［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会 ［後援］厚生労働省

テレワークの導入や時差出勤など、「働き方」の大転換期を迎えています。本講演では当社が障害者の雇用を支援していく中で分かった「障害者を適切にマネジメントするために必要なこと」を在宅雇用を活用した障害者雇用の成功事例とともにお伝えいたします。参加していただいた皆様に「これからの時代の誰もが働きやすい業務マネジメント」について考えるきっかけになればと思います。

障害者の在宅雇用に関心がある

社会福祉法人釧路のぞみ協会 自立センター 所長

髙谷 さふみ氏

【髙谷 さふみ氏プロフィール】
（たかや さふみ）入所更生施設での勤務を経て北海道障害者職業センターで配置型職場適応援助者に従事し、就労支援の経験を積む。現在、社会福祉法人釧路のぞみ協会自立センター所長を務め、障害者雇用の促進・定着にむけ奮闘。厚生労働省「障害者就労を支える人材の育成・確保に関するワーキンググループ」に専門アドバイザーとしても参加。

株式会社スタートライン CBSヒューマンサポート研究所 研究所長

小倉 玄氏

【小倉 玄氏プロフィール】
（おぐら げん）博士(医学)、公認心理師。アロカ株式会社に入社し、医療機器の開発に携わる。障害がある長女の出生をきっかけに株式会社スタートラインに入社。企業に就労している障害者のサポート業務に従事した後に、職業リハビリテーションのためのツール開発や支援技術の開発業務、社員の専門技術研修、企業研修などに携わる。

株式会社スタートライン マーケティングディビジョン コンテンツチームリーダー

吉田　瑛史氏

【吉田　瑛史氏プロフィール】
（よしだ　えいじ）企業の障害者採用/雇用支援、障害者専任のキャリアアドバイザー、特例子会社人事、業務開発、農福連携など、これまで3000名以上の障害者雇用の現場に携わる。現在は「障害者雇用のミスマッチをなくしたい」という想いから、障害者向け、企業向けのコンテンツ制作、セミナー講師等に従事中。

企業価値の新たな評価基準として、財務指標には現れない「人的資本」への投資が重要視され始めています。その一つとして、「従業員のウェルビーイング」がコロナ禍で注目されていますが、企業価値にどう関与するのでしょうか。最新の研究と、「人と組織、そして社会のしあわせを共に創るウェルネス経営」を行う丸井グループの事例を通じて、企業価値を高めるウェルビーイング向上施策を紹介します。

人的資本への投資効果や先進的なウェルビーイング施策が知りたい

九州大学 主幹教授 都市研究センター長

馬奈木 俊介氏

【馬奈木 俊介氏プロフィール】
（まなぎ しゅんすけ）九州大学工学研究院 教授・都市研究センター長・主幹教授、総長補佐。日本学術会議 サステナブル投資小委員会委員長、持続可能な開発を計測する指標研究を国際的に主導する『国連・新国富報告書』代表。近著に『ESG経営の実践─新国富指標による非財務価値の評価』。

株式会社丸井グループ ウェルネス推進部 課長

小野川 節子氏

【小野川 節子氏プロフィール】
（おのがわ せつこ）1997年丸井グループ入社。レディスシューズのバイヤーやWeb事業の立ち上げ、物流ソリューション事業などグループのさまざまな事業を経た後、グループ広報室で統合レポートの制作に従事。2019年よりウェルネス推進部にて人と組織、そして社会のウェルネス・Well-beingにつながる施策を推進している。

ピースマインド株式会社 代表取締役社長

荻原 英人氏

【荻原 英人氏プロフィール】
（おぎわら ひでと）国際基督教大学卒。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする」事業を推進。Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。著書『レジリエンス ビルディング』他。

株式会社日経BP 日経ビジネス編集 クロスメディア編集部 シニアエディター

村上 富美氏

【村上 富美氏プロフィール】
（むらかみ ふみ）立命館大学法学部卒業。山梨日日新聞社記者、英国滞在を経て日経BP社に入社。日経ビジネス編集委員を務めた後、米国タイム社と提携したライフスタイル誌リアル・シンプル日本版副編集長。日経ヘルス・プルミエ編集長、エコマム編集長など女性誌の編集を経て、2017年4月から日経ビジネスに副編集長として復帰。

コロナ禍による職場環境の変化に伴い、これまで以上に従業員の健康リスク管理の重要性が高まっています。一方で「何から取り組むべきか迷っている」などの悩みを抱える経営者や担当者も少なくありません。本講演では、アマゾンジャパンやエクソンモービルなどのグローバル企業に勤めた経歴を持つ産業医の視点から、「健康経営に取り組む際に着目すべき課題」と「実践のポイント」を解説いたします。（協賛/インフォコム株式会社）

健康経営の進め方に悩んでいる/改善に繋がるヒントを知りたい

アッシュコンサルティングサービス合同会社 代表（産業医）

鈴木 英孝氏

【鈴木 英孝氏プロフィール】
（すずき ひでたか）1993年産業医科大学を卒業。2年間の臨床研修後に非鉄金属メーカーの産業医。米国石油メジャーのエクソンモービル、アマゾンジャパンなどグローバル企業での産業保健活動を経て独立。アッシュコンサルティングサービスの代表として産業保健のコンサルティングを展開。専門は職域の感染症管理、健康経営、喫煙対策など。

「社員のメンタル不調にどう対処すればいいのか」、そんなお悩みが数多く寄せられています。社員のメンタル不調を未然に防ぐために、会社としてどのような対策を講じていく必要があるでしょうか。本講演では、弊社サービス利用企業様の膨大なデータに基づき、メンタル不調者を出さないためのコンディション・マネジメントについて、成功事例と失敗事例を交えてお話しします。

メンタル不調者への対応が後手になっている

株式会社コンケア 代表取締役社長

石田 有氏

【石田 有氏プロフィール】
（いしだ ゆう）2003年株式会社エクスブレーン入社。大手上場企業から中小企業の様々なシステム開発・インフラ構築を担当。自社内のメンタル不調者発生を契機に、2015年東京メンタルヘルス株式会社と共同出資の形で株式会社コンケアを社内起業。株式会社エクスブレーン代表取締役社長を兼務。

50代の15人に1人が軽度認知障害を持っていると推計されています。重要な役割を担う40代～50代の社員が離職した場合、組織にとって大きな影響があることは想像に難くありません。働くうえで最も重要な“認知機能”を早期からケアすることの重要性を神経心理学の専門家が解説します。さらに、デジタル技術を応用し、社員の脳の健康と生活習慣を“見える化”するなど、先進的な対策を行う三谷産業の事例をご紹介します。

40代以上の社員の健康について不安がある

佐賀大学 医学部附属地域医療科学教育研究センター 准教授

坂本 麻衣子氏

【坂本 麻衣子氏プロフィール】
（さかもと まいこ）神経心理学専門。ドレキセル大学で臨床心理学博士号取得。'09年からカリフォルニア州立大学にて臨床・研究・教育に従事。’13年より佐賀大学医学部助教。’15年より准教授。研究テーマは日本人向け神経心理学検査の開発と標準値の構築、HIV関連認知機能障害早期発見のための神経心理学・IADL検査の開発等。

三谷産業株式会社 人事本部長（執行役員）

佐藤 正裕氏

【佐藤 正裕氏プロフィール】
（さとう まさひろ）1988年三谷産業株式会社入社。2001年まで建築資材事業部門において営業業務に従事。2001年より人事業務に携わり、2018年から人事本部長(執行役員)として、グループ会社も含めた人事戦略を統括。現在においても無期限の継続雇用制度などの各種働き方改革制度をはじめとする各主要人事関連プロジェクトをリード。

