［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

企業が導入する福利厚生アウトソーシングサービスには、いくつかのタイプがあります。自社に導入するのはどのタイプが良いか、それは福利厚生導入の目的に拠ります。採用強化、従業員定着率の向上、健康経営など、現状の福利厚生がその目的に沿った制度になっているかが大切です。本講演では、こういう時代だからこそ、改めてタイプ別に整理しつつ、企業・人事・従業員にとって何がベストなのかを解説します。

福利厚生を健康経営や採用強化などの経営課題解決に活用したい

（株）アドバンテッジリスクマネジメント ミドルマーケット開発部長 兼リソルライフサポート（株）取締役

菊田 卓氏

【菊田 卓氏プロフィール】
（きくた すぐる）株式会社ライフバランスマネジメントにてメンタルヘルス対策事業に従事、アドバンテッジ リスク マネジメントでは採用・人材開発事業にも携わる。現在ミドルマーケット開発部にて中堅・中小企業支援に従事し、リソルライフサポート株式会社 取締役を兼任。ウェルビーイングをコンセプトとした福利厚生サービスに携わる。

終身雇用が常識だった時代は、社員は黙っていても付いて来る存在でした。そんな旧来型マネジメントは若手に響きません。企業の先進事例やＺ世代の特徴など交えてリテンション（引き留め）のヒントを提供します。

若手社員の育成・戦力化を推進したい

日本経済新聞社 編集委員

石塚 由紀夫氏

【石塚 由紀夫氏プロフィール】
（いしづか ゆきお）2008年から編集委員。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ（人材の多様化）、働き方改革など企業の人材戦略、個人のキャリア形成を長年取材してきました。リモートワークが普及するなどコロナ禍は働き方に変革を迫りました。ニューノーマルにふさわしい次世代型ワークスタイルを模索していきます。

企業環境の変化が加速し多様化する働き方に合わせた経営を実現するため、人材戦略の重要性が増しています。特に人材投資への企業姿勢が投資家からも問われる時代になってきており、人材情報の見える化の推進が必要になってきています。本講演では、人的資本経営の実現をするために重要である「人材情報の見える化」や「従業員データの活用方法」について、当社の最新事例を交えながら分かりやすくご説明します。

経営課題や人事課題として、人的資本の価値拡大に興味がある

東芝デジタルソリューションズ株式会社 ICTソリューション事業部 HRMソリューション部 参事

萬 大祐氏

【萬 大祐氏プロフィール】
（よろず だいすけ）2002年株式会社東芝に入社。2003年から総合人財管理ソリューションGeneralistに従事。20年わたり、業種・業態とも多岐にわたる企業への人事システムの導入や提案活動を行っている。商品企画やプロモーション活動、Generalistの利用ユーザが参加するコミュニティ活動の運営にも従事。

ミドルシニアのキャリア自律に関する課題感について289名に調査したところ、約７割が「一人ひとりの意識改革」、約５割以上が「管理職の理解と対応」と回答しています。研修や面談で課題解決しようとしている企業が多い中、なかなか成果につながらないという声もよくお聞きします。本講演では、「キャリア自律意識の醸成・改革」「管理職の理解と対応」を促進する具体的な施策事例と、成果を上げるためのポイントを解説します。

ミドルシニアのキャリア自律意識を醸成・改革したい

株式会社ビジネス代謝ラボ 代表取締役

小高峯 康行氏

【小高峯 康行氏プロフィール】
（こだかみね やすゆき）1991年（株）リクルート入社　2002年（株）ファインド・シー設立　代表取締役就任　2020年（株）ビジネス代謝ラボ設立　代表取締役就任　大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る

働き方改革、ジョブ型人事、副業支援、リモートワークといった「流行り」の施策は、導入しただけで価値が生まれることはありません。その時の「流行り」に乗るのではなく、「施策が本来持っている価値を引き出すためには、何が求められるのか」という本質的な問いに向き合う必要があります。本講演では、学術研究やHYAKUNEN・HOIKOROが実施した大規模な定量データ解析の結果に基づき、この問題を解説していきます。

「流行り」の人事施策の導入に迷っている、疑問を感じている

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー 博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学経営学部経営学科准教授。

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員。

持続的な企業価値向上のためには経営戦略と人材戦略が連動していることが不可欠です。また価値観の多様化・雇用の流動化などを背景に、人材マネジメントにおいて企業と従業員の関係性を再構築していくことも求められています。人的資本経営を実現するにはどのような取り組みが必要なのでしょうか。本講演では従業員エクスペリエンス（EX）に着目し、HRテクノロジーを活用した人材戦略についてお話しします。

人的資本経営という言葉は知っているが、実践までは至っていない

株式会社HRBrain 執行役員 EX事業部 本部長/人的資本TIMES 編集長

吉田 達揮氏

【吉田 達揮氏プロフィール】
（よしだ たつき）人事コンサルティング部門の立ち上げ、中小〜大手企業向けのクラウドサービスの営業を担当。その後、タレントマネジメントのユニット立ち上げ、事業企画にて戦略策定・推進。現在は国内初の従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」を提供する事業部を管掌。「人的資本TIMES」編集長も兼務。

人はココロをもった特別な経営資源であり、戦略実現に貢献してもらうためには、人のココロをつかむ人材マネジメントが必要です。しかし現在、働く人は大きく変化しています。直近では、コロナ禍により、人のココロに大きなショックもありました。その結果、戦略人事も人のココロをつかむ新たな考え方と方法が必要になっています。本講演では、人の側の変化が、戦略人事に及ぼす影響と対応の仕方について議論します。

「戦略人事」に関する最新の理論を知りたい

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.（人的資源管理論)を取得後、サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』等がある。

事業環境の劇的変化に適応した改革を推進している企業が増えている昨今、人材戦略として育成や最適配置で組織力、企業競争力を高め続けることが求められています。本講演は、（株）デンソー シニアアドバイザーの矢野様をお迎えし、企業として変化を先取りし改革を進める中で、どのように人材育成・活用を推進するべきか、目指す姿と具体的な取組みについて人材の可視化の必要性やスキル高度化・多様化等の事例を交えながら対談します。

人材データ活用が出来ていない/人材育成に課題を感じている

（株）デンソー モビリティ―エレクトロニクス事業グループ ソフトウェア改革推進室 シニアアドバイザー

矢野 健三氏

【矢野 健三氏プロフィール】
（やの けんぞう）東北大学工学部電子工学科卒業後、（株）デンソーに入社。一貫して車載電子製品の開発・設計を担当し、2010年にデンソー・オートモーティブ・ドイツに出向。電子分野を中心とした技術部門の統括、およびドイツアーヘン研究所の所長を経験。2018年に本社へ帰任し、現在はデンソーグループ全体のソフトウェア改革活動に従事している。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング　取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）中央大学卒業後、野村総合研究所に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、日々全国を駆けめぐっている。

ハラスメント研修を色々実施したが成果は上がらない、エンゲージメント・リテンション率の向上も進まない、とお悩みの皆さん。実は人事の課題はコンプライアンスの課題と根っこは同じなのです。そして、課題解決には部門横断の「HRｘコンプライアンス」という掛け合わせによるイノベーティブなアプローチが極めて有効です。本講演では、従来の切り口とは全く異なる、目からウロコの斬新な思考と具体的な手法をご紹介します。（協賛/株式会社プロネクサス）

人事課題解決のための新しいアプローチを探している

Big West Brothers Consulting & Solutions 代表

大西 徳昭氏

【大西 徳昭氏プロフィール】
（おおにし なるあき）グローバル経営経験者の目線と平時有事双方の企業法務としての経験を活かしたコンプライアンス戦略構築・不祥事対応・再発防止・企業風土変革等の実効的ソリューションで、自律自走型コンプライアンスコンサルティング及び社員教育を行う。斬新な切り口と受講者を本気にさせるスタイルでリピートが絶えない唯一無二の講師。

