITテクノロジーの進化は勿論ですが、将来の「生産年齢人口の減少」による労働力の確保や、「働き方改革」による業務生産性向上が経営者の関心事になっているためです。そして、その有効な対策として期待されているのが、AIやRPAによるデジタルトランスフォーメーションへの変革です。
特にデジタルトランスフォーメーションの第一段階であるRPA（Robotic Process Automation）を活用した「単純作業の自動化」は、この１～2年で一気に注目を高め、ネット上でも導入した企業の事例が目につくようになりました。ただし、RPAの導入はまだ、金融系など一部の業種に限られており、ほとんどの企業は導入に向けた情報収集段階にあります。また、RPAの導入に向けた検討状況を職種でみると、購買部門や経理部門が先行しており、既に検証段階にある企業も増えてきました。一方で、人事部門に至っては「働き方改革」に一番直面している部門でありながらも、RPAを活用した業務自動化を検討する動きはまだまだ鈍いようです。本紙では、人事部門における「RPAの可能性」をテーマに、検討が進まない理由や、検討するために押さえておくべきポイント、稼働後に失敗しないためのポイントを押さえて、「人事がRPAを活用するための2つの条件」をご紹介していきます。

アジェンダ
１．人事担当者がRPAで自動化したい業務とは？
２．人事担当者の本音「興味はあるけど、検討はしない？」
３．人事部門が押さえておくべきRPA選定のポイント
４．RPAは「業務自動化」の第一段階にすぎない
５．導入後の鍵は「混在から共存へ」