SAVONIX シニアビジネスディベロップメントディレクター

河野 宇倫氏

【河野 宇倫氏プロフィール】
（こうの たかみち）10年以上にわたり国内外の企業や政府機関などへの医療ビッグデータ、コンサルティング、サービスのご提案を経験。前職では東南アジア全域の部門責任者として事業開拓をリード。2021年よりSAVONIXに所属。HR、EAP、保険企業、ヘルスケア企業へのSAVONIXの展開とコラボレーションの機会創出を担当。

本講演では、仕事と介護の両立が「当たり前」化する次の数年を見据え、7000名を超える企業従業員のデータを紐解きます。その上で知られざる「ワーキングケアラー」問題の大きさと本質課題について言及。そして、本テーマに関する「企業間格差の拡大」についても徹底解説していきます。

ワーキングケアラーの実態がつかみ切れていない

株式会社リクシス 代表取締役副社長 CSO

酒井 穣氏

【酒井 穣氏プロフィール】
（さかい じょう）慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学MBAを首席取得。フリービット株式会社取締役を経て、2016年株式会社リクシスを佐々木と共に創業。自身も30年に渡る介護経験者で、テレビなどでも介護関連の有識者として出演。著書『ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由』

在宅勤務の浸透による、社員のメンタルヘルス低下が健康課題として挙げられます。先の読めない時代では、ストレスの可視化だけでなく、社員がストレスに対応できるようケアすることが重要です。本講演では、メンタルヘルスケアの先駆者である国際EAP協会日本支部理事長の市川氏に、しなやかな心「レジリエンス」の高め方について、事例を交えて紹介します。

在宅勤務の浸透による社員の精神的なストレスの増加で困っている

レジリエ研究所株式会社 代表/医学博士/国際EAP協会日本支部 理事長

市川 佳居氏

【市川 佳居氏プロフィール】
（いちかわ かおる）早稲田大学、米国メリーランド州立大学、杏林大学医学部大学院卒業。モトローラ社のアジア12か国にカウンセリングプログラムを確立。東日本大震災を契機に、国内企業にレジリエンスを活用しての働く人のウェルビーイング、メンタルヘルス向上，健康経営手法をアドバイジングしている。著書『職場ではぐくむレジリエンス』

東急住宅リース株式会社 執行役員 人事部長

青山 智賀子氏

【青山 智賀子氏プロフィール】
（あおやま ちかこ）1988年4月東急リバブル株式会社に入社し売買仲介、賃貸仲介を担当。2015年4月東急住宅リース株式会社営業開始にあわせて同社へ出向、その後転籍。2016年4月以降、総務・人事部門の責任者として、草創期の規定制定や人材採用・育成に従事。2020年7月より現職。

乾汽船株式会社 総務部長

八島 弘尚氏

【八島 弘尚氏プロフィール】
（やしま ひろなお）2007年、イヌイ倉庫株式会社（現：乾汽船）に入社。総務部に配属され、人事・総務のスキルを磨く。2013年より物流部門にて現場所長や既存営業等を担当。2018年にグループリーダーに。2021年に総務部長に就任。安全衛生や健康経営の推進、株式、コーポレート・ガバナンスなど、広範な経営課題に取り組む。

従来の福利厚生制度は余暇やレジャーが中心で、ウィズコロナ時代のいま、本当に投資する価値がある制度なのか見直す企業様の声が増えています。本講演では、企業のウェルビーイング実践を支援してきた当社が、福利厚生制度のあり方をはじめ、いま従業員・企業の双方にメリットのある「健康経営・両立支援・女性活躍」を重視したウェルビーイング支援型福利厚生制度について、考え方をご紹介します。

現在の福利厚生制度の投資対効果に疑問がある

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント ミドルマーケット開発部長/リソルライフサポート株式会社 取締役

