［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会 ［後援］厚生労働省

突然の介護離職はなぜ起こるのでしょうか？離職してしまった従業員の声を聴くと、実は企業として解決できる要因が隠れています。本講演では、従業員・人事の双方からいただいた生の声から、介護離職が起こってしまう本当の理由について紐解いていきます。そのうえで、防止施策推進のために人事が今すぐ持つべき4つの観点を解説します。

仕事と介護の両立支援におけるより効果的な施策を模索している

株式会社ワーク＆ケアバランス研究所 代表取締役

和氣 美枝氏

【和氣 美枝氏プロフィール】
（わき みえ）要介護５の母と同居しながら働くシングルケアラー。「介護離職しない、させない」を対象とした働く介護者当事者による介護者支援事業に取り組む唯一無二の存在。仕事と介護の両立の企業セミナー等は年間約50回、個別相談は年間延べ300件程。分かりやすい、元気が出る、具体的かつ実践的と定評がある。

部下を持つ全ての管理職に、自覚・無自覚問わずパワハラ行為のリスクがあり、社内の全管理職に振り返りを促す企業が増えています。ここ3年強で14,500名以上（128社:半数以上が上場・上場関連企業）の管理職が活用する管理職教育用Web適性検査「パワハラ振り返りシート」の検査結果データに基づき、パワハラ行為者に特徴的な傾向や、企業の具体的な予防施策を紹介します。導入企業も登壇予定。

全管理職にパワハラ行為者となるリスクを自覚させ、予防したい

大同生命保険株式会社 人事総務部 部付課長

中林 武士氏

【中林 武士氏プロフィール】
（なかばやし たけし）1991年入社。給与報酬の支払業務など本社部門を多く経験。2018年に本社内に障がい者雇用のため専属部署「ＡＣＴ」の設置、運営。2021年4月より人権・ハラスメント担当となり、現在、社内のハラスメントの窓口の相談対応や研修の企画運営などに従事。

有限会社グローイング 管理職教育用Web適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」共同開発者

平井 俊宏氏

【平井 俊宏氏プロフィール】
（ひらい としひろ）「一体感のある組織づくりで組織と個人の成長に貢献する」がミッション。適性検査サービス開発に携わる他、年間3,000名以上の管理職に、適性検査結果を元に自己理解を促す研修や「自分自身のどんな特性がパワハラ行為として見受けられがちなのか」の振り返りを促す個別のフィードバックを役員・管理職層に実施する。

現在、人事部門では人事制度の改版や、各種社内ルールの変更、さらには女性活躍/ダイバーシティ推進など、様々な変化が求められておりますが、これらの取り組みは社内に情報が浸透することで、初めて組織の活性化に繋がります。本講演では、社内の情報共有を仕組みで解決し、オープンな組織作りを促進するために、人事部が持つべき「マーケティング視点」についてご紹介します。

人事部門から社員への発信や社内の情報共有に課題がある

HiTTO株式会社 代表取締役

五十嵐 智博氏

【五十嵐 智博氏プロフィール】
（いがらし ともひろ）国内トップシェアの法人向けセキュリティソフトベンダーにて、新規事業責任者としてクラウドサービスの事業立ち上げに従事。2017年にAIチャットボット事業の責任者としてHiTTO株式会社に入社、2018年に同社取締役に就任、2020年に同社代表取締役に就任し第二創業期を牽引中。

企業価値の新たな評価基準として、財務指標には現れない「人的資本」への投資が重要視され始めています。その一つとして、「従業員のウェルビーイング」がコロナ禍で注目されていますが、企業価値にどう関与するのでしょうか。最新の研究と、「人と組織、そして社会のしあわせを共に創るウェルネス経営」を行う丸井グループの事例を通じて、企業価値を高めるウェルビーイング向上施策を紹介します。

人的資本への投資効果や先進的なウェルビーイング施策が知りたい

九州大学 主幹教授 都市研究センター長

馬奈木 俊介氏

【馬奈木 俊介氏プロフィール】
（まなぎ しゅんすけ）九州大学工学研究院 教授・都市研究センター長・主幹教授、総長補佐。日本学術会議 サステナブル投資小委員会委員長、持続可能な開発を計測する指標研究を国際的に主導する『国連・新国富報告書』代表。近著に『ESG経営の実践─新国富指標による非財務価値の評価』。

株式会社丸井グループ ウェルネス推進部 課長

小野川 節子氏

【小野川 節子氏プロフィール】
（おのがわ せつこ）1997年丸井グループ入社。レディスシューズのバイヤーやWeb事業の立ち上げ、物流ソリューション事業などグループのさまざまな事業を経た後、グループ広報室で統合レポートの制作に従事。2019年よりウェルネス推進部にて人と組織、そして社会のウェルネス・Well-beingにつながる施策を推進している。

ピースマインド株式会社 代表取締役社長

荻原 英人氏

【荻原 英人氏プロフィール】
（おぎわら ひでと）国際基督教大学卒。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする」事業を推進。Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。著書『レジリエンス ビルディング』他。

株式会社日経BP 日経ビジネス編集 クロスメディア編集部 シニアエディター

村上 富美氏

【村上 富美氏プロフィール】
（むらかみ ふみ）立命館大学法学部卒業。山梨日日新聞社記者、英国滞在を経て日経BP社に入社。日経ビジネス編集委員を務めた後、米国タイム社と提携したライフスタイル誌リアル・シンプル日本版副編集長。日経ヘルス・プルミエ編集長、エコマム編集長など女性誌の編集を経て、2017年4月から日経ビジネスに副編集長として復帰。

日本は諸外国に比べて「ワークモチベーション」が低い国といわれており、様々な調査でそれが明らかになっています。仕事への価値観や顧客、従業員のニーズが多様化する中で、自分たちの組織の理想とする姿（＝組織ビジョン）とはなんでしょうか？本講演では、活き活きと人が躍動する組織作りのヒントとなる「EVP（従業員に対して企業が提案できる価値）」の考え方を、事例を交えて解説します。

組織に活力がない、エンゲージメントが低い、と感じている

株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 事業推進チーム 事業推進担当部長

上山 毅氏

【上山 毅氏プロフィール】
（うえやま たけし）（株）日本交通公社（現JTB）に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、JTBベネフィットで17年勤務、営業企画～取締役企画開発本部長等を経て、現職。JTBグループのEVP（HR）事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。

次代の経営を担う人材の不足は喫緊の問題であり、日本国内の多くの企業で人事課題として取り上げられているテーマです。しかし、課題としては認識されているものの、実際には明確な方法論を持っていない企業が多いのが現状です。本講演では、選抜する際の選考基準や必要スキルの見極めやテーマ設定方法、そして経営人材育成の効果を上げる具体的なプログラムについて、事例をもとにご紹介します。

経営人材の育成を課題としており、育成の効果をより高めたい

株式会社トランストラクチャ コンサルティング部門 シニアマネージャー

大峯 竜次氏

【大峯 竜次氏プロフィール】
（おおみね りゅうじ）大学卒業後、ソフトウェア開発会社の人事責任者を経て組織人事コンサルティング会社に入社。組織風土改革や人材育成コンサルティングを主たるテーマとして、現場の付加価値や生産性向上に寄与するコンサルティング活動を実施。その後当社に入社。人材開発部門で早期選抜育成や経営層候補人材育成に従事。

人事関連の優れた取り組みを表彰する、日本の人事部「ＨＲアワード」。今年で10回目の開催となることを記念して、過去に企業人事部門 個人の部 最優秀賞を受賞した島田氏、髙倉氏と、選考委員長である守島氏によるセッションを開催します。日本を代表するHRのオピニオンリーダーが人材の戦力化や組織力の強化など、さまざまな課題について語り合い、これからの人事について提言します。人事に携わる皆さまにとって必見のセッションです。

HRのオピニオンリーダーたちが今後の人事の方向性について、どのように考えているのかを知りたい

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社　人事総務本部長

島田 由香氏

【島田 由香氏プロフィール】
（しまだ ゆか）1996年慶應義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年コロンビア大学大学院留学。2002年組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。2008年ユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て2013年4月取締役人事本部長就任。その後2014年4月取締役人事総務本部長就任、現在に至る。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校3年生の息子を持つ一児の母親。米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®︎トレーナー。日本の人事部「ＨＲアワード2016」企業人事部門 個人の部 最優秀賞 受賞。

ロート製薬株式会社 取締役 人財・WellBeing経営推進本部 E.Designer

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）1983年、農林水産省入省。1990年にフルブライト奨学生として米国Georgetown 大学へ留学し、MBAを取得。1993年からはコンサルティング会社にて、組織再編、新規事業実施などにともなう組織構築、人材開発などに関するコンサルティングを担当。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長、人事リーダーを歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル人事部長としてグローバル戦略推進に向けた全社的人事制度の構築と実施をリードした。2020年4月から現職。日本の人事部「ＨＲアワード2017」企業人事部門 個人の部 最優秀賞 受賞。

