［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

働き方の多様化や採用のオンライン化によって人材要件と採用手法が二重に変化することで、採用ミスマッチに悩んでいる企業が増えてきました。採用基準が曖昧だと、面接官ごとの評価にばらつきが生じ、求めていた人物像が一致しなくなるリスクがあります。本講演では、臨床心理士である心理学のプロが採用要件の適切な定め方に使えるフレームワークなどを用いて「採用基準の作り方・採用基準の共有方法」を解説します。

面接官の主観に頼る採用から脱却して、見極めの精度を向上したい

株式会社リーディングマーク 組織心理研究所 所長/ 臨床心理士・公認心理師

佐藤 映氏

【佐藤 映氏プロフィール】
（さとう うつる）臨床心理士・公認心理師。京都大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学。修士（教育学）。京都文教大学で教鞭をとった後、2020年にリーディングマークに入社。「ミキワメ」の性格検査、ウェルビーイングサーベイの設計責任者を務める。

ジョブ型雇用や週休3日制、副業促進、転勤廃止、ワーケーションなど新たなワークスタイルがコロナ禍を経て急速に広がっています。これらをつなぐキーワードは人的資本経営。働き手一人ひとりを貴重な“人財”と捉えて、その潜在能力を最大限引き出す人材戦略のことです。なぜ今、人的資本経営に焦点が当たるのか。先駆的な企業事例を交えて、ポスト日本型雇用をひも解きます。

人的資本経営に何から手を付ければよいか、決めかねている

株式会社日本経済新聞社 編集委員

石塚 由紀夫氏

【石塚 由紀夫氏プロフィール】
（いしづか ゆきお）2008年から編集委員。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ（人材の多様化）、働き方改革など企業の人材戦略、個人のキャリア形成を長年取材してきました。テレワークが普及するなど新型コロナの感染拡大は働き方に変革を迫りました。ニューノーマルのワークスタイルを模索していきます。

採用活動が高度化している現代において、企業による攻めの採用が求められています。その中で、候補者に寄り添った採用マーケティングに取り組んでいるダイキン様をお招きし、同社の取り組み背景や具体的な施策、そして成果についてお話いただきます。また、採用担当者様からのご相談が増えている「インターンシップにおける接点作り」や「採用に繋がるパーパスの発信」についても、セッションの中で触れていきます。

自社が第一志望の学生が少ない・求める人材の採用に苦戦している

ダイキン工業株式会社 人事本部採用グループ

伊藤 淳氏

【伊藤 淳氏プロフィール】
（いとう じゅん）2019年、ダイキン工業に新卒入社。以来、人事本部にて新卒採用、 採用マーケティング、グローバルHR-Tech推進を担当。2022年、社内DX人材育成プログラム「ダイキン情報技術大学」 既存社員コースを修了。

株式会社No Company 代表取締役社長

秋山 真氏

【秋山 真氏プロフィール】
（あきやま しん）NoCompanyの親会社であるスパイスボックスに新卒で入社。2年間のプロデューサーの経験を経て、採用コミュニケーション事業を立ち上げ。2021年にNoCompanyを設立し代表取締役に就任。博報堂グループで唯一の採用マーケティング支援会社として、企業の採用活動における戦略立案や実行をサポート。

改正高年齢者雇用安定法施行から2年が経過しました。そこで定年後研究所ではパソナマスターズ社と共同で、法対応の検討状況のみならず、シニア社員活性化取組に関する企業人事アンケート調査を実施。本講演では、その調査結果を解説し、大企業における現在の対応状況や施策、方向性について解説します。あわせて、サントリーでの人事経験が豊かで現在、シニア活躍担当の斎藤様より、シニア社員活躍への取組事例をご紹介します。（協賛/株式会社星和ビジネスリンク）

大企業にて中高年社員の活性化に悩んでいる

一般社団法人定年後研究所 理事/所長

池口 武志氏

【池口 武志氏プロフィール】
（いけぐち たけし）日本生命保険にて長く管理職を経験後、2016年より人材育成支援サービスを行う星和ビジネスリンクに出向し、現在に至る。還暦を迎えた年に修士（老年学）号を修得。キャリアコンサルタント、心理的資本協会理事、シニア社会学会会員でもあり、著書に『定年NEXT（廣済堂新書）』『人生の頂点は定年後（青春新書）』。

サントリーホールディングス株式会社 ピープル＆カルチャー本部 専任部長

斎藤 誠二氏

【斎藤 誠二氏プロフィール】
（さいとう せいじ）1980年サントリー（株）に入社。同社傘下のサントリーホール、ハーゲンダッツ、日本ペプシコーラ、ティップネス等の事業の立ち上げや立て直しに従事。並行して、サントリー社のHR部門にて制度変更等を担当。2012年より同社キャリア開発部門の責任者となり、2018年よりキャリア支援部門を担当、現在に至る。

