［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
エンゲージメント調査が切り拓いた人事戦略の転換
〜ミズノにおけるグローバル人財育成の活用例
クアルトリクス合同会社 EX ソリューションストラテジー ディレクター
東田 真樹氏
人的資本経営というキーワードが定着した昨今、エンゲージメント調査を中心とした従業員意識調査の活用の見直しや運用の強化が進みつつありますが、調査結果を受けた改善アクションの実施にはまだ課題が多いと見られます。本講演では海外事業の拡大を目指した組織づくりに大きく舵を切ったミズノを例に、エンゲージメント調査をグローバルで実施した後のアクションや、サステナビリティへの取り組みについて紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
2022年、人事部門に関わる方なら何度も耳にしたであろう言葉が「人的資本経営」ではないでしょうか。この流れを受けて、エンゲージメント調査などの従業員意識調査を情報開示のために活用するケースも増えてきたと思います。
しかし調査の本来の目的は、経営陣・人事部門が従業員の声に耳を傾け、従業員がそれぞれの能力を発揮できるような環境を整備することであるべきです。
また、企業として成長や変革といったイニシアティブを達成するためには、戦略的に従業員を巻き込み、個の力を伸ばしていくことが重要です。
さまざまな外部環境の変化への対応や、経営陣からの要請などにどう答えるか、人財戦略をどのように考えるべきか、そのヒントをお伝えしたいと考えています。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
本講演で注目いただきたいポイントは以下の３点です。
まず、エンゲージメントを中心とする主な人事課題の動向をご紹介いたします。人的資本経営への対応、サステナビリティ、キャリア自律といった昨今注目を集めるキーワードについても触れてまいります。
次に、従業員調査の現状について、具体例を用いてご紹介します。特に、調査実施後にどのようなアクションを取るのか、そのアプローチが多様化しているなか、優先すべき施策や効果的な施策はなにかを探ります。
そして、現在、海外事業の拡大を進めているミズノ様より、グローバル組織を編成する上で行ったエンゲージメント調査や、サステナビリティへの取り組みなど、人財育成を軸に具体例をご紹介いただきます。同社では、調査結果を受けた改善アクションの実施に向けて多様な取り組みを進めています。業種や企業規模は異なっても、必ずご参考になるメッセージが秘められていると確信しています。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
昨今、「人的資本経営」が若干のバズワードとして急に出てきた印象は否めませんが、「企業は人なり」は普遍的なメッセージとしてどこの企業においても例外ではありません。開示の義務化はむしろ、自社の取り組みをアピールするチャンスとも言えます。
今後の人事戦略を考える上で、何か参考となる情報をお持ち帰りいただければと考えています。みなさまのご参加をお待ちしております。
- 東田 真樹氏（ひがしだ まさき）
- クアルトリクス合同会社 EX ソリューションストラテジー ディレクター
- ボストン大学経済学部卒業。外資系投資銀行及び経営コンサルティングファームを経て現職。前職では組織人事コンサルティングに従事し、様々なプロジェクトに参画する。コミュニケーションデータやサーベイ結果を用い、課題抽出から効果検証を行うチェンジマネジメントを専門とし、アナリティクス領域での講演実績も有する。
「日本の人事部」「ＨＲカンファレンス」「ＨＲアワード」は、すべて株式会社ＨＲビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。
