［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
NECの事例から考える「人的資本経営」
～経営のストーリーと連動した人材戦略のポイント～
株式会社サイダス 執行役員/プロダクトソリューション本部 本部長
中村 亮一氏
プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
昨年から人的資本というワードが毎日のようにニュースに取り上げられており、2023年からプライム市場において有価証券報告書での人的資本情報の開示が義務化されます。
本講演では、人的資本の中でもポイントとなるダイバーシティ、エンゲージメントなどについて、NEC様の事例を踏まえながら、学術的な見地も踏まえてディスカッションさせていただきます。
実務・学術両面から人的資本経営の本質について知りたい方におすすめです。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
昨今、非財務投資が増加する中で、ESGのSocialの含まれる「人的資本」についても投資家や経営者の中で関心が高まってきました。
人的資本に関する情報開示ガイドラインとして2018年にはISO 30414が公開され、2020年にはSEC（米国証券取引委員会）が人的資本に関する情報開示をルール化が決定し、日本国内でも2021年6月に施行された改訂版コーポレートガバナンスコードにおいて、人的資本に関する開示と取締役会による監督を求められるようになりました。
自社の人的資本経営を推し進める中で、どのようなポイントを押さえ、本質的な議論に発展させていくべきか、先進事例を交えながら話を進めていきます。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
今年は人的資本経営元年とも呼べる年になると思います。経営 - 財務 - 人事それぞれの戦略がつながり、その中でも人事領域の戦略・施策が注目を集めることになります。
人事にとってはチャンスの年でもありますので、一緒に学び盛り上げていきましょう！
- 中村 亮一氏（なかむら りょういち）
- 株式会社サイダス 執行役員/プロダクトソリューション本部 本部長
- 日立製作所、ソフトバンクで人事、育成、採用、ダイバーシティ、人員管理等を経験し、2020年HRテクノロジースタートアップの経営に参画。2021年NECでダイレクトチーム立上やピープルアナリティクス専門チームのマネジメントに従事。2022年より現職。ISO 30414リードコンサルタント認定を取得。
「日本の人事部」「ＨＲカンファレンス」「ＨＲアワード」は、すべて株式会社ＨＲビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。