「社員が『ここで働きたい！』と思う組織風土作りが重要だ」とお考えの方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。ところが、一人ひとりが主体性を持ってイキイキ働く組織風土の実現は一筋縄ではいかず、早期離職やエンゲージメント低下を経験しているというお悩みをよく耳にします。本講演では、良い組織風土づくりに欠かせない理念浸透のポイントをお伝えしながら社員が主体的に行動する方法を事例を交えてご紹介します。

エンゲージメントを高めたい/理念共有したリーダーを育成したい

株式会社FiveVai 人財育成コンサルタント

池田 絵里氏

【池田 絵里氏プロフィール】
（いけだ えり）大学で臨床心理学を学び、製薬メーカーに入社。その後、人材紹介・派遣会社にて、社員研修、転職支援活動を行う。その後、独立。一貫して「人の成長・変化」に興味を持ち、支援し続けている。FiveVai人財開発事業に草創期から関わり、理念型育成®による組織開発・人財育成でトップクラスの経験と実績を有する。

健康経営に取り組まれる企業は、年々増加しています。その中でも、環境変化に伴うフィジカル／メンタル不調者の増加もあり、労働生産性低下による損失額も増えています。本講演では、「離職・休職」「精神的健康」「エンゲージメント向上」の切り口を最新の医学研究に基づいたエビデンスをベースにご紹介します。また、メンタルヘルスの側面から、改善に導くための効果的な取り組み方について、他社事例も交えてお話しします。

メンタルヘルス対策の効果的な打ち手を探している

株式会社バックテック 代表取締役CEO/京都大学大学院 医学研究科 健康経営プロジェクト研究員

福谷 直人氏

【福谷 直人氏プロフィール】
（ふくたに なおと）京都大学大学院医学研究科で博士号取得後、株式会社バックテックを創業。 理学療法士として臨床現場で感じた原体験・課題感をもとにエビデンスに基づくヘルスケアSaaSポケットセラピストを開発。 現在、京都大学大学院および産業医科大学での研究員を兼務しながら、エビデンスに基づく事業開発を進める。

今後数十年間続く高齢化に伴い、介護離職を防ぐための取り組みはどの企業も不可避です。仕事と介護の両立支援策を実効性のあるものにするには、すべての従業員がそれぞれの立場で適切な理解をすることが大切です。本講演では、今ある制度を活かすための、従業員への周知・理解促進に向けたロードマップ策定方法とそのポイントをお伝えします。

仕事と介護の両立支援を進めるための実例を知りたい

株式会社ユメコム 代表取締役

橋本 珠美氏

【橋本 珠美氏プロフィール】
（はしもと たまみ）2001年4月、株式会社ユメコムを起ち上げ、誰もが高齢社会を安心して過ごすためのコンサルティングを始める。相談窓口「シニアサポートデスク」「ワーク＆ケアヘルプライン」を運営し、高齢者やそのご家族の幅広いお悩みにお応えしている。相談窓口の事例と自身の経験を取り入れたセミナー活動は好評を得ている。

次世代リーダー育成の一環としてマネジメント研修を実施したものの「定着・行動変容しなかった・成果に繋がらなかった」などの経験はありませんか？「マネジメントスキル」や「戦略的思考力」など次世代リーダーならではのニーズに合わせて育成プランを設計することは想像以上に難易度が高いのです。本講演では次世代リーダーの育成において陥りがちな6つの要素とその解決方法について具体的な事例を交えてご紹介いたします。

次世代リーダー育成を見直し、事業成果に繋げたい

IDEA DEVELOPMENT株式会社 代表取締役

ジェイソン ダーキー氏

【ジェイソン ダーキー氏プロフィール】
（ジェイソン ダーキー）1972年米国シアトル生まれ。1992年に来日し上智大学卒業。在学中より研修企画会社に勤務。2003年 企業向け教育研修会社 IDEA DEVELOPMENTを設立。代表取締役に就任。能力開発のコンサルタント・インストラクターとして上場企業および外資系企業などに対して人材育成サービスを提供する。

自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。（協賛/ServiceNow Japan合同会社）

パーパス経営の重要性は理解しているが、まだ取り組めていない

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務 本部長

バスマジェ 詩織氏

【バスマジェ 詩織氏プロフィール】
（ばすまじぇ しおり）上智大学法学部卒業。ユニリーバ・ジャパンに入社後、新卒採用担当として通年デジタル採用や高校生インターンシップなどの新しい取り組みに従事したほか、ED&I担当として「ユニリーバ・ジャパン・プラウド」を始動。産休・育休を経てHRBPとして復帰後は様々なプロジェクトにかかわり、2022年7月より現職。

SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 執行役専務

原 伸一氏

【原 伸一氏プロフィール】
（はら しんいち）1988年、安田火災海上保険株式会社（現損害保険ジャパン株式会社）に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線（NY駐在を含む）にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月より現職。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る」。

