［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

昨今、事業課題の解決や新規事業の創出に向けたDX推進が求められ、DX人材の育成は急務とも言えます。本講演では、一橋ビジネススクールの事例を交えながら、DXを経営に活かす経営層の育成から、実際にAI、データをビジネスに活用するリーダー人材や現場のAIエンジニアの育成まで、各レイヤー毎に異なる人材像や最適な教育プログラムについて解説いたします。

DX推進人材のスキル要件や教育プログラムについて知りたい

一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 教授

藤川 佳則氏

【藤川 佳則氏プロフィール】
（ふじかわ よしのり）一橋大学大学院商学研究科修士。ハーバード・ビジネススクールMBA、ペンシルバニア州立大学Ph.D.（経営学博士）。一橋大学大学院国際企業戦略研究科 専任講師、准教授を経て現職。一橋ICSでは、MBA Programのプログラムディレクターを15年間務め、同プログラムの発展に寄与。

株式会社 zero to one 代表取締役CEO/東北大学 特任准教授（客員）

竹川 隆司氏

【竹川 隆司氏プロフィール】
（たけかわ たかし）国際基督教大学卒業。野村證券、日米での起業、事業展開を経て、2016年zero to one創業。産官学連携で教材開発を行い、デジタル人材育成を推進中。ハーバード・ビジネススクールMBA。日本ディープラーニング協会人材育成委員、経済産業省「デジタルリテラシー標準検討会」委員等も務める。

「特性検査を導入したのにうまくいっていない」、「ツールは入れたけど活用できていない」などのご相談が増えています。調べてみると「目的と打ち手が整合していない」ケースが多いのです。精度の低いデータをどれだけ分析しても妥当性は得にくいため、まずは高精度な「特性検査」が必要となり、目的に整合する打ち手の考え方を整えることが重要です。本講演では、そのような悩みを解決してきた事例などもお話しします。

「特性HRデータ」を高度活用したいが、うまくいっていない

株式会社レイル 代表取締役社長

須古 勝志氏

【須古 勝志氏プロフィール】
（すこ かつし）テスト理論、テスト開発、心理統計学に基づく特性アセスメントやスキル系テスト開発に精通。HR視点からの人事コンサル経験が豊富。人と組織の「適合性」を確かな精度で数値化するアセスメントツール「MARCO POLO」設計者。著書『HRプロファイリング（日本経済新聞出版/2020年）』。

パーソル総合研究所が3年間にわたって実施した大手企業の人事責任者へのヒアリング調査をもとに、『人事ガチャの秘密』の著者がさまざまな人事ローテーションのパターンを解説します。年代層別の人事異動施策、目配りされないミドルパフォーマー問題、定期異動と随時異動、機能しない社内公募制などに切り込み、「全員型タレントマネジメント」実現の観点から、人事ローテーション・異動配置施策見直しのヒントを提示します。

場当たり的な人事異動が多く、計画的なローテーションができない

株式会社パーソル総合研究所 シンクタンク本部 上席主任研究員

藤井 薫氏

【藤井 薫氏プロフィール】
（ふじい かおる）電機メーカーを経て、総合コンサルティングファームにて人事制度改革を中心としたコンサルティングに従事。その後、ITベンダーにてタレントマネジメントシステム事業を統括するとともに傘下のコンサルティング会社の代表を務める。2017年パーソル総合研究所に入社、タレントマネジメント事業本部を経て2020年より現職。

心理的安全性は今や重要なテーマとなりましたが、取り組みに頭を悩ませる企業様も多く見られます。なぜならこの概念は、従来の日本型組織ではこれまで必要とされない考え方だったからです。本講演では「心理的安全性づくりを阻む私たちの組織文化とは？」という問いを設定。5年を超える実践から得られた知見や文化人類学、文化心理学等の知見をふまえたうえで、それを乗り越える本質的な心理的安全性の高め方をお伝えいたします。

自組織の心理的安全性を高めたい

株式会社ヒューマンラボ 心理的安全性コンテンツシリーズ開発責任者

矢島 健斗氏

【矢島 健斗氏プロフィール】
（やじま けんと）講師、営業、事業開発、サービス開発、などマルチな役割を担当し経験を積んできた。これらの経験を通してみたHR現場のリアルな状況とHR研究の最新の知見をつなぎ合わせて行うコンテンツ開発には定評がある。

正解が見えづらいビジネス環境において、あるべきマネジメントの姿は変化しました。過去のマネジメント成功経験に固執せず、新しいスタイルにアップデートするには「理論の提供」ではなく、「行動変化により新たな成果創出体験を演出する仕掛け」が必要となります。本講演では、経験や組織文化に依存しないマネジメントのアップデート方法を「5つのポイント」にまとめ、組織変革プロジェクト事例を交えながらご案内します。

任せたいけど任せられるマネジャーがいない・育たない

株式会社熱中する組織 代表取締役

安澤 武郎氏

【安澤 武郎氏プロフィール】
（やすざわ たけろう）京都大学時代にアメフトで日本一を達成した経験が組織コンサルの原点。大学卒業後、鹿島建設を経て、ハンズオンで経営改革を支援するコンサルティングファームに転職。複数社の組織変革を成功させ、リピート率100%。2012年独立。経営者の右腕として組織ライフサイクルのステージに合わせた組織変革を支援している。

企業における「男性育休」支援が今後不可欠となっていく中で、どのように進めていくべきかお困りの方も多いと思います。取り組むうえでは、組織内のアンコンシャスバイアスを取り除き、風土として根付かせることが重要です。本講演では、石井食品株式会社をお招きし、男性育休支援への取り組みやその後の効果・影響についてお話しします。また、今後に向けた人材マネジメントの在り方について、トークセッション形式で伺います。

男性育休支援における具体的な社内対策に困っている

石井食品株式会社 代表取締役社長 執行役員

石井 智康氏

【石井 智康氏プロフィール】
（いしい ともやす）2006年6月、現アクセンチュア株式会社へ入社。ソフトウェアエンジニアとして大企業の基幹システムの構築やデジタルマーケティング支援に従事。2017年、祖父が創立した石井食品株式会社に参画。2018年6月より代表取締役社長執行役員に就任。地域と旬をテーマに農家と連携した食品づくりを進めている。

コネヒト株式会社 代表取締役

高橋 恭文氏

【高橋 恭文氏プロフィール】
（たかはし やすふみ）静岡県沼津市出身。求人サイト「アルバイトタイムス」やグルメサイト「食べログ」「Retty」の草創期に携わる。2018年コネヒトに入社し、営業部責任者、社会発信を担当。2019年執行役員としてビジネス統括部、ビジネス企画部、企画戦略室、メディア戦略室などを管掌。2022年4月より代表取締役就任。

一生のうち2人に1人はがんを罹患すると言われています。しかし、がんに罹患した人は解雇や降格、減給といったネガティブな待遇を受けるという懸念から、約50%の人がこの事実を職場で共有することを恐れています。本講演では、「がんと就労の壁」を解説した上で、健康経営を推進する双日が、疾病の未然予防、健康増進に加え、仕事と治療の両立を目指す取り組みについてご紹介します。

がん対策等の健康経営における取り組みに興味がある

双日株式会社 サステナビリティ推進部長

佐藤 崇氏

【佐藤 崇氏プロフィール】
（さとう たかし）1991年に日商岩井（現双日）に入社。法務業務に携わる。米国、シンガポールの海外駐在を経験し、2022年11月よりサステナビリティ推進室長として、気候変動対応、DE&Iや健康経営に関わる業務に取り組んでいる。

株式会社HIROTSUバイオサイエンス 執行役員（COO）

鈴木 彬氏

【鈴木 彬氏プロフィール】
（すずき あきら）2021年 事業部長として当社入社。2022年執行役員COO（現任）。「世界中のがんで悲しむ人をなくし、笑顔にする」ために、ボランチ（舵取り）として日々事業拡大に取り組んでいる。

近年就職人気が低迷する伝統的な日系大手企業（JTC）。ジョブ型雇用の普及が進みキャリア自律が主流となる中、自社の将来を担う人材を確保して人材競争力を高めていく上ではどういった取り組みが求められるのでしょうか。マーサージャパン人事コンサルティング部門代表が、気鋭の40代ベンチャーCHRO、大手メガバンクの若手人事リーダーと共に優秀人材の確保・活用に向けて求められる人材経営の在り方を討議していきます。

若手・中堅人材の採用や活用に悩んでいる

株式会社ニューズピックス 執行役員 CHRO / CFO

中里 基氏

【中里 基氏プロフィール】
（なかざと もとい）マーサージャパン（M＆Aアドバイザリーサービス）、コーポレイトディレクション（CDI）等での戦略コンサルタント/プロジェクトマネージャー、企業再生支援機構でのターンアラウンドマネージャー、リブセンス取締役を経て、現在株式会社ニューズピックス執行役員 CHRO / CFO、グロービス経営大学院客員教授。

三井住友銀行 人事部 企画グループ長/人事部 ダイバーシティ推進室 上席推進役

谷戸 善太郎氏

【谷戸 善太郎氏プロフィール】
（やと ぜんたろう）2006年三井住友銀行入行。法人営業部、コーポレートアドバイザリー本部を経て2011年に人事部に着任、人事制度企画やグループ人事の立ち上げに従事。2018年にシンガポールへ赴任、アジアマルチフランチャイズ戦略の一環となるインドネシアBTPNの子会社化やPMI業務を経て、2021年4月より現職。

マーサージャパン株式会社 組織・人事変革コンサルティング部門 代表

山内 博雄氏

【山内 博雄氏プロフィール】
（やまのうち ひろお）日系銀行、外資系戦略系ファーム、日系大手企業の経営企画・海外事業担当執行役員（香港駐在）等を経て現職。組織・人材戦略の策定・各種人材マネジメントシステム構築など幅広い領域でのコンサルティングをリード。政府会合や民間セミナー等での講演、メディア取材など多数。

人的資本経営や人的資本の開示について、実際の進め方の相談が増えています。当社は2011年に経営戦略と人材戦略を連動させるために、抜本的な人事改革を行いました。キャリアマップの策定や人材の持続的な価値向上に向けた育成機会の仕組みを整備し、人的資本経営の実績を積んできました。本講演では、弊社の事例を交えながら人的資本経営を実践する上で重視してきた組織開発に必要な考え方や可視化の方法までお話しします。