学習院大学 経済学部経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業 労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。2020年より一橋大学名誉教授。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』『全員戦力化 戦力人材不足と組織力開発』などがある。日本の人事部「ＨＲアワード」選考委員長。

働き方が多様化する中、組織と人のつながりである「エンゲージメント」向上が必須となっています。エンゲージメントが向上する組織としない組織の「違い」はどこにあるのでしょうか。また、組織サーベイやエンゲージメント向上施策を活かせないことによって、何が起きているのでしょうか。現場でのリアルな「生の声」を紹介しながら、どのような手を打つべきなのかを解説します。

エンゲージメントを高め組織のパフォーマンスを向上したい

株式会社NEWONE 取締役

葛西 健一郎氏

【葛西 健一郎氏プロフィール】
（かさい けんいちろう）大学卒業後、大手広告会社へ入社。2008年株式会社シェイクに転職。営業統括部長に就任し連続目標達成へ導く。2018年株式会社NEWONE取締役に就任。営業統括として日々各企業様への支援や、ファシリテーター採用、育成を行いながら自身も大手企業様に新入社員から経営層まで幅広い層の研修登壇に従事している。

貴社では自社の給与／報酬制度について、どのような戦略に基づいて設計しているか、それらは会社の戦略と整合的か否かについて、自信を持って説明できますでしょうか。ジョブ型雇用の導入が進むと言われる中、報酬戦略が定まっていない会社が大半であると弊社では考えています。本講演ではデジタル化等を通じ成長する企業の戦略的な報酬設計について、具体的な事例紹介も交えてご案内します。

給与が原因で外部採用ができない、若い人材が他社に転職してしまう

エーオンソリューションズジャパン株式会社 代表取締役社長

山下 知之氏

【山下 知之氏プロフィール】
（やました ともゆき）組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループ日本法人の代表を務める。金融やテクノロジー業界を中心に、報酬・人事・評価全般のアドバイザリーサービスを提供。2012年にAonグループに参画する以前はゴールドマン・サックス証券、タワーズワトソン、東京三菱銀行に在籍。公認会計士。

コロナ禍で「教育予算が営業部につかない」というお声をよくいただきます。成果が見えにくいため、削減の対象になったという理由です。本講演では新たに注目されている人的資本経営の背景に触れながら、これまで7469社の営業課題解決を支援した知見と東京大学との共同研究で解明した、経験・勘・根性に頼らない科学的な人財育成の共進化モデルを事例とともに解説します。

個人の勘・経験・根性に頼っての人材育成に課題を感じている

ソフトブレーン・サービス株式会社 代表取締役社長/一般財団法人プロセスマネジメント財団 代表理事

野部 剛氏

【野部 剛氏プロフィール】
（のべ たけし）早稲田大学卒業後、野村證券へ入社。本店勤務。4年間一貫して、リテール営業。トップ営業マンとして活躍。2005年5月ソフトブレーン・サービス株式会社入社。執行役員を経て2010年7月に代表取締役社長に就任。

コロナ禍において、先を見通した対策を取ることは重要ですが、世界がどう変化するかは予測困難です。雇用形態も「今までの維持」は困難です。このような時代のリスクに立ち向かうための「雇用ポートフォリオ」における、正規・非正規・派遣のバランス最適解とはどのようなものでしょうか。ポイントは、柔軟かつスピード感のある自社に合った雇用ポートフォリオ構築です。その最適解を導き方をお伝えします。

景気変動の影響による生産数の変動に伴う、人材確保・調整に課題がある

フジアルテ株式会社 執行役員 営業本部長　

栗田 達彦氏

【栗田 達彦氏プロフィール】
（くりた たつひこ）大学卒業後、外資系人材サービス会社にて東北・関西エリアを担当。エンジニア系上場子会社での執行役員営業本部長を経て、2018年にフジアルテ株式会社に入社し、営業本部長として戦略立案・実行を担当。大手製造業を中心に、派遣や請負を提案し課題解決を行う人材コンサルティングを実施。2019年4月より現職。

昨今、1企業内だけでなく、ホールディングス全体や関連企業まで含めた「グループ人材マネジメント」についての相談を多くいただくようになりました。大規模・複雑な組織を横断する人材戦略をどのように実現していくのか、人材データの収集・活用・共有のための工夫とは？ グループ人材マネジメントの考え方と実現への道のりについて、パーソルホールディングスの事例を交えご紹介します。

グループ全体での人材マネジメントを実現したい

株式会社パーソル総合研究所 タレントマネジメント事業本部 カスタマーサクセス部 部長

宮腰 康弘氏

【宮腰 康弘氏プロフィール】
（みやこし やすひろ）1999年よりタレントマネジメントシステムの企画および製品開発に携わる。2017年にパーソル総合研究所に参画。現在はタレントマネジメントシステム「HITO-Talent」の導入、保守、カスタマーサクセスなどお客様の広範なご支援を実施している。

働き方やビジネスを取り巻く環境が急変している今こそ、企業は新規事業やイノベーションを起こす必要があります。では、そのための基盤となる組織、その中でも特にカルチャー、評価制度、人材をどうつくればいいのでしょうか。今までにないサービスを次々と世に送り出しているメルカリのCHRO・木下氏、医療の未来に貢献するためのイノベーションを創出しているノバルティスファーマの事業人事責任者・口村氏と、イノベーションを専門とする藤村氏が語り合います。（協賛/ヤフー株式会社）

新規事業やイノベーションを起こすための人と組織をつくりたいと考えている経営者や人事担当者

株式会社メルカリ 執行役員 CHRO

木下 達夫氏

【木下 達夫氏プロフィール】
（きのした たつお）P&Gジャパン人事部に入社し採用・HRBPを経験。2001年日本GEに入社、北米・タイ勤務後、プラスチックス事業部でブラックベルト・HRBP、2007年に金融部門の人事部長、アジア組織人材開発責任者を務めた。2011年に8ヵ月間のサバティカル休職取得。2012年よりGEジャパン人事部長。2015年にマレーシアに赴任し、アジア太平洋地域の組織人材開発、事業部人事責任者を務めた。2018年12月にメルカリに入社、執行役員CHROに就任。

ノバルティスファーマ株式会社 人事統括部 ファーマP&Oビジネスパートナー ヘッド

口村 圭氏

【口村 圭氏プロフィール】
（くちむら けい）大阪大学文学部卒業後、東レ株式会社 人事勤労部門にて国内外の工場労務、制度企画、グローバル人事、退職金改革などを経験した後、2006年にジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社に入社。複数の医療機器ビジネスユニットのHRBP、人材開発・採用グループのシニアマネジャーを担当。2012年にコクヨ株式会社に入社、グローバル人財育成担当部長、人財開発部長を経て、2015年より人事総務部 統括部長（兼 広報室長）として働き方改革と健康経営を軸とした組織文化の変革に従事。2019年5月より現職。

法政大学大学院 イノベーション・マネジメント研究科教授

藤村 博之氏

【藤村 博之氏プロフィール】
（ふじむら ひろゆき）京都大学助手、滋賀大学助教授、教授を経て、1997年に法政大学経営学部教授、2004年4月から現職。2007年度から4年間、法政大学キャリアセンター長を兼任。専門は労使関係論、人材育成論。主な著書に『考える力を高めるキャリアデザイン入門』(編、有斐閣、2021年)、『新しい人事労務管理［第６版］』（共著、有斐閣、2019年）、『〈働く〉は、これから―成熟社会の労働を考える』（共著、岩波書店、2014年）、『人材獲得競争―世界の頭脳をどう生かすか』（共編、学生社、2010年）などがある。

「ジョブ型」という言葉を多くの場面で耳にします。ブーム＝正解ではないとわかってはいるものの、「自社はどんな制度にすればよいか？」「自社に適切な制度がわからない」とのご相談を多くいただきます。そこで、人事制度構築20年の豊富な事例を交えて、自社にマッチした納得感の高い人事制度を構築する3STEPを紹介します。制度がしっかり回ると、採用・定着・成果まで一貫して解決します。

制度をどう変えるか困っている/成果が上がる制度にしたい

株式会社ヒューマンファースト 代表取締役 組織人事コンサルタント（組織成長に伴走する社外CHRO）

山本 陽亮氏

【山本 陽亮氏プロフィール】
（やまもと ようすけ）2002年～、人事制度（「役割等級制度（ミッショングレード）」および「職務等級制度（ジョブグレード）」）の構築に関わる人事制度のプロフェッショナル。リクルートでの採用支援の経験も有し、人事制度を核として、組織の３大課題である「採れない」「辞める」「成果が出ない」を一貫して解決することを得意とする。

DXの失敗要因として「現場の当事者意識の低さ」が指摘されています。人事部門のDXも例外ではありません。ですが「人事の方が持つべきDXの当事者意識」を具体化した指標はどこにもありません。そこで本講演では、正しくDXを推進している人事部門に共通する「当事者意識の高い状態」を整理してご紹介たいと思います。自社の状況と照らして、ご参考にしていただければ幸いです。

