人と組織を伸ばすHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2022-秋-」 
	2022年11月8日(火)・9日(水)・10日(木)・11日(金)・15日(火)・16日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2022-秋-」トップ 講演者インタビュー 岡田 芳仁氏(アドバンド株式会社 チーフデザイナー)インタビュー

社内コミュニケーションの成功事例に見る、組織を元気にする「社内報」とは

岡田 芳仁氏 photo

アドバンド株式会社 チーフデザイナー

岡田 芳仁氏

働き方改革に続きコロナ禍の長期化により、限られた人材で成果を最大化する事業経営が望まれています。その一助となるのが、社内コミュニケーションの活性化。これには、社内報やイントラネットなどの非同期コミュニケーションを見直すのが効果的です。講演では、社内報を刷新するヒントをお伝えするとともに、社内報の活用で増収増益を続ける企業の人事担当者をお招きし、具体的な取り組みや活用法についてお話しを伺います。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

これまでは、「みんなで考えた企画が採用された」「メンバーと議論して開発た商品がヒットした」など、業務プロセスにおいて社内コミュニケーションが深まる時代もありました。しかし昨今は、働き方改革によって仕事へのやりがいや成長の達成感をもちにくい世の中になっています。しかも長引くコロナ禍で、在宅勤務やWeb会議が主流になったほか、“飲み二ケーション”もなくなるなど、社員が本音で話をする機会が激減。、同期のコミュニケーションに頼ることには限界があり、組織を活性化するには、社内報やイントラネットなどメディアを使った「非同期コミュニケーション」に力を注ぐ必要があります。

そのためには、単なる情報共有ではなく、理念浸透や意見交換などモチベーション向上につながる、読み応えあるコンテンツが欠かせません。人材の交流や組織活性化に課題を感じている方、マンネリ化した社内報の刷新ほか、非同期コミュニケーションの見直しを考えている方におすすめの講演です。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

「社内報は紙で発行すべきか、Webに移行すべきか?」そんな質問をもらうことがあります。

イントラネットやSNSなどのデジタル媒体には、スピーディーに発信できる即時性、加筆・訂正が容易な柔軟性、アーカイブの保存性・検索性など、多くの利点があります。ただし、最大の欠点はPULL型といわれるように、ユーザーが自らアクセスしてくれなければ、情報を伝えることができないこと。

一方、アナログ媒体である紙の社内報は、能動的に手渡すことができ、実体があるため読者が価値を感じやすい、というメリットがあります。紙かWebかは手段に過ぎず、各企業の課題に沿ったコンテンツが第一。これを十分に検討した上で、最適なメディアを選択・併用すべきです。この考え方や手法について、多くの社内報を支援する制作会社の客観的な視点からお話しします。

講演の後半では、当社が社内報の制作を支援する企業の人事担当者が登壇します。ほとんど経営陣が登場しない、社員が主役の社内報で、コンセプトは「個の成長」。現場にフォーカスしたユニークな冊子を年1~2回発行しています。社内活性化プロジェクトの開始から約10年、増収増益をつづける同社ですが、そこには成功だけでなく数多くの失敗があり、しかも現在進行形で試行錯誤を重ねています。これらの具体的な取り組みや、ポストコロナにおける非同期コミュニケーションの改善について、対談形式で掘り下げたいと思います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

組織活性化を目的とする効果的な非同期コミュニケーションの実現には、これまでの常識を疑うことや、大胆なリニューアルが必要かも知れません。その際に発信すべきコンテンツの見つけ方や各種メディアの活用法など、ヒントを持ち帰っていただけると幸いです。

また、参加者にはもれなく、特別なプレゼントをご用意しました。講演終了後、アンケートにご協力いただいた方全員に、当社オリジナルの『ノウハウブック ~ブランディング編~』(A4判/60ページ)を差し上げます。社内報だけでなく、社史/周年記念誌、CI構築、理念ブック(クレド)、リクルーティングなどのお役立ち情報が満載です。皆さまのご参加をお待ちしています。

  • この記事をシェア
受付終了
講演者プロフィール
岡田 芳仁氏(おかだ よしと)
アドバンド株式会社 チーフデザイナー
2018年、新卒でアドバンドに入社。デザイナーとして、アパレル・飲食・学習塾など企業の社内報ほか、メーカーやITサービスなど幅広い業種の周年記念誌の制作に携わる。最近では、理念づくりやCI構築などブランディングプロジェクトにも携わり、クライアントの企業価値向上を支援する。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop