講演者インタビュー
【事例で解説】人的資本経営で何が変わる? 社員を「人財」として10年以上投資してわかったこと
Modis株式会社 常務執行役員兼Consulting事業本部長 ISO30414リードコンサルタント
塩田 ゆり子氏
人的資本経営が注目されています。本講演では、10年以上前から人的資本経営を行ってきた当社の具体的な事例を通じて、当時の経緯から現在に至るまでに人的資本経営を行っていく上で必要なことや、得られた効果を経営視点でお伝えします。あわせて、人的資本に関する情報開示を定めた国際規格であるISO30414を当社が取得するにあたり、事前に準備したことや実施した具体的な手順もお話しします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
経営者や人事担当の方と会話をすると、人材を「資本」として捉え、「人財」としてその価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営について重要と捉えています。しかし、実際には何をどう進めていけばいいのか、自社が進めるとどんな効果が得られるのか見えないという声を多くうかがいます。
Modisでは2011年に経営戦略と人財戦略を連動させるために抜本的な人事改革を行い、キャリアマップの策定や人財の持続的な価値向上に向けた育成機会の仕組みを整備。人的資本経営の実績を積んできました。
本講演では、当社が10年以上にわたる人的資本経営で得た効果を、皆さまにお伝えします。
また、当社が人的資本に関する情報開示を定めた国際規格ISO30414を取得するにあたり、どこに着目し、具体的に何をしたのかという実践例を通じ、人的資本経営を行っていく上で必要なことをお伝えします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
今年1月、岸田首相の施政方針演説において「付加価値の資源は、人にある」として人的資本や非財務情報の開示ルールを今年中に明確に定めていくと宣言されてから、「人的資本経営」はさらに注目を浴びています。
しかしながら、いざ検討しようとすると、そもそも「人的資本」を具体化できていない。つまり、可視化できていないというお話をよくうかがいます。私たちは人的資本を「人財」と表現していますが、人財をどう戦略的に活用するかが会社の未来につながると考えております。労働人口が減り、グローバル化していくなかで、人財を適正配置して活躍を促していく上では、「人財の可視化」をすることが重要です。
Modisでは10年以上前から人的資本経営を実施しており、そのノウハウをクライアントにもご提供してきました。本講演では、皆さまの企業が継続的に企業価値を向上していくためのエッセンスを提供いたします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
人事部門は、経営・会社・社員を支える大切な基礎・土台です。
経営戦略や中期経営計画を実現するために、人事部門として何をしなければならないのかを戦略的に考え、それぞれの施策を勇気を持って進めてきた当社のストーリーをお伝えいたします。
また、人的資本経営の指標ISO30414をどのように活用することが有効かについても、プロフェッショナル認定を受けた当社のISO30414リードコンサルタントより紹介いたします。
- 塩田 ゆり子氏(しおた ゆりこ)
- Modis株式会社 常務執行役員兼Consulting事業本部長 ISO30414リードコンサルタント
- 新卒で薬理研究に従事し、2003年に現・Modis株式会社に入社。新規事業部の立ち上げ、事業企画や人材育成、人事制度設計など経験。執行役員人事本部長、事業本部長を経て、現在は常務執行役員兼Consulting事業本部長とModisビジネスサポート株式会社取締役を兼任。
「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。