ビジョン実現や組織開発を進めるにあたり悩んでいる

AKKODiSコンサルティング株式会社 常務執行役員/ISO30414リードコンサルタント

塩田 ゆり子氏

【塩田 ゆり子氏プロフィール】
（しおた ゆりこ）1979年生まれ。新卒で薬理研究に従事し、2003年に当社の前身である㈱ベンチャーセーフネットに入社。新規事業の立ち上げに際し、事業企画や人材育成などに従事し、早期からマネジメントも経験。執行役員人事本部長、研究開発事業本部長、Consulting事業本部長を経て、2022年より常務執行役員に就任。

人的資本経営の重要性が高まる中、従業員の能力最大化が人事部の重要な命題となっています。 テクノロジーを活用することも重要なアプローチの一つですが、同時にリスクとなり得ることも少なからずあります。 本講演では、対話型AI「ChatGPT」等先端のAIのインパクトに触れながら、人事業務への活用事例をご紹介します。 同時に人事が知っておくべきリスクと対応策について、弁護士の視点を交えながらお話しします。

人的資本経営を推進したい/新技術が業務に与える影響を知りたい

Allganize Japan株式会社 Business Development Manager/弁護士（日本・NY州）

池上 由樹氏

【池上 由樹氏プロフィール】
（いけがみ よしき）2010年弁護士登録。法律事務所にて訴訟、コーポレート、M＆A等の業務に従事後、2019年米国ロースクール留学。NY州弁護士資格取得後、シリコンバレー研修中にAllganizeと出会う。Allganize Japanにて、当社独自の自然言語AI技術と法律分野の知見を活かし、様々なAIサービスを開発。

多くの企業がイノベーションを図るべくDXを推進しています。そんなDX推進企業が大きな課題としてあげるのが「推進人材の育成」です。本講演では、なぜうまく進まないのかについて難所を解説し、特に必要とされている「データを分析しビジネスへのデータ活用を推進できる力」の育成に焦点を当てて考察します。そして、東北大学が進めているビジネスデータ活用実践スキル養成のための取り組み・勘所を紹介します。

ビジネスの現場でデータ活用による変革を進めたいと考えている

東北大学ナレッジキャスト株式会社 代表取締役

荒井 秀和氏

【荒井 秀和氏プロフィール】
（あらい ひでかず）2019年2月東北大学特任教授。大学発スタートアップ創出支援に注力。同年10月東北大学100%出資会社の東北大学ナレッジキャスト株式会社設立に伴い同社代表取締役に就任。研究成果をはじめとする東北大学のさまざまな「知 」を社会に活用いただくためのコンサルティング事業と研修・講習事業を中心に事業展開中。

現在、世の中を席巻しているChatGPT。ChatGPTのビジネスにおける利活用については様々な議論がなされています。人事業務においても同様に多くの可能性が広がっていると言えます。どのような活用が期待できるのでしょうか？ 本講演では、ChatGPTが人事業務にもたらす可能性や活用事例、また活用における注意点について、AIの専門家である齊藤秀がお伝えいたします。

ChatGPTが人事業務にもたらす影響について知りたい

株式会社SIGNATE 代表取締役社長CEO/Founder

齊藤 秀氏

【齊藤 秀氏プロフィール】
（さいとう しげる）オプトCAOを経て現職。幅広い業種のAI開発、データ分析、共同研究、に従事。データサイエンティスト育成及び政府データ活用関連の委員に多数就任。博士（システム生命科学）。筑波大学人工知能センター客員教授、理化学研究所革新知能統合研究センター客員研究員、国立がん研究センター研究所客員研究員。

エンゲージメントの重要性が叫ばれ、エンゲージメントを高めるための「対話の促進」が実施されてきましたが、日本企業の業績、パフォーマンスは向上しているでしょうか？ 本講演では、戦略・組織・人財・組織文化の整合性を確保し、従業員のエンゲージメントと企業の業績を同時に高めていくための組織能力開発の方法についてご紹介していきます。

従業員、特に若手社員のエンゲージメントを高めたい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発コンサルタント/日本CHRO協会主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

激変するビジネス環境で成長し続けていくため、多くの企業がイノベーション創出を目指しています。富士通では「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていく」というパーパスのもと、さまざまな人事制度改革を実施。従業員個人のパーパスを活かし、それぞれが自律的に動くことで組織活性化へとつなげています。どうすればイノベーションを起こす組織を実現できるのか、同社の事例を基に議論します。（協賛/SAPジャパン株式会社）

イノベーションを起こす組織をつくるため、人事は何をすればいいのかを知りたい

富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO

平松 浩樹氏

【平松 浩樹氏プロフィール】
（ひらまつ ひろき）1989年富士通株式会社に入社。2009年より役員人事の担当部長として、指名報酬委員会の立上げに参画。2018年より人事本部人事部長として2020年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。2020年4月より執行役員常務として、ジョブ型人事制度、ニューノーマル時代の働き方・オフィス改革に取り組み、2021年より現職。

一橋大学大学院 経営管理研究科 特任教授

楠木 建氏

【楠木 建氏プロフィール】
（くすのき けん）専攻は競争戦略。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同大学同学部助教授、同大学大学院国際企業戦略研究科准教授を経て、2010年から教授。著書に『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』『好きなようにしてください――たった一つの「仕事」の原則』などがある。

ジョブ型雇用や週休3日制、副業促進、転勤廃止、ワーケーションなど新たなワークスタイルがコロナ禍を経て急速に広がっています。これらをつなぐキーワードは人的資本経営。働き手一人ひとりを貴重な“人財”と捉えて、その潜在能力を最大限引き出す人材戦略のことです。なぜ今、人的資本経営に焦点が当たるのか。先駆的な企業事例を交えて、ポスト日本型雇用をひも解きます。

人的資本経営に何から手を付ければよいか、決めかねている

株式会社日本経済新聞社 編集委員

石塚 由紀夫氏

【石塚 由紀夫氏プロフィール】
（いしづか ゆきお）2008年から編集委員。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ（人材の多様化）、働き方改革など企業の人材戦略、個人のキャリア形成を長年取材してきました。テレワークが普及するなど新型コロナの感染拡大は働き方に変革を迫りました。ニューノーマルのワークスタイルを模索していきます。

改正高年齢者雇用安定法施行から2年が経過しました。そこで定年後研究所ではパソナマスターズ社と共同で、法対応の検討状況のみならず、シニア社員活性化取組に関する企業人事アンケート調査を実施。本講演では、その調査結果を解説し、大企業における現在の対応状況や施策、方向性について解説します。あわせて、サントリーでの人事経験が豊かで現在、シニア活躍担当の斎藤様より、シニア社員活躍への取組事例をご紹介します。（協賛/株式会社星和ビジネスリンク）

大企業にて中高年社員の活性化に悩んでいる

一般社団法人定年後研究所 理事/所長

池口 武志氏

【池口 武志氏プロフィール】
（いけぐち たけし）日本生命保険にて長く管理職を経験後、2016年より人材育成支援サービスを行う星和ビジネスリンクに出向し、現在に至る。還暦を迎えた年に修士（老年学）号を修得。キャリアコンサルタント、心理的資本協会理事、シニア社会学会会員でもあり、著書に『定年NEXT（廣済堂新書）』『人生の頂点は定年後（青春新書）』。

サントリーホールディングス株式会社 ピープル＆カルチャー本部 専任部長

斎藤 誠二氏

【斎藤 誠二氏プロフィール】
（さいとう せいじ）1980年サントリー（株）に入社。同社傘下のサントリーホール、ハーゲンダッツ、日本ペプシコーラ、ティップネス等の事業の立ち上げや立て直しに従事。並行して、サントリー社のHR部門にて制度変更等を担当。2012年より同社キャリア開発部門の責任者となり、2018年よりキャリア支援部門を担当、現在に至る。

健康経営に取り組まれる企業は、年々増加しています。その中でも、環境変化に伴うフィジカル／メンタル不調者の増加もあり、労働生産性低下による損失額も増えています。本講演では、「離職・休職」「精神的健康」「エンゲージメント向上」の切り口を最新の医学研究に基づいたエビデンスをベースにご紹介します。また、メンタルヘルスの側面から、改善に導くための効果的な取り組み方について、他社事例も交えてお話しします。

メンタルヘルス対策の効果的な打ち手を探している

株式会社バックテック 代表取締役CEO/京都大学大学院 医学研究科 健康経営プロジェクト研究員

福谷 直人氏

【福谷 直人氏プロフィール】
（ふくたに なおと）京都大学大学院医学研究科で博士号取得後、株式会社バックテックを創業。 理学療法士として臨床現場で感じた原体験・課題感をもとにエビデンスに基づくヘルスケアSaaSポケットセラピストを開発。 現在、京都大学大学院および産業医科大学での研究員を兼務しながら、エビデンスに基づく事業開発を進める。

自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。（協賛/ServiceNow Japan合同会社）

パーパス経営の重要性は理解しているが、まだ取り組めていない

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務 本部長

バスマジェ 詩織氏

【バスマジェ 詩織氏プロフィール】
（ばすまじぇ しおり）上智大学法学部卒業。ユニリーバ・ジャパンに入社後、新卒採用担当として通年デジタル採用や高校生インターンシップなどの新しい取り組みに従事したほか、ED&I担当として「ユニリーバ・ジャパン・プラウド」を始動。産休・育休を経てHRBPとして復帰後は様々なプロジェクトにかかわり、2022年7月より現職。

SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 執行役専務

原 伸一氏

【原 伸一氏プロフィール】
（はら しんいち）1988年、安田火災海上保険株式会社（現損害保険ジャパン株式会社）に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線（NY駐在を含む）にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月より現職。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る」。

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

鈴木 竜太氏

【鈴木 竜太氏プロフィール】
（すずき りゅうた）神戸大学経営学部卒業。ノースカロライナ大客員研究員、静岡県立大学経営情報学部専任講師を経て、現在、神戸大学大学院経営学研究科 教授。専門分野は経営組織論、組織行動論、経営管理論。近著に『経営組織論（はじめての経営学）』（東洋経済、2018年）『組織行動-組織の中の人間行動を探る』（有斐閣、2019年）など。

人的資本の情報開示については、多くの情報に振り回されて「やるべきこと」を見失った方も多いのではないでしょうか。企業の「やるべきこと」は自社の人的資本情報を収集・分析した上で社内外に説明することです。本講演では、これまでの政府や企業の動きを一旦整理したうえで、情報開示の活用事例や社内外に人的資本の状況説明を正しく実施するためにどのような準備をすべきかを、先行企業の事例を交えてお伝えします。

人的資本の情報開示を着実に進め、経営改善に結び付けたい

Ｆフロンティア株式会社 代表取締役/人事コンサルタント/社会保険労務士

深瀬 勝範氏

【深瀬 勝範氏プロフィール】
（ふかせ かつのり）大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる　戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。