グローバルで急成長を遂げるセールスフォースは、創業以来人材への投資と従業員エクスペリエンス向上に注力しています。社員の働きがいを高め、成長・成功を支援する上で欠かせない「学び」の施策の一環として、全社をあげて取り組んでいるのが「英語教育」です。本講演では慶應大学大学院の小杉氏とともに、セールスフォースの八幡氏に社員教育をはじめとした人材への投資施策の内容や効果について伺います。

人材への投資を推進したい/グローバル人材育成に課題がある

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 特任教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早大法学部卒業後、NECに入社。私費にてMIT経営大学院修了。マッキンゼー、ユニデン人事総務部長、アップル人事総務本部長を歴任後、独立。慶大院政策・メディア研究科准教授などを経て現職。ビジネス・ブレークスルー大学経営大学院客員教授、ふくおかフィナンシャルグループ・福岡銀行、エスペックなどの社外取締役を兼任。

株式会社セールスフォース・ジャパン タレント・組織開発ディレクター

八幡 誠氏

【八幡 誠氏プロフィール】
（やわた まこと）日系素材メーカーを経て、2003年に日産自動車に入社。R&D部門、北米日産、グローバル日産、アライアンス人事等の役割を歴任。日本マイクロソフトでのHRBPを経て、2020年にセールスフォース・ジャパンに移り、現在は日本/韓国リージョンにおけるタレントエクスペリエンス（TX）のチームをリードしている。

goFLUENT株式会社 ゼネラルマネジャー

大野 孝司氏

【大野 孝司氏プロフィール】
（おおの たかし）goFLUENT日本法人の統括責任者。食品、IT業界を経た後、2005年に法人向けeラーニング・ベンチャーを共同設立し英語教育業界へ。企業のみならず大学や出版社やeラーニング企業など、業界で豊富な人脈を有する。2013年の入社以来100社以上の企業を担当し、人財育成における課題の解決に尽力してきた。

事業環境が大きく変化し、経営戦略の見直しを余儀なくされる中で、多くの企業がその原動力となる「人材像」の刷新も求められています。本講演では、この経営課題に共に挑んだJT食品事業の中核を担うテーブルマーク社をお招きし、「人材像」の再定義やこれを元とした人事戦略構築への取組事例、そして実際の人事戦略の推進状況などを対談形式にてお伺いすると共に、これらを取組む上でのポイントを解説していきます。

自社の求める人材像を再定義し、人事戦略の構築をはかりたい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員

山田 博之氏

【山田 博之氏プロフィール】
（やまだ ひろゆき）国内系経営コンサルティング会社にて、人事領域を主とした経営支援に従事。経営・人事改革や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数実行。その後、事業会社の人事企画を経て現職。理想論だけではなく運用面にも重きをおいたシンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとし、100社以上の実績を有す。

テーブルマーク株式会社 人事総務部 人事戦略チームリーダー

大渕 渉氏

【大渕 渉氏プロフィール】
（おおふち わたる）労務管理系コンサルティング会社にて企業の労務管理強化や勤怠・給与等業務体制構築を支援。現職では人事総務部で人事施策、労務管理強化を中心に従事。経営企画部で危機管理、サステナビリティ戦略等の担当を経て、現在では戦略採用の実行、全社のCDP推進、組織活性化、人事制度改正の企画、運用等人事戦略全般を担当。

人生100年時代、キャリアは会社ではなく、個人が主体的に決めるものへと変化しています。社会の中で個々人の役割を果たし、自分らしい生き方を実現するためには何が必要で、企業はどのような支援ができるのでしょうか。本講演では「9つのテーゼ（命題）」と題し、これからのキャリア自律の考え方を個々人の多様性・複雑性の重要性、生産性と人間性の両立など9つの観点でご紹介。企業が実践すべきキャリア支援について議論します。

「新たな時代のキャリア発達モデル」について知りたい

株式会社日本マンパワー フェロー

水野 みち氏

【水野 みち氏プロフィール】
（みずの みち）企業内のキャリア開発、組織開発、D&I推進に従事。キャリア面談、組織診断、対話型の組織開発を推進。国際基督教大学卒業。2005年ペンシルバニア州立大学にてカウンセリングを学び教育学修士取得。組織開発ファシリテーター、NPO日本キャリア開発協会認定スーパーバイザー。

ユースキャリア研究所 代表

高橋 浩氏

【高橋 浩氏プロフィール】
（たかはし ひろし）ユースキャリア研究所代表。博士（心理学）、キャリアコンサルタント、公認心理師。1987年、NECグループの半導体設計会社に入社、経営企画、キャリア相談に従事。2012年、独立し、行政や企業でのキャリア相談・研修、調査研究、厚生労働省委託事業にてセルフ・キャリアドック導入支援アドバイザー等を務める。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了。2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。組織・人事領域において調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知を活用した組織サーベイや人事データ分析を提供。近著に『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）など。

「サーベイは実施しているが、その結果をうまく活用できてない」という悩みはありませんか？ エンゲージメントという言葉は日本でもかなり浸透してきましたが、理論立てて施策に落とし込むことは難しいという声をよく耳にします。本講演では、新しい働き方が求められる現在、これからの企業が取り組むべきエンゲージメント向上施策について、米国の最新事例や「エンゲージメントエンジン理論」を基に解説させていただきます。

エンゲージメント向上に取り組んでいる、もしくは検討している

株式会社アックスコンサルティング HRコンサルティング事業部 チーフコンサルタント

髙見 史弥氏

【髙見 史弥氏プロフィール】
（たかみ ふみや）2014年当社に入社。年間平均200件以上の士業事務所を訪問し、営業・マーケティングや組織作りの支援を行うと同時に、支社の採用・育成責任者を担当。入社から5年で1.5倍の規模に拡大させた。2019年からは支援実績のもと、人材開発、人材育成などのコンサルティングを提供。MotifyHR営業責任者。

従来の日本型雇用である「メンバーシップ型」からの脱却、「ジョブ型」導入などの働き方大改革が叫ばれている昨今、小手先的な人事施策から脱却し、本質的組織力強化を踏まえた組織変革ロードマップを作成することが重要になってきます。そこで、本講演では、米国企業に見るジョブ型からの脱却等の動きを俯瞰し、自社に合った変革ロードマップの作り方、そしてそれを実現する組織のエンゲージメント強化の手法を解説します。

自社に合った人事戦略を策定し、自社の文化や体質を変革したい

beyond global group President & CEO

森田 英一氏

【森田 英一氏プロフィール】
（もりた えいいち）大阪大学大学院卒業後、アクセンチュアにて人・組織のコンサルティングに従事。その後、シェイク社創業を経て、beyond globalグループ代表。グローバル人材育成事業等、様々な企業体質変革プロジェクトを統括。「HRアワード2013」の教育・研修部門で最優秀賞受賞。著作に『会社を変える組織開発』等多数。

beyond global Japan株式会社 HR Development Div. Manager

吉武 美紀氏

【吉武 美紀氏プロフィール】
（よしたけ みき）人材開発コンサルタントとして、人事制度改革に携わる。専門領域は、社内大学グランドデザイン構築から研修プログラム開発、コンテンツ開発、登壇までを一気通貫で行う教育制度の体系化。事業会社では大手ブライダルの営業責任者、大手カフェチェーンでの人事部統括マネージャーを経験しPMIによる人事制度改革にも従事。

プレイヤーからマネジャーの役割移行はマネジャー育成の重要課題です。新任マネジャーが移行期に直面する問題とはどのようなものか、どのように克服すれば、適応（Adjust）することができるのでしょうか。カギは「適応課題」への向き合い方です。「適応課題」の自覚の促し方から実際に変容させるステップを、弊社で持つ事例とメソッドを中心に、3つのステージに分けて紹介します。

新任マネジャーがかかえる役割移行時の悩みを解消したい

アルー株式会社 商品開発部 部長

須藤 賢太郎氏

【須藤 賢太郎氏プロフィール】
（すどう けんたろう）青山学院大学大学院経営学研究科卒/2007年に、アルー株式会社の新卒採用第1期生として入社/学生事業企画室室長、HRコンサルティング部（営業）マネジャーを経て、商品開発部に異動/現在は部門のマネジメントに加え、HR tech分野の新サービス開発、事業提携、管理職向けの内面の変容プログラム開発に従事。

