［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

人的資本経営・人的資本開示の潮流が加速し、エンゲージメント向上は企業にとって重要な経営課題となっています。そのような中、従業員一人ひとりが仕事に対する認知や行動を自ら主体的に修正し、やりがいのある仕事に変容させることで、エンゲージメントを高めるメソッドとして「ジョブ・クラフティング」が注目されています。本講演では「ジョブ・クラフティング」を用いた、持続的に成長する組織づくりのヒントをお伝えします。

組織を活性化し、組織全体のパフォーマンスをあげたい

株式会社ヒューマネージ アセスメントソリューション事業部 ディレクター/シニアコンサルタント

嬉野 真也氏

【嬉野 真也氏プロフィール】
（うれしの しんや）早稲田大学第一文学部で心理学を専攻。卒業後、ヒューマネージへ入社し、アセスメントツール（ストレスチェック、適性検査等）の開発に携わりながら、早稲田大学の小杉研究室にて、産業場面におけるストレス心理学の研究に取り組む。研究で得た成果・経験を学会発表、企業向け講演・提案営業等、幅広い場面で活用している。

株式会社ヒューマネージ アセスメントソリューション事業部

内藤 佳央理氏

【内藤 佳央理氏プロフィール】
（ないとう かおり）ヒューマネージのアセスメントソリューション事業部にて、営業推進およびマーケターとして従事。前職にて約400店舗のフィットネスジムの運営企画と数値分析を担当した経験を活かし、“個人と組織の幸福度”を高めるタレントマネジメントサービスの促進を中心に手がける。

今、最大の関心事と言える「人的資本の情報開示と義務化」。人事や経営者の方から「数値可視化の手法だけでなく、本質的な取組み方法や対応策も併せて知りたい」という声をお聞きします。本講演では「EVP（社員が共感できるその企業で働く価値の提案）」 を足掛かりに、数値可視化の前後に必要なポイントや対策を、事例も交えてご紹介します。

数値可視化・組織分析後の対応方が難しい、効果がない

株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 事業推進チーム 事業推進担当部長

上山 毅氏

【上山 毅氏プロフィール】
（うえやま たけし）（株）日本交通公社（現JTB）に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、JTBベネフィットで17年勤務、営業企画部長～取締役企画開発本部長等を経て、現職。JTBグループのEVP（HR）事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。

日本企業ではぶら下がり社員が多く、キャリア自律が進んでいません。「個人にキャリア上の選択肢がなくリスキル、スキルアップが困難であること」「雇用調整が少なく将来のキャリアを能動的に考え、形成するインセンティブが低いこと」により、個人がリスキル・アップスキルから遠ざかっていることがその原因です。本講演ではこの問題の発生構造や対策を論じていきます。

社員のキャリア自律を進めたい

ソニーグループ株式会社 人事総務担当・安部専務室 HRコミュニティデザイン・エキスパート

望月 賢一氏

【望月 賢一氏プロフィール】
（もちづき けんいち）ビジネスパートナー人事、製造事業所、合弁会社での人事総務等を経て2016年4月ソニー人事センター長、2020年7月より2022年3月までソニーピープルソリューションズ（株）代表取締役社長を務め、Global HR Platform部門長、DE&I推進部統括部長も兼任。現在はソニーグループ株式会社人事総務担当・安部専務室付として人事渉外関連を担当する。

KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長

白岩 徹氏

【白岩 徹氏プロフィール】
（しろいわ とおる）1991年に第二電電株式会社（DDI,現KDDI）に入社。支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長など営業/CS部門の経験を経て、2013年に人事部長、2016年に総務・人事本部 副本部長、2019年4月より現職。

マーサージャパン株式会社 取締役執行役員 組織･人事変革部門 日本代表

白井 正人氏

【白井 正人氏プロフィール】
（しらい まさと）組織・人事領域を中心に、マネジメントコンサルティグサービスを30年以上にわたり提供。組織設計、要員計画、ガバナンス体制構築、サクセションマネジメント、人材アセスメント等、特にPMIやグローバル化の局面に強みを持つ。近書に『経営者が知っておくべきジョブ型雇用のすべて』（ダイヤモンド社）などがある。

今、注目を集めている人的資本経営を進めるには「人的資本の情報開示」が重要です。これを進める事で、人材の価値を最大限引き出し、企業価値の向上を目指せます。また、今後の政府方針の策定などで、一部の上場企業だけではなく、多くの企業が取り組むようになると推測されます。本講演では、人的資本開示を単なる義務として取り組むのではなく、どのように企業改革へとつなげていけば良いのか、事例を交えて解説します。

人的資本の情報開示をどのように対応し活かせばよいのか知りたい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員

山田 博之氏

【山田 博之氏プロフィール】
（やまだ ひろゆき）事業会社を経て国内系コンサルティング会社に入社、人事戦略策定・制度改革などの人事系プロジェクトに従事。在籍中、年間契約額NO.1を2年連続受賞。その後、事業会社に移り人事企画担当として組織改革を実行。弊社に参画後、再び人事コンサルタントとして活動中。著書『図解でわかる！戦略的人事制度のつくりかた』。

日本の労働環境は「人口減少による労働力不足」と「価値観の変化」という大きな変化を見せています。その変化が加速している中で持続的に企業成長をするために、注目を集めているのが経営戦略と結びついた人材マネジメントです。本セッションでは、人材マネジメントに必要不可欠な人事データを活用し、組織の状態を可視化、企業成長に直結する「エンゲージメント」向上につながる仕組みや施策についての事例をご紹介いたします。

従業員エンゲージメントを向上する方法が知りたい

神戸大学 経済経営研究所 准教授 博士（商学）

江夏 幾多郎氏

【江夏 幾多郎氏プロフィール】
（えなつ いくたろう）1979年生まれ。一橋大学商学部卒業。同大学にて博士（商学）取得。名古屋大学を経て2019年より現職。専門は人的資源管理論、雇用システム論。日本労務学会会長。主著に『コロナショックと就労』（ミネルヴァ書房）『人事評価における「曖昧」と「納得」』（NHK出版）など。

東京海上ホールディングス株式会社 常務執行役員 グループCHRO

北澤 健一氏

【北澤 健一氏プロフィール】
（きたざわ けんいち）1988年東京海上火災保険（現東京海上日動火災保険）入社。営業、営業開発部門を経て、損保事業・生保事業双方で商品開発・管理業務に従事。現在はグループ人事総括として東京海上グループ全体の人事戦略を指揮し、経営人材の育成や、社員の多様な働き方・働きがいの支援などに取り組む。

株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー

重松 裕三氏

【重松 裕三氏プロフィール】
（しげまつ ゆうぞう）慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、新規事業の立ち上げを手掛けつつ、チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHR に入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとして「SmartHR」の機能開発に貢献。人事情報を活用し組織力を向上させる企画開発も担当。

変化の激しい今、経営戦略にあわせた人財への投資が重要であり、「人的資本経営」に注目が集まっています。一方で、一括採用・終身雇用が前提のいわゆる「メンバーシップ型雇用」など、 これまでの慣例や雇用を取り巻く種々の制約が人的資本経営を進める際の 障壁となる事もあります。本講演では日本的雇用のジレンマに対し、人的資本経営を実現する新たなる人材育成および人財活用について、弊社の最新事例を交えてご説明します。

経営課題や人事課題として、人的資本の価値拡大に興味がある

東芝デジタルソリューションズ株式会社 ICTソリューション事業部 HRMソリューション部 グループ長

冷水 明氏

【冷水 明氏プロフィール】
（ひやみず あきら）2003年東芝ITソリューション株式会社（現：東芝デジタルソリューションズ株式会社）に入社。入社以来20年にわたり、人財管理ソリューションGeneralistの製品開発に従事。人事給与を始め人材評価やワークフロー、マイナンバー管理など人財に関連する多岐にわたる製品開発や商品企画を行っている。

多くの社員が日々課題を感じながら、自身の目標実現に向けて働いています。人事に求められるのは、社員の意見を取り入れながら、人事制度を改革することや、社員が目標や希望を実現できるようにサポートすること。そのためには人事が積極的に現場に出向き、社員一人ひとりの生の声を聞くことが欠かせません。では、社員とどのように向き合い、その声をどう組織に生かすべきでしょうか。人事に求められる「聴く力」について議論します。

社員の声をどう人事に生かしていくのかを知りたい

グーグル合同会社 執行役員 人事本部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）大学卒業後、2000年GEに入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、一貫してグローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年より現職。イノベーションを起こす組織づくりを推進する。

株式会社スープストックトーキョー 取締役副社長 兼 人事本部長

江澤 身和氏

【江澤 身和氏プロフィール】
（えざわ みわ）短大卒業後、フリーターを経て2005年にスープストックトーキョーのパートナー（アルバイト）として入社。社員登用後は店長を歴任し、法人営業グループへ異動。2016年、取締役兼人材開発部長に着任。現在は取締役副社長 兼 人事本部長として新たな採用・育成の仕組みづくりに取り組んでいる。