人事部門のDXを正しく推進したい/推進させたい

株式会社クレオ 事業戦略本部マーケティング統括部 プロモーション部 部長

平田 恵輔氏

【平田 恵輔氏プロフィール】
（ひらた けいすけ）様々な業界でフリーランスの営業として活動後、2007年クレオに入社し、大手・中堅企業を中心にERPのコンサルティングを担当。営業部長を経て現在は、同社の各事業のプロモーションやスタートアップ事業のマーケティング戦略、コーポレートブランディングなど、幅広くマーケティング活動に従事している。

戦略人事実現に向けて、人材データの活用に取り組み始めた企業が増えてきました。一方で分析・活用方法が分からず、実行まで落とし込めないという悩みが多いです。本講演では、人事が経営とのパートナーになるための必要な考え方と戦略“実行”の仕組み化をはじめ、戦略人事をスタートした企業が抱えやすい「やりっぱなしの分析」等の課題について、失敗・成功事例を具体的にお伝えします。

人事データ分析をはじめたが、十分な活用ができず悩んでいる

株式会社ラキール LaKeel HR プロダクトオーナー

佐藤 友彦氏

【佐藤 友彦氏プロフィール】
（さとう ともひこ）大学卒業後、大手IT企業で基幹業務システムの導入プロジェクトにコンサルタントとして従事。2016年から人事部門で採用・HRBP・労務管理のチームマネジメントを担い、テレワークの推進や事業売却などでも活躍。2020年7月、株式会社ラキール入社。SaaS型人事システム「LaKeel HR」を立ち上げる。

株式会社ラキール LaKeel HR CSマネージャー

池内 さやか氏

【池内 さやか氏プロフィール】
（いけうち さやか）新卒で大手婦人靴メーカーに入社し、営業・プレス・総務・人事などを経て、2013年より人事部門の責任者に就任。人材開発・組織活性化を推進する。2015年から大手IT企業の人事部門でHRBPの立ち上げに携わり、タレマネ、グローバル人事、広報など複数のチームマネジメントを担う。2021年4月より現職。

VUCAワールドにおいて最も重要な経営課題の一つは、環境変化を先読みし、柔軟に対応できる可変性の高い組織能力を構築することです。鍵を握るのは、未来起点でジョブを定義し、必要な知識・スキルを学び直す「リスキル」と、変化することが当たり前というマインドセットの醸成です。本講演では、育成体系の抜本的変革と評価基準の変更で、この困難な課題を解決する方法論を提示します。

育成体系の再構築、組織文化変革、組織能力開発に取り組みたい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発コンサルタント/日本CHRO協会 主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）1984年東京大学経済学部卒業後東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である（株）プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

クラウド化の効用については、既に多くの論説がなされています。しかし、クラウド化しても社内に残る業務があること、そしてそれが効率化の限界を引き下げていることは、あまり議論されていません。本講演ではまず、クラウドの本質的な効用と限界を明確にします。その上で、限界を乗り越え、真の業務改革を推進するための3ステップを、実例を交えて紹介します。

クラウドやAIなど、テクノロジーの活用により人事業務改革を実現したい

ラクラス株式会社 取締役会長

北原 佳郎氏

【北原 佳郎氏プロフィール】
（きたはら よしろう）日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。

近年従業員のエンゲージメント向上が求められる一方で、多くの企業では具体的な改善施策まで落し込めていません。そこで本セッションでは、エンゲージメントの構成要素である三つのキーワードをピックアップ。それらを実現することでなぜエンゲージメントが向上するのか、曽和氏の司会で、FacebookとMyReferがリファラル採用などの取り組み事例も紹介しながら議論します。

具体的なエンゲージメント向上のための施策や考え方を知りたい

Facebook Japan株式会社 執行役員 人事統括 (Head of Human Resources)

佐々木 丈士氏

【佐々木 丈士氏プロフィール】
（ささき たけし）フォード・ジャパン・リミテッド、フィリップ モリス ジャパンにおいて人事ビジネスパートナーとして、さまざまな事業部門の組織開発を担当。2015年6月よりフェイスブックに入社、現在は日本、韓国、マーケティングソリューション事業部の人事戦略を担当。

株式会社人材研究所 代表取締役社長

曽和 利光氏

【曽和 利光氏プロフィール】
（そわ としみつ）株式会社人材研究所代表。(株)リクルート、(株)オープンハウス、ライフネット生命保険(株)など多種の業界で人事を担当。企業の人事部への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。

株式会社MyRefer 代表取締役社長 CEO

鈴木 貴史氏

【鈴木 貴史氏プロフィール】
（すずき たかふみ）新卒にてインテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。2014年、社内ベンチャーとして1億円の社内資金調達の元、リファラル採用の概念を提唱しMyReferを創業。2018年、更なる事業拡大を目指し総額3.6億円の資金調達を実施しMBOスピンアウト。株式会社MyReferの代表取締役社長CEOに就任。

企業成長を実現するためには、組織全体が企業の方針を理解することが重要ですが、経営層と現場の考え方にズレが生じている企業を多く見てきました。特にコロナ禍では物理的な距離が遠くなりコミュニケーションギャップが生まれやすいのではないでしょうか。本講演では、会議に焦点を当て、経営層やリーダーが発揮すべき、社員の理解力を向上させる思考法について事例を交えて解説します。

従業員の頭（リソース）を活かして価値創造を起こしたい

KANDO株式会社 代表取締役/会議再生屋

高橋 輝行氏

【高橋 輝行氏プロフィール】
（たかはし てるゆき）東京大学理学修士。博報堂で教育・エンタメ企業のブランディング等を実施。その後、経営共創基盤で「ぴあ」の経営再建を主導。2010年KANDO株式会社を創業、中堅・中小企業を中心に100社以上の新商品/新事業開発プロジェクトを推進。桜美林大学大学院　非常勤講師。著書に『会議の強化書」』（あさ出版）他

HRテクノロジーにより従前の管理業務の効率化は進みつつありますが、人事戦略や経営にまで活かすには何をどうするべきか課題に感じている人事の方が多いのが現状です。本講演では、早稲田大学 大湾秀雄教授をお迎えし、日本におけるジョブ型雇用やリスキリングといった人事のトレンドを解説し、人材データ活用例やデータドリブン人事戦略実現のための課題とその解決策について対談いたします。

人材データを活用してタレントマネジメントを実現したい

早稲田大学政治経済学術院 教授

大湾 秀雄氏

【大湾 秀雄氏プロフィール】
（おおわん ひでお）スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、 東京大学社会科学研究所教授などを経て2018年から現職。専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学。経済産業研究所ファカルティフェローも務め、人事と生産性の関係などを研究。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）中央大学卒業後、野村総研に入社。テキスト・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。

先の見通せない時代に必要なイノベーションを生む力、危機対応力の土台として、「組織文化」の重要性が高まっています。組織文化は、構成するメンバーの行動や思考の原理であり、物事を進める際の意思決定、実行力などに影響するからです。社員が前向きに物事に対応する組織文化があれば、変化の激しい現代でも企業成長が期待できるでしょう。一人ひとりの行動の集積である文化を改革し、変化に強い組織文化をつくるにはどうしたらいいのか、ディスカッションします。

自社の組織文化を変えたいが、何をしたらいいかわからない

日本電気株式会社 人材組織開発部長

佐藤 千佳氏

【佐藤 千佳氏プロフィール】
（さとう ちか）1982年住友電気工業(株)入社。米国在住後、外資系ベンチャー企業。1996年よりGEにて、組織開発、HRビジネスパートナー、企業買収・統合業務やHRリーダーを経験。2011年より日本マイクロソフト(株)執行役人事部長、2016年ノキアにて日本・東アジア地区HRリーダーを経て、2018年日本電気(株)へ入社。同社においてカルチャー変革、人事改革をリードする。

関西学院大学 経営戦略研究科 客員教授／元日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー

落合 亨氏

【落合 亨氏プロフィール】
（おちあい とおる）1979年 ヤクルト本社入社、営業・マーケティングを経て、83年人事部へ。90年に日本ペプシコーラ社に入社、飲料・スナック菓子・レストラン事業の人事担当。92年には日本ペプシコーラボトリング社に出向し、リストラクチャリング、人事制度全般の改革をリードした。95年から日本ペプシコーラ社管理本部長。98年HRマネージングディレクターとしてディズニーストアに入社。 2002年からウォルト・ディズニー・ジャパンの人事総務担当責任者。2014年1月からは日本/韓国の人事総務担当責任者/バイスプレジデントを務め、ウォルト・ディズニー・アジアの成長戦略に伴い、人事面からさまざまなサポートも行った。2018年6月より2021年9月まで、日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 SVP/チーフ・ピープル・オフィサー。関西学院大学経営戦略研究科・客員教授。キャリアカウンセラー、認定コーチ。