いま企業において最も重要なテーマとなっているのが、DXの推進を担い、企業に新たな価値を提供する「デジタル人材」の活用。しかし人材不足により、多くの企業がその確保に苦戦しています。そこで本セッションでは、社内外から人材を募り育成するキリンと、社内に潜在する人材を発掘・育成する住友生命の先進事例を紹介。デジタル人材育成学会会長・角田氏と共に、デジタル人材を発掘し育成していくポイントを明らかにします。（協賛/株式会社manebi）

デジタル人材の確保や育成について課題を感じている方

キリンホールディングス株式会社 常務執行役員 経営企画部長

秋枝 眞二郎氏

【秋枝 眞二郎氏プロフィール】
（あきえだ　しんじろう）1988年キリンビール入社。ビールの営業と営業企画に従事し、2010年から台湾麒麟啤酒の社長を務める。その後、メルシャン、キリンビバレッジ、キリンビールで企画部長を歴任。2019年にキリンホールディングス経営企画部部長に就任後、2020年から2021年にかけてDX戦略推進室室長を兼務。2022年1月に同社経営企画部長、同年3月より現職。

住友生命保険相互会社 理事 デジタルオフィサー

岸 和良氏

【岸 和良氏プロフィール】
（きし かずよし）生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険代理店の新規拡大やシステム標準化などを担当後、健康増進型保険“住友生命「Vitality」”の開発責任者を担当。現在はデジタルオフィサーとして、デジタル戦略の立案・執行、社内外のDX人材の育成活動などを行う。

千葉工業大学 社会システム科学部 教授/デジタル人材育成学会 会長

角田 仁氏

【角田 仁氏プロフィール】
（つのだ ひとし）東京海上日動火災保険入社後、主にIT部門でIT戦略企画業務を担当。15年からIT企画部参与（部長）および東京海上日動システムズ執行役員としてIT人材育成に尽力。19年に大学教員へ転じ、21年より現職。同年4月、デジタル人材育成学会設立。博士（筑波大学）。書籍に『デジタル人材育成宣言』。

「DX人材育成の必要性を感じながらも、なかなか一歩が踏み出せない」という悩みはないでしょうか。これからはデジタルツールやシステムを「開発する側」だけでなく、「使う側」にもデジタルを使った課題解決力が必須とされる時代です。本講演ではDX人材育成のために、人事の理解が必須になるポイントと担うべき役割について、導入事例を交えながらお伝えします。

DX人材育成をしなければいけないが、人事の役割が分からない

ライフイズテック株式会社 DX事業部 セールスマネージャー兼マーケティングマネージャー

外岡 裕規氏

【外岡 裕規氏プロフィール】
（そとおか ひろき）リクルート入社後、大手法人向け営業組織のマネージャー、新規事業のプロダクトオーナー、代理店部門の立ち上げを担う。現在、ライフイズテックDX事業部のセールスとマーケティングのマネージャーに従事。

今話題の人的資本の情報開示。人材を「人的資本」、投じる資金を「価値創造に向けた投資」と捉える素晴らしい考え方ですが、人事や経営者の方から「数値可視化後に何をしたら良いかイメージが難しい」という声をお聞きします。本講演では「EVP(社員が共感できるその企業で働く価値)」を足掛かりに、自分達らしく活き活きと人が躍動する組織を創るために何をすれば良いのか、いくつかの視点からお話しします。

組織に活力がない、人材の定着率が低い、人事の目標が立てづらい

株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 事業推進チーム 事業推進担当部長

上山 毅氏

【上山 毅氏プロフィール】
（うえやま たけし）（株）日本交通公社（現JTB）に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、JTBベネフィットで17年勤務、営業企画～取締役企画開発本部長等を経て、現職。JTBグループのEVP（HR）事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。

株式会社Aug Design 代表取締役CEO

木村 亮氏

【木村 亮氏プロフィール】
（きむら りょう）㈱資生堂入社。厚生労働省に出向し女性活躍推進の政策運営に従事。㈱JTBコミュニケーションデザインではモチベーションを軸に多様な組織の組織開発・人財育成を支援。ITベンチャーの組織立上げ、事業責任者、医療法人グループの人事部長を経て現職。人と組織の可能性を拡げる共創型のコンサルティングに取り組んでいる。

経団連の資料には「就労観の変化」に対応し、高いエンゲージメントを有する企業と、自社に特定せず優れた能力を持つ働き手が互いに選び合う必要があると記載されています。本講演では、「エンゲージメント×キャリア自律」がどのような関係性なのかを整理してお話しします。また、自社の「管理職」に起こすべき変化と陥りやすい罠について、リアルな現状を交えてお伝えします。

エンゲージメント向上やキャリア支援ができる管理職を増やしたい

株式会社NEWONE 取締役

葛西 健一郎氏

【葛西 健一郎氏プロフィール】
（かさい けんいちろう）大学卒業後、大手広告会社へ入社。2008年株式会社シェイクに転職。営業統括部長に就任し連続目標達成へ導く。2018年株式会社NEWONE取締役に就任。営業統括として日々各企業様への支援や、ファシリテーター採用、育成を行いながら自身も大手企業様に新入社員から経営層まで幅広い層の研修登壇に従事している。

事業企画をする際、構想の段階で壁にぶつかる、推進していく人材がいないという声を伺います。約700社、1万件以上の事業企画に対し構想から実行までを支援してきた結果、成功する事業企画には「自己認知を超えたインプットやアイデア出し・ブレスト」をできる人材がいるという共通点があることが分かりました。本講演では、この共通点を兼ね備えた人材を育てる方法と仕組み、その連動のさせ方について紹介していきます。

新しい事業構想をしたい、事業構想人材を育てたい

株式会社HRインスティテュート 取締役 シニアコンサルタント

櫻橋 淳氏

【櫻橋 淳氏プロフィール】
（さくらばし じゅん）浄土真宗（真宗大谷派）僧侶。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科後期博士課程満期退学。英国国立ウェールズ大学経営大学院修了（MBA）。大学卒業後、世界文化社にて女性誌などの編集、グロービスにて組織開発コンサルティング、日本IBMにて戦略コンサルティング業務に従事した後、当社に参画。

ジョブ型やメンバーシップ型・欧米型や日本型など、人事制度や組織づくり・マネジメントの話題をよく聞くようになった昨今。最適解がなく各社に判断が問われる環境下にお困りの声を多くお聞きします。本講演では「結局、どうすればよいか？」と頭を悩ませている人事の皆さまに「これからの人事制度の正解と組織づくりの勝ち筋」を各社の事例を交えながらお伝えします。

人事制度や組織づくりに頭を悩ませている

株式会社ヒューマンファースト 代表取締役（組織人事コンサルタント/社外CHRO）

山本 陽亮氏

【山本 陽亮氏プロフィール】
（やまもと ようすけ）コンサルティング会社で人事制度構築および階層別研修の企画・運用に携わった後、リクルートに転じ採用の支援に携わる。現在は２社での経験を掛け合わせ、採用～定着・戦力化までムリなく成長できる組織づくりの支援を行っている。組織人事の幅広い経験から、経営視点での全体最適を実現できる組織づくりができる点が強み。

昨今、研修の提供方法が大きく変わり、オンライン研修が前提の新しい学び方が浸透しています。そして、既存事業の不透明さが高まる中で、新規事業の立案や既存事業の新たな展開など「新しいビジネスを創る力」がビジネスリーダーに求められています。新しい価値を生み出すために重要なこと、さらに、オンライン教育サービスの“理想”と“現実”に触れ、成果につながる意味のある学習をいかに実現するかについてお話しします。