スーパーストリーム株式会社 マーケティング部 営業支援課

村井 美咲氏

【村井 美咲氏プロフィール】
（むらい みさき）スーパーストリーム入社後セールスエンジニアとして人事給与の商談に携わる。顧客ニーズに寄り添った提案を心掛けており、幅広い業種業態のお客様へ提案活動を行っている。

人的資本経営の重要性が叫ばれる中、社員一人ひとりの継続学習や自律的学習を促す風土作りは多くの人事の課題です。課題解決の取り組みを行っているものの、手ごたえを十分に感じられていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。本講演では、継続学習や自律的学習の風土づくりの鍵となる「音声学習」という学習手法や、どのようにして音声学習が人的資本経営に活用できるのかについて大手企業の事例を基に解説します。

人的資本経営と組織課題に本気で向き合いたい

株式会社オトバンク 代表取締役会長/日本オーディオブック協議会 常任理事/耳活アドバイザー

上田 渉氏

【上田 渉氏プロフィール】
（うえだ わたる）東京大学経済学部経営学科中退。複数NPO・IT企業の立ち上げ・運営を経て、2004年オトバンクを創業し、代表取締役に就任。出版業界の振興を目的に、オーディオブックを文化として浸透させるべく日々奔走している。2022年7月に10年ぶりに著書『超効率耳勉強法』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）を出版。

プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。

経営戦略と連動した人材戦略について学びたい

日本電気株式会社 コーポレート・エグゼクティブ

佐藤 千佳氏

【佐藤 千佳氏プロフィール】
（さとう ちか）1982年住友電気工業(株)入社。1996年よりGEにて、組織開発、HRBP、企業買収・統合業務やHRリーダーを経験。2011年より日本マイクロソフト(株)執行役人事部長、ノキアにて日本・東アジア地区HRリーダーを経て、2018年日本電気(株)へ入社。カルチャー変革、人事改革、I&Dをリードする。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了。2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。組織・人事領域において調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知を活用した組織サーベイや人事データ分析を提供。近著に『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）など。

株式会社サイダス 執行役員/プロダクトソリューション本部 本部長

中村 亮一氏

【中村 亮一氏プロフィール】
（なかむら りょういち）日立製作所、ソフトバンクで人事、育成、採用、ダイバーシティ、人員管理等を経験し、2020年HRテクノロジースタートアップの経営に参画。2021年NECでダイレクトチーム立上やピープルアナリティクス専門チームのマネジメントに従事。2022年より現職。ISO 30414リードコンサルタント認定を取得。

人的資本経営について開示の義務化などを受け、取り組みの必要性が多くの企業のアジェンダになってきています。本講演では人的資本経営について、「事業連携」「情報開示」そして従業員との「選び選ばれる関係」の構築、という3つの論点からご説明します。人的資本経営の実現に向けてどのように取り組んでいけばよいかを具体的事例を交えてご紹介します。

人的資本経営の取り組みについてどう進めるか困っている

アビームコンサルティング株式会社 戦略ユニット 人的資本経営コンサルティングチーム プリンシパル

久保田 勇輝氏

【久保田 勇輝氏プロフィール】
（くぼた ゆうき）パッケージ会社/コンサルティングファームで人事コンサルティングに従事。人事の戦略、プロセス、テクノロジーの事業責任者として、多くの企業の人事戦略策定、タレントマネジメント、DX構想から業務設計、システム構築まで一貫したコンサルティング実績を有する。

仕事と介護の両立に苦しむビジネスケアラーの数は、今後3年で数倍に膨れ上がり、人類史上かつてない高齢化の影響がいよいよ顕在化します。緊急性を増しているビジネスケアラー対策のポイントは「半強制的な情報提供と正しい危機感の醸成」「管理職のリテラシー向上」「介護の相談がしやすい組織風土づくり」の3つです。本講演では、自身も30年以上にわたる介護経験をもつ酒井が膨大なデータとともに解説します。

仕事と介護の両立支援、成功のポイントを理解したい

株式会社リクシス 代表取締役副社長

酒井 穣氏

【酒井 穣氏プロフィール】
（さかい じょう）慶應義塾大学理工学部卒、オランダTilburg大学経営学修士号（MBA）首席。商社勤務後、オランダの精密機械メーカーにエンジニアとして転職。帰国後は上場IT企業にて人事担当取締役などを歴任。17歳の頃から30年以上にわたる介護経験から、仕事と介護の両立支援を行う株式会社リクシスを創業。著書多数。

昨今、新規事業開発を積極的に推進する企業が増えています。これから事業開発に取り組む企業は、何から始めるべきか模索し、既に取り組む企業はその僅かな成功確率の高め方が課題となっています。本講演では、事業開発のステップを俯瞰し成功を妨げる要因について、新規事業の体系的な進め方を丁寧にひも解くことで考察します。そのうえで、革新的な事業開発を行うための方法と人事の役割を、人材・組織の側面から提案します。

新規事業開発における人事部の関わりどころを知りたい

株式会社CURIO SCHOOL 代表取締役

西山 恵太氏

【西山 恵太氏プロフィール】
（にしやま けいた）京都工芸繊維大学にて製品デザインを専攻、京都大学経営管理大学院修了。2011年に株式会社野村総合研究所にて経営コンサルタントとしてデザイン思考を活用した新規事業開発支援や官公庁の政策調査・実行支援に従事。2015年に株式会社CURIO SCHOOLを立ち上げ。2021年より武蔵野美術大学非常勤講師。

人的資本経営の実現のためには、デジタル技術の活用を通して、社員のデータを収集・分析することが避けられません。しかし、データの収集や分析の方法を誤ることで、企業価値を逆に悪化させる介入施策へ、人事部が正当性を与えてしまっているケースを見かけることがあります。本講演では、学術研究やデータ解析結果、コンサルティング事例を紹介することで、企業価値に貢献する「人的資本経営×DX」のあり方について解説します。

人的資本経営/DX/HR-Techに関心があるが半信半疑

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学経営学部経営学科准教授。

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。

「ウェルビーイング」「人的資本」などが高い注目を集める中、「社員に働きがいを持って仕事に取り組んで欲しい」と考える企業が増えています。しかし、何から手を付けたら良いか分からないといった課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか。そこで、まず取り組んで頂きたいのが「自社のパーパスの共有・浸透」です。本講演では、パーパスの意義、働きがいとの関係性、パーパスを組織に浸透させる方法についてお伝えします。

社員に「やりがい」「働きがい」を持ってイキイキと働いてほしい

ＴＯＭＡコンサルタンツグループ株式会社 取締役 人材開発コンサルタント

市丸 純子氏

【市丸 純子氏プロフィール】
（いちまる じゅんこ）2013年ＴＯＭＡコンサルタンツグループ入社。2019年からグループ内の長期ビジョン実現に向けた特別プロジェクトのマネージャーを務め、自社内の組織開発・人材開発に携わる。また、現在ではその経験を活かし、「100年企業を創る」をモットーに、多くの中小企業に向けて人材開発コンサルティングを提供している。

「問い合わせ体験向上」とは、イレギュラーな質問への対応などの非定常業務を減らすことで、本業に集中し生産性を高めることです。一方、非定常的な対応業務は明確な進め方が社内で広報されておらず、時間を無駄にかけ生産性を落とす原因になっています。本講演では、人事が社内情報を正しく管理し情報を社員へ届けることで、全社的に本業の取り組み時間を増やし、生産性の高い組織にするポイントを事例を用いて紹介します。

組織の生産性を向上したい/問い合わせで本業に集中できない

HiTTO株式会社 代表取締役 CEO

木村 彰人氏

【木村 彰人氏プロフィール】
（きむら あきと）東京大学法学部卒業後、株式会社ネオキャリアに入社、アドテクノロジー事業の開発責任者に従事。株式会社ビズリーチにてHRテクノロジー事業の開発に従事。2019年に開発責任者としてHiTTO株式会社に入社、2020年に同社代表取締役就任。2021年に株式会社マネーフォワードグループに参画。

本来、より多くの成果を上げることができるにも関わらず、誤った評価制度を運用しているために「優秀な社員の離職」や「目標未達成」が起きている会社が数多く存在します。本講演では、「識学」の理論を用いた「よくある誤った評価制度」と「組織の成果を最大化する評価制度」を比較し、重要な8つのポイントを解説します。「評価制度」を体系的に学んだことのない方は、是非一度、お気軽にご参加ください。

目標未達率を改善したい、モチベーションと成果を高めたい

株式会社P-UP neo 常務取締役 執行役員 兼 識学上席講師

大熊 憲二氏

【大熊 憲二氏プロフィール】
（おおくま けんじ）2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。株式会社P-UP neo取締役常務執行役員兼識学上席講師として現在に至る。

予測困難なことが次々と起こり、企業の舵取りは困難を極めています。この状況を乗り越えるための施策として、本講演では「企業文化改革」と「パーパス経営」を取り上げます。企業文化を新たに醸成するには、パーパスを明確に定義することが極めて重要ですが、具体的に何をすればいいのでしょうか。日本マクドナルドやWalt Disney社などで人事の要職を歴任してきた落合氏がそのポイントを語ります。

企業文化改革、パーパス経営を実践したい

関西学院　専門職大学院 経営戦略研究科　客員教授

落合 亨氏

【落合 亨氏プロフィール】
（おちあい とおる）1979年 明治大学卒業。同年ヤクルト本社入社、営業・マーケティングを経て、83年人事部へ。90年 日本ペプシコーラ、98年 ウォルト・ディズニー・ジャパン、2018年 日本マクドナルドで人事の要職を歴任。現在は関西学院 専門職大学院 経営戦略研究科 客員教授。キャリアカウンセラー、認定コーチ。

コロナ禍の影響で注目を集めた「在籍型出向」。人員余剰や雇用維持の観点で語られることが多いですが、出向者の受け入れ側は人材不足解消や即戦力確保といったメリットがあります。一方で、受け入れ企業にとって「本当にメリットとなっているのか？」「受け入れ体制構築が必要で負担が増えるのでは？」など気になる点も多いようです。本講演では受け入れ企業の実例から学び、要員管理の考え方と活用ポイントをお話しします。

在籍型出向の送り出し・受け入れに関心がある

株式会社CAMPFIRE HR部人事労務マネージャー

磯野 篤紀氏

【磯野 篤紀氏プロフィール】
（いその あつのり）中小事業会社２社（飲食・販売、IT）の人事総務担当として、労務管理を中心に採用・総務・社内報等、人事・総務領域全般に従事。その後、ヤフー株式会社で人事担当を経て、現在は人事労務マネージャーとして人事領域を幅広く担っている。これまで人事領域では、労務系、人財育成、組織開発、組織活性、HRBPを経験。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 マイナビ出向支援 責任者

