運動習慣ゼロ層を動かす全社健康増進プログラム（対面/オンライン）
運動習慣者は総数28.7%。未実施層を動かし、部署・年代差をならす共通言語を整備。単発〜6カ月で行動定着を支援
健康増進プログラムこのサービスのポイント
- 未実施層を動かす運動習慣化設計
- 運動習慣者は総数28.7%の現状を前提に、未実施層でも参加できる導線と短時間メニューで開始ハードルを下げ、シフト勤務でも継続できる形に設計します
- 健康知識を均一化し共通言語を作る
- 部署・年代・拠点で健康知識の差が出る前提で、睡眠・食事・運動・回復・ストレスの判断軸を統一。共通言語化でセルフケアを底上げします
- 単発〜6カ月で行動定着まで伴走
- 単発研修、ワーク、3カ月・6カ月伴走を組み合わせ、オンラインも活用して実施率・継続率を可視化。医科学的根拠に基づく運動で安全に習慣化します
サービスDATA
| 対象企業規模 | すべての企業規模 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 |
| 費用 | 200円～/ID ※別途システム料金 ※ボリュームディスカウントあり |
| 導入社数 | 10社 ※2026年4月期実績 |
| サービス形態 | コンサルティング セミナー・研修 |
サービス詳細
運動習慣の底上げと共通言語化を実現する健康増進プログラム（対面/オンライン）
健康増進プログラムが必要な理由は、従業員の多くが「運動は健康に良い」と理解していても、行動に落ちない現実があるためです。厚生労働省の身体活動・運動ガイド2023では、運動習慣者（1回30分以上を週2回以上、1年以上継続）の現状値が総数28.7%と整理され、裏返すと約7割が運動習慣を持てていません。運動不足は生活習慣病やメンタル不調のリスクだけでなく、疲労蓄積による生産性低下、ミス増、欠勤・休職の増加といった経営KPIに波及します。 本プログラムは「知識の底上げ」と「行動の定着」をセットで設計します。部署・年代・拠点で健康知識や生活背景が違う前提に立ち、まず共通言語（最低限知っておくべき健康の判断軸）を作ります。睡眠、食事、運動、回復、ストレスの基本を、現場で使える言葉と行動に翻訳し、会社として望む状態（例：欠勤を減らす、集中力を上げる、現場の安全稼働を守る）と結び付けます。 提供形態は、単発研修（キックオフ・意識付け）に加え、ワーク形式での実践、3カ月・6カ月の伴走型プログラムを用意しています。伴走型では、オンライン（BODY PALETTE等）を活用し、参加者が日常の中で実行できる運動メニューを提示し、実施しやすい導線を作ります。運動は流行や根性論ではなく、医科学的エビデンスに基づき、強度・頻度・安全性を担保した内容で設計します。栄養面を含める場合は管理栄養士が支援し、行動の障害（時間がない、続かない、痛みが出る等）を潰し込みます。 効果は「やったかどうか」ではなく、KPIで追います。参加率・継続率・自己効力感などの行動指標に加え、歩数や運動実施回数などの実行指標、さらに可能であれば欠勤・遅刻早退、プレゼンティーズム、健診項目の変化など、経営に近い指標へ接続します。これにより、健康増進が福利厚生で終わらず、健康経営の実装施策として説明可能になります。 運用面では、人事総務の負担を増やさないことを重視します。対象者の選定は全社参加も部門別も可能で、シフト勤務や多拠点でも受講・参加を揃えられるよう、オンデマンドとライブを組み合わせます。実施状況は可視化し、未参加者へのリマインドや上長巻き込みの設計まで整備します。個人情報の取り扱いは、同意取得、閲覧権限、レポートの集計粒度を事前に定義し、産業保健の運用と整合させます。
サービスの流れ
| 日程・トピックス | 内容 |
|---|---|
| サービスの流れ |
|
導入実績
| 導入社数 | 10社 ※2026年 4月 期実績 |
|---|---|
| 導入先一覧 | GMOインターネットグループ株式会社様をはじめ、IT・通信業界を中心に、多様な企業へ導入されています。 オンサイトセッションを通じて、社内コミュニケーションの活性化と健康意識の向上を実現。 プロトレーナーによるレッスンをイベント化し、参加社員同士の交流やチームビルディングの場としても好評を得ています。 「健康経営の推進」と「社内文化の醸成」を同時に叶える取り組みとして、企業の新しい福利厚生・人材育成の形として活用が広がっています。 |
GMOインターネットグループ様｜オンサイトイベントで交流と健康意識を促進
GMOインターネットグループ様では、BODY PALETTEのオンサイトセッションを社内イベントとして開催。
プロトレーナーによる指導のもと、社員同士がリフレッシュしながら交流できる場を提供しました。
セッション後には自然な会話や新しいコミュニケーションが生まれ、社内の一体感が向上。
健康への関心も高まり、組織全体の活気とつながりを強める施策として定着しています。
サービス資料
- サービス・製品資料
健診データ起点 血圧高値傾向を職場で支える専門職連携運用ガイド
血圧が高めな傾向を健診データから把握し、生活習慣の見直しを職場で無理なく回す方法を整理。健康運動指導士と保健師が役割分担し、周知・参加導線・運用ルールまで整える実務資料です。
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