近畿大学 総合社会学部 総合社会学科 教授

堀田 美保氏

【堀田 美保氏プロフィール】
（ほった みほ）大阪大学大学院前期課程、人間科学研究科を修了後、カナダCarleton大学にてPh.D（Psychology）を取得。現在、近畿大学 総合社会学部 心理系専攻にて、社会心理学などを担当。アサーティブジャパン認定講師、理事。『アサーティブネス: その実践に役立つ心理学」（ナカニシヤ出版）を上梓。

「コロナ禍でメンタル不調者や休職者が急増し、社内リソースが足りない」等、対応に悩む人事ご担当者の声をよく耳にします。本講演では、『健康リモートワーク読本』の著者で数多くの企業にて健康経営の支援を行う産業医山越氏と、当社の臨床心理士が、「再休職リスクを低減させる休復職支援施策」や「職場復帰対応を効率化・仕組化するためのヒント」について、相談事例や調査研究等を用いて解説します。

コロナ禍で増加した不調・休職者の対応に苦慮している

医師/医学博士/総合内科専門医/呼吸器専門医・指導医/日本医師会認定産業医/労働衛生コンサルタント

山越 志保氏

【山越 志保氏プロフィール】
（やまこし しほ）都内の病院で内科医として勤務しながら、日本医師会認定産業医・労働 衛生コンサルタントを取得し、産業医業務を開始。これまで、多岐にわたる業種の企業で、産業医業務を担ってきた。現在も、株式会社さくら 事務所を設立し、産業医活動と内科医として診察の双方の業務を行っている。著書『健康リモートワーク読本』他。

ピースマインド株式会社 代表取締役社長

荻原 英人氏

【荻原 英人氏プロフィール】
（おぎわら ひでと）国際基督教大学卒。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする」事業を推進。Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。著書『レジリエンス ビルディング』他。

ピースマインド株式会社 EAPコンサルタント/公認心理師/臨床心理士

重里 香織氏

【重里 香織氏プロフィール】
（じゅうり かおり）臨床心理学の修士課程修了後、精神科・心療内科クリニックにて勤務。その後、産業臨床分野にて10年以上にわたり、個人カウンセリング、企業への訪問カウンセリング、人事・産業保健スタッフへのコンサルテーション、研修講師等、個人と組織、双方へのアプローチを実践している。2018年から現職。

日増しに関心の高まる「人的資本経営」ですが、その中の重要テーマ「経営戦略と人材戦略との連動」については、多くの企業が苦戦を強いられています。では一体どうすれば、この難問を解決することが出来るのでしょうか？ 本講演では、経営戦略の実現に向けた人材戦略として「全体最適マネジメント」という手法を紹介します。その中で企業価値向上に向けた3つのプロセスを具体策として説明していきます。

経営戦略と人材戦略との連動に課題を感じている

株式会社センターボード 代表取締役/全体最適化コンサルタント

石原 正博氏

【石原 正博氏プロフィール】
（いしはら まさひろ）メガバンク、組織改革コンサル会社を経て、2011年株式会社センターボードを設立。これまでのコンサルティング業界の部分最適な解決策では企業の成長は決して実現できないという問題意識から、日本初の経営の全体最適化コンサルティングという新たな領域を立ち上げ、企業の持続的成長の実現に向けて支援を行っている。

昨今、「社員のエンゲージメントを高めるためにはどうすればよいのでしょうか？」というお悩みを持つ方が急激に増えてきました。本講演では、「X（エックス）モデル」という、エンゲージメントを考えるうえで分かりやすいフレームをもとに、「そもそもエンゲージメントとは何か？」「エンゲージメントを高めるためのステップと具体的なスキル」について、事例を交えながら、楽しくご紹介していきます。

社員のエンゲージメントを高めたい

HRBC株式会社 代表取締役

迫川 史康氏

【迫川 史康氏プロフィール】
（さこがわ ふみやす）外資系製薬会社アストラゼネカの営業としてキャリアをスタート。本社人事部門へ異動後、人財開発・組織開発に従事し、教育体系、評価制度などを主担当として構築する。現在はHRBC株式会社代表及びファシリテーターとして活動。専門は組織開発とリーダーシップ。

HRBC株式会社 取締役

増田 元長氏

【増田 元長氏プロフィール】
（ますだ もとなが）野村證券の営業としてキャリアをスタート。その後、プロゴルファーを目指して渡米。挑戦後、スポーツにビジネスの側面から貢献したいと思い、横浜ベイスターズに入社。法人営業部門を統括して球団経営に貢献。大学院でビジネス経営論を学び、一人ひとりの強みを伸ばす人財育成に使命感を持ち現在に至る。

グローバル化の進展やCovid-19の影響など厳しさを増す経営環境下、各企業においては経営戦略実現のために、組織面・人事面の変革が必須となっています。中でもDX人材等の高度専門人材を適正に確保・維持できる体制を整えることは、多くの企業にとって重要な課題です。今回、弊社が実施する日本最大級のテクノロジー業界報酬調査の結果を引用しながら、DX人材を中心に国内市場報酬の最新トレンドについてご案内します。

最新のDX人材の市場報酬トレンドに関心がある

エーオンソリューションズジャパン株式会社 代表取締役社長 パートナー

山下 知之氏

【山下 知之氏プロフィール】
（やました ともゆき）組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループにおける人事コンサルティング日本法人の代表を務める。2012年にAonグループに参画する以前はゴールドマン・サックス証券、タワーズワトソン 、東京三菱銀行に在籍。一橋大学卒。ライフネット生命 社外取締役（監査等委員）を務める。

エーオンソリューションズジャパン株式会社 ディレクター

岡田 馨氏

【岡田 馨氏プロフィール】
（おかだ けい）組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループにおける人事コンサルティング日本法人において、主にリワード領域のデータ・サービスの提供、コンサルティング業務に従事。Aonグループに参画する以前は、マーサージャパン、ドイツ銀行、三菱UFJ信託銀行等に在籍。東京工業大学工学部化学工学科卒。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。

働き方改革に続きコロナ禍の長期化により、限られた人材で成果を最大化する事業経営が望まれています。その一助となるのが、社内コミュニケーションの活性化。これには、社内報やイントラネットなどの非同期コミュニケーションを見直すのが効果的です。講演では、社内報を刷新するヒントをお伝えするとともに、社内報の活用で増収増益を続ける企業の人事担当者をお招きし、具体的な取り組みや活用法についてお話しを伺います。

社内コミュニケーションの活性化についてお悩みがある

アドバンド株式会社 チーフデザイナー

岡田 芳仁氏

【岡田 芳仁氏プロフィール】
（おかだ よしと）2018年、新卒でアドバンドに入社。デザイナーとして、アパレル・飲食・学習塾など企業の社内報ほか、メーカーやITサービスなど幅広い業種の周年記念誌の制作に携わる。最近では、理念づくりやCI構築などブランディングプロジェクトにも携わり、クライアントの企業価値向上を支援する。

株式会社オリエンタルコンサルタンツ 統括本部人事企画室 副室長

伊藤 昌明氏

【伊藤 昌明氏プロフィール】
（いとう まさあき）2001年に入社後、交通計画エンジニアとして技術士を取得、PM経験。本社HR部門、グループ会社経営企画部門を経て現職。社外活動として建設コンサルタンツ協会にて若手有志団体を設立し、2021年まで発起人代表を務める。リクナビ主催Good Action Award受賞、建設コンサルタンツ協会功績賞受賞。

心理的安全性への注目が高まる一方で、「どうすれば組織の心理的安全性を高められるのかがわからない」と、戸惑いを感じているリーダーも多いようです。実現するためには、何をすればいいのでしょうか。これまでの議論を一歩先に進め、リーダーの振る舞いや声かけなどの「行動」と、メンバーの「育成」という二つの観点から、心理的安全性の実践について議論します。

心理的安全性の高い組織をつくり組織風土を改善したい

カルビー株式会社 常務執行役員 CHRO(Chief Human Resource Officer)/株式会社ZENTech 社外取締役

武田 雅子氏

【武田 雅子氏プロフィール】
（たけだ まさこ）1968年東京生まれ。89年に株式会社クレディセゾン入社。全国のセゾンカウンターで店舗責任者を経験。2014年人事担当取締役に就任。2016年には営業推進事業部トップとして大幅な組織改革を推進。2018年5月カルビー株式会社に転職、翌年4月より常務執行役員。全員活躍の組織実現に向け、人事制度改定など推進中。

株式会社チームボックス 代表取締役

中竹 竜二氏

【中竹 竜二氏プロフィール】
（なかたけ りゅうじ）1973年福岡県生まれ。早稲田大学卒業、レスター大学大学院修了。2006年早稲田大学ラグビー蹴球部監督就任。2年連続で大学選手権を制覇。2010年、日本ラグビーフットボール協会、初代コーチングディレクターに就任。2016年、日本代表ヘッドコーチ代行。2019年から2021年、協会理事を務めた。