株式会社チームボックス 代表取締役

中竹 竜二氏

【中竹 竜二氏プロフィール】
（なかたけ りゅうじ）1973年福岡県生まれ。早稲田大学人間科学部に入学し、ラグビー蹴球部に所属。同部主将を務め全国大学選手権で準優勝。卒業後、英国に留学。レスタ―大学大学院社会学修士課程修了。三菱総合研究所等を経て、早稲田大学ラグビー蹴球部監督を務め、自律支援型の指導法で大学選手権二連覇など多くの実績を残す。2010年退任後、日本ラグビー協会初代コーチングディレクターに就任。U20日本代表ヘッドコーチも務め、2015年にはワールドラグビーチャンピオンシップにて初のトップ10入りを果たした。2014年、企業のリーダー育成トレーニングを行う株式会社チームボックス設立。2018年、コーチの学びの場を創出し促進するための団体、スポーツコーチングJapanを設立、代表理事を務める。著書に『新版リーダーシップからフォロワーシップへ カリスマリーダー不要の組織づくりとは』( CCCメディアハウス)、新著『ウィニングカルチャー 勝ちぐせのある人と組織のつくり方』（ダイヤモンド社）など多数。

在宅勤務が常態化したことでエンゲージメント向上が課題としてあげられることが増えました。エンゲージメントを向上させるためには、「縦・横」の繋がりを意識した社内コミュニケーションを促進することが重要です。本講演では、組織におけるエンゲージメントの低下要因を改めて整理します。さらに動画を活用し、社内コミュニケーションを活性化させ、エンゲージメントの向上に繋げる方法をご紹介します。

経営層と社員、部署間のコミュニケーションが希薄になっている

株式会社エビリー ビデオソリューション事業部

東條 靖人氏

【東條 靖人氏プロフィール】
（とうじょう やすと）青山学院大学卒業。リクルートグループにて勤務後、株式会社ミスミにて業務改善を担当。2020年より株式会社エビリーに入社し、動画を使った顧客課題の解決に邁進中。

従来の福利厚生制度は余暇やレジャーが中心で、ウィズコロナ時代のいま、本当に投資する価値がある制度なのか見直す企業様の声が増えています。本講演では、企業のウェルビーイング実践を支援してきた当社が、福利厚生制度のあり方をはじめ、いま従業員・企業の双方にメリットのある「健康経営・両立支援・女性活躍」を重視したウェルビーイング支援型福利厚生制度について、考え方をご紹介します。

現在の福利厚生制度の投資対効果に疑問がある

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント ミドルマーケット開発部長/リソルライフサポート株式会社 取締役

菊田 卓氏

【菊田 卓氏プロフィール】
（きくた すぐる）株式会社ライフバランスマネジメントにてメンタルヘルス対策事業に従事、アドバンテッジ リスク マネジメントでは採用・人材開発事業にも携わる。現在ミドルマーケット開発部にて中堅・中小企業支援に従事し、リソルライフサポート株式会社 取締役を兼任。ウェルビーイングをコンセプトとした福利厚生サービスに携わる。

変革の時代において持続的に企業成長をさせていくためには、「人的資本」を軸にした経営、そして自律的な組織が求められます。本講演では、話者がそれぞれの立場から情報と知見を共有し、人的資本経営の実践、経営戦略にそった業務の遂行や、新しいビジネスモデルへの適応を可能とする「人材マネジメント」について議論します。

変化に対応できる組織をつくりたい

一橋大学 CFO教育研究センター長

伊藤 邦雄氏

【伊藤 邦雄氏プロフィール】
（いとう くにお）一橋大学教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。商学博士。2014年に座長として「伊藤レポート」を公表し、コーポレートガバナンス、無形資産やESGに関する各種の政府委員会やプロジェクトの座長を務める。2020年9月に経産省の研究会の成果として「人材版伊藤レポート」を公表した。

東京海上ホールディングス株式会社 常務執行役員 CHRO

北澤 健一氏

【北澤 健一氏プロフィール】
（きたざわ けんいち）1988年東京海上火災保険（現東京海上日動火災保険）入社。主に国内保険営業や商品企画に従事した後、人事企画部長として当社の人事関連業務を指揮し、現在はグループ人事総括として、東京海上グループ全体の人事戦略を指揮する。2020年4月より現職。

株式会社リンクアンドモチベーション 取締役

川内 正直氏

【川内 正直氏プロフィール】
（かわうち まさなお）入社後、組織人事領域のコンサルティングに加え、新規拠点立ち上げ、新規事業部門立ち上げを担当。2010年、西日本地域の組織人事コンサルティング部門の執行役員に当時最年少で着任。グループ会社の取締役を経て、2018年、同社の取締役に就任。現在はグループ最大規模である組織変革コンサルティング部門の責任者に着任。

多くの企業からミドルシニア課題の取り組みについて伺ってきました。ミドルシニアのキャリア自律の実効性を高めるためには「キャリア自律意識の醸成」「トリガーとしての制度設計」「社外を含むキャリア選択肢の提示」が重要です。 本講演では実効性を高める施策の全体像をお伝えした上で、最も重要となる「キャリア自律意識の醸成」を実現するための具体的な施策と成果を出すポイントを解説します。

ミドルシニアのキャリア自律に取り組んでいるが、成果が出せていない

株式会社ビジネス代謝ラボ 代表取締役

小高峯 康行氏

【小高峯 康行氏プロフィール】
（こだかみね やすゆき）1991年（株）リクルート入社　2002年（株）ファインド・シー設立　代表取締役就任　2020年（株）ビジネス代謝ラボ設立　代表取締役就任　大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る

「流行っているから」「どこかの会社がやっているから」そんな設計不足の1on1が現場を苦しめ、1on1自体が悪者になっています。こういったケースにおいて、様々な企業で1on1の改善を支援し、1on1の音声を数多く「感情解析」している中で、陥りがちな落とし穴が見えてきました。本講演では、1on1を離職防止や生産性向上につなげるためのHRテクノロジー活用事例を厳選してご紹介します。

1on1が効果的でないと報告を受けている

EDGE株式会社 代表取締役 チーフエヴァンジェリスト

佐原 資寛氏

【佐原 資寛氏プロフィール】
（さはら もとひろ）各業界のリーディングカンパニーをはじめ人事課題解決の支援実績は200社を超える。自身が全員年上部下の環境でマネジメントに苦労した経験から組織開発や評価制度、1on1に創意工夫を凝らし、組織事課題解決に再現性のあるアプローチ手法を確立。HRテクノロジー、1on1に関する講演、取材実績多数。

コロナ禍で、人には働く意義や働き方を見直すこと、企業にはこれからの経営や組織運営を見直すことが求められています。そこで注目されるのが、社員が心身ともに良好で幸せに働くことを目指す「ウェルビーイング」。社員が幸せに働くことができれば、創造性や生産性が高まり、組織に良い影響をもたらすからです。積水ハウスと楽天グループの事例を基に、いかにウェルビーイングを実現するのかを議論します。（協賛/日本生命保険相互会社）

経営にウェルビーイングの視点を取り入れたい

積水ハウス株式会社 執行役員 人材開発担当

藤間 美樹氏

【藤間 美樹氏プロフィール】
（ふじま みき）1985年神戸大学卒業。藤沢薬品工業（現アステラス製薬）、バイエルメディカル、武田薬品工業、参天製薬にて人事の要職を歴任。2020年12月に積水ハウスに転職し、2021年4月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年。グローバル化を日米欧の3大拠点で推進。

楽天グループ株式会社 常務執行役員 Chief Well-being Officer

小林 正忠氏

【小林 正忠氏プロフィール】
（こばやし まさただ）1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年の楽天創業から参画し、ショッピングモール事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う。その過程で、6人の日本人組織が、70カ国・地域を超える多国籍の人材を有する、100人、1,000人、10,000人、20,000人の組織に変化。現在までに世界30カ国・地域へと拠点を拡大して事業展開する中で、国内外のマネジメントの手法の違いを体験。2012年4月米国へ赴任し米州本社社長を務め、2014年9月シンガポールを拠点とするアジア本社の社長を歴任。グローバルマネジメントを体験した後、2017年末にアジア代表を離れ、現在は人々を幸せにする役割を担う「CWO：チーフウェルビーイングオフィサー」。2001年慶應義塾大学に「正忠奨学金」を創設するなど若者の育成に力を入れている。2011年世界経済フォーラムYoung Global Leadersにも選出。5児（息子2人娘3人）の父。

慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 教授

前野 隆司氏

【前野 隆司氏プロフィール】
（まえの たかし）慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター長。ハーバード大学Visiting Professorなどを経て現職。博士（工学）。『幸福学×経営学』（2018年）、『幸せのメカニズム』（2014年）など多数。専門は、システムデザイン・マネジメント学、幸福学、イノベーション教育など。

ビジネスの世界では「あの人数字に強いな」「地頭いいな」と思える人に出会う場面があります。ではどうすれば数字に強いビジネスパーソンになれるのか？ ポイントは知識の習得だけではなく数字の見方・捉え方・考え方といったデータ・数字リテラシーの向上です。本講演では数字が苦手な方でもビジネスシーンで数字を上手に活用できるポイントをご紹介いたします。