千賀 雄介氏

【千賀 雄介氏プロフィール】
（せんが ゆうすけ）株式会社マイナビに入社後、企業の採用支援・求職者の転職支援を経験したのち複数領域の責任者、拠点立ち上げを経て、現在は、企画開発責任者として規事業開発及び営業に従事。「人的流動」をテーマにした新たな雇用シェアモデルの拡大に取り組んでいる。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 マイナビ出向支援

高橋 結花氏

【高橋 結花氏プロフィール】
（たかはし ゆか）医療従事者・営業職・販売職等幅広い職種のキャリアアドバイザーとしての経験を活かし、2018年から社内の組織開発、研修企画、人材開発を推進。現在は健康経営事業部門のサービス企画、業務支援を担当。

企業の多くは、ミドルシニアのキャリア自律を促進するため、「キャリア面談・研修」を実施することで、意識醸成に取り組んでいます。しかし、調査によると約7割が「一人一人の意識改革」にまだまだ課題感を感じています。本講演では、多くの企業の取り組み、課題を整理した、独自の「キャリア自律意識を醸成するための体系」をご紹介します。また、その実践事例を踏まえた意識醸成のポイントをお伝えします。

ミドルシニアのキャリア自律意識を醸成したい

株式会社ビジネス代謝ラボ 代表取締役

小髙峯 康行氏

【小髙峯 康行氏プロフィール】
（こだかみね やすゆき）1991年（株）リクルート入社。2002年（株）ファインド・シー設立、代表取締役就任。2020年（株）ビジネス代謝ラボ設立、代表取締役就任。大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る。

「就社」世代で会社にキャリアを預けることが良しとされた40-50代ミドルシニア層。越境学習を取り入れた企業では、ミドルシニアが行動変容を加速させている事例が増えてきています。ボリューム層であるミドルシニアの行動変容は、組織にどのようなインパクトや効果をもたらすのか。本講演では、具体的な事例を紐解きながら、40-50代ミドルシニア層のキャリア自律・活性化を促すためのポイントや工夫を解説いたします。

40代50代ミドルシニアのキャリア自律・活性化を促したい

Dialogue for Everyone株式会社 Founder/代表取締役

大桃 綾子氏

【大桃 綾子氏プロフィール】
（おおもも あやこ）慶應義塾大学大学院社会学研究科修了。三井化学(株)にて人事・事業企画に約10年従事。地方企業×都市部人材の副業兼業マッチングサービスJOINS(株)取締役、新潟スタートアップ支援拠点SN@P新潟メンター、新潟県にいがた産業ビジョン検討委員会委員などを務める。国家資格キャリアコンサルタント、コーチ。

コンプライアンスリスクに対する世間の目が厳しくなる中、企業は各種統制や環境面から発生を防ごうと対処している状況にありますが、最終的に問題を引き起こす原因の多くは『人』にあります。本講演では、各種理論やデータを紹介しながら、リスクと人についてパーソナルな面にフォーカスをあててお話しします。どのような人材・環境がリスクをはらんでいるのか、またその対処法について、基本的な考え方をご説明します。

コンプライアンスリスクについて理解し、対処したい

株式会社マネジメントベース 代表取締役

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。

3年に及んだコロナ禍で各企業の営業力において格差が生じています。最前線で戦う営業部門の生産性向上は最優先課題であり、衰えてしまった営業人材の筋力と営業組織の体力を回復するリハビリが必要な状態です。元の水準以上に強化しないと顧客離れ・人材離職・事業衰退に繋がってしまいます。本講演は「TQM（総合的品質管理）」を応用した「世界標準の営業生産性向上法」である科学的な人材育成と組織強化についてお話しします。

営業生産性向上を実現して持続可能なビジネスモデルを構築したい

エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役/TQSM開発責任者

高原 祐介氏

【高原 祐介氏プロフィール】
（たかはら ゆうすけ）大工職から営業職に転職し、大手ハウスメーカー入社１年目に営業担当者全国１位、入社２年目に営業管理職全国１位、入社３年目に営業部長職全国１位。「トヨタ自動車」の支援により「エクスプローラーコンサルティング（株）」を設立し、大手の各種企業と地方銀行における営業生産工学戦略のコンサルティングを担い活躍中。

新型コロナウイルスの流行による社員の働き方の変化、人的資本開示、ジョブ型雇用、リスキリング等、人事領域における新たな取り組みが業界・業種に関わらず、多くの企業で進んでいます。本講演では、書籍「科学的人事の実践と進化」の著者が登壇し、企業の持続的な成長には必須ともいえるタレントマネジメントの本質について、先進企業の事例を用いながら解説いたします。

人材データ活用や育成、人事戦略の推進に悩んでいる

株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）野村総合研究所に入社し、データマイニングの分析コンサルティングを多数経験。2007年当社に入社し、取締役副社長に就任。データ活用の知見を活かしたタレントマネジメントシステム「タレントパレット」事業を立ち上げ、社員のパフォーマンスを最大化する「科学的人事」を考案。その方法論の確立と啓蒙活動に尽力中。

『人事白書2022』の調査結果では、1on1の実施率は70％を超えました。一方、上司のスキル不足、上司の負荷、1on1の形骸化など、様々な課題が指摘されています。本講演では、日本の1on1の現状を整理した上で、「実際の1on1ではどのような会話がなされているのか？」についての具体事例を取り上げ、問題を構造的に整理し、1on1のセカンドステージへの、具体的な解決策についてお伝えします。

1on1を本格導入したい、又は、1on1の実効性を高めたい

株式会社ファインド・シー 代表取締役

小髙峯 康行氏

【小髙峯 康行氏プロフィール】
（こだかみね やすゆき）1991年（株）リクルート入社、2002年（株）ファインド・シー設立、代表取締役就任。2020年（株）ビジネス代謝ラボ設立、代表取締役就任。大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る。

組織の成長やイノベーションを実現するには、社員同士が協働して知見を共有すること、お互いの強みを生かして業務を進めることが求められます。しかし、個業化や働く場所の多様化が進む中、協働を促すことは簡単ではありません。どうすれば協働を後押しする組織文化をつくることができるのでしょうか。メンバー同士が力を引き出し合い、高い成果を上げる組織をいかにして実現するのかを議論します。

社員の協働を促したい

株式会社メルカリ 執行役員 CHRO

木下 達夫氏

【木下 達夫氏プロフィール】
（きのした たつお）P&Gジャパンで採用・HRBPを経験。2001年日本GEに入社、北米・タイ勤務後、プラスチックス事業部、金融部門などで人事の要職を歴任。2012年よりGEジャパン人事部長。2015年にマレーシアに赴任し、アジア太平洋地域の組織人材開発、事業部人事責任者を務めた。2018年12月にメルカリに入社、執行役員CHROに就任。

丸紅株式会社 執行役員CHRO

鹿島 浩二氏

【鹿島 浩二氏プロフィール】
（かしま こうじ）1989年 丸紅入社、一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、2017年4月 人事部長、2020年4月 執行役員人事部長、2023年4月 執行役員CHRO。

株式会社チームボックス 代表取締役

中竹 竜二氏

【中竹 竜二氏プロフィール】
（なかたけ りゅうじ）1973年福岡県生まれ。早稲田大学卒業、レスター大学大学院修了。2006年早稲田大学ラグビー蹴球部監督就任。2年連続で大学選手権を制覇。その後、日本ラグビーフットボール協会、初代コーチングディレクターを務め、現在は、JOCサービスマネージャーとして、全オリンピック競技の指導者育成を主導。

人事評価制度を導入している企業の多くは、それを適切に運用しきれておらず、ましてや活用まで出来ている企業はほとんどありません。評価制度を適切に運用するためには、制度面そのものの改善も必要ですが、それ以上に制度3割運用7割と言われるくらい運用面の強化が求められます。本講演では、評価制度を戦略的に活用するためのポイントを、運用する評価者とルールの2つに区分し、具体的な改善事例を交えて解説します。

評価制度の活用にむけた制度改定や運用強化の仕方に困っている

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員・ディレクター

山田 博之氏

【山田 博之氏プロフィール】
（やまだ ひろゆき）事業会社を経て国内系コンサルティング会社に入社、人事戦略策定・制度改革などの人事系プロジェクトに従事。在籍中、年間契約額NO.1を2年連続受賞。その後、事業会社に移り人事企画担当として組織改革を実行。弊社に参画後、再び人事コンサルタントとして活動中。著書『図解でわかる！戦略的人事制度のつくりかた』。

人的資本経営を推進するにあたり、能力の把握と活用の視点が抜け落ちていないでしょうか。開示方針に関わらず、戦略人事には、能力の定量化、社会水準との比較、人材ポートフォリオと価値創出ナレッジの可視化、投資効果観点からの採用・育成・配置施策のマネジメントが期待されるでしょう。本講演では、電通国際情報サービス様を招き、数値化が難しい「育成」項目の可視化で可能となる人的資本経営を、事例も交え考えていきます。

人材戦略を資産（能力）の活用観点で捉えたい

株式会社電通国際情報サービス HCM事業部 戦略コンサルティンググループ マネージャー

森 隆氏

【森 隆氏プロフィール】
（もり たかし）立命館大学理工学部情報学科卒。自動車、光学機械、非鉄金属など製造業やITシステムなど大手企業のクライアントに対し、業務プロセス改革や人事DX、タレントマネジメント、人材開発を始めとしたコンサルティングを多数手掛ける。

株式会社リアセック 取締役/キャリア総合研究所 主幹研究員

平田 史昭氏

【平田 史昭氏プロフィール】
（ひらた ふみあき）リクルートにて顧客企業への人材採用、教育研修、人事コンサルティング、GCDFキャリアカウンセラー養成事業開発を担当。2006年株式会社リアセック設立。大学、企業内個人のキャリア開発支援事業を担当。著作『キャリアマネジメント支援論』『メンタリング入門』『新キャリア開発支援論』（共著）。

ヒューマンキャピタルという言葉は20年以上前から世界で使われてきましたが、現在は政府主導で「人への投資」という意味で脚光を浴びています。本講演ではもう一度本来の意味に立ち返り、何をすることが本質なのかを考えたいと思います。なぜ人は資産でなく資本なのか。人を大切にするのか人を尊重するのか。投資される側の人は今どういう状況なのか。今の日本の状況をどう理解するか、そして何が優先課題なのかなどを考えます。