Unipos株式会社 代表取締役社長 CEO

田中 弦氏

【田中 弦氏プロフィール】
（たなか ゆづる）2005年Fringe81株式会社を創業。2017年に発見大賞という社内人事制度から着想を得たUniposを提供開始。2021年10月にUnipos株式会社へ社名を変更し、感情報酬の社会実装に取り組む。『心理的安全性を高める　リーダーの声かけベスト100（ダイヤモンド社）』を2022年10月に刊行。

国が人的資本情報開示への指針を示すなど、企業として対応する必要性が増しています。一方で、情報開示に向けての準備や、まとめた情報の具体的な活用方法がわからないという声が非常に多いです。そこで本講演では人的資本情報開示を進めるために、最初に着手すべきことを整理したうえで、開示後の情報を経営戦略にどう繋げていくかの運用フェーズまで、事例を交えながら具体的な方法論を解説します。

人的資本経営の重要性は理解しているが、進め方がわからない

株式会社クニエ HCMチーム マネージャー

住田 祐二氏

【住田 祐二氏プロフィール】
（すみだ ゆうじ）SIer、パッケージベンダーを経て、株式会社クニエに入社。人事給与システム、人材マネジメントシステム導入を中心とした、基本設計から本稼働までの全領域のリード経験を有する。現在は、タレントマネジメントを実現する基盤の構築・業務設計・運用設計におけるコンサルティングを担当。

マネジャーの多くが良かれと思って実施している部下への指導や助言、進言、ヒアリングなどが、マネジャーのスキル不足のために上手く伝わらなかったり、誤解を生むことがあります。長年同様の問題を抱えているにも関わらず根本解決できていない企業も多く見聞きします。本講演では「マネジャーのコミュニケーション力」のあり方と、育成方法について具体的なシチュエーションを交えながら、その考え方やヒントをお伝えします。

マネジャーのコミュニケーション力に課題を感じている

事業変革コンサルタント/プロファシリテーター

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学卒。丸紅株式会社、外資系コンサル会社を経て現職。多くの企業支援案件の統括役を務める、某社のHR専門組織の代表に着任後、実践に基づくHRソリューションを開発提供。著書に『トリガー 人を動かす行動経済学』『パワーファシリテーション』『人と組織を効果的に動かす KPIマネジメント』など。

近年の少子高齢化、グローバル化、AI化など急速で激しい変化で、社会に不安が広がっています。このような時流だからこそ、従業員にも組織にも寄り添うキャリア形成支援が求められています。本講演では『企業内キャリアコンサルティング入門』の著者である浅川氏をお招きし、キャリア形成支援導入の課題や必要な機能、効果等、最新のキャリア形成支援情報も交えながら、過去現在未来に向けてキャリア支援についてお話しします。

従業員のキャリアサポート施策に関して知見を深めたい

浅川キャリア研究所 所長

浅川 正健氏

【浅川 正健氏プロフィール】
（あさかわ まさたけ）伊藤忠商事人事部を経て、社内カンパニーで人事総務チーム長、キャリアカウンセリング室設立。退職後は、企業内キャリアコンサルティング普及に努め、厚生労働省の委員歴任。主な講演タイトル・「メンタルヘルスを重視したキャリアカウンセリング」・「企業内キャリアコンサルティングの現在と未来」。

ランゲート株式会社 キャリア形成サポートセンター（令和4年度 厚生労働省委 託事業）キャリアコンサルタント

五十嵐 進氏

【五十嵐 進氏プロフィール】
（いがらし すすむ）[Business Breakthrough]　経営者上級コース修了。産業カウンセラー・キャリアコンサルタント（国家資格）を取得。求職者支援機構において民間教育機関、キャリアコンサルティング支援。

人的資本経営が注目されています。本講演では、10年以上前から人的資本経営を行ってきた当社の具体的な事例を通じて、当時の経緯から現在に至るまでに人的資本経営を行っていく上で必要なことや、得られた効果を経営視点でお伝えします。あわせて、人的資本に関する情報開示を定めた国際規格であるISO30414を当社が取得するにあたり、事前に準備したことや実施した具体的な手順もお話しします。

社員価値を最大限高め人的資本経営を推進し企業価値を向上したい

Modis株式会社 常務執行役員兼Consulting事業本部長 ISO30414リードコンサルタント

塩田 ゆり子氏

【塩田 ゆり子氏プロフィール】
（しおた ゆりこ）新卒で薬理研究に従事し、2003年に現・Modis株式会社に入社。新規事業部の立ち上げ、事業企画や人材育成、人事制度設計など経験。執行役員人事本部長、事業本部長を経て、現在は常務執行役員兼Consulting事業本部長とModisビジネスサポート株式会社取締役を兼任。

Modis株式会社 Consulting事業本部 ISO30414リードコンサルタント

平野 星児氏

【平野 星児氏プロフィール】
（ひらの せいじ）経営・人事領域に強みを持つ。国家公務員を経て、経営・人事領域のコンサルタントとして独立（官公庁、IT業界、EC業界、医療業界などを中心）。その一方で、事務長として医療機関の立て直しを行う。現在Modis株式会社でHRコンサルタントとして活躍中。

2022年は日本でも人的資本経営が本格的に注目される年となりました。しかし、企業の成長に繋がる人事戦略が伴っていなければ、その情報開示に意味はありません。特に、各社の戦略に関連づけた「独自性」のある取組みが重要と考えられます。本講演では、アビームコンサルティングを招き、エンゲージメント調査を活用した人的資本情報の収集及び分析、企業価値向上や持続的成長を促す効果的な方法をご紹介します。

人的資本経営の大きな流れにどう対応すれば良いか悩んでいる

クアルトリクス合同会社 ソリューションストラテジー シニアディレクター

市川 幹人氏

【市川 幹人氏プロフィール】
（いちかわ みきと）住友銀行（現三井住友銀行）、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ（現コーン・フェリー・ジャパン）およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターを務める。

アビームコンサルティング株式会社 戦略ビジネスユニット デジタル人的資本改革チーム ダイレクター

佐藤 一樹氏

【佐藤 一樹氏プロフィール】
（さとう かずき）外資系コンサルティング企業にて、タレントマネジメント、AIを活用したHR Tech、従業員エンゲージメントに関わる新事業の立ち上げを主導。現職では、日本企業に対する人的資本経営実現のための組織を立ち上げ、ビジネスを推進。Master of Career Studies（キャリア学修士）。

事業環境の見通しが不透明な状況が続く中、経営基盤の強化をはかる上で、より高い人事管理力が求められています。人事管理力を高めていくためには、経営的な観点や社員側の視点なども踏まえて、多面的かつ定量的に人員構成、人件費、人事制度などの人事状況を分析することが重要です。本講演では、人事領域において捉えておくべき問題・課題の視点と、その状況を把握するための有効なアプローチ方法について解説をいたします。

現在の人事の問題課題を「定量的に」把握したい

株式会社トランストラクチャ パートナー

久保 博子氏

【久保 博子氏プロフィール】
（くぼ ひろこ）国内大手生命保険会社にて中小企業のリスク防衛、および企業の福利厚生を目的とした企業保険の営業に従事した後、現職。ディレクターとして、人事制度設計、グループ人材管理基盤構築を中心とした組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、自社管理部門の責任者として、会社の基盤構築・マネジメント業務に従事。

「人的資本の最大化」には組織と個人のより良き関係性の創出と社員のキャリア・グロースが欠かせません。本講演では「現代版プロティアン・キャリア」をキャリア自律の最新知見を広く伝えている法政大学田中教授に企業取り組み事例を解説いただき、みずほフィナンシャルグループの秋田夏実氏にはご自身のキャリア形成と企業経営にかかわってこられた経験をもとに、人的資本の最大化に向けた人事施策のディスカッションを展開します。

キャリア自律推進で組織変革したい、エンゲージメントを高めたい

みずほフィナンシャルグループグループ 執行役員（グループCPO）/みずほ銀行・信託銀行・証券 常務執行役員

秋田 夏実氏

【秋田 夏実氏プロフィール】
（あきた なつみ）<みずほ>のCPOとして、グループ全体の組織開発、人材育成、健康経営、多様な人材の活躍の推進等に取り組む。それ以前は、アドビ株式会社副社長、マスターカード日本地区副社長、シティバンク銀行デジタルソリューション部長等を歴任。情報経営イノベーション専門職大学(iU)客員教授NewsPicksプロピッカー。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授/一般社団法人プロティアンキャリア協会 代表理事

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）UC. Berkeley元客員研究員 University of Melbourne元客員研究員 日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学／博士：社会学。社外取締役・社外顧問を33社歴任。個人投資家。著書29冊。主著『プロティアン』。株式会社キャリアナレッジ代表取締役。

