レビックグローバル、2007年度新入社員
「内定者フォロー動向調査」を実施

企業内教育サービスのレビックグローバル（東京都渋谷区、川口泰司・代表取締役社長）は、2007年度入社の新入社員を対象に「内定者フォロー」に関する実態調査を実施しました。

採用競争が激化する中、企業の採用担当者は内定辞退を防止するために「内定者フォロー」をしっかりと行い、さらに入社後の即戦力化を求めて「入社前教育」を行うことが一般化してきています。今回の調査では、2007年新入社員に対して、内定時代に実施された「内定者フォロー」について初めて実態調査を行い、入社動機への影響や内定辞退のきっかけ、入社準備としての事前学習の内容や役立ち度など尋ねてみました。

■ 旧来型の懇親会やオフ会＋集合研修の組み合わせが主流
内定者のフォローとしては、旧来型の懇親会やオフ会が依然として多数派です（61％）。これに事前教育として「集合研修」を組み合わせるパターンが多く実施されています（68％）。何もフォローがなかったケースは5％と極めて少数派です。事前教育では、集合研修が50％と最も多く、eラーニング（35％）や通信教育（33％）もそこそこ実施されています。

■ 83％が、ネット系のコミュニケーションは入社動機に影響なしと回答
内定者フォローそのものが入社の動機になったケースは約30％ですが、逆に内定辞退のきっかけになったケースが9％しかないことから、内定者フォローの実施には一定の辞退防止効果があることがわかります。

また、ネット系のコミュニケーションであるコミュニティサイトやSNSは、入社動機に影響しなかったという回答が83％ありますが、男女別に見ると、男性の97％が入社動機に影響しなかったと回答している反面、女性の33％が入社の決め手になったと回答しています。男性に比べ女性はコミュニケーションが入社を促すきっかけになりやすいことがうかがえます。

■ 84％が内定期間の学習課題の学習効果を認め、86％が入社前学習に意欲を示す
内定者の68％が何らかの学習課題を与えられており、84％が「役に立つ」「いくらか役に立つ」と回答していることから、入社前の事前学習効果はそれなりにあるようです。また、半数以上の内定者が入社準備のために何らかの自主学習を行っており、全体の86％が入社前に何らかの学習をしておいた方がよいと考えています。これは、本調査実施時期が入社約2ヵ月後であることから、社会人になってからの実感を表していると言えます。中でも「社会人としての心構え」が41％、「ビジネスマナー」が38％と高い水準にあり、社会に出てからのギャップを感じている新入社員が多いことがわかります。

＜本調査の概要＞
■ 調査対象： 従業員1,000名以上の企業に勤務する2007年4月入社の大卒社員 （大学院は含まれない）
■ 調査方法： インターネットによるアンケート方式
■ 調査時期： 2007年5月24日〜25日（2日間）
■ 回答数： 有効回答数250名
■ 回答者性別： 男性130名（52.0％）、女性120名（48.0％）
■ 回答者地域： 関東131名（52.4％）、中部36名（14.4％）、近畿37名（14.8％）、中国13名（5.2％）、四国6名（2.4％）、九州7名（2.8％）、東北12名（4.8％）、北海道8名（3.2％）
■ 回答者職種： 事務系103名（41.2％）、技術系95名（38.0％）、その他52名（20.8％）

本調査結果をまとめたレポートは、弊社が運営する人財育成.NET（ http://www.jinzaiikusei.net/ ）でダウンロードすることができます。