人的資本経営について基本から学びたい

慶應義塾大学 SFC研究所 上席所員

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
（たかはし しゅんすけ）東京大学卒業、米国プリンストン大学修士課程修了。1993年にワイアット株式会社社長就任。1997年独立。2000年には慶應義塾大学大学院教授に就任、2011年より特任教授となる。2022年4月より現職。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『キャリアをつくる独学力』（東洋経済新報社）などがある。

創業○年、設立○年など節目を迎えるにあたり、周年事業を検討される企業が多くいらっしゃいます。例えば、記念パーティや社員旅行、社史・記念誌の発刊、ロゴを刷新するなどが挙げられます。しかしこれらは手段に過ぎません。真の目的は「周年」という節目を機に、現状課題を棚卸しし、自社のDNAを共有しながら未来を描くことです。本講演では、それらに必要なコンセプト作りや企画ごとのコスパなど、役立つヒントを紹介します。

周年事業で何をしたら良いか分からない/周年事業に興味がある

アドバンド株式会社 ディレクター/デザイナー

松本 佳澄氏

【松本 佳澄氏プロフィール】
（まつもと かすみ）社史や記念誌、周年サイト・動画など、主にものづくりを通して周年事業を支援するディレクター。なかでも社史の編集では、創業者や現社長へのインタビュー、キーパーソンへのヒアリングなどを通して、企業の課題や将来の方向性をふまえたプランニングを得意とする。年間3～4社の周年プロジェクトに関わっている。

定年延長や副（複）業など、従来のキャリアモデルが崩壊しつつあります。そのような状況では「キャリア自律」の意識が非常に重要ですが、日系の伝統的企業ではそれを育むことが難しいのも事実です。そこで近年、「キャリア自律」を推進する方法として「越境学習」が注目されています。本講演では、越境学習とキャリア自律の関係性に加え、これまでキャリア自律の意識を育めなかった企業がどのように進めるべきかをお伝えします。

社員のキャリア自律を高めたい、視座を高め、視野を広げたい

株式会社コンサルティングアソシエイツ 異業種交流・越境学習事業 プロジェクトリーダー

大竹 圭氏

【大竹 圭氏プロフィール】
（おおたけ けい）（株）ファーストリテイリング入社後、飲食業コンサルタントを経て2008年（株）コンサルティングアソシエイツに参画。企業マッチング型の異業種交流研修事業を立ち上げ、イノベーション・現場力・リーダーシップ・未来デザイン等、多数のコースを企画。近年は地域課題解決型の新人研修や異業種交流研修を展開している。

親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し、年間10万人近くの「介護離職」が発生しています。2025年問題を目前に、まずは従業員それぞれの状況を把握することが、介護離職防止につながる重要な第一歩となります。本講演では、「仕事と介護の両立支援」に対して、企業としてどのような準備が必要なのか等、先進企業の実例も交え、押さえていただきたいポイントをお伝えいたします。

介護離職に備えたい/介護支援を何から始めるべきか悩んでいる

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ相談員 介護支援専門員

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

近年は転職市場も活発化し、社員が終身雇用で1つの企業に務め続けるということも稀になってきました。会社へのコミットやエンゲージメントが低下することで、早期離職やメンタル不調の発生といったネガティブな退職は対応が必要です。本講演ではネガティブな退職の原因を整理した上で、マネージャー任せになりがちな社員の状態把握やケアについて性格診断や1on1を活用した、明日から実施できる具体的な方法をお伝えします。

離職・休職を減らし、組織のエンゲージメントを向上したい

株式会社リーディングマーク 組織心理研究所 所長/ 臨床心理士・公認心理師

佐藤 映氏

【佐藤 映氏プロフィール】
（さとう うつる）臨床心理士・公認心理師。京都大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学。修士（教育学）。京都文教大学で教鞭をとった後、2020年にリーディングマークに入社。「ミキワメ」の性格検査、ウェルビーイングサーベイの設計責任者を務める。　

企業価値の指標として「人材」の重要性が増し、欧米を中心に投資家からの「人的資本」の開示要求が高まっています。一方、コーポレートガバナンス・コードの改定や人材版伊藤レポート・有価証券報告書の開示義務など、開示基準は明確に定まっていないのが現状です。本講演では、弊社が実施した調査レポートを提示しながら、日本企業と業界別のトレンドを紹介するとともに、人的資本経営と可視化項目の方向性を解説します。

競合他社の人的資本経営戦略や開示方針を知りたい

アデコ（株）コンサルティング部 部長/ISO30414リードコンサルタント/アセッサー

古河原 久美氏

【古河原 久美氏プロフィール】
（こがはら くみ）組織開発・人財開発・人事企画・採用における戦略・実行を専門とするコンサルタント。浸透まで重視した仕組み作りに加え、トップマネジメントから現場まで巻き込むチェンジマネジメントといった大規模プロジェクトのマネジメント実績を多く有する。 大手金融・IT企業人事経験もあり、組織の内側からの改革も得意とする。

アデコ（株）コンサルティング部 シニアマネージャー/ISO30414リードコンサルタント/アセッサー

山本 祐一氏

【山本 祐一氏プロフィール】
（やまもと ゆういち）人財開発・組織開発・人事企画における戦略実行を専門とするコンサルタント。ラーニングジャーニー設計や教育体系構築、昇進昇格支援、パーソナルコーチングや組織文化の醸成など、プロジェクト遂行の実績を多数有する。新規事業開発やDX推進など、個別テーマの推進も得意とする。

2022年5月に経済産業省が発表した「人材版伊藤レポート2.0」において「アルムナイ」が提言されるなど、転職などの理由で退職した自社の退職者＝「アルムナイ」を貴重な社外人的資本とみなし、再雇用や採用ブランディング、ビジネス協業につなげる取り組みが注目されています。そこで、地銀初の「アルムナイ交流組織」に取り組む横浜銀行様をスピーカーとしてお迎えし、取り組む目的や、具体的な運用についてお聞きします。

優秀な人材の離職が増えている/中途採用に苦戦している

株式会社横浜銀行 人財部長

清川 大輔氏

【清川 大輔氏プロフィール】
（きよかわ だいすけ）1999年に横浜銀行に入行し、約9年間支店業務に従事した後、人事・経営企画、秘書室、ニューヨーク駐在員事務所長、総合企画部副部長を経て2023年4月より同行人財部長に就任。

株式会社ハッカズーク コンサルタント

太田 陽子氏

【太田 陽子氏プロフィール】
（おおた ようこ）プライム上場人材会社にて、営業および投資先HRTechスタートアップのビジネスサイド業務全般を経験。その後、カオナビ社にてカスタマーサクセス組織の立ち上げを行う。ハッカズークではコンサルタントとしてHRの知見と0からの仕組み作りをもとに、コミュニティの多様な価値創りに向けた提案を行う。

多くの中堅中小企業で自社の課題解決のため優秀な人材の育成が急務となっております。従来の手法では自社が求める人材へ成長させる事が難しいと感じる方も少なくないでしょう。本講演では、自社変革のための人材育成を実現する「在籍型出向」という新しい取組みをご紹介します。「売上0円の営業マンが売上13億円を叩き出すまで成長」等、事例紹介を通じ、自社変革や人材育成に役立つ理由、取組む上でのポイントをお話しします。

変革を推進する人材育成が課題/リスキリング施策に取り組みたい

株式会社ボルテックス 代表取締役社長 兼 CEO

宮沢 文彦氏

【宮沢 文彦氏プロフィール】
（みやざわ ふみひこ）平成元年早稲田大学商学部卒業後 、ユニバーサル証券(現三菱UFJ モルガン・スタンレー証券）入社 。 平成7年にレーサム・リサーチ（現 レーサム）に入社 、営業部長として活躍し不動産コンサルティングを行う 。平成11年4 月に株式会社ボルテックスを設立 。公認不動産コンサルティングマスター 認定者。

人的資本の情報開示の動きが進み、定量的な数字開示が求められています。一方で、組織としての価値・信頼や従業員エンゲージメント、採用ブランドの向上等に繋がる情報を適切に開示する「人的資本コミュニケーション」を各ステークホルダーに行うことが重要だと考えています。本講演では、人的資本経営に纏わるSNS上の口コミデータと注目企業の事例を踏まえ、競争優位を生み出す人的資本コミュニケーションについてお話しします。

情報開示に合わせて企業・組織価値の発信を強化していきたい

株式会社No Company 代表取締役社長

秋山 真氏

【秋山 真氏プロフィール】
（あきやま しん）NoCompanyの親会社であるスパイスボックスに新卒で入社。2年間のプロデューサーの経験を経て、採用コミュニケーション事業を立ち上げ。2021年にNoCompanyを設立し代表取締役に就任。博報堂グループで唯一の採用マーケティング支援会社として、企業の採用活動における戦略立案や実行をサポート。

日本の労働生産性は低いと言われています。主要7ヵ国（G7）の比較では長年、最下位の状況が続いているのが実状です。一方で日本は労働力の減少が問題となっており、企業にとって生産性の向上は急務といえます。本講演では、マクロ経済学や生産性分析を専門とする学習院大学の滝澤美帆教授が、日本企業の生産性の状況を述べた上で、どうすれば生産性を向上できるのかを解説します。

組織の生産性を向上させたい

学習院大学 経済学部 教授

滝澤 美帆氏

【滝澤 美帆氏プロフィール】
（たきざわ みほ）一橋大学博士（経済学）。日本学術振興会特別研究員（PD）、東洋大学などを経て、2019年より学習院大学准教授。2020年より現職。中央省庁の委員や東京大学エコノミックコンサルティングなど民間企業のアドバイザーも務めている。主な著書に『グラフィック マクロ経済学 第2版』（新世社、宮川努氏と共著）がある。

多くの企業が人的資本への積極的な投資を行っていますが、人的資本の価値を最大限に生かすには、それだけでは足りません。人的資本である従業員それぞれが、自らの価値を高めようとする組織風土が必要です。では、どうすれば従業員が自律的に学ぼうとする組織風土を醸成することができるのでしょうか。LIFULLの事例から、その要点を整理します。

人的資本経営や心理的安全性、組織開発に興味を持っている

株式会社LIFULL 執行役員 Chief People Officer

羽田 幸広氏

【羽田 幸広氏プロフィール】
（はだ ゆきひろ）人材関連企業を経て2005年にネクスト（現LIFULL）入社。人事責任者として人事部を立ち上げ、企業文化、採用、人材育成、人事制度の基礎づくりに尽力。「日本一働きたい会社プロジェクト」を推進し、「ベストモチベーションカンパニーアワード」1位を獲得。著書に『日本一働きたい会社のつくりかた』。