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

鈴木 竜太氏

【鈴木 竜太氏プロフィール】
（すずき りゅうた）神戸大学経営学部卒業。ノースカロライナ大客員研究員、静岡県立大学経営情報学部専任講師を経て、現在、神戸大学大学院経営学研究科 教授。専門分野は経営組織論、組織行動論、経営管理論。近著に『経営組織論（はじめての経営学）』（東洋経済、2018年）『組織行動-組織の中の人間行動を探る』（有斐閣、2019年）など。

人的資本の情報開示については、多くの情報に振り回されて「やるべきこと」を見失った方も多いのではないでしょうか。企業の「やるべきこと」は自社の人的資本情報を収集・分析した上で社内外に説明することです。本講演では、これまでの政府や企業の動きを一旦整理したうえで、情報開示の活用事例や社内外に人的資本の状況説明を正しく実施するためにどのような準備をすべきかを、先行企業の事例を交えてお伝えします。

人的資本の情報開示を着実に進め、経営改善に結び付けたい

Ｆフロンティア株式会社 代表取締役/人事コンサルタント/社会保険労務士

深瀬 勝範氏

【深瀬 勝範氏プロフィール】
（ふかせ かつのり）大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる　戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。

スーパーストリーム株式会社 マーケティング部 営業支援課

村井 美咲氏

【村井 美咲氏プロフィール】
（むらい みさき）スーパーストリーム入社後セールスエンジニアとして人事給与の商談に携わる。顧客ニーズに寄り添った提案を心掛けており、幅広い業種業態のお客様へ提案活動を行っている。

1on1や会議、重要な意思決定をする場で、強い感情を伴ったり、意見の衝突をした経験が誰もが一度はあるでしょう。社員が多様化する現在、上司や部下に話しにくさを感じたことはないでしょうか。本講演では、率直な話し合いができ、高い業績を出し続ける組織やマネージャーに共通している「クルーシャル・カンバセーション」という対話の手法をご紹介します。率直な対話を阻害している要因や克服ポイント、実践例も解説します。

業績向上につながり、率直に話し合える組織作りをしたい

Maeser Institute Japan, Inc. パートナー/マスタートレーナー

エリック・フランシス氏

【エリック・フランシス氏プロフィール】
（エリック・フランシス）グローバル・コミュニケーションを専門とし、複数の大学、アジア太平洋地域の多くの企業でセミナーを実施。青山学院大学でグローバル・コミュニケーションの教授としてMBAコースを担当、ビジネス・ブレークスルー大学大学院で、グローバリゼーション科教授としてグローバル・リーダーシップを指導。

ラーニング・マスターズ株式会社 取締役 マーケティング＆プロダクトディベロプメント 統括部長

近藤 克明氏

【近藤 克明氏プロフィール】
（こんどう かつあき）世界で100万人以上が受講する「クルーシャル・カンバセーション」を公式サプライヤーとして日本に導入。コンサルタント経験を踏まえ、マーケティングとプログラム開発部門を統括。GTD(R)、ラテラル・シンキング公式マスタートレーナー。同志社大学 文学部英文科卒業、関西学院大学大学院修士課程修了（MBA）。

「コカ・コーラ」の会社というと外資系と思われるかもしれませんが、日本の製造会社であるコカ・コーラ ボトラーズジャパン。若手の英語力向上を目指し開始した、英語力強化プログラム「GET」についてご紹介します。これまで英語力が求められていなかった社員の心にどうやって火をつけ、結果にコミットさせることができたのか？人事担当者からプログラム設計のポイントや、積極的な学びを促す工夫についてお伝えします。（協賛/株式会社WizWe）

受講者満足度が高く、結果の出る英語研修を探している

コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 人事統括部 人財開発部 人財開発課 リーダー

伊藤 祥子氏

【伊藤 祥子氏プロフィール】
（いとう しょうこ）2002年に新卒で入社し営業職を経て人事部門へ異動。ビジネスパートナー、労務、DE&Iのリーダーを経験したのち、2021年より現職。主に会社が注力している、英語力強化プログラム「GET」、女性リーダー育成プログラムをリード。各種研修企画に加え、タレントマネジメントの企画運営にも従事している。

今年4月から博士活用による税優遇が始まるなど、注目度が高まっている「博士採用」。しかし、博士学生は研究に忙しく、経団連が定めていた就活ルールの対象外だったため、学部、修士と就活動向が大きく異なっています。そこで本講演では、民間就職する博士の2人に1人以上が利用する「アカリク」登録者のデータから博士学生の就活動向を紐解き、博士に振り向いてもらうための採用戦略について解説いたします。

「博士採用」「博士の就活動向」について知りたい

株式会社アカリク 採用コンサルティング事業部 マネージャー

栗田 貴彬氏

【栗田 貴彬氏プロフィール】
（くりた たかあき）これまで人材系ベンチャー企業にて関西、東海のエリアリーダーとして大手から中小企業まで約300社のクライアントの採用支援を担当。2020年にアカリクに入社後、理系採用やIT人材採用における採用ソリューションの提案を行いながら、マネージャーとしてイベント企画や商品設計、新規事業立案にも携わっている。

