講演者インタビュー
「ミドルシニアのキャリア自律」を促進する体系と実践のポイント
株式会社ビジネス代謝ラボ 代表取締役
小髙峯 康行氏
企業の多くは、ミドルシニアのキャリア自律を促進するため、「キャリア面談・研修」を実施することで、意識醸成に取り組んでいます。しかし、調査によると約7割が「一人一人の意識改革」にまだまだ課題感を感じています。本講演では、多くの企業の取り組み、課題を整理した、独自の「キャリア自律意識を醸成するための体系」をご紹介します。また、その実践事例を踏まえた意識醸成のポイントをお伝えします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
以下のような課題感をお持ちで、これから「ミドルシニアのキャリア自律施策を企画検討する方」に向けた講演です。
・50代のミドルシニア社員がボリュームゾーンとなったので、将来を見据えて活性化したい
・キャリア自律支援の恒常制度はあるが、使われていない(活性化させたい)
・ミドルシニア向けのキャリア研修を実施しており、受講満足度は高いが、意識変革や行動変革につながっていない
・今後、雇用調整や希望退職は避けたい
・ミドルシニア社員の主体的な社外への転身をもっと増やしたい
・働き続けるミドルシニアが、主体的に学び直しを行い、活躍してほしい
多くの日本企業がミドルシニアに関する課題を抱えています。これらを解決することをミッションとする人事、経営企画の皆さまを対象とした講演です。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
ポイントは、ミドルシニアのキャリア自律を促進する「これまでにない新しい切り口の体系」の紹介です。
当社は、「ミドルシニアに多彩なキャリアを。企業に前向きな代謝を。」というビジョンを掲げ、ミドルシニアのキャリア自律に関する課題を総合的に解決することを目指しています。当社を設立して3年、課題感を持つ企業の皆さまの話を聞き、キャリア自律課題を解決するために何が必要かを一緒に考え、活動してきました。
多くの企業が、会社の状況を踏まえ、キャリア研修、キャリア面談、ネクストキャリア制度、キャリア月間、副業支援など、実にさまざまな取り組みをしています。ミドルシニア社員に関する課題解決の方向性は、「活性化させたい」「健全で自律的な社外転身を促進したい」など、企業によって大きく異なります。また、2021年4月施行の「70歳までの就業機会確保努力義務」もあり、ますます雇用の長期化が求められるようになっています。
このような環境の中で、当社は各社のさまざまな取り組みを個別施策ではなく、成果を出すための体系として整理し、その取り組みを成果につなげるポイントを明確にすることに取り組んできました。
おそらく、これまでにない新しい切り口で、独自の体系になっています。今回の講演では、ミドルシニア社員のキャリア自律支援の体系について具体的に紹介した上で、各社の取り組み事例を紹介します。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
「ミドルシニアのキャリア自律」について、多くの企業の皆さまとお話ししながら、その課題を解決できるソリューション開発に取り組んできました。
今回紹介する体系に基づき、現在、複数の企業と実証実験を行っています。「ミドルシニアのキャリア自律」は、これから本格的な課題となるテーマです。課題解決をしたいとお考えの企業の皆さまと一緒に、さまざまな取り組みを行い、日本のミドルシニアのキャリア自律を少しでも促進できるように取り組んでいきたいと考えています。
ぜひ皆さまのご意見をお聞かせください。
- 小髙峯 康行氏(こだかみね やすゆき)
- 株式会社ビジネス代謝ラボ 代表取締役
- 1991年(株)リクルート入社。2002年(株)ファインド・シー設立、代表取締役就任。2020年(株)ビジネス代謝ラボ設立、代表取締役就任。大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る。
「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
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