Unipos株式会社 代表取締役社長 CEO

田中 弦氏

【田中 弦氏プロフィール】
（たなか ゆづる）2005年Fringe81株式会社を創業。2017年にUniposを提供開始。2021年10月にUnipos株式会社へ社名を変更。『心理的安全性を高める　リーダーの声かけベスト100（ダイヤモンド社）』を2022年10月に刊行。人的資本経営や開示手法について研究・発言をしている。

業績や生産性に重大な影響を及ぼすという複数の調査結果から、経営者や人事の注目を集める「エンゲージメント」。実は「2種類」あることをご存じでしょうか？ エンゲージメントを正しく捉えられていない場合、「施策を進めているのに成果に繋がらない」といった事態に陥るリスクも。本講演では、混同されがちなモチベーションとの違いをはじめ、概念の整理から測定・施策実行の際のポイントや注意点など詳しく解説します。

エンゲージメントを正しく測り、生産性向上・離職防止に繋げたい

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント 代表取締役社長

鳥越 慎二氏

【鳥越 慎二氏プロフィール】
（とりごえ しんじ）東京大学経済学部経済学科卒業。ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院修了（MBA 経営学修士号取得）。大学卒業後、外資系戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーにて保険・金融を始め様々な業界を対象としたコンサルティング業務に従事。1999年、株式会社アドバンテッジリスクマネジメントを設立。

多くの企業がリスキリングに取り組む一方、「何から学び直したらいいのか分からない」という声をよく聞きます。デザイン思考力は企業競争力を高めるため、今や国内でも業種業界規模問わず多くの企業が教育に力を入れ始めている能力です。本講演では、なぜデザイン思考力から始めるべきなのかといった背景を解説したあとに、学びっぱなしにさせないための学習・定着・実践を実現する再現性の高い手法を事例を交えてご紹介します。

効果的なリスキリングコンテンツ、手法を知りたい

VISITS Technologies株式会社 エグゼクティブ ディレクター

永井 翔吾氏

【永井 翔吾氏プロフィール】
（ながい しょうご）2012年ロースクールを修了し、司法試験と国家公務員総合職試験に合格。2013年経済産業省に入省。その後、ボストン コンサルティング グループに入社。2016年、VISITS Technologies株式会社にジョイン。延べ200社以上の採用支援に従事し、現在はデザイン思考テスト事業責任者。

昨今導入が進むジョブ型人事制度。導入するも、運用面で苦戦されている企業も多いと感じます。本講演では苦戦している企業の共通項から、その根本的な要因と解決策についてご説明。企業戦略を起点とした人事戦略への落とし込みや、社員個々のキャリア自律など、企業と社員のビジョンを実現し、人事を中心に苦労して導入したジョブ型人事制度を120％活かすための、戦略立案の3ステップをお話しします。

ジョブ型人事制度のスムーズな導入ができていない

株式会社エイチ・ティー 代表取締役

照井 直哉氏

【照井 直哉氏プロフィール】
（てるい なおや）事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルティングファームで人事組織改革PJを多数手がける。その後人材系ベンチャーでコンサル事業担当役員として従事。VUCA時代の中、人と企業の働き方変革の必要性を感じ、その支援を目的としたHXTを設立し現在に至る。Prosci®認定チェンジプラクティショナー。

株式会社エイチ・ティー マネージング・コンサルタント

鳥羽瀬 建氏

【鳥羽瀬 建氏プロフィール】
（とばせ けん）外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後、大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。HXTでは社会人向けの研修やキャリア支援で活動。

人的資本の情報開示は投資家以外にも従業員や求職者も見れることから、より一層、人への投資が求められています。一方で、「うちの社員は自ら学ばない」という相談が増えており、「育成への投資をしたところで意味がないのでは？」と悩んでいる人事も多いようです。本講演では、そもそも人は学ばないという前提に立った上で、フィードバックという視点から、社員それぞれの学びに対する意欲を高める方法についてお話しします。

成長意欲の低い社員が多いが、育成への投資は重要だと考えている

株式会社ZOZO 人自本部 組織・人材開発部 ディレクター

小金 蔵人氏

【小金 蔵人氏プロフィール】
（こがね くらと）1998年に味の素にビジネス職で入社。2006年にヤフーに転職し、新規サービス企画のリリースを経験する傍らで各種組織活性プロジェクトを推進。人事部門に異動後、全社の人材開発・組織開発を担当。2020年にZOZOへ転職し、現在は全社およびクリエイター部門の人事企画・人材開発・組織開発に携わっている。

株式会社Schoo 法人事業本部 カスタマーサクセス部門長

叶内 怜氏

【叶内 怜氏プロフィール】
（かなうち さとし）2003年にエン・ジャパンに入社。営業として様々な業界を担当し、チームマネジメントに従事。web業界に転身しアカウントプランナーやメディア事業の責任者として事業推進を実施。その後、コンサルティングファームを経て2021年1月にSchoo入社し、法人事業本部 カスタマーサクセス部門長として従事。

エンゲージメントと生産性の向上を目的にマーケティングにおけるカスタマー・サクセスのアプローチを人事に応用する動きが出ています。従業員がパフォーマンスを発揮し続けるために、人事には何が求められるのでしょうか。本講演では、そのための施策としてEX（従業員体験）とコミュニケーションを取り上げます。現場の実践例やテクノロジーの活用方法なども交え、いかにエンゲージメントと生産性を向上させるのかを議論します。

従業員エンゲージメントと生産性を向上させるヒントが欲しい

神戸大学 経済経営研究所 准教授

江夏 幾多郎氏

【江夏 幾多郎氏プロフィール】
（えなつ いくたろう）1979年生まれ。一橋大学商学部卒業。同大学にて博士（商学）取得。名古屋大学を経て2019年より現職。専門は人的資源管理論、雇用システム論。日本労務学会会長。主著に『コロナショックと就労』（ミネルヴァ書房）『人事評価における「曖昧」と「納得」』（NHK出版）など。

アドビ株式会社 人事部 シニアマネージャー

杉本 隆一郎氏

【杉本 隆一郎氏プロフィール】
（すぎもと りゅういちろう）10年以上の人事業務経験を経て、2012年リンクトイン日本法人立ち上げに人事責任者として参画し、ビジネスSNS及びダイレクト・ソーシングの普及に携わる。その後外資IT企業にて採用統括職を歴任し、2019年アドビに入社。北アジアにおける採用推進、Employee Experienceの向上に取り組む。

株式会社PKSHA Workplace 執行役員 株式会社PKSHA Capital パートナー

杉原 雅人氏

【杉原 雅人氏プロフィール】
（すぎはら まさひと）前職の戦略コンサルティングキャリアは20年近く、マネイジング・ディレクターとして大手企業のDX戦略から組織変革までを手掛ける。PKSHAグループの執行役員や社外取締役を歴任し、現在は、人事やITなどコーポレート部門向けのAI-SaaSの事業開発と同時にクライアント企業の変革支援にハンズオンで従事。

最近さらに注目が高まっているリスキリング。「DX人材育成」や個人が自主的に好きなことを学ぶ「学び直し」と同義語と捉えてしまうことも多く見られますが、本来は労働移動全般を指す概念であり、企業ごとに適切な労働移動を促進するための重要な組織戦略です。本講演では法政大学の田中研之輔先生をお招きし、人的資本の最大化に向けた労働移動としての「リスキリング」促進のポイントや具体的手法を解説します。

リスキリングの理解を深め、社員のキャリア自律を促進したい

法政大学 キャリアデザイン学部 教授/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）Berkeley元客員研究員。University of Melbourne元客員研究員。専門はキャリア論、組織論。株式会社NEWONE顧問他、社外取締役・社外顧問を27社歴任。著書25冊『先生は教えてくれない就活のトリセツ』等。専新刊『プロティアン』。最新刊に『ビジトレ』他メディア多数連載。

株式会社NEWONE マネジャー

小野寺 慎平氏

【小野寺 慎平氏プロフィール】
（おのでら しんぺい）大学卒業後、(株)シェイクに入社。企業の人材育成や組織開発のコンサルティングを行う。2018年1月(株)NEWONEに参画。商品開発・マーケティング、組織開発、研修のファシリテーターなどで活動する傍ら、「仕事そのものが面白いと思う20代を増やす」をテーマに20代向けの能力開発の新規事業を立ち上げる。

従来の人事制度や評価制度の見直しを検討する企業が増えてきました。一方、それぞれの改定を個別に進め、行き詰まるケースも目にします。今こそ、人事戦略には、全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、その背骨を軸に、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事全体施策」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。

人事各施策がバラバラに感じる、全体を統合して成果を上げたい

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

OXYGYの考えるHRトランスフォーメーションを、どうやってスタートさせ、成功させるのか。日系大手企業は、これまで培ってきた過去の成功体験によって強固な「型」を持つがゆえに、実際には変化を拒む社内の声も多く出てきます。この「型」をいかに変容させられるのか。本講演では、人事マネジャーがどのように変化を起こし、事業価値の創出に直結する人事にしていけるのか。実例を交えながら皆様と伴に考えます。

人と組織をテコにして、事業を持続的に成長させたい

OXYGY株式会社 代表取締役/アジア・パシフィック代表パートナー

太田 信之氏

【太田 信之氏プロフィール】
（おおた のぶゆき）OXYGYアジア部門の責任者。25年に渡り、業界、国を超えて、戦略、イノベーション、事業変革（再生）、リーダーシップをテーマに、インパクトを生むことを信条にコンサルティングだけでなく、実践的な事業開発（M&A、スタートアップ投資等）を行ってきた。クライアントと共に成果を出すことが生きがい。

女性活躍推進法が成立して約7年。施策に行き詰まりを感じる企業様は、まだ多いのではないでしょうか。本講演では長年女性活躍の取り組みを行う、第一生命の現推進責任者の猪平氏から具体的な施策を紹介いただきます。失敗から何を学び、壁をどう乗り越えて管理職登用度部門ランキング1位*になれたのか、全社的に女性が活躍できる環境を作るまでのリアルな取り組み事例を解説いただきます。（＊2021年日経WOMAN調べ）

女性活躍推進の様々な取り組みをしているが行き詰まり感がある

第一生命保険株式会社 人事部 D&I・人権啓発室長

猪平 徳子氏

【猪平 徳子氏プロフィール】
（いのひら のりこ）1999年入社。ファイナンシャルプランナーとして3年間営業に従事後、商品事業部にて個人向け生命保険の商品開発および個人保障事業に従事。2020年より同社および第一生命ホールディングス株式会社の国内グループにおける女性活躍推進をはじめダイバーシティ＆インクルージョン取組みを推進。