新しいビジネスを創る次世代リーダーを育成したい

株式会社ビジネス・ブレークスルー 執行役員/問題解決力トレーニングプログラム講座 責任者

高松 康平氏

【高松 康平氏プロフィール】
（たかまつ こうへい）慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。現在はビジネス・ブレークスルーにて、教育コンテンツの企画開発から運営まで幅広く携わっている。【著書】『筋の良い仮説を生む問題解決の「地図」と「武器」』（Amazon経営戦略カテゴリー第1位獲得！）

従来の人事制度や評価制度の見直しを検討する企業が増えてきました。一方、それぞれの改定を個別に進め、行き詰まるケースも耳にします。今こそ、人事戦略には、全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、その背骨を軸に、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事全体施策」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。

人事全体の戦略や施策を統合して整理・推進したい

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。株式会社ベーシックCOO、情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

ジョブ型人財マネジメント、ダイバーシティ＆インクルージョン、デジタル人財育成、人的資本開示――。日立製作所では、日本企業の中で先進的な人事施策に取り組んでいます。これらの施策は全て、経営戦略、事業戦略を踏まえて策定・実行されたもの。このように、経営・事業と人事が連動するには、何が重要なのでしょうか。日立製作所・CHROの中畑氏に企業の競争戦略研究の第一人者である楠木氏が迫ります。

人事として経営戦略・事業戦略との連動を課題に感じている

株式会社日立製作所 代表執行役 執行役専務

中畑 英信氏

【中畑 英信氏プロフィール】
（なかはた ひでのぶ）1983年九州大学法学部卒。同年株式会社日立製作所入社。2000年日立アジアLtd.(シンガポール)出向。2008年グローバル事業本部経営企画部長、2011年10月国際事業戦略本部担当本部長、2012年7月インフラシステム社総務本部長。2014年4月執行役常務兼CHRO、2019年4月より代表執行役 執行役専務（現任)。

一橋大学大学院 経営管理研究科 教授

楠木 建氏

【楠木 建氏プロフィール】
（くすのき けん）専攻は競争戦略とイノベーション。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同大学同学部助教授、同大学大学院国際企業戦略研究科准教授を経て、2010年から現職。著書に『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』『好きなようにしてください――たった一つの「仕事」の原則』などがある。

人的資本の情報開示が注目されている一方で、社内外に公表できていない実態があります。企業や組織の情報の透明性は、社会やその企業で働く従業員との信頼関係構築の第一歩となり、それらをうまく活用していくことが重要となっていきます。本講演では調査結果や事例を交えながら、「人材データの活用」「情報の透明化」を実現するためのポイントに加え、その取り組みを組織エンゲージメントの向上へつなげていく手法をお話しします。

組織人材データ分析を活用した人的資本経営に興味がある

株式会社ラキール HRコンサルティングマネージャー

池内 さやか氏

【池内 さやか氏プロフィール】
（いけうち さやか）新卒で大手婦人靴メーカーに入社し、営業・プレス・総務・人事などを経て、2013年より人事部門の責任者に就任。人材開発・組織活性化を推進する。2015年から大手IT企業の人事部門でHRBPの立ち上げに携わり、タレマネ、グローバル人事、広報など複数のチームマネジメントを担う。2021年4月より現職。

株式会社ラキール プロダクトマーケティングマネージャー

扇澤 太一氏

【扇澤 太一氏プロフィール】
（おぎさわ たいち）私立大学でマーケティング業務に10年以上携わり、データ分析やITツールを利用した業務改善を行うなど、学生募集のDXを推進。2022年より現職。現在は、日頃から多角的視点でお客様の本質的な課題解決を図れるように、前職の経験を活かし、『データ分析×人事』で情報を発信。人事戦略の意思決定を支援している。

イノベーション創発やビジネス成長のカギとして、多くの企業がダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。属性や考え方、経験の異なる多様な人材がさまざまな意見を出しあうことで、新しい発見が生まれるからです。そのためにはアンコンシャスバイアスがなく、発言しやすい雰囲気や、多様な意見が尊重される組織風土が必要です。どうしたらそのような組織が実現できるのか、企業事例を基に語り合います。

従業員の違いが生きる組織をつくりたい

味の素株式会社 人事部人財開発グループ D&I推進チーム シニアマネージャー

小池 愛美氏

【小池 愛美氏プロフィール】
（こいけ めぐみ）外資系企業での財務会計職・コンサルタント職等を経て、家族の介護を機に日系化粧品会社へ。CSR部門を立ち上げ、社会貢献活動等を担当。在職中に社会人大学院にてPPPを専攻し女性活躍や多様性について研究。2017年7月、ダイバーシティ推進タスクフォースの設置に伴い味の素(株)に入社、現在に至る

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ 人事統括責任者

関根 祐治氏

【関根 祐治氏プロフィール】
（せきね ゆうじ）カリフォルニア州立大学ノースリッジ校卒。ソフトバンク、ゴールドマン・サックス、シンジェンタ社を経て、アジアパシフィック地域各国で制度企画やHRビジネスパートナーのキャリアを積み、HRチェンジマネジメントに精通。2017年に同社へ入社し、複数のビジネスセクターのHR Headを歴任後、現職に至る。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会副会長、人材育成学会常任理事。主著：『越境学習入門』日本能率協会マネジメントセンター、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社

生産性の高い組織には、一人ひとりのパフォーマンスを高める要因があります。また、働きやすく、生産性の高い環境をつくるには、それぞれの組織において最適な「リーダーシップ」の遂行や「心理的安全性」の確保など、職場のコミュニケーションに基づいて運用される仕組みが重要です。本講演では、組織の生産性につながるリーダーシップや職場コミュニケーションの要素について、脳の仕組みやその働きの視点も交えてお話しいたします。

脳科学の視点を組織運営に取り入れたい

早稲田大学理工学術院 教授/早稲田大学ビジネススクール 兼担講師

枝川 義邦氏

【枝川 義邦氏プロフィール】
（えだがわ よしくに）東京大学大学院博士課程修了（博士（薬学））、早稲田大学ビジネススクール修了（MBA）。早稲田大学研究戦略センター教授などを経て現職。脳科学の視点を取入れた人材育成、組織開発、マーケティングなどが研究対象。2015年に早稲田大学ティーチングアワード総長賞、2017年にユーキャン新語・流行語大賞を「睡眠負債」にて授賞。

ウェルビーイングのあり方を模索している企業が多い中、いち早く従業員幸福度と生産性向上を両立してきたサイボウズ。本講演では、当社が組織の拡大を見据え、いかに両立できたかを、事例や成果とともに解説します。サイボウズの急成長期に人事として活動してきた経験をもとに、チームワーク総研シニアコンサルタントのなかむらが、どの企業でも実践できるメソッドとしてご紹介しますので、ご参考にしていただければ幸いです。

「従業員幸福度」と「生産性向上」の両立を実現したい

サイボウズ株式会社 チームワーク総研 シニアコンサルタント

なかむら アサミ氏

【なかむら アサミ氏プロフィール】
（なかむら あさみ）2006年サイボウズに中途入社。人事、広報、ブランディングを担当した後チームワーク総研に参画。企業向け人材育成コンサルティングや研修に従事。働き方改革、風土改革、チームワーク、ウェルビーイングを得意とし、研修実績も多数。著書に『わがままがチームを強くする』『サイボウズ流テレワークの教科書』がある。

法令や社会情勢の変化による厳格な労働時間管理、更にはリモートワークの急速な普及もあり、適切な人事システム構築の必要性が高まっています。一方、そのための要件定義がうまくいっていないケースもよく目にします。本講演では、5つの人事課題と最新のテクノロジー状況を整理した上で、「ここまで要求できる」という上限を示した、具体的な「提案依頼書（RFP）」の作り方を解説していきます。

人材戦略と連動した人事システム構築に必要な要件を理解したい

ラクラス株式会社 取締役会長

北原 佳郎氏

【北原 佳郎氏プロフィール】
（きたはら よしろう）日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。

