［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

日本を代表するある大手企業の人事部門幹部と会談した際、今後最も採用したい人材群として挙げられたのがDX人材でした。
同社は、従業員１万人を超える大手製造会社で、既存のビジネス領域に精通した専門人材は社内に多く抱えています。しかし、これまで専門外であったデジタル領域の人材は十分に採用・育成ができておらず、今後具体的にどのように採用し処遇していくべきかについて、社内で検討し体制を整備していくことが大きな課題であるとのことでした。

DX人材の確保・定着をどのように進めるかという課題は、テクノロジー業界内に限らず、あらゆる業界の多くの企業にとって、共通の課題であると認識しています。
今回の講演は、現在そのような課題をお持ちの企業が、現状の報酬に関する自社の外部競争力を可視化し、今後の具体的な人事施策を検討していくためのきっかけとなるものです。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

弊社は、金融業界に加え、テクノロジー・ライフサイエンス等、さまざまな業界の企業が参加する市場報酬調査を日本で実施しています。

今回はその中から、テクノロジー業界の国内報酬データを元に、DX人材を中心とした最新の市場報酬トレンドについてお話しします。

DX人材といっても、実際にはその職務（ジョブ）や職位（経営職・管理職・担当者等のレベル）、年齢等人材の属性はさまざまです。今回の講演では、市場報酬データを属性ごとに抽出、あるいは各属性を組み合わせて抽出（例：マネジャークラスのソフトウェアエンジニア、ITセキュリティの担当者等）し、異なる複数タイプのDX人材の国内報酬トレンドについて解説します。

また過去数年の時系列比較で国内市場データを確認することで、現在のホットジョブ（ビジネスニーズ・採用ニーズの高いジョブ）に加え、今後ニーズの高まりが予想されるジョブを紹介。さらに、海外で実施しているテクノロジー業界報酬調査における同種のジョブと報酬水準や報酬構成を比較し、グローバルベースで見た日本のDX人材報酬トレンドの特徴等についても、紹介します。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

日本国内においても、業界・ビジネスを跨ぐ人材の移動はますます活発化してきており、業界を問わずあらゆる企業で、DX人材を採用し活躍してもらうことによるビジネス変革が非常に重要になっています。

今回の講演では、弊社が実施する日本最大級のテクノロジー業界報酬調査の結果を用いながら、主にDX人材の報酬トレンドについてご案内します。

• この記事をシェア