WisH株式会社 代表取締役

清水 美ゆき氏

【清水 美ゆき氏プロフィール】
（しみず みゆき）女性のキャリア支援をミッションとし、これまでに多数の大手企業にて女性のキャリア研修を企画・プロデュースしており、女性活躍推進に関する内容を専門とするWisH株式会社を設立。その後、サービス領域をダイバーシティに広げ、D＆I専門コンサルタントとして研修・講座・講演を実施している。

従業員エンゲージメントの重要性が認識され、多くの企業がサーベイや1on1などの取り組みを行っていますが、実際にはエンゲージメントが低下している企業もあります。成否を分けるポイントは、従業員の本音の「引き出し方」と「向き合い方」。どうすれば従業員の本音を引き出せるのか、また、その本音とどう向き合い、どんな対策を講じていけばいいのか事例をもとに考えます。

エンゲージメント向上施策に課題を感じている

Zアカデミア 学長/武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部（武蔵野EMC） 学部長

伊藤 羊一氏

【伊藤 羊一氏プロフィール】
（いとう よういち）日本興業銀行、プラスを経て2015年4月よりヤフー。現在Zアカデミア学長として次世代リーダー開発を行うほか社外でもリーダー開発を行う。2021年4月武蔵野大学アントレプレナーシップ学部を開設、学部長就任。代表著作「1分で話せ」。

みずほフィナンシャルグループ 人材・組織開発部 キャリアデザイン室 教育チーム 参事役

井伊 陽祐氏

【井伊 陽祐氏プロフィール】
（いい ようすけ）2007年にみずほ銀行に入社。法人営業〈07-14年〉で得た知識やスキルを若手教育へ活かすべく、人事部門（15年～）へ異動し、現在は主にみずほフィナンシャルグループ・みずほ銀行・みずほ信託銀行の初期教育における総括業務を担当。

バヅクリ株式会社 代表取締役社長 CEO

佐藤 太一氏

【佐藤 太一氏プロフィール】
（さとう たいち）チェンジ、DeNA、アクセンチュアを経験後、みんなのウェディングの経営企画部長として東証マザーズに上場。アソビのメディアPLAYLIFEで月間利用者400万人を記録。社内コミュニケーション「バヅクリ」を立上げ。大手700社の内定者フォロー、社内イベント、労組イベント、エンゲージメント施策を支援。

雇用率引き上げや障害者の戦力化への要請が高まっている中、発達障害の持つ多様な能力を活かす「ニューロダイバーシティ」に注目が集まっています。シリコンバレーなどでは、いち早く発達障害者の職務適性に着目、先端（高度）IT専門職として採用や育成が進められている事例も出てきました。本講演では発達障害を主とするニューロダイバーシティ推進による、障害者雇用および企業競争力強化事例を解説します。

障害者雇用による企業活動への貢献を考えたい

パーソルダイバース株式会社 雇用開発部 兼 Neuro Diversity事業部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルダイバースの事業開発に従事。

働く環境や世間に求められるニーズ が変わっていく中、人材戦略として、事業の立ち上げやより一層の事業成長に伴って、社員の成長も実現させて企業成長し続ける ことを掲げているソフトバンク。本講演ではソフトバンク 人事統括部長の野村様と、人材を資本として捉え、各人が最大限に能力を発揮するための環境を見極めるためにどのようなデータ活用をされているのか、実際の手法や考え方について事例を交えながら対談します。

人的資本の情報開示におけるデータ整備や活用ができていない

ソフトバンク株式会社 コーポレート統括 人事本部 人事企画統括部 統括部長

野村 純也氏

【野村 純也氏プロフィール】
（のむら じゅんや）2016年よりソフトバンクの人事企画部門に着任、2021年より現職。人事制度などの企画を中心に、役員報酬設計や労務問題対応などガバナンス、HRシステムや各種サーベイ企画・分析、女性活躍推進・健康経営等を担当。2023年1月からは人事サービスを内外展開するSBアットワーク(株)社長を兼任。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）野村総合研究所に入社し、データマイニングの分析コンサルティングを多数経験。2007年当社に入社し、取締役副社長に就任。データ活用の知見を活かしたタレントマネジメントシステム「タレントパレット」事業を立ち上げ、社員のパフォーマンスを最大化する「科学的人事」を考案。その方法論の確立と啓蒙活動に尽力中。

人的資本経営への関心が高まる中、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往しています。開示することだけに囚われず、真に企業価値を高める取り組みへとつなげるためには、どのような考え方や具体的な施策が必要か。本講演では、当社で行った「人的資本情報開示に関する実態調査」「人事部大研究調査」にもとづいて、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示します。

人的資本経営のあり方、開示すべき情報内容や方法を知りたい

株式会社パーソル総合研究所 上席主任研究員

佐々木 聡氏

【佐々木 聡氏プロフィール】
（ささき さとし）リクルート入社後、人事考課制度、組織変革に関するコンサルテーション、HCMに関する新規事業に携わった後、ヘイ コンサルティング グループ（現：コーン・フェリー）において人材開発領域ビジネスの事業責任者に着任。2013年パーソル総合研究所に入社、コンサルティング事業本部を経て2020年より現職。

人的資本経営というキーワードが定着した昨今、エンゲージメント調査を中心とした従業員意識調査の活用の見直しや運用の強化が進みつつありますが、調査結果を受けた改善アクションの実施にはまだ課題が多いと見られます。本講演では海外事業の拡大を目指した組織づくりに大きく舵を切ったミズノを例に、エンゲージメント調査をグローバルで実施した後のアクションや、サステナビリティへの取り組みについて紹介します。

全社規模での組織変革をどこから始めたらよいか悩んでいる

クアルトリクス合同会社 EX ソリューションストラテジー ディレクター

東田 真樹氏

【東田 真樹氏プロフィール】
（ひがしだ まさき）ボストン大学経済学部卒業。外資系投資銀行及び経営コンサルティングファームを経て現職。前職では組織人事コンサルティングに従事し、様々なプロジェクトに参画する。コミュニケーションデータやサーベイ結果を用い、課題抽出から効果検証を行うチェンジマネジメントを専門とし、アナリティクス領域での講演実績も有する。

ミズノ株式会社 グローバル人事総務部 次長

水野 ショーン氏

【水野 ショーン氏プロフィール】
（みずの しょーん）PwCシカゴ事務所・東京事務所アシュアランス部門を経て、2009年にミズノ株式会社入社。2012年から香港駐在、生産管理業務に従事した後、2016年よりシンガポールミズノにて、バックオフィス、デジタルコマース責任者を務める。現在は、本社グローバル人事総務部にて、組織、人財のグローバル化を推進実行。

ミズノ株式会社 グローバル人事総務部 グローバル人財課 課長

前川 拓也氏

【前川 拓也氏プロフィール】
（まえかわ たくや）パリ大学日本語学科卒。2009年ミズノ株式会社に入社、大阪本社経理財務部で会計を経験。2015年イギリス駐在中にEMEA経営企画室で事業改革を推進。2019年よりフランスミズノでアドミン責任者を務め、子会社化や南欧組織再編を実行。現在、本社グローバル人事総務部にてOne Mizunoの実現に奮闘中。

事業環境や雇用環境が急速に変化し、採用市場は激化の一途をたどっています。更に人の定着と組織の成長は企業にとって喫緊の課題です。採用成功と組織力向上のポイントは、人事任せ・現場任せではなく、経営・現場・人事が一体となり「採用活動を通じて組織を強化」していくことです。本講演では採用CX（候補者体験）の考え方を取り入れた、「これからの採用手法」の設計と実践ポイントをご案内します。

採用活動でミスマッチ・離職率低減、更に組織力強化を図りたい

株式会社クイック　コンサルタント

福島 淳史氏

【福島 淳史氏プロフィール】
（ふくしま あつし）大学卒業後、2013年クイックに入社。新規事業リーダーとして採用CX（候補者体験）を起点にした採用コンサルティングで約150社の採用戦略構築・実行を支援。「歴史に残る採用支援を」をポリシーに、事業のターニングポイントにおける採用変革を得意としている。

株式会社クイック 新卒採用プロジェクトリーダー

大西 沙季氏

【大西 沙季氏プロフィール】
（おおにし さき）大学卒業後、2016年クイックに入社。企画営業職を経て入社3年目からリクルーティング事業部の新卒採用プロジェクトに参画。応募者一人ひとりと大切に向き合い驚きと感動で候補者を魅了し「人で勝つ」採用戦略で事業部全体を巻き込んで採用力強化を推進してきた熱きリーダー。

昨今、ウェルビーイング経営の推進に力を入れる企業が増えています。しかし、一般的・限定的なデータや、目の前の問題意識だけで「なんとなく」打ち手を講じるだけでは、社員の幸福度を持続的に高め、会社の発展に寄与することは難しいです。「仕事における幸せ」を追求するために、仕組みの拡充にどのように向き合うべきか。本講演では、ビジネスとアカデミックの両視点から、ウェルビーイング経営推進のポイントを探求します。

社員が幸せに働き続けるための仕組みや施策を整えていきたい

国分グループ本社株式会社 執行役員社長室長兼経営統括本部 部長/仕事における幸福度担当

野間 幹子氏

【野間 幹子氏プロフィール】
（のま みきこ）国分株式会社に入社後、労務管理、社会保険・労働保険業務の他、健康経営、人事制度設計など人事領域に従事。現在は「執行役員社長室長兼経営統括本部部長仕事における幸福度担当」として、グループ社員の成長・活躍と働きがい向上を目指した施策の企画と導入推進を担当。

京都大学 教授

柴田 悠氏

【柴田 悠氏プロフィール】
（しばた はるか）1978年生まれ。京都大学大学院人間・環境学研究科教授。博士（人間・環境学）。京都大学総合人間学部卒業、京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程修了。専門は社会学、幸福研究、社会保障論。同志社大学准教授、立命館大学准教授、京都大学准教授を経て2023年度より現職。著書・共著書多数。

アイディール・リーダーズ株式会社 共同創業者/Chief Happiness Officer

丹羽 真理氏

【丹羽 真理氏プロフィール】
（にわ まり）University of Sussex大学院にてMSc取得後、株式会社野村総合研究所に入社。2015年にIdeal Leaders株式会社を共同創業。ウェルビーイングやパーパスに関連するプロジェクト、経営者向けエグゼクティブコーチング等の実績多数。 2018年に『パーパス・マネジメント』を出版。

環境が刻々と変わり、唯一の正解が存在しない現在、未来の経営者を育成する難易度が上がっています。新しい時代を担う経営者には、どのようなスキルや資質が求められるのでしょうか。企業は多くの人材の中から、企業を率いるリーダー候補をどのように見出し、育てていけばいいのでしょうか。突き抜けた能力を持つ「スター人材」の研究による理論と、長年経営人材育成に関わってきた現場の持論をもとに、経営人材育成のあり方を示します。