人的資本経営の重要性が叫ばれる中、社員一人ひとりの継続学習や自律的学習を促す風土作りは多くの人事の課題です。課題解決の取り組みを行っているものの、手ごたえを十分に感じられていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。本講演では、継続学習や自律的学習の風土づくりの鍵となる「音声学習」という学習手法や、どのようにして音声学習が人的資本経営に活用できるのかについて大手企業の事例を基に解説します。

人的資本経営と組織課題に本気で向き合いたい

株式会社オトバンク 代表取締役会長/日本オーディオブック協議会 常任理事/耳活アドバイザー

上田 渉氏

【上田 渉氏プロフィール】
（うえだ わたる）東京大学経済学部経営学科中退。複数NPO・IT企業の立ち上げ・運営を経て、2004年オトバンクを創業し、代表取締役に就任。出版業界の振興を目的に、オーディオブックを文化として浸透させるべく日々奔走している。2022年7月に10年ぶりに著書『超効率耳勉強法』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）を出版。

現代のマネジャーは、プレイヤーとしても活躍が期待され、膨大な業務量に直面しています。そして、「忙しさ」を理由に大切なマネジメントの時間を後回しにしてしまいがちです。成人発達理論の観点から自分を忙しくしてしまう構造を理解し、自分で自分を忙しくしていると気づけると、「忙しさからの解放」が進みます。本講演では、成人発達理論の概要や忙しさからの解放の演習を通して、その効果を体感していただけます。

能力・心の成長を促進して、リーダーシップの質を向上させたい

株式会社グローセンパートナー 代表取締役

島森 俊央氏

【島森 俊央氏プロフィール】
（しまもり としひさ）2008年株式会社グローセンパートナーを設立 。人事制度導入や新入社員から役員/管理職クラスまでの教育研修を通して、クライアントの業績向上と社員活性化の実績を多く残している。加藤洋平氏から直接、成人発達理論を学び、自己変容の体験を進めており、一歩異なる視点でアドバイスができることが特徴である。

職場の健康管理における重要課題の一つメンタルヘルス。予防推進を目的にストレスチェック制度が義務化されましたが、実効性を問う声も存在します。例えば産業医面談受診者は受検者の0.5%で、残り99.5％は産業医面談に来ない高ストレス者と予備軍です。本講演では、脳科学に基づくデジタル技術を活用し、簡単にメンタルリスクを客観評価しストレスマネジメント（予防）に繋げる方法をお話しします。

従業員のメンタル状態を把握して改善したい

株式会社Yume Cloud Japan 代表取締役

吉田 大輔氏

【吉田 大輔氏プロフィール】
（よしだ だいすけ）富士通株式会社に入社後、半導体部門にて、ゼロから中国・インドを含むアジアビジネスの開拓を行う。アジアビジネスを500億円規模に拡大。2014年に米国シリコンバレーに転居し富士通の数多くの新規ビジネスを開拓。2019年に、山形大学の招致により、株式会社Yume Cloud Japanを設立。

「キャリア自律」の重要性が謳われる中、育む要素として、個人の仕事へのやりがいを高める「ジョブクラフティング」が注目されています。本講演では、株式会社ヒューマネージをお招きし、エンゲージメントサーベイから得られたデータ分析結果をもとに、新しい知見をお伝えします。また、組織へのエンゲージメントとジョブクラフティングの相関性や、実際に企業でサーベイを導入された事例や組織の変化についてお話しします。

社員の組織へのエンゲージメントを高めたい

株式会社ヒューマネージ アセスメントソリューション事業部 ディレクター/シニアコンサルタント

嬉野 真也氏

【嬉野 真也氏プロフィール】
（うれしの しんや）早稲田大学第一文学部で心理学を専攻。卒業後、ヒューマネージへ入社し、アセスメントツール（ストレスチェック、適性検査等）の開発に携わりながら、早稲田大学の小杉研究室にて、産業場面におけるストレス心理学の研究に取り組む。研究で得た成果・経験を学会発表、企業向け講演・提案営業等、幅広い場面で活用している。

株式会社シェイク ヒューマンリソースコンサルティング部門 コンサルタント

塚本 あみ氏

【塚本 あみ氏プロフィール】
（つかもと あみ）大学卒業後、大手オフィス家具メーカー人事部で異動、採用や人事制度構築のほか、階層別研修など社員教育業務に携わる。2016年、シェイク入社。人事部門に所属し、新卒・中途採用、人事制度の整備などを担当し、その後コンサルタントとして、大企業から中小企業まで育成プログラムの提案や新商品開発に従事している。

プライム市場の人的資本情報開示が義務化される2023年。義務化を機会と捉え、より経営競争力を高めるために人への投資はどのように変わるのでしょうか。本講演では、ISO 30414のリードコンサル資格を有する中村が、NECの佐藤氏と組織・人事領域の調査・分析を行う伊達氏と対談します。NECの事例をひも解きながら、経営ストーリーと連動した人材投資や事業成長に繋がるリテンション施策などついて語り合います。

