ソフトブレーン・サービス株式会社 代表取締役社長/一般財団法人プロセスマネジメント財団 代表理事
野部 剛氏
コロナ禍で「教育予算が営業部につかない」というお声をよくいただきます。成果が見えにくいため、削減の対象になったという理由です。本講演では新たに注目されている人的資本経営の背景に触れながら、これまで7469社の営業課題解決を支援した知見と東京大学との共同研究で解明した、経験・勘・根性に頼らない科学的な人財育成の共進化モデルを事例とともに解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
コロナ禍で弊社に人事の方からよくご相談いただくのが「人材育成への予算配分」の問題です。
成果の見えない社員教育は予算削減の対象になりがちで、「最低限実施する」「そもそも実施しなかった」企業も多かったようです。しかし社員への教育をおろそかにすることは、長い視点で見ると企業価値を著しく下げることは人事の方が一番ご承知かと思います。東大との産学共同研究を実施し、これまで7,400社を超える企業の営業課題解決のお手伝いをしてきたソフトブレーン・サービスは、企業価値=売る力と考えます。2020年9月に経済産業省より公表されたレポートにも触れられています。
本セミナーでは、今後の持続的な企業価値の向上と人的資本への施策をミッションとされている人事の方に向けて、一つの「解決策」をお示しいたします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
我々は宋文洲が立ち上げた、ソフトブレーンの機能会社として、営業分野特化型のコンサルティング、研修事業をご提供しています。これまでに6,700社以上の企業をご支援してまいりました。また、「営業力強化に向けた改革に取り組んでいるが、成果に結び付かない」という企業の課題を解決するため、コンサルティング実績データを分析し、営業改革に成功している企業の特徴や成功要因を明らかにする研究活動も同時に行っています。
我々の研究結果をご紹介しながら、成果をだすために必要なポイントを皆さまにお伝えできればと思います。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
これからの営業現場では、人材採用難が待ち構えてます。組織の競争力を保ち続けるためには、営業生産性を高め、限られた人材で最大の成果を出すことが求められます。今後、組織力を強化するために、人材教育のプロとして何に取り組むべきか、どこにフォーカスすべきか、あらためて考えてみませんか。
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