［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
人事が解くべきデジタル人的資本経営の"5つの論点"
～人的情報開示を超えた「攻め」の経営に向けて～
アビームコンサルティング株式会社 戦略ビジネスユニット デジタル人的資本改革チーム ダイレクター
佐藤 一樹氏
ISO30414の公表や政府の要請などから、多くの企業が人的情報開示に関する情報収集を始めています。一方で、規制や流行に惑わされ、人的情報開示やダッシュボード構築が目的化してしまう懸念があります。本講演では単なる人的情報開示を超えた、企業価値向上につながるデジタル人的資本経営においてやること全体を俯瞰します。そのうえで、人事が今解くべき5つの論点を示し、その解決の道筋を実践事例を交えて紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
この講演に興味をお持ちの人事部の方々は、もはや人的資本経営という字を見ない日はない、とお感じかもしれません。それほどまでに、今やその言葉は日本におけるトレンドになりつつあります。
同時に多くの人事部の方は、人的資本経営を推進するために何から始めれればいいのか思いあぐねています。
確かに、人的情報開示の一般的な規格やガイドラインは存在します。しかし、それらの情報を集めて開示するだけで、本当に企業価値の向上につながるのでしょうか。本当に企業価値を向上させるために実現するべき人的資本経営の全体像は、一体どのようなものなのでしょうか。
本講演では皆さまが感じているであろうこれらの疑問にお答えいたします。まず企業価値向上につながる人的資本経営において、やるべきことの全体像を示します。そのうえで、推進にあたり人事部が解くべき五つの論点と、その解決の道筋を事例を交えてご説明します。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
本講演においては企業価値向上につながる人的資本経営をどのように実現するのかについて、やるべきことの全体像（いわゆるバリューチェーン）と、実現に際して人事部が解くべき五つの論点をお伝えします。
五つの論点はその頭文字をとってFive D'sと呼んでいます。Five D’sとはDecide Materiality、Dialogue、Diversity、Digitalization、Data and Platformです。各論点について、検討する際のフレームワークやキモをご紹介していきます。
またこれらの課題を、デジタルを活用してどのように解決しているのかといった実践事例もご紹介していきます。これらの実践事例を踏まえながら、企業価値を向上させる人的資本経営にはデジタルの活用が不可欠であることを示していきます。ゆえに、本講演のタイトルには"デジタル"と"人的資本経営"を合わせて「デジタル人的資本経営」という言葉を使っています。
本講演を通して、人的資本経営の推進に関わる皆さまが抱えている「何をすればいいのか？」「何から始めればいいのか？」という疑問にお答えします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
日本は今後生産人口が減少します。また、働き方の多様化によって労働時間に制限がある、いわゆる制限社員も増えていくことが予想されます。日本における総労働工数が減少するのであれば、労働生産性を高めることでしかこれまでの豊かさを守ることはできない、ということができます。
日本企業がデジタル人的資本経営を実現し労働生産性を高め、企業価値の向上につなげられるかは、日本の将来を左右する重大な課題です。本講演がその解決のための一助となれれば幸いです。
皆さまにお会いできることを楽しみにしております。
- 佐藤 一樹氏（さとう かずき）
- アビームコンサルティング株式会社 戦略ビジネスユニット デジタル人的資本改革チーム ダイレクター
- 外資系コンサルティング企業にて、タレントマネジメント、AIを活用したHRテクノロジー、従業員エンゲージメントマネジメントに関わる新事業の立ち上げをリード。同社に入社後はその経験を活かし、日本企業に対する人的資本経営実現支援のコンサルティング事業をダイレクターとして推進している。キャリア論修士。
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