社員の数字に対する苦手意識を克服させたい

オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員/日本数学検定協会認定 ビジネス数学トレーナー

長谷川 正恒氏

【長谷川 正恒氏プロフィール】
（はせがわ まさのぶ）20代に外資系サービス業で営業に従事し世界3位の実績を残す。2006年より上場企業にて経営企画、管理業務に従事。30代で上場企業役員就任。M&A実務は事業会社責任者として、国内外で合わせて10件以上のクロージング実績がある。豊富な実務経験から「実務に即した人材育成」が信条。

新規事業の成功の秘訣とは何でしょうか。様々な要素がありますが、「人事」は絶対的に重要です。経営とのコミットメント、「ゼロイチ人材」の発掘と育成、そして事業フェーズに合わせた人事戦略が欠かせません。本講演では、新規事業を成功させる上での課題を明らかにし、課題解決のためのアプローチとしてどのような人事戦略が有効なのか、事例を交えてお伝えします。

新規事業人事戦略に課題感がある

株式会社Indigo Blue 代表取締役社長

寺川 尚人氏

【寺川 尚人氏プロフィール】
（てらかわ なおと）SONYにてVP兼人事部門長及び関連グループ会社25以上の取締役経験。一貫して人事・労務業務に従事。スタイリングライフ･ホールディングス取締役、マキシム・ド・パリ代表取締役社長、(株)ワールド執行役員人事本部長等を歴任。60超の様々な業界の新規事業立ち上げと40超の取締役、執行役員の経営経験を有す。

株式会社ビタリー 代表取締役

片倉 健氏

【片倉 健氏プロフィール】
（かたくら けん）アクセンチュアの戦略コンサルタントとして複数のデジタル案件に従事した後、ビジネス書要約サイト「Flier」の共同創業者として起業。その後「VITALY」を共同創業。成熟した大組織におけるDX推進、新規事業開発プロデュース、社内人材の育成を支援。著書に「未来市場（日経BP）」。慶應義塾大学経済学部卒。

株式会社ビタリー マーケティング責任者兼コンサルタント

土屋 友美賀氏

【土屋 友美賀氏プロフィール】
（つちや ゆみか）新卒でGoogleに入社。WEBメディアを運用するベンチャー企業を共同創業。その後マネーフォワード、HRTechベンチャーを経て、最先端のテクノロジーを用いた新規事業戦略を担当するコンサルタントとしてビタリーに参画。一橋大学社会学部卒。京都大学上級経営会計専門家（EMBA）プログラム修了。

自律的に考え行動する「次世代リーダー」の育成は、実務上の困難な課題を割り当てること（タフ・アサインメント）と、それを最初から最後まで、上司や周囲の人を巻き込みながらやりきる経験が不可欠です。本講演では、その経験を意図的に作り出し、運用している企業事例をもとにしながら、アサインメントを通して、リーダーとしてのスキル、スタンスを獲得する仕掛けづくりを解説していきます。

後継者不足、次世代リーダー育成に悩んでいる

株式会社ＨＲインスティテュート 代表取締役社長 シニアコンサルタント

三坂 健氏

【三坂 健氏プロフィール】
（みさか けん）慶應義塾大学卒業。安田火災海上保険株式会社（現・損害保険ジャパン株式会社）にて法人営業等に携わる。HRインスティテュートに参画後、経営コンサルティングを中心に事業戦略立案、新規事業開発、人材育成トレーニング等を中心に活動している。近著に『人材マネジメントの基本（日本実業出版社）』など

従来の人事制度や評価制度見直しを検討する企業が増えてきました。一方それぞれの改定を個別に捉え、行き詰まるケースも耳にします。停滞打破には全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事・評価制度」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。

人事戦略の全体設計を考えたい/評価制度を見直したい

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。株式会社ベーシックCOO、情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

企業において、自ら学ぶ「自律型人材」を育成し、キャリア自律を実現するためには、その前提として従業員のマインドセットを醸成し、従業員が学ぶための環境を整えることが求められます。本講演では、日本で「プロティアンキャリア」の理論を広める田中氏と、ユニリーバでキャリア自律型組織をつくり上げている島田氏をお招きし、自律型人材の育成やキャリア自律について議論します。

従業員が自発的に学ばない/リスキリングの進め方が分からない

法政大学 キャリアデザイン学部 教授/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事/株式会社キャリアナレッジ 代表取締役社長

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）UC. Berkeley元客員研究員 University of Melbourne元客員研究員 日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学／博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。社外取締役・社外顧問を27社歴任。個人投資家。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修–新人育成の組織エスノグラフィー』『先生は教えてくれない就活のトリセツ』『ルポ不法移民』『丼家の経営』『都市に刻む軌跡』『走らないトヨタ』、訳書に『ボディ＆ソウル』『ストリートのコード』など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』。最新刊に『ビジトレ−今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』日経ビジネス 日経STYLE他メディア多数連載 プログラム開発・新規事業開発を得意とする。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務本部長　

島田 由香氏

【島田 由香氏プロフィール】
（しまだ ゆか）1996年慶應義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年コロンビア大学大学院留学。2002年組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。2008年ユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て2013年4月取締役人事本部長就任。その後2014年4月取締役人事総務本部長就任。現在に至る。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校3年生の息子を持つ一児の母親。米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®︎トレーナー。

NewsPicks for Business 編集長 / AlphaDrive 統括編集長

林 亜季氏

【林 亜季氏プロフィール】
（はやし あき）東京大学法学部卒業。2009年、記者として朝日新聞社に入社。地方での記者経験後、新ビジネスの開発や投資などを行う「メディアラボ」で複数の新規事業立ち上げに携わった。経済部記者を経て同社を退社。2017年、ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンに入社。ハフポスト日本版の広告事業を統括するPartner Studio チーフ・クリエイティブ・ディレクターとして初の黒字化に貢献。2018年7月、アトミックスメディア（現リンクタイズ）に入社し、Forbes JAPAN Web編集部副編集長 兼 ブランドボイススタジオ室長に就任。同年12月から2020年6月までForbes JAPAN Web編集長を務め、サイトパワー増に尽力した。2020年7月から現職。NewsPicks for BusinessとAlphaDriveのコンテンツプロデュースを統括する。

盤石な基盤を持つ成熟企業ほど新事業創出に苦労しています。事業提案制度やオープンイノベーション等を試行するも、既存事業に最適化した組織風土や思考プロセスが新たな挑戦を阻んでいます。本講演では東京ガス株式会社ソリューション技術部の奥田様に登壇いただき、事業創造の現場で直面してきた難しさや可能性についてお話しを伺いながら、事業を生み出す人や組織への変革ポイントを考えます。

事業を生み出す組織づくりや人材育成のヒントが欲しい

東京ガス株式会社 ソリューション技術部 業務用ソリューショングループ マネージャー

奥田 篤氏

【奥田 篤氏プロフィール】
（おくだ あつし）大学で建築環境工学専攻し2000年東京ガス入社。現場において設備設計業務や保安業務を経験後、技術開発部においてキッチンに関する商品開発や研究を担当。2017年から人事部採用チームリーダーとして採用の企画から入社後のフォローまでを経験し、2020年より現部門マネージャーとして新サービス開発を担当。

michinaru株式会社 共同創業者

菊池 龍之氏

【菊池 龍之氏プロフィール】
（きくち たつゆき）大学卒業後人材開発ベンチャー企業に入社。企業の採用・教育支援に従事しその後複数の事業の立ち上げを経験。2011年株式会社コヨーテ設立。独自の採用メソッドを開発し2000社を超える企業に伝える。2020年横山と共にmichinaru株式会社設立。新規事業創造プロジェクト「Hatch!」をプロデュース。

michinaru株式会社 共同創業者

横山 佳菜子氏

【横山 佳菜子氏プロフィール】
（よこやま かなこ）2005年リンクアンドモチベーションに転じ、2011年グループ内子会社リンクイベントプロデュース立上げを経て独立。「変化を創る挑戦者を創る」を目指し、組織で働く人のキャリア・リーダーシップ開発や、内発的動機が価値創造の起点となる事業創造プロジェクト「Hatch!」の開発及びファシリテーションを行う。

リモートワークが増えた昨今の状況において、社員のエンゲージメント向上や企業の理念浸透には社内コミュニケーションをどう円滑に進めるかが重要なポイントです。本講演では感謝・称賛などポジティブなコミュニケーションを通じて大切な価値観を組織に浸透させる取り組みをさまざまな事例と共にご紹介します。

コミュニケーションを通して社員や組織を活性化させたい

株式会社シンクスマイル 代表取締役

新子 明希氏

【新子 明希氏プロフィール】
（あたらし はるき）1972年大阪府生まれ。2007年シンクスマイル設立。現在は、社内モチベーション向上SNS「ホメログ」や「RECOG（レコグ）」を社内開発、販売している。「称賛文化の形成」や「従業員エンゲージメントの向上」を促進させるアプリの開発販売を通じて、毎日の「働く」が楽しくなる世の中の形成を目指している。