コロナ禍を契機に普及したリモートワークは、今では不可逆な流れとして定着しました。そして、コロナ禍でも成長している企業の多くは、リモートワークを一時的な対応手段ではなく、従業員のウェルビーイングと生産性向上を同時に実現するための「攻めの機会」として位置づけています。本講演では、「リモートワーク環境整備」という観点から、ウェルビーイングと生産性向上を実現するための具体的なノウハウをお伝えします。

パフォーマンスを最大化するリモートワークを実現したい

株式会社HQ 代表取締役社長

坂本 祥二氏

【坂本 祥二氏プロフィール】
（さかもと しょうじ）京都大学総合人間学部卒業後、モルガン・スタンレーにてM&Aアドバイザリー及び資金調達業務、その後、カーライル・グループにてバイアウト投資業務に従事。15年3月、株式会社LITALICOに入社。取締役CFOとしてマザーズ上場、東証一部市場変更や新規事業の立ち上げ、拡大等を経て、株式会社HQを創業。

エントリー数と内定辞退数が増加した昨今の新卒採用市況において、『投資対効果の高い志望度の向上施策』が採用成功の鍵を握ります。本講演では「志望度が高まらない背景」や「自社の魅力のどの点が伝わっていないのか」など、自社の採用設計の弱点をデータから読み解く方法とより効果的に志望度を高める施策を、内定承諾率が劇的に改善した厳選事例を元にご説明します。

投資対効果高く、採用の歩留まり・内定承諾率を向上させたい

株式会社揚羽 ブランドマーケティング部

下田 絵梨花氏

【下田 絵梨花氏プロフィール】
（しもだ えりか）人材総合サービス会社を経て、株式会社揚羽では、企業のアイデンティティ作り・トータルブランディングに従事。その知見を活かし、採用ブランド設計、マーケティング領域のプロデューサーを務める。

近年、企業や社員一人ひとりが個々の「パーパス（企業や個人の存在意義）」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。組織と個人のパーパスが重なると、社員の幸福度は増し、生産性も高まります。では、パーパス・ドリブンな組織をつくるにはどうすればよいでしょうか？本講演では、名和氏と平松氏をお招きし、学術的視点・具体的な事例を交え、パーパス・ドリブンな組織のつくり方と実践に向けた3ステップをお伝えします。

パーパス経営を実践し、企業や社会の変革を目指したい

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授/『パーパス経営』著者

名和 高司氏

【名和 高司氏プロフィール】
（なわ たかし）東京大学法学部卒、ハーバード・ビジネス・スクール修士（ベーカースカラー授与）。 2010年より、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授に就任。株式会社ファースト・リテイリング、味の素株式会社等の社外取締役。『パーパス経営 - 30年先の視点から現在を捉える』や『CSV経営戦略』など著書・寄稿多数。

富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO

平松 浩樹氏

【平松 浩樹氏プロフィール】
（ひらまつ ひろき）1989年富士通株式会社に入社。2009年より役員人事の担当部長として、指名報酬委員会の立上げに参画。2018年より人事本部人事部長として2020年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。2020年4月より執行役員常務として、ジョブ型人事制度、ニューノーマル時代の働き方・オフィス改革に取り組み、2022年より現職。

アイディール・リーダーズ株式会社 代表取締役CEO

永井 恒男氏

【永井 恒男氏プロフィール】
（ながい つねお）Midwestern State UniversityにてMBA取得後、株式会社野村総合研究所に入社。2015年にアイディール・リーダーズ株式会社を設立し、代表取締役に就任。 上場企業社長・取締役に対して、経営者ご本人や企業のパーパスを再構築するプロジェクトを多く手がける。

すっかりおなじみになった心理的安全性。組織を動かすために非常に重要な要素です。何でも言える場と捉えがちですが、相手の発言の背景を理解し、共感・納得するために、話し手と聞き手双方に求められるマインドセットやスキルがあります。今回は、対話とは対極にあるとされる「ディベート＆ディスカッション」を強化する研修を活用した組織変革事例を用いてお話しします。

自ら考え自ら動けるようになりたいと思う社員に武器を提供したい

株式会社ソフィア CHO/ラーニングデザイン事業責任者・エグゼクティブラーニングファシリテーター

平井 豊康氏

【平井 豊康氏プロフィール】
（ひらい とよやす）大手都市銀行でのニューヨーク駐在、ヘッドハンティングファームでの人材戦略支援及びキャリアコンサルティング、海外機関投資家向けIRコンサルティングなどを経て、2005年にソフィアへ参画。2012年からラーニングデザイン事業を立ち上げ。学習者主体のプロセス最適化を切り口に、元気な人と組織づくりを支援中。

全労働人口に占めるミドル・シニア層（40～69歳）の割合は既に57％を超えています。また、このミドル・シニア層においては、昇格機会減少などによるモチベーション低下や、役割の変化に消極的な社員の増加といった課題も多く聞かれます。本講演では、今後の組織で多くを占めるこのミドル・シニア層について、それぞれがやりがいを感じ輝く上でのポイントを、自律キャリア開発と人事の仕組みの観点からお話しします。

自律型キャリア開発によるミドル・シニア層活性化に関心がある

株式会社エイチ・ティー 代表取締役

照井 直哉氏

【照井 直哉氏プロフィール】
（てるい なおや）事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルティングファームで人事組織改革PJを多数手がける。その後人材系ベンチャーでコンサル事業担当役員として従事。VUCA時代の中、人と企業の働き方変革の必要性を感じ、その支援を目的としたHXTを設立し現在に至る。Prosci®認定チェンジプラクティショナー。

株式会社エイチ・ティー マネージング・コンサルタント

鳥羽瀬 建氏

【鳥羽瀬 建氏プロフィール】
（とばせ けん）外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後、大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。HXTでは社会人向けの研修やキャリア支援で活動。

実践企業が増えるDXやデータ活用。しかし、データの新規収集・不足分の補完・形式の標準化等で、導入時の人事負担が大きくなりすぎることも珍しくありません。そこで、注目なのが健診やストレスチェック等の従業員のヘルスデータです。定期的な受診で正確なデータがすでに社内にあることが多く、DXを手軽に開始できるからです。DXで業務効率化と組織活性化を両立した事例を交え、ヘルスデータ活用のポイントを解説します。

手軽なDX導入/健診業務の効率化/従業員の健康増進を進めたい

メディフォン株式会社 事業企画室統括

友久 甲子氏

【友久 甲子氏プロフィール】
（ともひさ きのえ）東京大学卒業後、Webマーケティング代理店・医療シンクタンクで勤務。メディフォン株式会社にて、外国人医療関連の講師やコンサルティング、省庁・自治体の委託事業等に従事した後、事業企画室の統括に就任。医療に関する幅広い知見を生かして、企業の健康データ活用の推進を支援する。

DX、ジョブ型、リモートワークなど、経営環境は以前の状況に戻ることのない転換期を迎えています。従業員の求める教育やキャリア開発に充分に応えられないという相談が増えてきました。ここで最も重要なポイントは従業員自身が自発的に学ぶ仕組みの実現です。本講演では、グローバル・日本の双方に多くの知見を持つ中原孝子氏をゲストにお迎えし、今後どのように従業員の育成方法を変革すべきか対談形式で解説します。

転換期において人財開発の今後取り組むべき方向性を知りたい

ATDジャパン 理事/株式会社インストラクショナルデザイン 代表取締役

中原 孝子氏

【中原 孝子氏プロフィール】
（なかはら こうこ）CitibankやMicrosoftで組織変革、人材開発やR&D部門の研修企画開発のマネージャ―を経て、2002年5月株式会社インストラクショナルデザインを設立。2008年グローバル最大の人材・組織開発の協会組織ATDの日本チャプターの設立にも加わり、同会長を経て、現在理事。

コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社 ソリューションコンサルタント

宮原 隆氏

【宮原 隆氏プロフィール】
（みやはら たかし）大学卒業後、約20年間、採用や教育・研修などの人材開発業務を複数社にて歴任。2018年10月よりコーナーストーンオンデマンドジャパン入社。ソリューションコンサルタントとして、プリセールス活動、プロジェクト支援、クライアントサクセスなどの業務に従事。

コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社 セールスディレクター

佐藤 新太郎氏

【佐藤 新太郎氏プロフィール】
（さとう しんたろう）2002年 会計系コンサル・システム関連企業入社2005年 Eコマースベンチャー企業設立 代表取締役就任2012年 サバ・ソフトウェア株式会社入社2020年 コーナーストーンによるサバ・ソフトウェアの買収に伴い現職。

変革の時代においても持続的に企業を成長させていくためには、「人的資本」を軸にした経営が求められております。人的資本経営の推進には、従業員エンゲージメントの向上と共に、陥りがちな「組織の病」克服が不可欠です。本講演では、カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）有沢 正人 氏をお招きし、特に大企業に起こりやすい「組織病の症例」５つに対する、対応策・解決策を具体事例交え、紐解いていきます。

大企業の組織改革を行い、変化に対応できる組織を作りたい

カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYA株式会社やAIU保険会社にて、職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導する。2012年1月にカゴメ株式会社に入社。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

株式会社リンクアンドモチベーション 常務執行役員

川内 正直氏

【川内 正直氏プロフィール】
（かわうち まさなお）入社後、組織人事領域のコンサルティングに加え、新規拠点立ち上げ、新規事業部門立ち上げを担当。2010年、西日本地域の組織人事コンサルティング部門の執行役員に当時最年少で着任。グループ会社の取締役を経て、2018年、同社の取締役に就任。現在はグループ最大規模である組織変革コンサルティング部門の責任者に着任。

離職率悪化・メンタル疾患増・生産性低下など、目先の課題にその都度対処していては、人事業務はやみくもに増え、逆に従業員の満足度は低下します。これでは、真のウェルビーイング経営は実現できません。まずは、自社の本質的な課題特定が重要ではないでしょうか。本講演では、脳科学をベースにしたウェルビーイングの研究結果・理論をもとに、ウェルビーイング経営の第一歩である「理想の人材の要件定義」について解説します。

やることが増えているのに、なかなか結果に結びつかない

Social Healthcare Design 株式会社 代表取締役CEO

亀ヶ谷 正信氏

【亀ヶ谷 正信氏プロフィール】
（かめがや まさのぶ）企業経営における真の課題を深掘りしていくと、個人の幸せと、全体の幸せという二項対立がある。永遠に繰り返されてきているこのテーマに、脳科学という視点から一石を投じる。著書『WELL BEING』（https://shdbook.net）。

健康保険組合連合会 愛知連合会 常務理事/健康保険組合連合会 本部理事/社会保険診療報酬支払基金 監事

吉田 雄彦氏

【吉田 雄彦氏プロフィール】
（よしだ かつひこ）元、株式会社サークルKサンクス人事部長。サークルＫとサンクスの大合併の際、人事制度統合の役割を担う。2017年から健康保険組合連合会愛知県連合会常務理事、2018年から健康保険組合連合会本部理事、2020年から社会保険診療報酬支払基金監事に就任。人事に関する理念は「人的資本論」、人材の適時・適所・適材を考える。

環境の変化、働く人の価値観の多様化などにより、全社員が個々の力を発揮できる環境づくりと「キャリア自律」の実現が求められています。一方で進め方がイメージできていない人事の方も多いのではないでしょうか。本講演では、当社シンクタンク部門による調査結果やコンサルティングの知見をふまえ、キャリア自律を加速するためのタレントマネジメントの取り組みについて、成否を分ける３つのポイントにまとめてお伝えします。

キャリア自律や、タレントマネジメントに課題がある

株式会社パーソル総合研究所 コンサルティング事業本部 コンサルティング部

伴 雄峰氏

【伴 雄峰氏プロフィール】
（ばん ゆうほう）2017年より、組織・人事コンサルタントとしてキャリア自律に向けた人事・育成・風土改革や、人事戦略策定、タレントマネジメント改革、人事制度設計、組織開発など多岐に渡るテーマのプロジェクトをマネジメント。それ以前は、専門商社の人事企画室の責任者や、国内コンサル会社にて組織・人事コンサルティングに従事。

「既存事業の深化」と「新規事業の探索」を同時に追求する「両利きの経営」は、持続的な企業成長に必要な考え方ですが、実践に向けて、組織として意識するべきことは何でしょうか。本講演では、『両利きの組織をつくる』著者である加藤氏と、今後「両利きの経営」を目指していくノーリツ社の代表・腹巻氏をお招きし、「組織カルチャー」「エンゲージメント」の関係性の観点から、「両利きの経営」の実践論・具体論をお伝えします。

両利きの経営の実践をしたい、実践に向けたヒントが欲しい

株式会社アクション・デザイン 代表取締役/早稲田大学ビジネススクール 非常勤講師

加藤 雅則氏

【加藤 雅則氏プロフィール】
（かとう まさのり）20年にわたり、大手企業を中心とした人材開発・組織開発に従事する。経営陣に対するエグゼクティブ・コーチングを起点とした対話型組織開発を得意とする。「両利きの経営」の提唱者であるオライリー教授の日本における共同研究者。主著：『両利きの組織をつくる』、『組織は変われるか』（英治出版）　

株式会社ノーリツ 代表取締役社長

腹巻 知氏

【腹巻 知氏プロフィール】
（はらまき さとし）1983年ノーリツ入社。製品開発、資材購買、生産部門を経て、資本参加したハーマンプロ（現ハーマン）に出向。続いて、グループ会社の信和工業(株)の取締役社長に就任、経営再建を果たす。その後、執行役員研究開発本部副本部長、2019年に専務執行役員国内事業本部長を経験し、2020年10月に現職に就任。

株式会社アトラエ Wevox(ウィボックス)事業部 Customer Engagement

中村 友也氏

【中村 友也氏プロフィール】
（なかむら ゆうや）新卒でアトラエに入社後、転職メディア「Green(グリーン)」に貢献。一度退社し、起業を経てアトラエに再入社。現在は、「Wevox(ウィボックス)」にて、大手企業中心に改善活動をご支援。慶應義塾大学の「仕事とウェルビーイングコンソーシアム」の事務局長を兼任。

新型コロナウイルスの感染拡大やロシアによるウクライナ侵攻など、私たちの日々の暮らしやビジネスは世界情勢と切っても切れないことが明確になっています。国内外の動向を知るにあたり多くのメディアからニュースが配信されていますが、一方で個別のニュースを蓄積しても「なかなか全体像がつかめない」という声も聞きます。本講演では今おさえていただきたい国内外のテーマについて今後の見通しも踏まえながら解説していきます。

ニュース内容を深掘りしてビジネスや思考の一助にしたい

日本経済新聞社 編集委員

木村 恭子氏

【木村 恭子氏プロフィール】
（きむら きょうこ）読売新聞社東京本社記者、米ブルームバーグ・ニュース記者などを経て現職。日経新聞夕刊で時事英語コーナー「Step up English」、BSテレ東「日経ニュース プラス9」で「FTで知る世界の核心」を担当。近著に『英語ニュースの教科書』。津田塾大学卒・筑波大学大学院修了。早稲田大学大学院非常勤講師。

多くの企業が新たな価値創造に向けた風土改革を課題と感じている中、2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは「自由闊達で成長し続けるボトムアップ風土」に向けて、2020年から風土改革活動をスタートしました。共に試行錯誤しながら向き合って得られた約2年間の活動の成果と学び、そして学びを活かした今後の方向性を、経営者、現場、事務局、コンサルタントそれぞれの視点からお伝えします。

自社、自組織の組織風土改革に困っている

シナネンホールディングス株式会社 代表取締役社長＆CEO

山﨑 正毅氏

【山﨑 正毅氏プロフィール】
（やまざき まさき）卒業後約35年間海外勤務を含め、一貫して外資系企業4社（金融、エンタメ、ソフト、資源）主にCFOとして勤務。シナネンHDに社外取締役として勤務後、執行側に回る。日本社特有の上意下達で硬直した組織に対する危機感から、風土改革を始め、陣頭指揮により社員の自己成長を促している。