一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事/4designs株式会社 代表取締役社長 CEO

有山 徹氏

【有山 徹氏プロフィール】
（ありやま とおる）2000年早稲田大学卒業大手メーカーに就職後コンサルティング会社事業会社経営企画4社を経て2019年7月に経営コンサルティング、キャリア支援事業を行う4designs株式会社を設立。2020年3月一般社団法人プロティアン・キャリア協会を設立。早稲田大学大学院MBA著書『新しいキャリアの見つけ方』。

「パーパス」の言葉自体は浸透しましたが、あらためて「パーパス」とはどういうもので、なぜ必要なのでしょうか。人事は「パーパス」に基づき、社員と会社をどうつなげばいいのでしょうか。早くから「ミッション」や「我が信条（Our Credo）」などに基づいた経営を実現している、Facebook Japan、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの人事責任者と、人事の実務と理論の両方に精通する小杉氏が議論します。

パーパスの重要性と取り組み方について、まだ腹落ちできていない

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ 人事統括責任者

関根 祐治氏

【関根 祐治氏プロフィール】
（せきね ゆうじ）カリフォルニア州立大学ノースリッジ校卒。ソフトバンク、ゴールドマン・サックス、シンジェンタ社を経て、アジアパシフィック地域各国で制度企画やHRビジネスパートナーのキャリアを積み、HRチェンジマネジメントに精通。2017年に同社へ入社し、複数のビジネスセクターのHR Headを歴任後、現職に至る。

慶應義塾大学SFC研究所上席所員/大学院理工学研究科非常勤講師、合同会社THS経営組織研究所 代表社員

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学卒業後、NECに入社。マサチューセッツ工科大学大学院修了。マッキンゼー、ユニデン人事総務部長、アップル人事総務本部長を経て、独立。慶應義塾大学特任教授、立命館大学客員教授などを歴任。現在ビジネス・ブレークスルー大学客員教授、ふくおかフィナンシャルグループ・福岡銀行などの社外取締役を兼任。

事業を取り巻く環境が質量ともに大きく変化する中、自ら考え、行動し、成果を生み出すことができる自律型人財（What型人財）の必要性が高まっています。本講座では自律型人財の発掘と育成、登用について、HRテクノロジーによるデータ活用の観点から論じます。またタレントマネジメントと中途採用の方法の観点から実際の取り組み方についても言及します。社内人財プールや中途採用に課題を抱える企業の人事にお勧めします。

自律型人財を適切に発掘することでタレマネを成功させたい

株式会社ウーシア 代表取締役CEO

北垣 武文氏

【北垣 武文氏プロフィール】
（きたがき たけふみ）損害保険、コンサルティング業界での勤務を経て、経営学修士、同博士課程単位取得。2002年より教育研修業界に身を置きながら、さまざまな教育コンテンツの開発、企業での導入に関わっている。BBT経営大学院教授、早稲田大学商学研究科非常勤講師。

今後、DE&Iを取り入れ長期的に価値創造をする「ESG経営」が企業に求められます。実現には女性管理職比率の向上などを通じ、多様性ある職場作りが必要ですが、推進できているかわからないと悩む経営陣・人事部の方も多いのではないでしょうか。本講演では、女性活躍推進を通じ、売上前年比150％を達成した当社のノウハウをもとに、成果に繋げるESG経営を実現するための組織の作り方を、事例を交え紹介します。

DE&Iの推進が上手くいかない/女性管理職が増えない

株式会社Surpass 代表取締役社長

石原 亮子氏

【石原 亮子氏プロフィール】
（いしはら りょうこ）短大卒業後、大手生命保険会社でトップセールスとして活躍。100業種以上の営業経験の後、女性営業アウトソーシングのパイオニア、株式会社Surpassを創業。2021年、徳島市とジェンダー格差改善を目指した連携協定を締結。Forbes JAPAN WOMEN AWARDなど、女性活躍企業として多数受賞。

近年、注目を集めているウェルビーイング。組織定着の向上や、欠勤・休職・離職対策として企業全体の生産性向上に向けた対策として注目されています。バヅクリではウェルビーイングを企業の成長戦略として活用してもらうため、従業員へ浸透するためのイベント実践を中心に具体的な取り組みを行ってきました。企業が実践するために重要なポイントや、最初の一歩として始めるべき施策についてもお話しいたします。

ウェルビーイングについて何から始めていいかわからない

バヅクリ株式会社 代表取締役社長 CEO

佐藤 太一氏

【佐藤 太一氏プロフィール】
（さとう たいち）青山学院大学卒業、早稲田大学大学院修了、株式会社チェンジに入社後、株式会社ディー・エヌ・エーアクセンチュアを経て、株式会社株式会社みんなのウェディング経営企画部長兼IPO室長としてマザーズ上場。2013年PLAYLIFE株式会社創業(現バヅクリ株式会社)。

デロイト トーマツ ウェルビーイング財団 代表理事

吉川 玄徳氏

【吉川 玄徳氏プロフィール】
（よしかわ げんとく）デロイトトーマツグループに参画後、デロイト トーマツ合同会社 復興支援室⻑。デロイト トーマツ人材機構株式会社 取締役。21年より一般財団法人デロイト トーマツ ウェルビーイング財団 代表理事。Personal Well-being拡大のために、対話促進などのテーマでグループ横断活動を推進。

持続的に企業を成長させるためには、多様な人材が活躍する文化の醸成や、それを組織の力とする人的資本経営の考え方が必要不可欠です。一方、その推進は難しく、多くの企業様からお悩みの声をいただいています。そこで本講演では、NEC社において組織文化改革の最前線に立つ佐藤千佳氏をお招きし、現在進行形の文化改革の実践例を紐解きながら、事業と組織を強くするための具体的なアクションをともに考えていきます。

事業と組織を持続的に強くしていきたい

日本電気株式会社 コーポレート・エグゼクティブ

佐藤 千佳氏

【佐藤 千佳氏プロフィール】
（さとう ちか）1982年住友電気工業(株)入社。1996年よりGEにて、組織開発、HRBP、企業買収・統合業務やHRリーダーを経験。2011年より日本マイクロソフト(株)執行役人事部長、ノキアにて日本・東アジア地区HRリーダーを経て、2018年日本電気(株)へ入社。カルチャー変革、人事改革、インクルージョン＆ダイバーシティをリードする。

株式会社リンクアンドモチベーション 常務執行役員

川内 正直氏

【川内 正直氏プロフィール】
（かわうち まさなお）入社後、組織人事領域のコンサルティングに加え、新規拠点立ち上げ、新規事業部門立ち上げを担当。2010年、西日本地域の組織人事コンサルティング部門の執行役員に当時最年少で着任。グループ会社の取締役を経て、2018年、同社の取締役に就任。現在はグループ最大規模である組織変革コンサルティング部門の責任者に着任。

多くの企業が「人的資本経営」に取り組み始めています。その中で可視化項目の設定や運用に終始して、事業成長に活かしきれていないという企業も多いのではないでしょうか。現場に変化を起こし、人と組織を成長させて初めて「人的資本経営」が意味を持ちます。本講演では、「人的資本経営」を具体的に育成計画、組織開発につなげるポイント、その中でも「人的資本経営」を通じて従業員の「自律」を促す方法についてお話しします。

人的資本の重要性は理解しているが成果が出せるイメージがない

株式会社エナジード 取締役 COO

下永田 真人氏

【下永田 真人氏プロフィール】
（しもながた まさと）2006年株式会社リクルートに入社。 求人広告事業の事業企画、プロダクトマネジャーとして成長戦略、サービス開発を実施。2018年株式会社ミスミにてEC事業のDX推進をマーケティングから推進しエナジードに参画。 社長室として経営企画・全社マーケティングに携わり、2021年10月に取締役就任。

近年、注目を集める「人的資本」。しかし、経産省を中心に発表した「人的資本」観点の情報開示の基準が多岐に渡るため、自社に合わせて何をすべきか悩む人事ご担当者も少なくありません。本講演では、必ず押さえておきたい「重点指標」や、企業ごとの経営戦略に合わせた開示項目と実行策について、「組織の健康」観点の最新事例も交えてご紹介。基礎編として取り組む上でのマインドや人事の新たなキャリアパスのお話しもいたします。

経営戦略と人事戦略の連動を企画したい

株式会社カレイドスコープ 代表取締役

野村 正一氏

【野村 正一氏プロフィール】
（のむら まさかず）新卒で、日系オーナー企業に入社、人事部に所属。新卒・中途の採用や人事制度企画、株式公開準備などに携わる。その後、日系や外資系企業で、人事制度・採用・給与制度作成などを経験。外資系企業人事部長の会会長などを経験。2014年人事業務サポートを中心とするカレイドスコープを設立し、代表取締役を務める。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 出向支援営業部 部長

橋口 大輔氏

【橋口 大輔氏プロフィール】
（はしぐち だいすけ）新卒で精密機器メーカーに入社。法人営業として、自動車メーカー向け営業に従事。2011年12月マイナビに入社。人材紹介サービスのマネージャー、拠点の立ち上げを務める。現在は部長として新規サービスの企画開発に着手。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 顧問紹介営業部 部長

