人事システム・ERP特集 - 『日本の人事部』

特集記事いま人事部に求められる経営上の「戦略」とは何か
～コア業務への集中を可能にする「人事システム」の活用法

人事部には、採用・配置・育成などのさまざまな場面において、中・長期的視点による効果的な「人事戦略」が求められている。そこで検討すべきなのは…

企業事例/インタビューバンダイナムコHDの人事戦略と、IT基盤の果たす役割

バンダイナムコHDの人事戦略と、そこにおけるIT基盤の果たす役割について、グループ管理本部人事部ゼネラルマネージャーである林徳文さんに、詳しい話を伺いました。

大手企業向け人事・給与・就業システムパッケージ「POSITIVE」
中堅企業向け人事・給与・就業システムパッケージ「STAFFBRAIN」

株式会社電通国際情報サービス

株式会社電通国際情報サービス

企業規模: 大手企業・中堅企業
導入実績: 大手企業を中心に1100社以上
費用: POSITIVE：1500万円～
STAFFBRAIN：400万円～
製品形態: ソフトウェア

サービス概要

POSITIVE / STAFFBRAINをベースに、システム企画から給与アウトソーシングまで、お客様の課題を解決するHRMソリューションを提供

・グループ全体の人材データベースを構築したい
・人事給与システムと就業管理システムを統合し、運用コストを低減したい

人事考課・業績評定支援システム『e-評定』

ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社

ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社

企業規模: 中堅企業および大企業
（ユーザ数：501～5000名）
導入実績: 大手建設コンサルタント、東証１部上場企業、他
費用: 700万円～
カスタマイズ費は別途見積り
製品形態: パッケージソフトウェア

サービス概要

目標設定から評価の一連の流れをWeb上で行う人事評価に加え、業務履歴管理などにより、社員の成長プロセスをサポートします。

●人事評価制度運用における負荷・コストの削減
●現場主導の人材マネジメントに向けた情報活用
●企業戦略の達成に必要となる人材像の可視化

クラウド型統合人事情報システム&BPO
Lacrasio（ラクラスイオ）

ラクラス株式会社

ラクラス株式会社

企業規模: 大企業～中堅企業
導入実績: 国内外の有力企業60社以上
費用: 個別御見積もり
製品形態: SaaS、パッケージほか

サービス概要

クラウドで提供される統合人事情報システムと、BPOにより、お客様の戦略人事を支援します。

・従来型のパッケージソフトに比べてTCOを大幅に削減します。
・BPOによりお客様の人事部の戦略業務特化を実現します。

Rosic人事情報システム／人材データベース
Rosic人材マネジメント支援システム

インフォテクノスコンサルティング株式会社

インフォテクノスコンサルティング株式会社

企業規模: 200人程度から数万人規模以上まで対応します
導入実績: 業種・規模を問わず、「人材」に真剣な企業が選択
費用: 300万円程度～
詳細は個別お見積り
製品形態: ソフトウエアC/S型 +Web

サービス概要

人事の、「業務」「管理」「戦略」すべてに貢献することができる、今までの人事システムの枠を越えた次世代型戦略人事システム

・　単なる「マスタ管理システム」から脱却
・　人材データの可視化を実現
・　経営層や現場マネジャーに価値ある”人材情報”を提供

SaaS・ASP型勤怠管理システム　『KING OF TIME』
～指静脈認証/Felica/携帯(顔認証/GPS)等で打刻可能なタイムレコーダ～

株式会社デジジャパン

株式会社デジジャパン

企業規模: 2～15000名 (実績ベース)
企業規模を問わず御利用可
導入実績: 700社、10万ユーザ以上
1700ユーザ/月(平均) 純増
費用: 初期費用・サポート費無料
300円/月・打刻ユーザのみ
製品形態: SaaS・ASP型

サービス概要

インターネットに接続するだけで利用可能な勤怠管理システムです。複雑な勤務体系や就業ルールに柔軟に対応可能です。

指静脈認証等での不正打刻防止が可能な他、月末〆日の勤務時間集計業務を自動・簡略化できます。勤怠に関わる複雑な設定も無料でサポートします。

『給与明細書電子化サービス』
一日がかりの作業がたった２分で完了！

株式会社パイプドビッツ

株式会社パイプドビッツ

企業規模: 従業員数200名以上の企業
導入実績: 1700以上(スパイラル導入実績)
費用: 月額：25,000円～
初期：100,000円～
製品形態: ASP、SaaS、クラウド

サービス概要

従業員がPCや携帯から給与明細書を閲覧できる電子化サービスです。
月額固定で、設備投資や給与ソフトの変更も不要です。

・給与明細書の発行に手間がかかりすぎる
・印刷・発送コストがばかにならない
・電子化したいが給与ソフトを変えたくない等の課題を解決します。