シナネンホールディングス株式会社 グループ改革推進室

滝浪 祐磨氏

【滝浪 祐磨氏プロフィール】
（たきなみ ゆうま）2013年シナネンHDに新卒入社し、エネルギー部門の卸売営業として埼玉・東京で勤務。事業会社の風土改革を推進する役割を経て、2021年10月よりグループ全体の改革を担う本部署へ着任。「ヒントは現場にある」と考え、創業100年企業として世の中やお客様から選ばれ続ける組織を目指し、改革を推進している。

シナネンホールディングス株式会社 グループ改革推進室

亀田 菜摘氏

【亀田 菜摘氏プロフィール】
（かめだ なつみ）2015年シナネンHD新卒入社。事業会社のミライフにて営業統括、社長秘書、広報を担当。100年企業として生き残っていくため、事業だけでなく風土の課題にもグループ全体で向き合い、意識と行動を変えるきっかけを作りたいと考え、有志の一人として風土改革を社長へ提案。その後専任担当となり、改革を推進している。

株式会社hakumei 代表取締役 組織人事コンサルタント

高橋 潤氏

【高橋 潤氏プロフィール】
（たかはし じゅん）同志社大学を卒業し、株式会社帝国ホテルに入社。2005年に組織人事コンサルティング会社の株式会社リンクアンドモチベーションに入社。組織変革、人事育成領域の責任者を務め、2018年個人事業主として独立。2020年4月に株式会社hakumeiを設立。現在に至る。

社員のエンゲージメント向上施策の1つとして「インナーイベント」を取り入れている企業が増えてきました。しかし、実施したもののいまいち効果を感じられずに悩んではいませんか？ 実は、「効果の測り方を知らない」ために悩んでいる企業様が少なくないのです。本講演では、10年間のイベント制作経験から「効果測定方法」と「エンゲージメント向上施策」を厳選してお伝えいたします。

インナーイベントの効果をどのように測れば良いのかが分からない

株式会社マックスプロデュース 代表取締役

桑原 裕文氏

【桑原 裕文氏プロフィール】
（くわばら ひろふみ）イベントを通じて「人や会社を元気にする」 という目標を掲げ、事業を拡大。 様々な会社の経営課題に対しての解決策になるようなイベント作りを目指し、サポートを行う。主にインナーイベントを中心に、多数の企業のインナーイベント制作と演出に携わり現在に至る。

事業環境の見通しが不透明な状況が続く中、経営基盤の強化をはかる上で、より高い人事管理力が求められています。人事管理力を高めていくためには、経営的な観点や社員側の視点なども踏まえて、多面的かつ定量的に人事状況を分析することが重要です。今回は、人事領域において捉えておくべき問題・課題の視点をご案内。状況把握するための有効なアプローチ方法について解説をいたします。

現在の人事の問題課題を「定量的に」把握したい

株式会社トランストラクチャ パートナー

久保 博子氏

【久保 博子氏プロフィール】
（くぼ ひろこ）国内大手生命保険会社にて中小企業のリスク防衛、および企業の福利厚生を目的とした企業保険の営業に従事した後、現職。ディレクターとして、人事制度設計、グループ人材管理基盤構築を中心とした組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、自社管理部門の責任者として、会社の基盤構築・マネジメント業務に従事。

雇用率の引き上げなど、障がい者雇用はより一層無視できない企業課題となってきています。その一方、障がい者雇用を推進することは、SDGsやダイバーシティなどの社会的風潮の観点から企業価値を高めることができる取り組みにもなってきています。本講演では、弊社が農園型障がい者雇用支援サービスを提供する中で見つけた「採用」から「活躍」までに大切な3つのポイントを市場の動向も交えながらお伝えしていきます。

障がい者雇用をこれから知りたい、さらに推進をしていきたい

株式会社エスプールプラス 障がい者雇用支援グループ リーダー

大塚 春枝氏

【大塚 春枝氏プロフィール】
（おおつか はるえ）「障がい者の定着が良くない、受け入れる部署がない」など様々な課題を抱える企業に対して、障がい者雇用のコンサルタントとして従事。年間約500名以上の障がいのある求職者と向き合い、就労サポートに取り組んだ経験を活かしながら、障がいの程度に関わらず、全ての人が自分らしく働ける世の中を目指す。

株式会社エスプールプラス 障がい者雇用支援グループ チーフ

原田 和洋氏

【原田 和洋氏プロフィール】
（はらだ かずひろ）愛知県出身。出版業、金融業を経験。金融業時代に見た「障がいのある方の働きたい想いが結果に紐づかない現状」と「企業が持つ障がい者雇用課題」の解決を目指し、エスプールプラスへジョイン。現在は、障がい者雇用支援サービス「わーくはぴねす農園」の提案を元に企業様の雇用に関するコンサルティングに従事。

やってるふりでは通用しなくなった健康経営。パーパス・ESG・ウェルビーイングと同様に組織課題を解決する手段として知られていますが、人事の現場視点では「何から手を付けたらいいのか」「自社に適した方法はどれなのか」と迷いの声があがっています。本講演では、働きがいの高い企業事例を参考に4つのステップを紹介するとともに、離職防止・生産性向上に役立つ「人事データ x 健康データ」の活用法をお話しします。

健康経営について自社に適した方法や何をすればいいか分からない

株式会社iCARE Marketing 健康経営アドバイザー

小川 剛史氏

【小川 剛史氏プロフィール】
（おがわ たけし）1986年広島県生まれ。 大学在学時から幅広い業種のデジタルマーケティングを手がける。（小売・食品・金融・医療etc） 現職では、企業の健康管理・健康経営についての情報発信を続けており、オンライン記事では月間12万人、ダウンロード資料は延べ2万社が閲覧している。

本講演では企業価値向上に直結する営業人財の育成を中心にお話します。これまでにソフトブレーン・サービスでは7469社以上の企業をご支援してきました。その知見と東京大学との共同研究で解明した科学的な人財育成モデルの事例とともに、「リスキリング」を中心に今後の人財育成を解説いたします。またご参加いただく方のご要望に応じて、「心理的安全性」など気になるキーワードについても並行してご紹介いたします。

自社に最適な人材育成の施策を探しても情報過多で苦労している

ソフトブレーン・サービス株式会社 シニアコンサルタント

宮田 純氏

【宮田 純氏プロフィール】
（みやた じゅん）人材サービス会社に入社後、事業化を推進。3年間で110名の事業本部となる。その後、医療に特化した人材サービス会社へ転職。営業部門の事業部長。72名のマネジメントを行い、業績向上、入社1年2ヶ月後のマザーズ上場に貢献。経験を活かし、ソフトブレーン・サービスに入社。現在に至る。

ビジネス環境の変化や、事業戦略の見直しに合わせて、多くの企業が人事制度の見直しを迫られています。しかし、いざ見直そうと思っても、そもそも現状の何が問題なのか、どこまで改定すべきか判断が難しいものです。では、どのようにすれば事業戦略に合致した戦略的な人事制度ができるのでしょうか。本講演では人事コンサルティングファームが実際に使っているフレームワークをご紹介し、そのポイントを解説いたします。

自社の求める人材像を再定義し、人事戦略の構築をはかりたい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース シニア・マネージャー

野崎 洸太郎氏

【野崎 洸太郎氏プロフィール】
（のざき こうたろう）2006年、大手情報通信会社入社。首都圏、九州エリアの営業責任者として約60名のマネジメントに従事。その後、フィールドマネージメントグループに参画。事業会社での経験を活かし、人事制度改定や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数支援。シンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとする。

理解を示されつつも、推進にはいくつもの壁があるD＆I。近年注目を集めている「アンコンシャス・バイアス」は、D＆Iの全体構造の理解と、その推進に重要な役割を果たします。本講演では、パナソニックコネクト株式会社山口執行役員をお招きし、山口様が描く推進の大きな全体像や、アンコンシャス・バイアスの数値化・可視化をもとにした効果的な推進施策を、具体的な事例をまじえお話しいただきます。