菊田 卓氏

【菊田 卓氏プロフィール】
（きくた すぐる）株式会社ライフバランスマネジメントにてメンタルヘルス対策事業に従事、アドバンテッジ リスク マネジメントでは採用・人材開発事業にも携わる。現在ミドルマーケット開発部にて中堅・中小企業支援に従事し、リソルライフサポート株式会社 取締役を兼任。ウェルビーイングをコンセプトとした福利厚生サービスに携わる。

過重労働が引き起こす睡眠不足と、ストレスやうつ病などのメンタル障害は、生活習慣病の中でも特に高血圧症の発症・悪化と密接に関係します。本講演では、心臓病や脳卒中の発症による休職・離職を防ぐために企業が取り組むべきポイントを、産業衛生学的観点から解説します。また、オンライン診療をはじめとしたデジタルヘルスの活用について費用対効果に優れた健康施策の実例をご紹介いたします。

過重労働とメンタルヘルス対策に課題がある

一般社団法人テレメディーズ 代表理事/福島県立医科大学 腎臓高血圧内科博士 研究員

谷田部 淳一氏

【谷田部 淳一氏プロフィール】
（やたべ じゅんいち）1999年　福島県立医科大学卒業、米国バージニア大学留学、福島県立医科大学腎臓高血圧・糖尿病内分泌代謝内科学講座助教、同慢性腎臓病(CKD)病態治療学講座助教を経て、2019年まで東京女子医科大学高血圧・内分泌内科講師。2018年より一般社団法人テレメディーズ代表理事、現職。

マインドフルネスは集中力向上、ストレスマネジメントの観点でよく用いられます。しかし、活用方法はそれだけでは留まりません。本講演では、エンゲージメントや心理的安全性、リーダーシップなどの観点でどのように活用できるのか、具体的な応用事例をご紹介します。3社の導入事例を取り上げ、マインドフルネスを組織に導入する上で人事担当者が知っておくべき3つのポイントをお伝えいたします。

生産性を向上したい/組織を活性化したい/健康経営で困っている

マインドフルネスプロジェクト 代表/SIY国際認定講師/CMA

伊藤 穣氏

【伊藤 穣氏プロフィール】
（いとう みのる）慶應義塾大学卒業、前職：一部上場企業課長職。組織改革プロジェクトリーダー、上場プロジェクトに参画。体調を壊し退職し、「社員一人ひとりがイキイキと働ける職場作りに貢献する」を経営理念にマインドフルネスプロジェクトを立ち上げる。国内では数少ないGoogle社が開発した能力開発プログラムSIYの認定講師。

コロナ禍で体重が増えたり体調を乱したりする人が多い一方で、体調がよくなった人もいます。この違いは体内時計にあります。体内時計は全ての人の健康づくりの土台であり、整えることで様々な健康施策の成果アップにつながります。本講演では、体内時計の働き、生活習慣やホルモンの日周リズムの関係などの基礎的な情報から、暮らし方・食べ方などの具体的な活用法までお伝えいたします。（協賛/株式会社NTTドコモ）

従業員のコンディションアップを実現したい

有限会社クオリティライフサービス 代表取締役

小島 美和子氏

【小島 美和子氏プロフィール】
（おしま みわこ）管理栄養士 / 健康運動指導士 / 産業栄養指導者 / ヘルスケアトレーナー / 食コンディショニングプロデューサー/NTTドコモの健康経営支援サービス「リボーンマジック」監修

コロナを契機にリモートワークが普及し、「効果的な福利厚生」が従業員のパフォーマンス向上のキーになっています。 社員のウェルビーイングと生産性向上の同時達成に向けて、最先端のリモートワーク関連福利厚生の施策事例についてご案内します。 また、各社の状況に踏まえた対応策の違いなど、「いつでもどこでも最高のパフォーマンスで働く」を実現するための具体的なノウハウをお話します。