鷲見 敦氏

【鷲見 敦氏プロフィール】
（すみ あつし）新卒で都市銀行に入行。法人営業として融資、ビジネスマッチング等のコンサルティング営業に従事。2013年5月マイナビに入社。人材紹介サービスの営業から顧問紹介サービス東日本マネージャー、東日本営業部部長を経て、2021年3月より顧問紹介営業部部長（現職）。

いま、企業による障害者雇用は大きな転換点を迎えています。DX進展による仕事の減少は、企業に既存社員の学び直しを突きつけ、引き上げられる雇用率は、各社の取り組みの経済的価値や社会的価値を問い直しています。本講演では、大転換期にある企業の障害者雇用の課題を経営アジェンダへ昇華。今後の雇用拡大や価値創出に備える考え方について、最新データや雇用事例をもとに、様々な角度から紐解きます。

障害者の業務創出や採用拡大、今後の障害者雇用に課題がある

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 事業開発部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者を務め、数多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に携わる。現在はパーソルチャレンジの経営企画や新規事業開発に従事するほか、パーソルグループ内外の障害者雇用・活躍を推進。

経営に資する人事システムとはどの様なものでしょうか。その要素を考えるために、人事部が直面する五つの課題を、法令上の責務、労働環境変化という視点から整理し、テクノロジーの活用範囲と特性を提示します。この点を踏まえ、全人事の履歴データを単一の情報基盤に集約すると、給与計算の大幅自動化から、適材適所支援のタレントマネジメント機能を統合したシステム構築に繋がります。本講演ではこの流れを体系立てお伝えします。

タレントマネジメント機能の導入に悩んでいる

ラクラス株式会社 フェロー

北原 佳郎氏

【北原 佳郎氏プロフィール】
（きたはら よしろう）日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。

SNSで人気沸騰中の「社員インフルエンサー」。社員自らが運用することで、圧倒的な拡散力で自社を宣伝することが可能です。登壇者の小笠原自身も、「ユイカとヒロシ」というTikTokアカウントで会社の日常を発信中。SNSを強化した結果、新卒応募が6.5倍、中途応募が20倍に増加しました。本講演では、InstagramやTikTokの運用ノウハウのほか、実際採用できるのかについて徹底解説します。

若年層の採用に困っている/SNSを企業として使っていきたい

株式会社リソースクリエイション 取締役

小笠原 寛氏

【小笠原 寛氏プロフィール】
（おがさわら ひろし）大手人材広告サラリーマンを経て、個人事業主として企業採用サポートに従事。代表の髙田と当社を創業。累計800社以上の採用をサポートし、SNS(主にInstagram)を活用した新しい採用手法を展開。新卒・中途・アルバイトを含む求職者が企業に求めるコンテンツを提案し、採用コストを大幅削減。

DXやリスキリングに取り組むお客様から、「DXはゴールが見えづらく現場から歓迎されない」「e-learningも現場で活用されず思ったように進まない」というご相談をいただきます。DXで成果を創出している企業の共通点は、DXの先にある「目指す像の明確化」と「変革を起こす施策設計」です。本講演では目指す姿となる「データドリブンな経営」を踏まえ、スキル向上と風土作り実現の施策設計方法をお伝えいたします。

DXやリスキリングにおいて、何から取り組むべきか悩んでいる

株式会社リンクアカデミー リテラシートレーニングカンパニー カンパニー長

渡辺 隼太氏

【渡辺 隼太氏プロフィール】
（わたなべ はやた）2009 年株式会社リンクアンドモチベーション入社。大手企業向け採用コンサルティング部隊配属後、社長室に異動し、自社の採用担当・採用責任者として従事。2017 年に株式会社リンク・アイの代表取締役社長に就任。2021 年に株式会社リンクアカデミーに異動し、現在の役職に至る。

タレントマネジメントは、人事の制度や取り組みの根幹であり、戦略人事を実現するために必要不可欠なもの。その重要性が今ほど叫ばれている時代はありません。唯一の正解はなく、企業ごとに議論し、独自の考え方でタレントマネジメントを捉えることが求められます。「戦略人事」「サステナブル人事」を常に提唱している石山氏と、カゴメで戦略人事を実現している有沢氏が登壇し、自社に必要なタレントマネジメントについて議論します。（協賛/SAPジャパン株式会社）

タレントマネジメント導入を検討中、または運用の仕方に悩んでいる

カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYA株式会社やAIU保険会社にて、職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導する。2012年1月にカゴメ株式会社に入社。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会副会長、人材育成学会常任理事。主著：『越境学習入門』日本能率協会マネジメントセンター、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社

「介護をしていることを言い出せない、伝えるきっかけがない」といった隠れ介護者の存在が問題となっております。このような隠れ介護者から自発的に声を上げてもらい、突然の介護離職を防ぐために人事部として何ができるのでしょうか。本講演ではなぜ隠れ介護者が生まれてしまうかを、実際の従業員の声も踏まえながら説明し課題を分解したうえで、介護離職防止推進のために今すぐ持つべき3つの観点を解説します。

仕事と介護の両立支援に課題がある

株式会社ワーク＆ケアバランス研究所 代表取締役

和氣 美枝氏

【和氣 美枝氏プロフィール】
（わき みえ）要介護5の母と同居しながら働くシングルケアラー。「介護離職しない、させない」を対象とした働く介護者当事者による介護者支援事業に取り組む唯一無二の存在。仕事と介護の両立の企業セミナー等は年間約50回、個別相談は年間延べ300件程。分かりやすい、元気が出る、具体的かつ実践的と定評がある。

昨今、個々の社員による主体的なキャリア形成のために、企業がそれを支援する必要性がより高まっています。またジョブ型雇用の流れもあり、組織としての戦略と併せ、社員一人ひとりが描くキャリアビジョンなど、より「個別性」を把握したうえで施策を行うために、「人材データの活用」の重要性も増しています。本講演では、当社の支援事例をご紹介するとともに、タレントマネジメントシステムの活用法をお伝えします。

キャリア自律や、タレントマネジメントに課題がある

株式会社パーソル総合研究所 ラーニング事業本部 組織・人材開発支援部 キャリア開発支援G マネジャー

小室 銘子氏

【小室 銘子氏プロフィール】
（こむろ めいこ）証券会社、商社、人材派遣会社にて多数業務を経験。女性部下のマネジメント経験から、ダイバーシティ推進、女性活躍推進支援等のプログラム開発・セミナー企画・運営を得意とする。社会人大学院に通い、アカデミックと実務を繋げる研究に従事。2009年4月より現職。2020年4月から企業向けキャリア開発支援を担当。

大転職時代の「定着と早期戦力化」には、採用時の見極めが非常に重要です。「“ストレス耐性”を、入社前に、確実に見極めたい」「自らエンゲージメントを高められる人を採用したい」など、採用時のご要望を多くの企業からうかがいます。本講演では、いま求められる人材の見極め方について、具体的な事例やデータを交えご紹介します。

採用した社員の“定着”“早期戦力化”に悩んでいる

株式会社ヒューマネージ リサーチ＆コンサルティングユニット コンサルタント

永野 史彰氏

【永野 史彰氏プロフィール】
（ながの ふみあき）慶応義塾大学卒業後、桜美林大学大学院心理学研究科で臨床心理学を専攻。企業の採用活動や適性アセスメント、タレントマネジメントにおける統計分析業務やサービス開発に携わる。臨床心理士・公認心理師（国家資格）・産業カウンセラーの資格を保有。

株式会社ヒューマネージ アセスメントソリューション事業部

内藤 佳央理氏

【内藤 佳央理氏プロフィール】
（ないとう かおり）ヒューマネージのアセスメントソリューション事業部にて、営業推進およびマーケターとして従事。前職にて約400店舗のフィットネスジムの運営企画と数値分析を担当した経験を活かし、“個人と組織の幸福度”を高めるタレントマネジメントサービスの促進を中心に手がける。

ウェルビーイング経営を実現したいが、働きやすさや健康経営の取り組みに留まっているという企業は多いようです。どうすれば組織や顧客、社会など、自社に関わる全ての人を幸せにする経営を実現できるのでしょうか。先進企業のチーフ・ウェルビーイング・オフィサーがそれぞれの事例を紹介。仕事に対するポジティブ感情である「ワーク・エンゲイジメント」をキーワードに、ウェルビーイング経営をいかに実現するのかを議論します。

ウェルビーイング経営の実現に課題を感じている

楽天グループ株式会社 常務執行役員 Chief Well-being Officer

小林 正忠氏

【小林 正忠氏プロフィール】
（こばやし まさただ）1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年の楽天創業から参画。コマース事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う。2012年米国へ赴任し米州本社社長、2014年シンガポールへ赴任しAPAC代表を歴任。現在はコーポレートカルチャー部門をリードするチーフウェルビーイングオフィサー。