経営戦略と連動した人材戦略について学びたい

日本電気株式会社 コーポレート・エグゼクティブ

佐藤 千佳氏

【佐藤 千佳氏プロフィール】
（さとう ちか）1982年住友電気工業(株)入社。1996年よりGEにて、組織開発、HRBP、企業買収・統合業務やHRリーダーを経験。2011年より日本マイクロソフト(株)執行役人事部長、ノキアにて日本・東アジア地区HRリーダーを経て、2018年日本電気(株)へ入社。カルチャー変革、人事改革、I&Dをリードする。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了。2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。組織・人事領域において調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知を活用した組織サーベイや人事データ分析を提供。近著に『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）など。

株式会社サイダス 執行役員/プロダクトソリューション本部 本部長

中村 亮一氏

【中村 亮一氏プロフィール】
（なかむら りょういち）日立製作所、ソフトバンクで人事、育成、採用、ダイバーシティ、人員管理等を経験し、2020年HRテクノロジースタートアップの経営に参画。2021年NECでダイレクトチーム立上やピープルアナリティクス専門チームのマネジメントに従事。2022年より現職。ISO 30414リードコンサルタント認定を取得。

人的資本経営について開示の義務化などを受け、取り組みの必要性が多くの企業のアジェンダになってきています。本講演では人的資本経営について、「事業連携」「情報開示」そして従業員との「選び選ばれる関係」の構築、という3つの論点からご説明します。人的資本経営の実現に向けてどのように取り組んでいけばよいかを具体的事例を交えてご紹介します。

人的資本経営の取り組みについてどう進めるか困っている

アビームコンサルティング株式会社 戦略ユニット 人的資本経営コンサルティングチーム プリンシパル

久保田 勇輝氏

【久保田 勇輝氏プロフィール】
（くぼた ゆうき）パッケージ会社/コンサルティングファームで人事コンサルティングに従事。人事の戦略、プロセス、テクノロジーの事業責任者として、多くの企業の人事戦略策定、タレントマネジメント、DX構想から業務設計、システム構築まで一貫したコンサルティング実績を有する。

「自社にマッチした即戦力人材」の採用がますます難しくなっていく中で注目されているのがアルムナイ採用です。本講演では、アルムナイ採用を実際に運用されている日本郵政グループ様をお招きし、企業と退職者の関係をどう捉え直し、築き上げていくべきなのか、実際運用して何が見えてきたのか、アルムナイ採用のリアルを市況感や事例を通してみなさまにお届けいたします。

アルムナイの実際の導入事例や効果について知りたい

株式会社リクルート 新規事業開発室Alumy プロダクトオーナー

金田 知樹氏

【金田 知樹氏プロフィール】
（かねだ ともき）株式会社リクルートに新卒入社。財務、事業企画を経たのちに社内新規事業制度を活用し、現在のAlumyを立ち上げる。Alumyではプロダクトオーナーとして、企業側・退職者側問わず幅広い範囲でサービスに関わる。

日本郵政株式会社 JP未来戦略ラボ グループリーダー

佐藤 和記氏

【佐藤 和記氏プロフィール】
（さとう かずき）2010年日本郵政株式会社に新卒入社。連結決算業務、上場準備などの業務を経験。その後、人事部に異動し、人事制度の企画・立案、ダイバーシティ推進、非財務情報開示を担当。2021年より「ＪＰ未来戦略ラボ」にも所属し、人事関連を中心としたグループ横断的な課題の解決に向け各種取組を推進中。

仕事と介護の両立に苦しむビジネスケアラーの数は、今後3年で数倍に膨れ上がり、人類史上かつてない高齢化の影響がいよいよ顕在化します。緊急性を増しているビジネスケアラー対策のポイントは「半強制的な情報提供と正しい危機感の醸成」「管理職のリテラシー向上」「介護の相談がしやすい組織風土づくり」の3つです。本講演では、自身も30年以上にわたる介護経験をもつ酒井が膨大なデータとともに解説します。

仕事と介護の両立支援、成功のポイントを理解したい

株式会社リクシス 代表取締役副社長

酒井 穣氏

【酒井 穣氏プロフィール】
（さかい じょう）慶應義塾大学理工学部卒、オランダTilburg大学経営学修士号（MBA）首席。商社勤務後、オランダの精密機械メーカーにエンジニアとして転職。帰国後は上場IT企業にて人事担当取締役などを歴任。17歳の頃から30年以上にわたる介護経験から、仕事と介護の両立支援を行う株式会社リクシスを創業。著書多数。

「リスキリング」といえばDXのイメージがありますが、英語もリスキリングとして活用することができます。AI技術の発展に伴い、プログラミングスキルやデータサイエンススキルの需要が高まっていますが、これらの分野では英語が必要不可欠です。学問や知識ではなく、仕事のスキルとしての英語力をどうすれば身につけられるのでしょうか。「やり直し」ではなく「必要な」英語を身につけるための学習法をご紹介します。（協賛/株式会社コーリジャパン）