アンコンシャス・バイアスの学習を社内で効果的に実施したい

パナソニック コネクト株式会社 執行役員 常務 CMO/DEI担当役員

山口 有希子氏

【山口 有希子氏プロフィール】
（やまぐち ゆきこ）2017年12月入社。2020年よりDEI担当役員を兼任し、女性活躍、LGBTQ、男性育休100％取得等を推進。企業の健全なカルチャー創造に携わる。10年以上前から「ally」。プライベートでは障がい児童、不登校児やその親を支援する活動にも従事。以前は国内外企業にてマーケティング管理職を歴任。

株式会社チェンジウェーブ 取締役/株式会社リクシス 取締役COO

大隅 聖子氏

【大隅 聖子氏プロフィール】
（おおすみ せいこ）大学卒業後、株式会社リクルート入社。17年間営業組織を率いた後、2006年株式会社ローソン入社。開発統括本部・オーナー開発部長、フランチャイズシステム構築責任者を経て、理事執行役員就任。女性活躍推進を牽引した後、2015年株式会社永谷園健康食品事業部長就任。同年、チェンジウェーブ参画・顧問就任。2020年取締役就任。

多くの企業が、データ分析によって得た結果から経営戦略や方針を立案し、事業の成果へとつなげていく「データドリブン経営」を推進しています。経験と勘だけに頼っていた時代は終わり、データを経営資源の一つとして捉えた経営が求められているのです。実現のためには経営層含む全社員のデジタルリテラシーをレベルアップしていく必要がありますが、そのために何をすればいいのでしょうか。2社の先進事例を基に「データドリブン経営」推進のポイントを議論します。

データを活用して意思決定を行う組織づくりのヒントを得たい

トラスコ中山株式会社 取締役 経営管理本部 本部長 兼 デジタル戦略本部 本部長

数見 篤氏

【数見 篤氏プロフィール】
（かずみ あつし）1993年トラスコ中山株式会社入社。約13年、営業畑を一貫して歩み、2006年大阪支店支店長に就く。2010年にカタログ・メディア課課長、2014年にeビジネス営業部部長などを経て、2017年から執行役員情報システム部部長として、システム部門を率いる。2021年には取締役経営管理本部本部長兼デジタル戦略本部本部長に就任。

ヤマト運輸株式会社 執行役員（DX推進担当）

中林 紀彦氏

【中林 紀彦氏プロフィール】
（なかばやし のりひこ）日本アイ・ビー・エムでデータサイエンティストとして企業のデータ活用を支援。その後、オプトホールディング データサイエンスラボ副所長、SOMPOホールディングス チーフ・データサイエンティストを経て、ヤマトホールディングス入社。2021年より現職。筑波大学の客員教授としてビッグデータ分析の教鞭も取る。

滋賀大学 データサイエンス学部 教授 兼 データサイエンス教育研究センター 副センター長

河本 薫氏

【河本 薫氏プロフィール】
（かわもと・かおる）大阪ガスにて、データ分析組織であるビジネスアナリシスセンターの所長を務め、2018年4月より現職。日経情報ストラテジーが選ぶ初代データサイエンス・オブ・ザ・イヤーを受賞。大阪大学招聘教授を兼任。博士（工学、経済学）。著書に『会社を変える分析の力』『最強のデータ分析組織』『データドリブン思考』など。

これから人事が対応に迫られる「2025年問題」。どのような対策が必要なのでしょうか。本講演では、「ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由」の著者であり、自らも30年以上の両立経験のある酒井が、ビジネスケアラー問題の大きさと本質課題について講演。さらにビジネスケアラー3万人のデータからひもときつつ、これらの「隠れ介護問題」の解消に取組んでいる先進企業の「今」について、解説いたします。

従業員の介護実態データを踏まえた先進企業事例を知りたい

株式会社リクシス 代表取締役副社長 CSO

酒井 穣氏

【酒井 穣氏プロフィール】
（さかい じょう）慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学MBAを首席取得。フリービット株式会社取締役を経て、2016年株式会社リクシスを佐々木と共に創業。自身も30年に渡る介護経験者で、テレビなどでも介護関連の有識者として出演。著書『ビジネスパーソンが介護離職をしてはいけないこれだけの理由』。

新たなパーパスやビジョン、あるいは戦略を打ち出し実現するには、それを実現できるだけの“組織能力”が必要です。もし御社が“両利きの経営”を掲げるのであれば、それに必要な組織能力を開発する事こそが真の“組織開発”と言えます。この講演では、“両利きの経営”に必要な組織能力をいかに特定するか、そしてそれをいかに開発するか、二つの異なるアプローチと戦略人事の果たすべき役割を提示します。

“両利きの経営”の実現に戦略人事/HRBPとして貢献したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発コンサルタント/日本CHRO協会主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

企業における重要な経営課題の中でも、“エンゲージメントの向上”は重要な取組みとされております。さまざまなアプローチが可能な中、どの企業にも訪れる“節目である周年”は好機と位置付けることができるのです。この周年記念を事業としてとらえ、組織が持つ本当の課題を調査、施策の実行、効果測定まで行うことで、ビジョン・理念の浸透や従業員の一体感の醸成まで繋げた事例をご紹介します。（協賛/株式会社JTB）

組織と従業員のエンゲージメントに課題を感じている

株式会社JTBコミュニケーションデザイン 事業共創部 プロデュース局 局長

塩谷 久美子氏

【塩谷 久美子氏プロフィール】
（しおや くみこ）2016年グループ再編により（株）JTBコミュニケーションデザイン、モチベーションイベント局長等を経て2022年より事業共創部プロデュース局長（現職）。企業コミュニケーション課題へ『コミュニケーションデザイン』を提案、特に周年事業を数多く手掛ける。またMICE研修講師、大学観光関連学科での講義等も行う。

人的資本経営が注目される中、エンゲ―ジメントの高い組織づくりが喫緊の課題となっています。メンバーのエンゲ―ジメントを高める鍵は現場の管理職にあります。本講演では、HRテクノロジーツールを活用してエンゲ―ジメントを高め自走する組織の作り方や、人事が上位層や現場を巻き込み組織改革を進める上での重要なポイントを、陥りがちな落とし穴や成功事例などを交えながら具体的にお伝えします。

組織風土に閉塞感を感じるが、打破するポイントがわからない

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

近年、注目を集める「Employee Experience（従業員体験）」。職場で多様な経験を積むことで、従業員の働きがいが増し、生産性や業務の改善、さらには企業成長につながると期待されています。では、実際に従業員体験を軸に考えられた人事マネジメントとはどのようなものなのか、従業員が充実した経験を得るために人事は何をすればよいのか。グーグルの谷本氏、ロート製薬の髙倉氏、神戸大学の服部准教授が議論します。（協賛/ServiceNow Japan合同会社）

Employee Experienceについて知りたい

グーグル合同会社 執行役員 人事本部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）大学卒業後、2000年GEに入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、一貫してグローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年より現職。イノベーションを起こす組織づくりを推進する。

ロート製薬株式会社 取締役 CHRO

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）1983年農林水産省入省後、米国Georgetown大学にてMBA取得。1993年コンサルティング会社にて、新規事業に伴う人材開発などに携わった後、外資系製薬・医療機器企業の人事部長を歴任。2014年より味の素（株）にて、グローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリード。2022年4月より現職。

神戸大学大学院 経営学研究科 准教授

服部 泰宏氏

【服部 泰宏氏プロフィール】
（はっとり やすひろ）2009年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了、博士（経営学）取得。滋賀大学経済学部情報管理学科専任講師などを経て、現職。日本企業における組織と個人の関わりあい（組織コミットメントや心理的契約）、経営学的な知識の普及の研究等、多数の研究活動に従事。近著に『組織行動論の考え方・使い方』（有斐閣）がある。