株式会社丸井グループ取締役CWO（Chief Well-being Officer）

小島 玲子氏

【小島 玲子氏プロフィール】
（こじま れいこ）医師、医学博士。2011年より丸井グループ専属産業医、同社の健康経営の推進役となる。医師として、「健康を通じた人・組織・社会の活性化」がライフワーク。19年執行役員、21年取締役CWO。21年フォーブス・ジャパン・ウーマン・アワード個人部門賞を受賞。「日経ESG」誌にて毎月「ウェルビーイング経営のススメ」を連載中。

東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野 客員研究員 心理学博士・臨床心理士・公認心理師

関屋 裕希氏

【関屋 裕希氏プロフィール】
（せきや ゆき）専門は職場のメンタルヘルス。業種や企業規模を問わず、メンタルヘルス対策・制度の設計、組織開発・組織活性化ワークショップ、経営層、管理職、従業員、それぞれの層に向けたメンタルヘルスに関する講演・執筆・研究活動を行う。博士課程では怒り感情を研究テーマとした。著書に『感情の問題地図』（技術評論社）など。

厳しい経営環境の中、改めて自社の存在目的＝パーパスを定義し独自性を打ち出そうとする企業が増えています。一方、人的資本こそが企業価値を左右する最大要因であるという考えの下、投資家の期待に応えるべく、人的資本の充実に着手し始めた企業も増えています。本講演では、部課長研修を一新し「パーパス経営」と「人的資本経営」を同時に実現する手法について、活動システムマップを使用した事例と共に要点を解説いたします。

育成体系の見直しや部・課長研修の改訂を考えている

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発コンサルタント/日本CHRO協会主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

多くの企業がDXを戦略に掲げる中、具体的な取り組みが加速しているのが、DXの担い手であるデジタル人材の育成です。一方で、誰をどう育成すればよいのか、どうやって取り組めばいいのかお悩みの企業も多いのではないでしょうか。本講演では、複数社のデジタル人材育成支援の事例から、階層・役割別にどのようなDXスキル学習に取り組むべきかを整理してお伝えします。

どのようなDXスキル学習に取り組むべきか悩んでいる

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 デジタル開発部 部長

成瀬 岳人氏

【成瀬 岳人氏プロフィール】
（なるせ たけひと）業務コンサルタントとしてワークスタイル変革コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の働き方改革を支援。2020年以降は、新規事業開発部門の責任者としてキャリア自律支援サービス『プロテア』、デジタル人材育成事業の立ち上げを指揮。著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）など。

労働人口の減少により採用難易度が格段に上がっている昨今、「社員の離職」を課題に感じている企業は多いのではないでしょうか。離職を防ぎ、企業の成果に繋げるためには、今いる社員の定着と成長が非常に重要なポイントになります。本講演では、このような「人材開発」において重要なポイントを、「組織課題の見える化」と「その後の改善施策」という観点から解説します。

今の組織でどのような施策を打てば良いか悩んでいる

株式会社アックスコンサルティング HRコンサルティング事業部 チーフコンサルタント

高見 史弥氏

【高見 史弥氏プロフィール】
（たかみ ふみや）2014年当社に入社。年間平均200件以上の士業事務所を訪問し、営業・マーケティングや組織作りの支援を行うと同時に、支社の採用・育成責任者を担当。入社から5年で1.5倍の規模に拡大させた。2019年からは支援実績のもと、人材開発、人材育成などのコンサルティングを提供。MotifyHR営業責任者。

時代変化に伴い働く環境や世間の需要が変わっていく昨今、サッポロホールディングスでは長期経営ビジョンとして“新しい価値と感動を提供する「越境人財」の育成”に着手しています。本講演ではサッポロHD 取締役の佐藤様と、ホールディングスにおける人財育成・組織の課題に対し、なぜ早期から越境型の育成に着目、着手しているのか、重要なポイントや将来像について、人財の可視化の必要性事例を交えながら対談します。

人材データ活用や育成、人事戦略の推進に悩んでいる

サッポロホールディングス株式会社 取締役

佐藤 雅志氏

【佐藤 雅志氏プロフィール】
（さとう まさし）1989年サッポロビール入社。国内外の工場建設や設備設計の他、生産系の人財管理・育成に携わる。2016年仙台工場長。2020年同取締役を経て2022年3月サッポロホールディングス株式会社取締役（人事・総務・ＩＴ/ＤＸ担当）グループ人事戦略の基本理念「越境せよ」の下、個性かがやく人財の輩出に向け邁進中

株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役 副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）中央大学卒業後、野村総合研究所に入社。テキスト・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため日々全国を駆けめぐっている。

日本企業の多くで、未だ高度成長期の成功体験を前提とした"型"の影響が色濃く残った経営が行われています。競争環境は変わり、デジタル時代の新たなプレーヤーが勃興する中、自社の明るい未来を見出すには、どうすればよいでしょうか。人材版伊藤レポートを交えながら、その道筋を「ガバナンス」「経営の役割」「戦略~人事ポリシー」「風土・文化のリセット」の視点で解説し、人事機能に必要な変革について皆様と伴に考えます。

将来のためにトランスフォームが必要と感じている

OXYGY株式会社 代表取締役/アジア・パシフィック代表パートナー

太田 信之氏

【太田 信之氏プロフィール】
（おおた のぶゆき）OXYGYアジア部門の責任者。25年に渡り、業界、国を超えて、戦略、イノベーション、事業変革（再生）、リーダーシップをテーマに、インパクトを生むことを信条にコンサルティングだけでなく、実践的な事業開発（M&A、スタートアップ投資等）を行ってきた。クライアントと共に成果を出すことが生きがい。

企業の持続的な価値向上のため、人的資本経営が注目を集めています。人的資本を最大化させるためには人材育成への注力が不可欠ですが、どのように戦略を描き、実践していけばいいのでしょうか。本セッションでは、経営戦略と連動した人事戦略を実現するため、キャリア自律やリスキリングを軸に従業員の育成に取り組む積水ハウスとFWD生命保険が登壇。事例を交えて人的資本経営実現のための人材育成の手法、要点を議論します。

人的資本経営実現のための人材育成の事例・ノウハウを知りたい

積水ハウス株式会社 執行役員 人財開発部長

藤間 美樹氏

【藤間 美樹氏プロフィール】
（ふじま みき）1985年神戸大学卒業。藤沢薬品工業（現アステラス製薬）、バイエルメディカル、武田薬品工業、参天製薬にて人事の要職を歴任。2020年12月に積水ハウスに転職し、2022年2月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年。グローバル化を日米欧の3大拠点で推進。

FWD生命保険株式会社 執行役員 兼 CHRO

樋口 知比呂氏

【樋口 知比呂氏プロフィール】
（ひぐち ともひろ）人事専門家×産業組織心理学者×キャリコン。通信、銀行、生命保険業界の人事専門家。人事コンサルタントとしてPMも歴任。早稲田大学政治経済学部卒、カリフォルニア州立大MBA卒。立命館大学大学院人間科学研究科博士後期課程在学中で従業員エンゲージメントを研究。国家資格キャリアコンサルタント。

株式会社HRBrain 執行役員/EX事業本部 本部長/人的資本TIMES 編集長

吉田 達揮氏

【吉田 達揮氏プロフィール】
（よしだ たつき）HRBrainに入社後、人事制度コンサルティング部・社内タレントマネジメントユニットの立ち上げを担当。以降、ゼネラルマネージャーとして全社戦略の策定・推進。現在は従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」を提供するEX事業本部の本部長として従事。2022年4月執行役員に就任。

コンプライアンスリスクに対する世間の目が厳しくなる中、企業は各種統制や環境面から発生を防ごうと対処している状況にありますが、最終的に問題を引き起こす多くは『人』です。本講演では、リスクと人についてパーソナルな面にフォーカスをあててお話しいたします。各種理論やデータを紹介し、どのような人材・環境がリスクをはらんでいるのか、それに対して対処法はあるのか、基本的な考え方をご紹介します。

コンプライアンスリスクについて理解し、対処したい

株式会社マネジメントベース 代表取締役

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。

従来の人事制度や評価制度の見直しを検討する企業が増えてきました。一方、それぞれの改定を個別に進め、行き詰まるケースも耳にします。今こそ、人事戦略には、全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、その背骨を軸に、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事全体施策」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。

人事全体の戦略設計や施策を統合して整理・推進したい

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。株式会社ベーシックCOO、情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

社会的課題となっている「人的資本経営」。いずれ取り組みの進捗状況をKPI化し、外部に公開する流れが来ることでしょう。「とりあえず、KPI化できるものを選び、外部に発信する」という方法では、企業としての信頼や、組織に対する評価を著しく損ねる恐れがあります。では、どのようにKPIを設定し、外部に開示していけば良いのでしょうか。本講演では効果的KPIの設計のポイントにフォーカスを当て、事例を交えながらご案内いたします。