社員が英語を身につけて仕事の幅を広げる必要性を感じている

株式会社ラーニングコネクションズ 代表取締役/講師・著者

早川 幸治氏

【早川 幸治氏プロフィール】
（はやかわ こうじ）SEから英会話講師へ転身。その後、セミナー講師としてこれまで大手企業からベンチャー企業まで全国約200社以上での研修を担当してきたほか、大学や高校でも教える。高校2年で英検4級不合格から英語学習をスタート。TOEIC 990点（満点）、英検1級。著書は50冊以上。

リーダーのコミュニケーションは、部下のメンタル不全や離職などにまで影響を及ぼすことがあります。一方、部下からの信頼を得て、心理的安全性を生み出すコミュニケーションがとれるリーダーは、効果的な成長支援ができるリーダーとなり、次第にチームの士気は高まっていきます。本講演では、信頼関係を構築するためのメカニズムをお伝えするとともに、「リーダーのコミュニケーション習慣力」について詳しく解説していきます。

リーダー/マネージャーのコミュニケーション課題を何とかしたい

株式会社チームダイナミクス 代表取締役

三浦 将氏

【三浦 将氏プロフィール】
（みうら しょうま）英国立シェフィールド大学大学院修了、早稲田大学オープンカレッジ講師、外資系企業を経て、株式会社チームダイナミクス設立。アドラー心理学と行動の習慣化の技術を駆使した手法で、リーダーシップと心理的安全性の高い組織作りの実現をサポートする。『自分を変える習慣力』他、著書累計30万部を超える。

昨今、新規事業開発を積極的に推進する企業が増えています。これから事業開発に取り組む企業は、何から始めるべきか模索し、既に取り組む企業はその僅かな成功確率の高め方が課題となっています。本講演では、事業開発のステップを俯瞰し成功を妨げる要因について、新規事業の体系的な進め方を丁寧にひも解くことで考察します。そのうえで、革新的な事業開発を行うための方法と人事の役割を、人材・組織の側面から提案します。

新規事業開発における人事部の関わりどころを知りたい

株式会社CURIO SCHOOL 代表取締役

西山 恵太氏

【西山 恵太氏プロフィール】
（にしやま けいた）京都工芸繊維大学にて製品デザインを専攻、京都大学経営管理大学院修了。2011年に株式会社野村総合研究所にて経営コンサルタントとしてデザイン思考を活用した新規事業開発支援や官公庁の政策調査・実行支援に従事。2015年に株式会社CURIO SCHOOLを立ち上げ。2021年より武蔵野美術大学非常勤講師。

メンタルヘルス改善・エンゲージメント向上・生産性改善など、重要な人事課題が山積してしまい、場当たり的に対応してしまっている企業も多いのではないでしょうか。これら複数の人事課題を同時に解決していくための、効果的なアプローチ方法とは何なのか。本講演では、多くの課題の根源となっている従業員の「心と脳」に焦点を当て、マインドフルネスがどのようなインパクトを与えるのか、実測データをもとに解説いたします。

メンタルヘルス・エンゲージメント・生産性を改善したい

株式会社Melon 代表取締役社長CEO

橋本 大佑氏

【橋本 大佑氏プロフィール】
（はしもと だいすけ）早稲田大学卒業後、シティグループ証券投資銀行本部を経て、米系資産運用会社で日本株運用に携わる。15年間の外資金融でのキャリアの中で、マインドフルネス瞑想を継続し効果を実感。2019年に株式会社Melonを設立し、日本初のオンライン・マインドフルネスのプラットフォーム「MELONオンライン」をスタート。

日本のジェンダーギャップ指数は低く、政府の掲げた女性管理職比率目標「202030」の目標達成に至っていない企業も多いのではないでしょうか。2009年からダイバーシティ推進を行い、「女性活躍」に取り組んできた当社も例にもれず、2020年度の目標は未達成に終わりました。本講演では、日立ソリューションズとして現在力を入れている、EX向上施策と絡め、改めてジェンダーギャップについて考えます。

EX向上施策を知りたい、女性活躍に課題をもっている

株式会社日立ソリューションズ 経営戦略統括本部 チーフエバンジェリスト兼人事総務本部 本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

経験したことのない事業環境の変化を受け、多くの企業がビジネスモデルや人財育成の変革に迫られています。全日本空輸（ANA）もその一社です。苦境に立たされた環境の中で、ANAの人事部は何を考え、どのような機会を従業員へ提供したのでしょうか。本講演ではANA人財大学の責任者をお招きして近年取り組まれてきた育成施策の変化とその背景、社員の成長機会への関わり方等、具体的な事例と共にお話いただきます。