日本において「働き方改革」が叫ばれるようになってから5年余り。ここまでの「働き方改革」とは何だったのでしょうか。どんな成果を残したのでしょうか。そして、これからの「働き方」をどのように構築していけばいいのでしょうか。企業人事、弁護士、大学講師のそれぞれの立場から議論します。

これまで働き方改革を実行してきたが、今後どのように働き方改革を進めていけばいいのか考えたいと思っている人事担当者・管理職・経営者

ヤフー株式会社 執行役員 コーポレートグループ ピープル・デベロップメント統括本部長 兼 チーフ・コンディショニング・オフィサー（CCO）

湯川 高康氏

【湯川 高康氏プロフィール】
（ゆかわ たかやす）青山学院大学経済学部卒。1992年、全日空エンタプライズ株式会社入社、人事全般に従事。2003年5月、ヤフー株式会社入社。採用、労務、給与厚生を担当。2014年4月より本部長として、人事とオフィス部門を管掌。2016年、働き方改革を推進。2018年、執行役員ピープル・デベロップメント統括本部長に就任し、2019年4月よりCCO（Chief Conditioning Officer）を兼務（現職）。

倉重・近衛・森田法律事務所 代表弁護士

倉重 公太朗氏

【倉重 公太朗氏プロフィール】
（くらしげ こうたろう）慶應義塾大学経済学部卒。オリック東京法律事務所、安西法律事務所に所属を経て現職。第一東京弁護士会 労働法制委員会 外国労働法部会副部会長、日本人材マネジメント協会（JSHRM）理事、日本CSR普及協会 理事、経営法曹会議会員、日本労働法学会会員、日本労務学会会員、厚生労働省「労働法教育に関する支援対策事業」検討委員（2020年7月～2021年3月）を務める。経営者側労働法を多く取り扱い、各種労働法セミナーを多数開催。著書は25冊以上。近著に『【日本版】同一労働同一賃金の理論と企業対応のすべて』（労働開発研究会 編著代表）（2021年3月発刊）。

大分大学 経済学部 講師

碇 邦生氏

【碇 邦生氏プロフィール】
（いかり くにお）2006年立命館アジア太平洋大学を卒業後、民間企業を経て神戸大学大学院へ進学し、ビジネスにおけるアイデア創出に関する研究を日本とインドネシアにて行う。15年からリクルートワークス研究所で主に採用と企業人事の実態調査を中心とした研究プロジェクトに従事する。17年から大分大学経済学部経営システム学科で人的資源管理論の講師を務める。19年からは地方創生人材の育成を目的としたコミュニティの発起人の一人としても活動している。

同一労働同一賃金、高齢者雇用安定法改正に伴う70歳までの雇用確保、新型コロナウイルスの影響によるリモートワーク普及など、人事を取り巻く環境は急激に変化しています。最近ではジョブ型人事制度が注目を集めていますが、そもそも旧来のメンバーシップ型人事制度は既に多くの企業で制度疲労を起こしています。ポスト・コロナを踏まえた、これからの人事制度のあり方や持つべき視点を解説します。

新しい人事制度を導入したい

株式会社トランストラクチャ パートナー

古川 拓馬氏

【古川 拓馬氏プロフィール】
（ふるかわ たくま）国内大手独立系コンサルティング会社にて、人材開発、組織・人事コンサルティング会社の企画営業業務を行う。当社においてはコンサルティング部門のパートナーとして、定量分析、人事基盤整備および人事制度設計等のプロジェクトに携わるほか、プロダクト開発や人事分析の品質管理、社内教育に従事。

リモートワークが普及したことで、従業員のコミュニケーションや業務効率化に関する悩みが増えています。各部署ごとのデータや情報が散在していると、他部署との連携、情報共有や活用がしづらく、組織の生産性にも影響してきます。本講演では、人事部からデータ整備を始める重要性、そして実際のデータ整理の取り組み方や企業事例をお話しします。

DXを推進したい/業務のデジタル化を推進したい

株式会社ドリーム・アーツ 協創パートナー推進本部 エンゲージメントリード

平井 里佳氏

【平井 里佳氏プロフィール】
（ひらい りか）岩手県出身。2016年入社。セールスから活用支援・ユーザーコミュニティ運営まで幅広く活躍。現在はエンゲージメントリードとして、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB」、大企業の働き方を変えるビジネスコクピット「InsuiteX」を担当。多くの大企業さまを業務デジタル化で改革に導いている。

株式会社ドリーム・アーツ 協創パートナー推進本部 副本部長

栗木 楽氏

【栗木 楽氏プロフィール】
（くりき らく）2005年入社、各部署の現場最前線で失敗・成功を多数経験する。マーケティング部の立ち上げ、主力製品のロードマップ策定、新規事業リーダーなどを歴任。営業とマーケティングの統括リーダーとして、数々の大手企業における業務デジタル化に携わってきた。現在も、毎日お客さまの現場変革を進めている。

従来の延長線ではない新しい方向性を打ち出すには、経営幹部層や管理職層の【構想力】を強化する必要があります。しかし、自社、自業界のことだけを考えていたのでは、新たな構想を生み出すことはできません。本講演では、経営人材候補を1,000人以上育成してきた講座責任者が、経営管理層がいかに世の中の動向にアンテナを張り、ゼロからイチを生み出す構想力を身につけるかを解説します。

未来を切り開く次世代経営層を育成したい

株式会社ビジネス・ブレークスルー 常務執行役員/ビジネス・ブレークスルー大学大学院 教授

政元 竜彦氏

【政元 竜彦氏プロフィール】
（まさもと たつひこ）大手総合商社にて、主にオセアニア地区の植林、木材加工事業に従事。約４年にわたる海外駐在時には、海外事業のマネジメントを経験。株式会社ビジネス・ブレークスルー入社後は、編成制作局長として、全コンテンツの企画立案、制作に関与。経営塾受講生に対してセミナー講師も務める。慶應義塾大学経済学部卒業。

最近の職場では、デジタルネイティブ世代の割合が増え、他の世代とのコミュニケーションのギャップが生まれています。さらに、昨年からはリモートワークが浸透し、オンラインでのコミュニケーションの難しさが取り沙汰されるようになりました。そんな時代に、「職場のコミュニケーション」はどうあるべきなのでしょうか。企業人事、日本語研究者、労働経済学者がそれぞれの立場から議論します。（協賛/ServiceNow Japan合同会社）

若い部下とのコミュニケーションを改善したいと思っている管理職や経営者、リモートワークで成果を出す職場をつくりたいと考えている人事担当者

グーグル合同会社 執行役員 人事本部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）慶應義塾大学卒業後、人材サービス会社を経て2000年GEに入社。様々な産業において戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、一貫してグローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。日本と米国での勤務経験をもち、GEでは米国グローバル本社にて次世代人事リーダー育成プログラムの責任者をつとめた。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長、デジタルカルチャーへの変革を推進する。2018年より現職。イノベーションを起こす組織づくりを推進する。

国立国語研究所 日本語教育研究領域 代表・教授　研究情報発信センター長

石黒 圭氏

【石黒 圭氏プロフィール】
（いしぐろ けい）一橋大学大学院言語社会研究科 連携教授。博士（文学）（早稲田大学）。大学院卒業後、一橋大学にて16年間日本語教育の現場に携わる。2015年4月に国立国語研究所に移り、日本語教育を研究するかたわら、連携先である母校の一橋大学で大学院生の指導を行っている。著書に『大人のための言い換え力』（NHK出版新書）、『豊かな語彙力を育てる―「言葉の感度を高める教育」へのヒント』（ココ出版）、『段落論―日本語の「わかりやすさ」の決め手』（光文社新書）など多数。

法政大学 キャリアデザイン学部キャリアデザイン学科 教授

梅崎 修氏

【梅崎 修氏プロフィール】
（うめざき おさむ）1970年生まれ。2000年大阪大学経済学研究科博士後期課程修了（経済学博士）、政策研究大学院大学オーラル政策研究プロジェクト研究員を経て、2003年法政大学キャリアデザイン学部専任講師、2014年より現職。長年の就職・採用活動の実証研究、企業の人材マネジメントの実証研究に取り組みつつ、漫画・小説・映画などの文化的コンテンツを素材に労働文化を考察している。主な著作に『仕事マンガ！－52作品から学ぶキャリアデザイン』（ナカニシヤ出版、2011）、『学生と企業のマッチング―データに基づく探索』（共著、法政大学出版局、2019）、『大学生の内定獲得』共著、法政大学出版局、2019）、『仕事映画に学ぶキャリアデザイン』（共著、有斐閣、2020）、『人事担当者が本音で明かす！ 受かるエントリーシート 落ちるエントリーシート』（共著、ポプラ社、2021）などがある。

2022年4月より、男性育休に関する法律が改正されます。特に注目は、「男性育休を取得しやすい雇用環境の整備」です。これに対して人事は何を進めていけばよいでしょうか。制度周知と取得意向の仕組み、理解促進について準備が十分ではない企業も多いのではないでしょうか。本講演では、法改正対応に向けて、男性育休を取得しやすい職場作りについて施策例を交えながらお伝えします。