「人的資本経営」への対応が求められているが、始め方がわからない

HR Design Lab.代表/自律的変革コンサルタント

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学卒。丸紅株式会社、外資系コンサル会社を経て現職。多くの企業支援案件の統括役を務める、某社のHR専門組織の代表に着任後、実践に基づくHRソリューションを開発提供。著書に『トリガー 人を動かす行動経済学』『パワーファシリテーション』『人と組織を効果的に動かす KPIマネジメント』など。

当初80億円の売上だった飲食チェーンを5年で300億円にまで引き上げ、並行して新規のアパレル事業立上げを成功に導いた、人事改革の事例をご紹介します。ポイントは、スクラップ＆ビルド基準にあわせた経営層向けインセンティブと、収益構造にあわせた評価報酬制度。投資収益基準に基づいた評価と固定給与＋四半期インセンティブの仕組み、非金銭報酬にまで踏み込んだ評価制度と運用についてお話しします。

人事制度の改定により既存・新規事業を両立させたい

セレクションアンドバリエーション株式会社 代表/グロービス経営大学院客員准教授/行動デザイン総研 所長

平康 慶浩氏

【平康 慶浩氏プロフィール】
（ひらやす よしひろ）人と組織の成長をあたりまえにしたいという理念のもとで、人事コンサルティングファームのセレクションアンドバリエーションを立ち上げる。大企業から中小企業まで幅広い制度設計と運用支援実績を持つ。早稲田大学大学院ファイナンス研究科ＭＢＡ取得。アクセンチュア、日本総合研究所などを経て現職。

事業改革を推進する中、「人材戦略をどのように立てたらいいのか？」とお悩みの方も多いと聞きます。日立製作所では、複数の施策を通じてジョブ型人事制度と後継者育成を進めることで、柔軟に事業改革に対応できる組織を作り上げてきました。本講演では、日立製作所の鈴木氏をお招きし、具体的な取り組みをお聞きします。また、その根幹となる「人材戦略」について掘り下げ、近年注目されている人的資本経営の本質を紐解きます。

後継者育成やジョブ型導入、リテンション等の戦略で悩んでいる

株式会社日立製作所 人材統括本部 HRストラテジー・コミュニケーション部長

鈴木 直行氏

【鈴木 直行氏プロフィール】
（すずき なおゆき）マーケティングリサーチ会社、損害保険会社を経て、2006年日立製作所入社。営業部門における人事・採用・教育等を担当。2012年より電力システム社日立事業所勤務。火力発電システム事業の事業譲渡等を担当。2016年より本社勤務。全社働き方改革PJ等を推進。2018年日立アメリカ出向。本年4月より現職。

株式会社サイダス 経営企画室 室長

中村 亮一氏

【中村 亮一氏プロフィール】
（なかむら りょういち）日立製作所、ソフトバンクで人事、育成、採用、ダイバーシティ、人員管理、事業部人事等の実務を経験し、2020年HRテクノロジースタートアップ企業の経営に参画。2021年NECでダイレクトチーム立上やピープルアナリティクス専門チームのマネジメントに携わり、2022年7月株式会社サイダス経営企画室室長に就任。

ISO30414の公表や政府の要請などから、多くの企業が人的情報開示に関する情報収集を始めています。一方で、規制や流行に惑わされ、人的情報開示やダッシュボード構築が目的化してしまう懸念があります。本講演では単なる人的情報開示を超えた、企業価値向上につながるデジタル人的資本経営においてやること全体を俯瞰します。そのうえで、人事が今解くべき5つの論点を示し、その解決の道筋を実践事例を交えて紹介します。

人的資本経営に関する取り組みを何から始めるべきか困っている

アビームコンサルティング株式会社 戦略ビジネスユニット デジタル人的資本改革チーム ダイレクター

佐藤 一樹氏

【佐藤 一樹氏プロフィール】
（さとう かずき）外資系コンサルティング企業にて、タレントマネジメント、AIを活用したHRテクノロジー、従業員エンゲージメントマネジメントに関わる新事業の立ち上げをリード。同社に入社後はその経験を活かし、日本企業に対する人的資本経営実現支援のコンサルティング事業をダイレクターとして推進している。キャリア論修士。

次代の経営を担う人材を選抜し、育成するうえで課題を抱える企業は数多く存在します。しかし、その課題を解決するための明確な方法論を持っておらず、多くの経営者や人事を悩ませています。次代の経営人材の選抜と育成にはいわゆる「定石」が存在します。本講演では、選抜する場合の基準や対象者に必要なスキルの見極めとテーマ設定の方法、効果を上げるための具体的なプログラムについて、事例をもとにご紹介します。

経営人材の育成を課題としており、育成の効果をより高めたい

株式会社トランストラクチャ コンサルティング部門 シニアマネージャー

大峯 竜次氏

【大峯 竜次氏プロフィール】
（おおみね りゅうじ）大学卒業後、ソフトウェア開発会社の人事責任者を経て組織人事コンサルティング会社に入社。組織風土改革や人材育成コンサルティングを主たるテーマとして、現場の付加価値や生産性向上に寄与するコンサルティング活動を実施。その後当社に入社。人材開発部門で早期選抜育成や経営層候補人材育成に従事。

「人的資本経営」の観点からもリーダーのスキルやコンピテンシーのデータ化は、喫緊の課題です。成果につながる具体的行動と8つのコンピテンシーを360度評価で明らかにし、客観的なデータを用いた育成をすることで、受講した7割のリーダーの行動が変わります。リーダー本人が見えていない振る舞いや弱点のフィードバックを受け止めて、自ら変革に取り組むことで成長を促します。

データや指標を活用したリーダー育成に取り組みたい

Ｇ－ソリューション株式会社 代表取締役/人事・組織開発・人材開発コンサルタント

三宅 潤一氏

【三宅 潤一氏プロフィール】
（みやけ じゅんいち）1971年京都市生まれ。大学卒業後、研修会社やコンサルティング会社を経て、2004年に独立。以来毎年120日以上の研修とコンサルティングを実施。これまでの顧客は大手企業を中心に240社、研修の受講者は5万人を超える。誠実さと着実をモットーに成果を積み上げ、経営者の方々からも大きな信頼を得ている。

多くの企業が治療と仕事の両立支援を制度として整え始めています。しかし実際には、会社に病気のことを相談できないまま勤務していたり、自ら退職してしまうケースは少なくありません。なぜ制度が利用されないのか？ 社員が安心して働き相談できる環境を作るためにはどうしたらよいのか？ 当社に寄せられる相談事例や当社社員が病気に罹患した際の体験談も含め、制度が活用される組織にしていくためのポイントをお話しいたします。

両立支援制度を機能させるための新たな活用の打ち手を探している

ティーペック株式会社 営業企画部戦略推進課 主任　

坂本 康平氏

【坂本 康平氏プロフィール】
（さかもと こうへい）2016年ティーペック株式会社に入社。当社サービスを支える医師や医療機関のネットワークの維持・拡大を行う部署にて、医師との交渉や医療機関との契約に携わってきた。現在は営業本部内で営業推進のための企画立案・実行、またその分析などの業務に従事している。

ティーペック株式会社 営業企画部戦略推進課 係長/産業カウンセラー

花木 裕介氏

【花木 裕介氏プロフィール】
（はなき ゆうすけ）2017年12月、中咽頭がん告知、標準治療（抗がん剤、放射線）開始。翌8月に病巣が消滅し、復職。2021年、局所再発により手術。現在経過観察中。著書に『青臭さのすすめ　～未来の息子たちへの贈り物～』（はるかぜ書房）など。国家プロジェクト「がん対策推進企業アクション」の認定講師としても活動中。

誰もが活躍できる社会の実現を目指すにつれ、人と組織に関する課題はますます複雑になっています。しかし、組織課題を紐解くと、共通の課題が見えてきます。本講演では、しなやかな組織を作るために、「原動力となる女性活躍推進」「組織力を衰退化させるハラスメント」「自律人材の育成」「インナーブランディング」についてお伝えします。元人事・元経営者の立場から、課題解決のポイントや課題の連動性について解説します。（協賛/株式会社JTB）

人と組織がもたらす可能性を最大化させたい

株式会社JTBコミュニケーションデザイン HRコンサルティング事業局 シニアコンサルタント

土濱 正行氏

【土濱 正行氏プロフィール】
（つちはま まさゆき）国内大手不動産・住宅メーカーにて、総務・人事・経理等の責任者としての職務経歴を持ち、教育責任者として社員教育にも従事。その後、関係会社において取締役、代表取締役として会社経営に従事する。営業責任者としても高い実績をあげ、その自身の経験に裏打ちされたプログラムに、顧客から高い評価を得ている。

労働人口減少、ジョブ型雇用の加速に伴い、即戦力人材の採用難易度は年々高まっています。一方で経営において人材獲得・活用は重要度が高く、今後もこの環境の中で成果を上げることが求められます。この環境を打破するためには何ができるのでしょうか。本講演では“雇用によらない”を軸に、多角化する事業課題への向き合い方、リソースとして外部人材をどのように捉え、活用していくべきかをお伝えいたします。