社員の成長機会への関わり方について学びたい

全日本空輸株式会社 人事部/ANA人財大学 担当部長

石山 由美香氏

【石山 由美香氏プロフィール】
（いしやま ゆみか）全日本空輸株式会社（ANA）に客室乗務職として入社後、国内線・国際線のチーフパーサーとして活躍。その後、管理職としてANAおよびANAグループの国際線運航会社エアージャパンの客室乗務員の育成、ANAビジネスソリューションの教育研修の外販事業に携わり、2020年度4月より現職においてANAグループ社員の人財育成に従事。

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

井上 陽介氏

【井上 陽介氏プロフィール】
（いのうえ ようすけ）消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。

終身雇用の崩壊等の影響で、企業の成長戦略上、若手の早期登用が重要視されています。登用時には複数観点をバイアスなしで見る必要がありますが、客観的指標が限られ世代間ギャップも大きくお困りの方も多いと聞きます。このような場合、未知の体験から素早く学び、応用する能力「ラーニングアジリティ」の見極めが重要です。本講演では、早期登用時に抑えるべきポイントを心理学と最新のAI面接の動向から解説します。

内部登用の基準について疑問がある

タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO

田中 義紀氏

【田中 義紀氏プロフィール】
（タナカ ヨシノリ）外資系IT企業複数社を経てタレンタ株式会社に参画。2010年よりHR領域に特化し、業務効率化や高度化を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や心理学の知見を活用した適用手法を開発しサービスとして展開している。慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。1994年東京箱根間往復大学駅伝競走メンバー。

タレンタ株式会社 カスタマーサクセス マネジャー

東畑 千波氏

【東畑 千波氏プロフィール】
（ひがしばた ちなみ）新卒でヒューレット・パッカード・エンタープライズにエンジニアとして入社後、2018年よりタレンタへ入社。デジタル面接プラットフォームHireVueの導入支援コンサルタントとして、導入プロジェクトおよびカスタマーサクセスをリードしている。認定ビジネスキャリア プロコーチの資格を有する。

人的資本経営の実現のためには、デジタル技術の活用を通して、社員のデータを収集・分析することが避けられません。しかし、データの収集や分析の方法を誤ることで、企業価値を逆に悪化させる介入施策へ、人事部が正当性を与えてしまっているケースを見かけることがあります。本講演では、学術研究やデータ解析結果、コンサルティング事例を紹介することで、企業価値に貢献する「人的資本経営×DX」のあり方について解説します。

人的資本経営/DX/HR-Techに関心があるが半信半疑

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学経営学部経営学科准教授。

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。

多くの人事の方は研修を検討するにあたって、「階層別にどのようなコンテンツと時間数を振り分ければ良いかわからない」「他社では、どのような階層別研修を行っているのだろう。トレンドはあるのかな…」というお悩みが沢山出てくると思います。そこで本講演では、最新の教育トレンドに着目しながら、階層別研修の組み立て方・業界別の研修事例について、可能な限りご説明します。

研修を検討しているが、何から手をつけていいかわからない

株式会社情熱 取締役

石井 直哉氏

【石井 直哉氏プロフィール】
（いしい なおや）2015年情熱入社。企業研修と組織コンサルティングを中心に、年間300名以上の人事や経営者と接してきている。人事コンサルティングでは、上場企業や官公庁、急成長中ベンチャー企業に対しての教育体系構築や人事制度改革、企業文化浸透プロジェクト等に従事。2023年、取締役に就任。

人的資本投資に力を入れるため、福利厚生を充実させる企業が増えています。一方で福利厚生の導入でとどまり、本来叶えたかった投資後の効果まで体感できている企業は少ないようです。うまくいっている企業と何が違うのでしょうか。本講演では、福利厚生をコストから投資に変えた企業の取り組み事例を紹介。ポイントを整理することで、人的資本投資を加速させるための3STEPとしてお伝えいたします。

人的資本開示の取り組みに悩んでいる/福利厚生を検討中

株式会社miive 代表取締役CEO

栗田 廉氏

【栗田 廉氏プロフィール】
（くりた れん）就職活動時の「福利厚生」への違和感から、2020年にmiiveを創業。人的資本経営を支える次世代の福利厚生プラットフォーム「miive（ミーブ）」を展開。「働く」の未来を創造すべく事業を拡大中。日経新聞・日経Fintech・日本財団掲載、2022年すごいベンチャー100選出。

「ウェルビーイング」「人的資本」などが高い注目を集める中、「社員に働きがいを持って仕事に取り組んで欲しい」と考える企業が増えています。しかし、何から手を付けたら良いか分からないといった課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか。そこで、まず取り組んで頂きたいのが「自社のパーパスの共有・浸透」です。本講演では、パーパスの意義、働きがいとの関係性、パーパスを組織に浸透させる方法についてお伝えします。

社員に「やりがい」「働きがい」を持ってイキイキと働いてほしい

ＴＯＭＡコンサルタンツグループ株式会社 取締役 人材開発コンサルタント

市丸 純子氏

【市丸 純子氏プロフィール】
（いちまる じゅんこ）2013年ＴＯＭＡコンサルタンツグループ入社。2019年からグループ内の長期ビジョン実現に向けた特別プロジェクトのマネージャーを務め、自社内の組織開発・人材開発に携わる。また、現在ではその経験を活かし、「100年企業を創る」をモットーに、多くの中小企業に向けて人材開発コンサルティングを提供している。