男性育休に関する法改正の具体的な進め方に悩んでいる

セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

【一之瀬 幸生氏プロフィール】
（いちのせ さちお）長時間労働を前提にした日本の働き方に疑問を持ち、ワーク・ライフバランスを普及するため2013年セントワークス入社。残業削減しつつ売上・利益アップ、誰も犠牲にしない組織作りに向けて企業や自治体等で研修、コンサルティングを行っている。育休2回取得。株式会社ワーク・ライフバランス認定上級コンサルタント

大きく変容した社会活動を背景に、多くの企業がデジタル技術を活用した人事戦略に取り組み始めました。先進企業では、人事DXの取り組みとして最新テクノロジーを導入し、ハイパフォーマー人材の特徴分析、戦略的な育成・配置や採用すべき人材の発見に活用しています。本講演では、企業の組織力向上を支援する科学的人事・タレントマネジメントの最新事例、データ活用術を解説します。

タレントマネジメントの事例を知りたい/人材情報を活用したい

株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）中央大学卒業後、野村総研に入社。テキスト・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。

コロナ禍が加速させた世界の急激な転換の中、多くの企業がDXによる成果創出に至っていない原因の一つには、「DXへのバイアス」があります。DXは、組織に属する人が無意識に持つネガティブなバイアスに気づき、必要な意識変革に取り組むことから始まります。本講演では、DX推進を妨げるバイアスの可視化、またその対処という観点から、DXを推進する人材育成の鍵をお伝えします。

DX人材育成、社員の現状レベル把握、リスキリングで悩んでいる

IGS株式会社CEO/慶應義塾大学特任教授/経産省「創造性を発揮する組織のあり方に関する研究会」委員

福原 正大氏

【福原 正大氏プロフィール】
（ふくはら まさひろ）現三菱UFJ銀行、現ブラックロック最年少マネージングディレクター、日本法人の取締役を経て、2010年IGS株式会社を創設。2016年2月より、人工知能とビッグデータを活用して、採用や企業の組織分析を行う「GROW」をサービス開始。著書に『人工知能×ビッグデータが「人事」を変える』（朝日新聞出版）等。

人事領域におけるデータ活用に関して課題を抱える企業が増えています。どのようにデータを活用すれば効果的なのでしょうか。本セッションでは、採用、配置、アセスメントなどの業務において先進的にデータを活用しているサイバーエージェントの曽山氏とソフトバンクの源田氏、HRテクノロジーの領域で多くの研究実績を誇る伊達氏がデータ活用への取り組み方について議論します。※ファシリテーターが北崎 茂氏から伊達 洋駆氏に変更になりました。

データを活用しているが成果がなかなか出ない

株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO

曽山 哲人氏

【曽山 哲人氏プロフィール】
（そやま てつひと）上智大学文学部英文学科卒。1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は常務執行役員CHOとして人事全般を統括。複数の著作に加え、ビジネス系YouTuber「ソヤマン」として活動。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役（採用学研究所 所長）

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科　博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、組織サーベイや人事データ分析のサービスを提供している。近著に『オンライン採用 新時代と自社にフィットした人材の求め方』（日本能率協会マネジメントセンター）や『人材マネジメント用語図鑑』（共著；ソシム）など。

ソフトバンク株式会社 コーポレート統括 人事本部 本部長 兼 組織人事統括部 統括部長 兼 未来人材推進室 室長 兼 ウェルネス推進室 室長

源田 泰之氏

【源田 泰之氏プロフィール】
（げんだ やすゆき）1998年入社。営業経験後、2008年HR領域を担当。ソフトバンクグループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティ及び後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度（ソフトバンクイノベンチャー）の責任者。日本の人事部「ＨＲアワード2019」企業人事部門個人の部 最優秀賞 受賞。

弊社はこれまで日立製作所、AGC、テルモなど20社の企業と共に、HRBPの存在目的、職務、求められる資質について検討を重ねてきました。HRBPの核心的な役割として掲げられたのは事業部門の戦略策定や実行体制の構築に貢献することですが、どのように関わるのが現実的で効果的か、バーチャルBPとして活動してきた自身の経験をお話しします。

BP制度の導入やBPの育成・評価に関心のある、もしくはBPである

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発コンサルタント/日本CHRO協会主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）1984年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である（株）プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

VUCA時代に生き残る企業は既存の枠に囚われず変化を続ける企業です。また、その環境下で活躍する人材とは変化に戸惑うのではなく、変化を楽しみながら自らのキャリアを切り開く人材です。私たちはそれを「VUCA人材」と名付けました。本講演では「VUCA人材」育成のためのキャリア開発手法に焦点を当て、企業と従業員がこれからも成長し続けるための育成事例を考察を交えなら解説します。

企業の変容を楽しみ成長するVUCA人材の開発手法に関心がある

株式会社エイチ・ティー 代表取締役

照井 直哉氏

【照井 直哉氏プロフィール】
（てるい なおや）事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルティングファームで人事組織改革PJを多数手がける。その後人材系ベンチャーでコンサル事業担当役員として従事。VUCA時代の中、人と企業の働き方変革の必要性を感じ、その支援を目的としたHXTを設立し現在に至る。Prosci®認定チェンジプラクティショナー。

株式会社エイチ・ティー マネージング・コンサルタント

鳥羽瀬 建氏

【鳥羽瀬 建氏プロフィール】
（とばせ けん）外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後、大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。HXTでは社会人向けの研修やキャリア支援で活動。

VUCAの時代、次世代経営者育成はどの企業にとっても大きな課題です。トヨタ自動車、ソフトバンク、東京海上日動火災、パナソニックなどの次期経営者候補を預かるビジネススクールを運営して、明確になったことがあります。それは、「人間力」です。本講演では、彼らが、どういう課題を抱え、どういう成長を遂げているかを踏まえて、次世代経営者育成の秘訣をご紹介します。

次世代経営者育成に課題を感じている

株式会社レアリゼ 代表取締役/ＮＰＯ日本サーバントリーダーシップ協会 理事長/ＡＳＢＳ代表

真田 茂人氏

【真田 茂人氏プロフィール】
（さなだ しげと）リーダーシップ教育専門家。株式会社リクルート、外資系金融会社、人材サービス会社設立を経て、株式会社レアリゼを設立。サーバントリーダーシップを日本に導入し普及してきた。またリベラルアーツを中心とした次世代経営者育成のアゴラ・サーバントリーダーシップビジネススクール（略称ASBS）を設立。

株式会社レアリゼ エグゼクティブマネージャー

中川 洋二氏

【中川 洋二氏プロフィール】
（なかがわ ようじ）野村證券株式会社にて営業、セールスマネージャー、部店長を歴任。その後人事・人材開発部にて主に次期経営者層の研修の企画・運営と会社全体の組織開発を十数年間担当。一昨年よりレアリゼのビジネススクール「アゴラ・サーバントリーダーシップ・ビジネススクール」（通称ASBS）の企画・運営に参画、現在に至る。

人的資源の獲得難易度が高くなり、従業員エンゲージメントの維持・向上がこれまで以上に必要不可欠になっています。一方で従業員エンゲージメントの取組みは活発化しているものの、調査結果などのデータを十分に活用できず担当人事が迷走しているケースが多々あります。本講演ではどうすれば効果的に従業員エンゲージメントを向上させる事ができるのか、手段が目的化しないために押さえておくべきポイントや施策を解説します。

従業員エンゲージメントやES、社員の定着率を向上させたい

株式会社ヒューマンブレークスルー 代表取締役/ESコンサルタントグループ 代表

志田 貴史氏

【志田 貴史氏プロフィール】
（しだ たかし）上場大手メーカー、経営コンサルタント会社を経て、ES・エンゲージメントに専門特化したコンサルティングを展開すべく、07年現在の会社を設立。中小企業から大企業まで様々な規模及び業種で、豊富なES・エンゲージメントのコンサル実績を持つ。主な著書に『ESで離職率1％を可能にする人繰りの技術』などがある。

全社員が同じ目標に向かい、高いモチベーションで働いてくれることを願い、経営理念・ビジョンを掲げている企業は多いです。一方で、経営と現場の社員との間にギャップがあることも少なくありません。本講演では当社がビジョン型経営を取り入れた実体験をもとに、経営と従業員が一体となりビジョンを実現するために人事部門がどのような戦略を考え、実践してきたかをお話しします。

ビジョンや目標を従業員の行動に落し込みたい

株式会社VSN 執行役員 Consulting事業本部 本部長

塩田 ゆり子氏

【塩田 ゆり子氏プロフィール】
（しおた ゆりこ）1979年生まれ。新卒で薬理研究に従事し、2003年に株式会社ベンチャーセーフネット（現・株式会社VSN）入社。新規事業部の立ち上げに際し、事業企画や人材育成などに従事し、早期からマネジメントも経験。執行役員人事本部長、研究開発事業本部長を経て、2021年よりConsulting事業本部長に就任。

