【調査レポート】シニア人材の活躍を促進するには

＜調査背景＞
急速に進む少子高齢化および人生100年時代の到来を見据え、日本企業・社会全体、働く個人すべてにとって、生涯現役（エイジフリー）で活躍できる社会の実現は不可避かつ喫緊の課題となっている。しかし、このような超高齢社会は世界中を見てもこれまでに経験したことのないものであり、過去に学ぶことができない。

そのような中、改正高年齢者雇用安定法の施行（2021年4月1日）により、70歳までの就業確保の努力義務が課され、企業は対策を講じる必要に迫られている。その一方で、シニア人材に対して「モチベーションやパフォーマンスの低さ」「マネジメントの難しさ」について課題を感じていることも調査で明らかになっている。今後、シニア人材に活躍し続けてもらうためには、どうすればよいのだろうか。企業におけるシニア層活躍施策のヒントを探った。

＜サマリ＞
【結果】
■70歳までの就業機会確保への対応方法は、「定年後再雇用」や「定年延長」が有力候補。しかし、企業はシニア人材に対し、「モチベーションやパフォーマンスの低さ」に課題を感じている。
■シニア人材が活躍する組織には、市場主義傾向が強く、社内ポジションの透明化や社内ジョブマッチング機能の充実が進んでいる特徴がある。
■シニア人材のパフォーマンス向上には、いかに「変化適応力」を蓄えておけるかが鍵。
■シニア人材の不活性化は、同組織内における40代以下の同僚社員の転職リスクも高める。　

【シニア活性化のポイント】
■職務を軸とした企業内配置や処遇を強化する。
■働く個人の「変化適応力」の向上を促進する。

そのためには、以下が重要になる。
１．他の年齢層と切り離してシニア層にだけ焦点を当て解決策を考えるのではなく、全社視点で検討を進める
２．個人が持つ特定の専門性の尊重よりも、社内の職務ポジションの透明性を高め、ジョブマッチング機能を強化させる