「問い合わせ体験向上」とは、イレギュラーな質問への対応などの非定常業務を減らすことで、本業に集中し生産性を高めることです。一方、非定常的な対応業務は明確な進め方が社内で広報されておらず、時間を無駄にかけ生産性を落とす原因になっています。本講演では、人事が社内情報を正しく管理し情報を社員へ届けることで、全社的に本業の取り組み時間を増やし、生産性の高い組織にするポイントを事例を用いて紹介します。

組織の生産性を向上したい/問い合わせで本業に集中できない

HiTTO株式会社 代表取締役 CEO

木村 彰人氏

【木村 彰人氏プロフィール】
（きむら あきと）東京大学法学部卒業後、株式会社ネオキャリアに入社、アドテクノロジー事業の開発責任者に従事。株式会社ビズリーチにてHRテクノロジー事業の開発に従事。2019年に開発責任者としてHiTTO株式会社に入社、2020年に同社代表取締役就任。2021年に株式会社マネーフォワードグループに参画。

日本の企業価値を向上させる施策として、ダイバーシティ経営が改めて注目されています。しかし、ダイバーシティ推進がうまく進んでおらず、成果に繋がっていない企業が多いのが現状です。ダイバーシティ推進に本気で向き合えていない企業の末路はどうなるのか。本講演では女性管理職・役員が多い当社ならではの視点を活かした「成果に繋がるダイバーシティ推進」を実現する組織づくりの3つの秘訣を紹介します。

DE&Iの推進が上手くいかない/女性管理職が増えない

株式会社Surpass 代表取締役社長

石原 亮子氏

【石原 亮子氏プロフィール】
（いしはら りょうこ）短大卒業後、大手生命保険会社でトップセールスとして活躍。100業種以上の営業経験の後、女性営業アウトソーシングのパイオニア、株式会社Surpassを創業。2021年、徳島市とジェンダー格差改善を目指した連携協定を締結。Forbes JAPAN WOMEN AWARDなど、女性活躍企業として多数受賞。

本来、より多くの成果を上げることができるにも関わらず、誤った評価制度を運用しているために「優秀な社員の離職」や「目標未達成」が起きている会社が数多く存在します。本講演では、「識学」の理論を用いた「よくある誤った評価制度」と「組織の成果を最大化する評価制度」を比較し、重要な8つのポイントを解説します。「評価制度」を体系的に学んだことのない方は、是非一度、お気軽にご参加ください。

目標未達率を改善したい、モチベーションと成果を高めたい

株式会社P-UP neo 常務取締役 執行役員 兼 識学上席講師

大熊 憲二氏

【大熊 憲二氏プロフィール】
（おおくま けんじ）2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。株式会社P-UP neo取締役常務執行役員兼識学上席講師として現在に至る。

ビジネスの変化に対応するため、また、長年にわたって働き続けるために重要な「リスキリング」。しかし、日本人は諸外国に比べると「学ばない」というデータもあります。どうすれば「学び」に消極的な従業員がリスキリングに取り組むようになるのでしょうか。より効果的に学ぶため、企業はどのようにサポートすればいいのでしょうか。社会人の学びに関する課題を明らかにし、学ぶための環境をいかにしてつくっていくのかを議論します。（協賛/株式会社カオナビ）

従業員の学びにおける課題を理解し、学びをどう促進すべきかを考えたい

仲山考材株式会社 代表取締役/楽天グループ株式会社 楽天大学学長

仲山進也氏

【仲山進也氏プロフィール】
（なかやま しんや）創業期（20 名）の楽天に入社。楽天大学を設立、出店者コミュニティを醸成。社内唯一のフェロー風正社員（兼業・勤怠自由）となり、仲山考材を設立。「子どもが憧れる、夢中で仕事する大人」を増やすことがミッション。「仕事を遊ぼう」がモットー。著書『今いるメンバーで「大金星」を挙げるチームの法則』ほか多数。

ロート製薬株式会社 取締役 CHRO

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）1983年農林水産省入省後、米国Georgetown大学にてMBA取得。1993年コンサルティング会社にて、新規事業に伴う人材開発などに携わった後、外資系製薬・医療機器企業の人事部長を歴任。2014年より味の素（株）にて、グローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリード。2022年4月より現職。

法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科 教授/一橋大学名誉教授

米倉 誠一郎氏

【米倉 誠一郎氏プロフィール】
（よねくら せいいちろう）一橋大学名誉教授、法政大学大学院教授。2020年よりソーシャル・イノベーション・スクール(CR-SIS）学長。イノベーションを核とした企業の経営戦略と発展プロセス、組織の史的研究を専門とし、多くの経営者から熱い支持を受けている。著書は『創発的破壊 未来をつくるイノベーション』（ミシマ社）など多数。