パフォーマンスを高めるリモートワーク環境を実現したい

株式会社HQ 代表取締役社長

坂本 祥二氏

【坂本 祥二氏プロフィール】
（さかもと しょうじ）京都大学総合人間学部卒業後、モルガン・スタンレーにてM&Aアドバイザリー及び資金調達業務、その後、カーライル・グループにてバイアウト投資業務に従事。15年3月、株式会社LITALICOに入社。取締役CFOとしてマザーズ上場、東証一部市場変更や新規事業の立ち上げ、拡大等を経て、株式会社HQを創業。

従業員のウェルビーイング向上が注目されています。個人や組織のパフォーマンス向上、ひいては人材の定着など企業価値を高めることに繋がるからです。その実現のために従業員の心身の状態やエンゲージメント等、様々な人事情報のデータ活用が求められています。本講演では各種サーベイの統合によるコスト削減や集約データの活用、解決策のレコメンド・効果測定まで実現するDX活用法を紹介します。

HRDXの推進／従業員サーベイの統合・コスト削減をしたい

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント 市場開発本部 本部長

藤原 靖氏

【藤原 靖氏プロフィール】
（ふじわら やすし）2012年に株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントに入社後、一貫してメンタルヘルス対策とエンゲージメント向上を実現するための「メンタリティマネジメント」の普及・提案活動を行う。 現在は、新規営業責任者として健康経営推進・エンゲージメント向上によるウェルビーイングの実現を日々提案中。

「健康経営」という言葉はここ数年で定着し、取り組む企業様も増えてきました。「社員の巻き込み方が分からない」「施策が頭打ちになってきた」といった課題の他に、「リモートワーク下での実施・管理につまづいている」という企業様も多いようです。本講演では、6年にわたる健康経営施策の成功例・失敗例や、コロナ禍での最新事例を紹介しながら、今後の打ち手についてお伝えいたします。

健康経営を推進する中で、次の改善アクションを模索されている

オムロンヘルスケア株式会社 国内サービス事業開発部 保健師

杉本 麻美子氏

【杉本 麻美子氏プロフィール】
（すぎもと まみこ）看護師・保健師。大学卒業後、大学病院で急性期医療に従事。2018年よりオムロンヘルスケア（株）で勤務。自社の事業ビジョンである「脳・心血管疾患の発症ゼロ」を目指した健康経営の企画・運営に携わり、改善課題の抽出や取り組みを推進。社員の企画参加率の向上と、行動変容の実現に向けたナレッジの構築を担う。

近年、従業員の健康を経営課題の一つとして捉え、企業価値向上に向けた取り組みが活発化しています。本講演では、生活習慣病指標を２年続けて10%以上改善したマルハニチロをゲストに迎え、独自施策である「DHAチャレンジ」について詳しくご紹介いたします。また、この成果に至った戦略策定・目標設定・社内巻き込みという健康経営推進のための「3つの秘訣」をそれぞれお話しいたします。

健康経営を推進し、従業員の活力向上＆生産性向上を実現したい

マルハニチロ株式会社 人事部 ダイバーシティ＆インクルージョン室 室長

齋藤 麻里氏

【齋藤 麻里氏プロフィール】
（さいとう まり）1990年入社。冷凍食品事業部配属後、業務用に関わる企画開発、運営、販売に従事。2007年より広報・経営企画部などにて10年CSRを担当。2018年より人事部にてダイバーシティ＆インクルージョンを推進。栄養士、食育指導士、フードコーディネータ―資格等を保有。

株式会社NSD ヘルスケア事業部 ヘルスケア推進部

東 傑氏

【東 傑氏プロフィール】
（あずま すぐる）2008年入社。システム開発部門で信託銀行向けシステム開発に従事。2014年より新規事業開発部門にて、主に医療・ヘルスケア分野のサービス企画、営業を担当。2019年、ヘルスケア事業部が発足し、企業の健康経営や健保組合の保健事業へ向けたサービス『CAReNA』(カレナ)の提供に従事。