即戦力人材の獲得に苦戦している

パーソルキャリア株式会社 タレントシェアリング事業部 エグゼクティブマネジャー

大里 真一朗氏

【大里 真一朗氏プロフィール】
（おおさと しんいちろう）新卒でパーソルキャリア株式会社に入社、人材紹介の法人営業、営業企画、金融機関とのアライアンス推進を経験。その後、新規事業開発に従事し、複数の新規サービス立ち上げ、グロースに寄与。現在はタレントシェアリング領域にて「HiPro Direct」の事業責任者を務める傍ら、複数サービスの新規立ち上げを牽引。

DX（デジタル・トランスフォーメーション）を経営イシューとする企業が増えています。一方、どのように人事が関わるか、どのような人財育成をすべきかなど、悩まれていることも多いのではないでしょうか。本講演では、食と健康の課題解決企業として社会変革に挑戦する味の素社の施策責任者をお迎えし、DX推進の基礎となる「ビジネスDX人財」の育て方について、デジタルを活用した学びの設計手法を交えてお話を伺います。

ビジネスDX人財育成の進め方と人事の関わり方に悩んでいる

味の素株式会社 DX推進部 ITガバナンスグループ長

永島 学氏

【永島 学氏プロフィール】
（ながしま まなぶ）味の素(株)へ入社後、油脂事業（マーケティング）・人事（採用/教育）・外食デリカ事業（事業採算/SCM）・原料購買（食品原料総括）・海外事業（経営企画）など、グループの主要なバリューチェーンで活躍。2021年よりDX推進部に所属、全社員のITリテラシー向上に向けた育成プログラムの推進役として従事。

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

井上 陽介氏

【井上 陽介氏プロフィール】
（いのうえ ようすけ）消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。

本講演では、「課長の教科書」「ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由」の著者であり、自らも30年以上の両立経験のある酒井が、知られざる「ビジネスケアラー」問題の大きさと本質課題について、弊社が保有する3万名以上の企業従業員データから紐解きつつ、ビジネスケアラー支援に大きく舵を切っておられる実践企業の「今」について、徹底解説いたします。

従業員の介護実態データを踏まえた先進企業事例を知りたい

株式会社リクシス 代表取締役副社長 CSO

酒井 穣氏

【酒井 穣氏プロフィール】
（さかい じょう）慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学MBAを首席取得。フリービット株式会社取締役を経て、2016年株式会社リクシスを佐々木と共に創業。自身も30年に渡る介護経験者で、テレビなどでも介護関連の有識者として出演。著書『ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由』。

人的資源から人的資本の考え方に移行している昨今、経営陣や人事部としては成果を上げ続ける組織を作るために「あるべき姿」を見直す企業が増えています。ところが、現場にまで浸透していないという相談が増えてきました。本講演では、「あるべき姿」の構築に向け組織力強化・育成のポイントをお話しします。具体的に実践すべき「あるべき姿」の構築により従業員に浸透させる方法について産学共同研究をもとに解説します。

研修を綿密に計画しているのに競合との差別化が難しくなっている

ソフトブレーン・サービス株式会社 シニアコンサルタント

宮田 純氏

【宮田 純氏プロフィール】
（みやた じゅん）人材サービス会社に入社後、事業化を推進。3年間で110名の事業本部となる。その後、医療に特化した人材サービス会社へ転職。営業部門の事業部長。72名のマネジメントを行い、業績向上、入社1年2ヶ月後のマザーズ上場に貢献。経験を活かし、ソフトブレーン・サービスに入社。現在に至る。

市場競争力の源泉がモノからコトへシフトし、一人ひとりのキャリア志向も変化する中、企業は自律型組織への変革が求められています。本講演では、全社変革を2年間で実現した東洋アルミニウムの取り組みを紹介。変革を推進した人事担当常務とともに、日本企業ならではの「自律型組織のあり方」や「自律型組織に求められる人事制度」について、創業90年を超える企業が挑んだ変革のリアリティーを踏まえ、考察します。

社員の成長を促進し、組織のパフォーマンスを向上したい

株式会社シグマクシス Vision Forestチーム ディレクター

杉山 誠氏

【杉山 誠氏プロフィール】
（すぎやま まこと）野村総合研究所に新卒入社、情報通信業界を中心に事業戦略立案・新規事業立上げと幅広いテーマを中心に取り組む。その後スタートアップ企業を経て、2014年シグマクシスに参画。人財組織のテーマを中心に多数の企業変革を支援、ワークショップのファシリテーターやリーダーとの対話に強みを持つ。

東洋アルミニウム株式会社 人事総務ユニット並びにグループ安全統括チーム担当 常務執行役員

山本 政史氏

【山本 政史氏プロフィール】
（やまもと まさし）大学卒業後、1980年に東洋アルミニウム（株）入社。技術者として主に加工品事業の生産・製造技術並びに新製品開発に従事し、群馬製造所長を経て2018年5月まで加工品事業を率い、その後人事部門に異動して経営プラットフォーム（ＭＸ）改革の中で責任者として人事制度改革に携わり現在に至る。

環境変化が激しい現在、今行っていることをそのまま続けていても、発展は望めません。企業がこれからの時代を生き抜き、変わり続けていくには、どうすればいいのでしょうか。本セッションでは、丸紅、i-PROが激動の時代を乗り越えるために展開する、経営戦略と人事戦略を連動させた人事制度改革を取り上げます。圧倒的なスピードで大改革を進める両社の事例から、人事が日本企業をどう変えていくのかを考えます。（協賛/パーソルグループ　パーソルホールディングス株式会社）

経営戦略と人事戦略の連動をいかにして実現するのかを知りたい

丸紅株式会社 執行役員 人事部長

鹿島 浩二氏

【鹿島 浩二氏プロフィール】
（かしま こうじ）1989年、丸紅入社。一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、2017年4月 人事部長、2020年4月 執行役員人事部長。

i-PRO株式会社 執行役員 CHRO

岡本 佐知子氏

【岡本 佐知子氏プロフィール】
（おかもと さちこ）慶應義塾大学卒業。外資系生命保険会社での人事を経て海外留学し、スタンフォード大学でMBAを取得。帰国後は外資系コンサルティング会社でコンサルタントを経験した後、外資系企業2社で人事に携わる。2020年2月にパナソニック i-PRO センシングソリューションズ（株）（現：i-PRO）入社、執行役員 CHROに就任。

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.（人的資源管理論)を取得後、サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』等がある。

VUCAの時代、経営は変化に対応する戦略に舵を切り、人事には戦略に貢献する機能が求められます。一方、働き方改革、人的資本経営など、人事に関わる施策は次々に生まれています。時代の要請で、これらの施策に取り組むことは、戦略人事に繋がっていくのでしょうか。本講演では、学術研究やデータ解析結果に基づいて、戦略人事と人事施策を繋ぐKey Factor、そして会社を変える人事となるためのポイントを解説します。

戦略に貢献する人事に関心がある/人事のあり方を見直したい

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学 経営学部経営学科 准教授。

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。

人的資本への投資に注目が集まっています。推進方法の一つに健康経営がありますが、組織として従業員の健康に一番寄与するのが産業看護職となります。健康経営の推進には産業看護職の活躍が重要になる一方、その実務はあまり知られていません。本講演では、産業看護職の具体的な健康経営推進への関わりと、実務の実情を通し、より効率的な推進にはどうしたら良いのかをお伝えします。

健康経営の推進や従業員のウェルビーイング向け施策に悩んでいる

株式会社iCARE Sales Div. Director 健康経営アドバイザー

高橋 里奈氏

【高橋 里奈氏プロフィール】
（たかはし りな）前職では教育研修会社で、「イキイキと働ける環境をつくる」ことをモットーに営業として勤務。自身や同僚の経験から、「健康でないと働けない」と痛感し、iCAREに入社。現在は月40社の企業様のご相談を受けながら、各社に合った健康経営のご提案をしております。

多くの企業が、業務改革・事業開発を通じイノベーションに挑んでいます。そこでは、顧客起点での課題発見、解決が必須となり、デザイン思考等の課題発見、解決力強化の取組が拡がっています。BtoB事業、受託型事業を展開する企業等では、中核人材が、顧客起点で課題発見、解決を図り、周りを巻き込む人材へと成長できるかが鍵となっています。本講演では、上記のような提案型人材育成と組織創りのポイントを紹介します。

顧客起点で課題発見、解決が考えられる提案型人材の育成をしたい

株式会社CURIO SCHOOL 取締役 Co-Founder

若松 誉典氏

【若松 誉典氏プロフィール】
（わかまつ たかのり）大学卒業後、東京海上火災保険を経てメンタルヘルスケア系ベンチャー企業へ転職し、大企業とのオープンイノベーションによる事業開発およびIPO準備メンバーとして活躍。その後外資系コンサルファーム等を経て、株式会社CURIO SCHOOLを立ち上げ。