近年、経営戦略に基づいた人材に関する様々なデータを分析・活用して、人員配置の適正化を図る「戦略人事」を実践する企業が増えています。一方で、人材データを活用できず、従来の「経験と勘に頼る人事」をひきずっている企業もあります。本講演では、これらの成功・失敗事例を紹介し、戦略人事を実現するためのピープルアナリティクス導入に向けて人事が取り組むべきことについて、解説します。

人事データ分析の結果を活用して、戦略人事の実現を図りたい

Ｆフロンティア株式会社 代表取締役/人事コンサルタント/社会保険労務士

深瀬 勝範氏

【深瀬 勝範氏プロフィール】
（ふかせ かつのり）大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる　戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。

スーパーストリーム株式会社 企画開発本部 マーケティング部 部長

瀧 頼子氏

【瀧 頼子氏プロフィール】
（たき よりこ）平成7年、製品発売時の初期メンバーとしてシステム導入・サポート業務に携わり、平成13年から製品サポート部門長として従事。平成24年より商品企画・マーケティング部門の責任者として、ユーザのご要望や市場ニーズ、制度対応を鑑み製品実装に取組む。また、SuperStreamのユーザ会の事務局長として参画。

昨今、「社員のエンゲージメントを高めるためにはどのようにすればよいのでしょうか？」というお悩みを持つ方が増えてきています。本講演では、「そもそもエンゲージメントとは何か？」「X（エックス）モデルとは何か？」そして、「エンゲージメントを高めるためのステップと具体的なスキル」について、事例を交えながらご紹介していきます。

社員のエンゲージメントを高めたい

HRBC株式会社 代表取締役

迫川 史康氏

【迫川 史康氏プロフィール】
（さこがわ ふみやす）外資系製薬会社アストラゼネカの営業としてキャリアをスタート。本社人事部門へ異動後、人財開発・組織開発に従事し、教育体系、評価制度などを主担当として構築する。現在はHRBC株式会社代表及びファシリテーターとして活動。専門は組織開発とリーダーシップ。

HRBC株式会社 取締役

増田 元長氏

【増田 元長氏プロフィール】
（ますだ もとなが）野村證券の営業としてキャリアをスタート。その後、プロゴルファーを目指して渡米。挑戦後、スポーツにビジネスの側面から貢献したいと思い、横浜ベイスターズに入社。法人営業部門を統括して球団経営に貢献。大学院でビジネス経営論を学び、一人ひとりの強みを伸ばす人財育成に使命感を持ち現在に至る。

若手の価値観変容により、以前は定着率が高かった企業から、期待していた若手が前触れもなく辞めてしまったという声を聞くようになりました。そんな中パナソニックでは、850名の新入社員のうち1年目での離職者は2名という素晴らしい定着率を誇っています。どのようにして新入社員をフォローし、定着、戦力化を実現しているのでしょうか。その秘訣に迫ります。

最近優秀な若手が辞めるようになってきたと感じている

パナソニック株式会社 リクルート&キャリアクリエイトセンター戦略企画課 課長

坂本 崇氏

【坂本 崇氏プロフィール】
（さかもと たかし）2006年の入社以来、生産技術者としてモノづくりに従事。創業者が遺した「ものを作る前に人をつくる」の再興を志し、2018年に社内公募制度により人事部門へ異動。以来、様々な人事データを活用した入社後のオンボーディング支援やマネージャー支援などの取り組みを推進している。

パナソニック株式会社 リクルート＆キャリアクリエイトセンター

志鶴 友香氏

【志鶴 友香氏プロフィール】
（しづる ゆか）2019年パナソニックに新卒入社。採用ブランディングの業務経験を経て、現在はピープルアナリティクスに従事。採用部門として採用から入社後のオンボーディングにかけての従業員体験の改善に取り組む。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 主任研究員/マネジャー

荒金 泰史氏

【荒金 泰史氏プロフィール】
（あらがね やすし）入社以来アセスメントサービスに従事し、企業の人事課題に対し、データ/ソフトの両面からソリューションを提供。実証研究を重ねる。入社者の早期離職、メンタルヘルス予防、エンゲージメント向上、組織開発に詳しい。現場マネジャーの対話力を向上させるHRテクノロジーサービス『INSIDES』の開発責任者を務める。

近年、従業員の健康を経営課題の一つとして捉え、企業価値向上に向けた取り組みが活発化しています。本講演では、生活習慣病指標を２年続けて10%以上改善したマルハニチロをゲストに迎え、独自施策である「DHAチャレンジ」について詳しくご紹介いたします。また、この成果に至った戦略策定・目標設定・社内巻き込みという健康経営推進のための「3つの秘訣」をそれぞれお話しいたします。

健康経営を推進し、従業員の活力向上＆生産性向上を実現したい

マルハニチロ株式会社 人事部 ダイバーシティ＆インクルージョン室 室長

齋藤 麻里氏

【齋藤 麻里氏プロフィール】
（さいとう まり）1990年入社。冷凍食品事業部配属後、業務用に関わる企画開発、運営、販売に従事。2007年より広報・経営企画部などにて10年CSRを担当。2018年より人事部にてダイバーシティ＆インクルージョンを推進。栄養士、食育指導士、フードコーディネータ―資格等を保有。

株式会社NSD ヘルスケア事業部 ヘルスケア推進部

東 傑氏

【東 傑氏プロフィール】
（あずま すぐる）2008年入社。システム開発部門で信託銀行向けシステム開発に従事。2014年より新規事業開発部門にて、主に医療・ヘルスケア分野のサービス企画、営業を担当。2019年、ヘルスケア事業部が発足し、企業の健康経営や健保組合の保健事業へ向けたサービス『CAReNA』(カレナ)の提供に従事。

リモートワークで他者との接点が弱まる中、業務分担の偏りなどを通して仕事上のコミュニケーション機会の低下、孤立化する従業員の発生が懸念されています。特に、職場における孤立は、従業員のエンゲージメントやパフォーマンスとも関係すると考えられています。本講演では、従業員の声の収集・活用のトレンドを踏まえた上で、職場の一体感、従業員同士の連携の現状とそれを再強化するアプローチを考えます。

従業員の声を経営・人事戦略や施策に活かしたい

クアルトリクス合同会社 EXソリューションストラテジー ディレクター

市川 幹人氏

【市川 幹人氏プロフィール】
（いちかわ みきと）住友銀行（現三井住友銀行）、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ（現コーン・フェリー・ジャパン）およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターを務める。

事業創造の場では、ユーザーに寄り添うプロダクト・サービスデザインが必須要件となり、デザイン思考の導入・活用が拡がっています。本講演では、研修等は実施しているが、デザインシンカーの育成が進んでいないという課題感（アウトプットが今までの発想と大差ない等）をもつ事業開発・人材育成の責任者向けに、デザインシンカー育成の陥りやすいワナ・実践的方法を弊社の知見をもとに紹介します。

デザイン思考は導入済みだがデザインシンカー育成に課題がある

株式会社CURIO SCHOOL 代表取締役

西山 恵太氏

【西山 恵太氏プロフィール】
（にしやま けいた）京都工芸繊維大学にて製品デザインを専攻、京都大学経営管理大学院修了。2011年に株式会社野村総合研究所にて経営コンサルタントとして新規事業開発支援や官公庁の政策調査・実行支援プロジェクトに従事。2015年に株式会社CURIO SCHOOLを立ち上げ。

法定雇用率の上昇や社会的潮流により、企業は障害者雇用のさらなる拡大に加え、
その内容の充実も求められています。既に法定雇用率を達成している大企業ほど、
今後は雇用の“質”を追求し、自社事業の中で戦力化するという課題に直面しています。本講演では、市場環境の紹介と共に、雇用率達成から一歩進んで戦力化に取り組み、量・質ともに成功させた企業事例についてお伝えします。

自社の障害者雇用の拡大や質の向上、戦力化に課題がある

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの経営企画や新規事業開発に従事。

ウィズコロナ時代に入り、経営理念やビジョンの浸透に悩み相談を受ける機会が増えてきました。ビジョンが浸透がしていない場合、従業員一人ひとりの行動や姿勢、立ち振る舞いに一貫性が欠け、自社としてのブランドイメージが損なわれることもあります。本講演では経営理念・ビジョン浸透活動の事例も交えながら、「インナーブランディング」を進める上でのつまずきポイントや対応策の解説をします。

従業員に対して経営理念やビジョンが浸透していないと感じている

株式会社JTBコミュニケーションデザイン HRコンサルティング事業局 HRチーフコンサルタント

夏苅 正史氏

【夏苅 正史氏プロフィール】
（なつかり まさし）某大手小売流通グループ専門店企業にて店長を経験後、本社人材開発部門へ着任。その後、人事専門コンサルティング会社へ転職し、採用戦略及び定着へ向けた人材育成コンサルティングに従事。現在は、人財育成プログラム開発と、企業ビジョン策定及び浸透化における複数年プロジェクトのコンサルティング支援などで活躍中。