新しい時代を担う経営者を発掘、育成したい

株式会社日本M&Aセンターホールディングス CHRO／株式会社日本M&Aセンター 取締役 常務執行役員 人材本部長 人材ファースト管掌

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）81年 日本鋼管入社。97年 日本GM入社。部品部門デルファイの取締役副社長兼AP人事本部長。03年 三菱自動車常務執行役員人事本部長。ユニクロ執行役員を経て06年 エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長。その後、日本IBM理事、日本HP取締役人事統括本部長、ミスミ統括執行役員人材開発センター長。23年4月より現職。ミシガン大学MBA。

ソフトバンク株式会社 コーポレート統括 人事本部 本部長 兼 総務本部 本部長

源田 泰之氏

【源田 泰之氏プロフィール】
（げんだ やすゆき）1998年入社。営業を経験後、2008年より人事領域を担当。ソフトバンクアカデミア、ソフトバンクユニバーシティを立ち上げ、新規事業提案制度であるソフトバンクイノベンチャーでは選出されたアイデアの事業化を推進し数社の設立を支援。また、高い志と異能を持つ若手人材支援を行う孫正義育英財団の事務局長も兼務。

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

服部 泰宏氏

【服部 泰宏氏プロフィール】
（はっとり やすひろ）2009年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了、博士（経営学）取得。滋賀大学経済学部情報管理学科専任講師などを経て、現職。日本企業における組織と個人の関わりあい（組織コミットメントや心理的契約）、経営学的な知識の普及の研究等、多数の研究活動に従事。近著に『組織行動論の考え方・使い方』（有斐閣）がある。

人的資本の情報開示は投資家以外にも従業員や求職者も見れることから、より一層、人への投資が求められています。一方で、実際の現場では「うちの社員は自ら学ばない」という相談が増えています。「育成への投資をしたところで意味がないのでは？」と二の足を踏んでしまう人事も多いのではないでしょうか。本講演では、モチベーションという観点から従業員のやる気・学習意欲を引き出し、自律的に学習していく方法をお話しします。

自ら学ぶ環境を与えているが、社員が主体的に参加・利用してくれない

コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社 ソリューションコンサルタント

宮原 隆氏

【宮原 隆氏プロフィール】
（みやはら たかし）大学卒業後、約20年間、採用や教育・研修などの人材開発業務を複数社にて歴任。2018年10月よりコーナーストーンオンデマンドジャパン入社。ソリューションコンサルタントとして、プリセールス活動、プロジェクト支援、クライアントサクセスなどの業務に従事。

株式会社Schoo 法人CR（法人営業）部門責任者

岡村 大輔氏

【岡村 大輔氏プロフィール】
（おかむら だいすけ）リクルートのHRメディア事業における大手企業を対象にした総合企画セールス・チームマネジメントに携わった後に、東京ガールズコレクションの営業責任者、NPS®や顧客ロイヤルティデータ解析領域のITスタートアップのビジネスサイド責任者などを経て、2023年1月にSchooに入社。

人的資源から、人的資本の経営に考え方が大きく変わる中、組織のエンゲージメント向上が喫緊の課題となっている企業は多いのではないでしょうか？ 一方で、その向上へは、人事制度やマネジメントなどが複雑に絡み合い、何を行えばよいか分からないという声をよく耳にします。そこで本講演では、働きがいランキング上位の企業が実際どのような施策を行っているのかをご紹介するとともに、そのポイントを解説いたします。

従業員の自主自立や組織の変革を実現したい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員・ディレクター

野崎 洸太郎氏

【野崎 洸太郎氏プロフィール】
（のざき こうたろう）リクルートのHR領域でソリューション営業、そして首都圏、九州エリアの責任者として約60名のマネジメントに従事。その後、フィールドマネージメントグループに参画。事業会社での経験を活かし、人事制度改定や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数支援。シンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとする。

「キャリア自律」を促すには組織の支援が不可欠です。グッドキャリアアワード2022を受賞した雪印メグミルクは「人材は最大の経営資源であり、当社グループの持続的成長を支えるのは人だ」という考えのもと、積極的なキャリア形成支援策を進めています。本講演では、同社の施策推進における課題と対応、最重要視していることについてご紹介。後半では「これからのキャリア自律のあり方」をテーマにディスカッションを行います。

企業内のキャリア自律支援について、最新の事例を知りたい

雪印メグミルク株式会社 人事部人材開発センター 担当課長

須栗 紀子氏

【須栗 紀子氏プロフィール】
（すぐり のりこ）日本女子大学卒業。研究開発部門、マーケティング部門を経て2020年4月人事部に着任。能力開発およびキャリア開発研修に携わり、女性活躍から多様性の推進を担当。2022年国家資格キャリアコンサルタント取得。

ユースキャリア研究所 代表

高橋 浩氏

【高橋 浩氏プロフィール】
（たかはし ひろし）ユースキャリア研究所代表。博士（心理学）、キャリアコンサルタント、公認心理師。1987年、NECグループの半導体設計会社に入社、経営企画、キャリア相談に従事。2012年、独立し、行政や企業でのキャリア相談・研修、調査研究、厚生労働省委託事業にてセルフ・キャリアドック導入支援アドバイザー等を務める。

株式会社日本マンパワー フェロー

水野 みち氏

【水野 みち氏プロフィール】
（みずの みち）企業内のキャリア開発、組織開発、D&I推進に従事。キャリア面談、組織診断、対話型の組織開発を推進。国際基督教大学卒業。2005年ペンシルバニア州立大学にてカウンセリングを学び教育学修士取得。組織開発ファシリテーター、NPO日本キャリア開発協会認定スーパーバイザー。

人的資本経営における重要指標の一つに従業員エンゲージメントがあります。エンゲージメント向上のためにはEX（従業員エクスペリエンス）の設計がポイントとなります。本講演では、人的資本経営・情報開示の取り組みを進めている大手企業の事例を交えて、人的資本経営・情報開示を進めていくうえでの要点やエンゲージメントの向上、効果的なEXの設計手法などについてご紹介します。

人的資本経営・開示を目指しエンゲージメント向上に取り組みたい

株式会社HRBrain 執行役員/EX事業本部 本部長/人的資本TIMES 編集長

吉田 達揮氏

【吉田 達揮氏プロフィール】
（よしだ たつき）HRBrainに入社後、人事制度コンサルティング部・社内タレントマネジメントユニットの立ち上げを担当。以降、ゼネラルマネージャーとして全社戦略の策定・推進。現在は従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」を提供するEX事業本部の本部長として従事。2022年4月執行役員に就任。

労働人口減少、ジョブ型雇用の加速に伴い、即戦力人材の採用難易度は年々高まっています。一方で経営における人材獲得・活用は重要度が高く、今後もこの環境の中で成果を上げることが求められます。この環境を打破するためには何ができるのでしょうか。本講演では旧来の組織の在り方を脱却し、多角化する事業課題に対処できる組織づくり、事業を推進するための組織運営の新しいカタチについてお話しします。

課題解決に向けた組織づくりに取り組みたい

パーソルキャリア株式会社 タレントシェアリング事業部 HiPro Direct事業責任者

大里 真一朗氏

【大里 真一朗氏プロフィール】
（おおさと しんいちろう）大学を卒業後、すべての人の挑戦を後押ししたいという想いから、2015年インテリジェンス（現パーソルキャリア）に新卒で入社。企業の採用活動を支援するリクルーティングアドバイザーに2年半従事。新規開拓組織の立ち上げ、アライアンス推進、マネジメントを兼務した後、現在2つの事業の責任者を担う。

多くの日本企業は少子高齢化による人材不足に悩んでいます。このような中で他社との差別化や競争優位性をつくる「戦略人事」が注目を集めています。戦略人事は経営資源の一つである「ヒト」を経営戦略と紐づいた育成・配置・評価などを行い、自社の人材を最大限活かすことにつながります。そこで、本セッションでは戦略人事の理想的な異動・人員配置について具体的な事例を交えて議論いたします。

戦略人事に基づく異動・人員配置の手法や事例が知りたい

法政大学 キャリアデザイン学部 キャリアデザイン学科 教授

梅崎 修氏

【梅崎 修氏プロフィール】
（うめざき おさむ）2000年大阪大学経済学研究科博士後期課程修了（経済学博士）、2003年法政大学キャリアデザイン学部専任講師、2014年より現職。近著に『日本的雇用システムをつくる1945－1995 ―オーラルヒストリーによる接近』（共著、東京大学出版会、2023）など。

カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYA株式会社やAIU保険会社にて、職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導する。2012年1月にカゴメ株式会社に入社。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

株式会社SmartHR タレントマネジメント事業 事業責任者

重松 裕三氏

【重松 裕三氏プロフィール】
（しげまつ ゆうぞう）慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、新規事業の立ち上げを手掛けつつ、チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHR に入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとして「SmartHR」の機能開発に貢献。人事情報を活用し組織力を向上させる企画開発も担当。

現代ビジネスでは欠かせなくなってきたダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）。経営戦略の一部に掲げ、中長期の目標に向けて動いているケースをよくお見受けます。しかし、どのようにD&Iを推進すれば会社の成果につながるのかを明確にできる方は少ないのではないでしょうか？ 本講演ではMUFGグループの曽山様をお招きし、人財の多様性の取り組みをどのように財務的な成果につなげるかについて、事例をもとに解説します。

人事と経営戦略をどのようにシンクさせるか理解したい

株式会社三菱UFJフィナンシャルグループ 人事部企画グループ 次長

曽山 さやか氏

【曽山 さやか氏プロフィール】
（そやま さやか）旧東京三菱銀行（現三菱UFJ銀行）入行。法人RM業務の後、ソリューションプロダクツ部にて国内外のプロジェクトファイナンス組成・期中案件管理に従事。その後、アジアグローバルコーポレート営業部を経て2022年人事部ダイバーシティ推進室ダイバーシティ推進室長に就任。2023年3月より現職。

EFコーポレートエデュケーション（Hult EF）株式会社　西日本営業ディレクター

青田 知士氏

【青田 知士氏プロフィール】
（あおた さとし）小学時代の山村留学から大学時代の海外留学まで異文化のシャワーを浴びる。大学卒業後、学校教育の現場に立つ。前職では学校教育のコンサルタントとして活動し支社運営では、【人間力】育成を中心に、独自の人材育成メソッドを確立。現在はHULT/EFの法人部門にて、経営戦略に紐づく人財開発や組織開発に従事。