［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

近年バズワードと化している「エンゲージメント」調査ですが、以前から指摘されてきた「どうやってアクションにつなげるのか」という課題に対し、いまだに多くの企業が悩んでいます。本講演では、調査結果をもとにした人事課題の解説や、アクションにつなげるための従業員調査の動向を整理します。その後具体例として、ヤマハ発動機がどのように従業員の声を収集し、全社をあげて改善アクションに取り組んでいるのかご紹介します。

従業員の声を経営・人事戦略や施策に活かしたい

クアルトリクス合同会社 ソリューションストラテジー ディレクター

市川 幹人氏

【市川 幹人氏プロフィール】
（いちかわ みきと）住友銀行（現三井住友銀行）、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ（現コーン・フェリー・ジャパン）およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターを務める。

ヤマハ発動機株式会社 人事総務本部 人事戦略部長

牧野 敬一朗氏

【牧野 敬一朗氏プロフィール】
（まきの けいいちろう）2000年東京工業大学卒業。通信グループ会社、KPMGビジネスアシュアランス(現KPMGコンサルティング)で情報セキュリティや個人情報保護等のコンサルティングに従事。2014年ヤマハ発動機に入社。2020年人事へ異動、2022年から現職。エンジニア志望だったが今は人事。人事の広さと深さに奮闘中。

環境が急速に変化する中、企業を強くするために「コア業務への専念」が求められています。一方で、従業員からの問い合わせ対応などで「業務に集中できない」「効率的に仕事ができない」という方も多いのではないでしょうか。本講演ではコア業務に専念するための環境づくりについて、関西電力グループのオプテージ社にも登壇いただき、「DXやAIの現状」を踏まえ、データを用いて解説します。

業務の効率化や高度化を実現し、人事の強化を図りたい

株式会社エーアイスクエア 営業部 マネージャー

金澤 光雄氏

【金澤 光雄氏プロフィール】
（かなざわ みつお）大手テレマーケティング会社に入社。製造・小売、通信キャリア等のお客様に、BPOやIT関連製品の企画営業を担当。2016年、エーアイスクエアの創業メンバーとして参画。営業責任者としてAIシステム導入のロードマップ策定、導入・定着支援等を一貫して担当し、業務のDX化をサポート。

数多くの企業が2020年3月まで、集合研修やOJTなど「対面中心」の施策で人材育成を行っていました。 しかし、急激に外部環境が変化し、現在ではオンライン化への機運が高まっています。 今回の講演では 人材育成でもデジタルの活用が当たり前になってきた現代における「オンライン育成モデル」について、育成施策をどう組み合わせて運用すべきかなど、事例を交えながら成功に導く4つの鍵をご紹介します。

その場しのぎではなく本格的に人材育成をオンライン化したい

KIYOラーニング株式会社 法人事業部 副事業部長

関田 秀平氏

【関田 秀平氏プロフィール】
（せきた しゅうへい）社会人向けの研修会社にてマーケティング責任者を務め、多くの人事担当者の支援を行う。 またビジネススキルの研修講師として200回以上登壇し、延べ1,000名を超える受講者の成長を支援。 2021年1月にKIYOラーニングに入社し、現在は法人向けeラーニング「AirCourse」の副事業部長として従事。

事業環境の劇的変化に適応した改革を推進している企業が増えている昨今、人材戦略として育成や最適配置で組織力、企業競争力を高め続けることが求められています。本講演は、（株）デンソー シニアアドバイザーの矢野様をお迎えし、企業として変化を先取りし改革を進める中で、どのように人材育成・活用を推進するべきか、目指す姿と具体的な取組みについて人材の可視化の必要性やスキル高度化・多様化等の事例を交えながら対談します。

人材データ活用が出来ていない/人材育成に課題を感じている

（株）デンソー モビリティ―エレクトロニクス事業グループ ソフトウェア改革推進室 シニアアドバイザー

矢野 健三氏

【矢野 健三氏プロフィール】
（やの けんぞう）東北大学工学部電子工学科卒業後、（株）デンソーに入社。一貫して車載電子製品の開発・設計を担当し、2010年にデンソー・オートモーティブ・ドイツに出向。電子分野を中心とした技術部門の統括、およびドイツアーヘン研究所の所長を経験。2018年に本社へ帰任し、現在はデンソーグループ全体のソフトウェア改革活動に従事している。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング　取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）中央大学卒業後、野村総合研究所に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、日々全国を駆けめぐっている。

「社員のメンタル不調にどう対処すればいいのか」、そんなお悩みが数多く寄せられています。社員のメンタル不調を未然に防ぐために、会社としてどのような対策を講じていく必要があるでしょうか。本講演では、当社サービス利用企業様の膨大なデータに基づき、メンタル不調者を出さないためのコンディション・マネジメントについて、成功事例と失敗事例を交えてお話しします。

メンタル不調者への対応が後手になっている

株式会社コンケア 代表取締役社長

石田 有氏

【石田 有氏プロフィール】
（いしだ ゆう）2003年株式会社エクスブレーン入社。大手上場企業から中小企業の様々なシステム開発・インフラ構築を担当。自社内のメンタル不調者発生を契機に、2015年東京メンタルヘルス株式会社と共同出資の形で株式会社コンケアを社内起業。株式会社エクスブレーン代表取締役社長を兼務。

従業員ごとに、求める行動を発揮して求める成果・業績を挙げてくれるまでにかかる時間と労力は大きく異なります。多くの人財に活躍してもらうためには、「伸びしろ」を見極める事が非常に重要です。本講演では、自社の考え方や価値観などのバリューにどれほどフィットする人財なのか、求める成果を出してくれる可能性はどれほどなのか、これを社内のHRデータを活用して高精度に見極めて厳選する方法について解説します。

「HRデータ」を高度活用して人事課題を「根本解決」したい

株式会社レイル 代表取締役社長

須古 勝志氏

【須古 勝志氏プロフィール】
（すこ かつし）テスト理論、テスト開発、心理統計学に基づく特性アセスメントやスキル系テスト開発に精通。HR視点からの人事コンサル経験が豊富。人と組織の「適合性」を確かな精度で数値化するアセスメントツール「MARCO POLO」設計者。著書『HRプロファイリング（日本経済新聞出版/2020年）』

テレワークが加速する中、一人ひとりが主体性を発揮し、臨機応変に対応できる柔軟な組織運営が求められています。社員一人ひとりの強みを最大化し、自律的な行動を促すために、コーチングや1on1の導入に挑戦する企業が増える一方、理論は分かるが実践してもうまくいかない、効果が出づらいなどの声も多く聞こえます。本講演ではコーチングが定着しない原因に焦点を当て、誰でもすぐに定着する秘策をお伝えします。

社員が主体的に動く組織を作るためのコーチングを定着させたい

(株)トランスエージェント 会長/ NPO法人NELIS 共同代表/大学院大学至善館 特任教授

Peter David Pedersen氏

【Peter David Pedersen氏プロフィール】
（ピータ―・デイヴィッド・ピーダ―セン）CSR・環境コンサルを手掛ける株式会社イースクエアを2000年に共同創業し、日本を代表する大手企業の事業・環境・CSR戦略、人材育成などに携わり、現在は、世界の若手リーダー育成を活動テーマとするNPO法人NELIS（ネリス）の代表理事に就任し、世界と日本企業における「次世代リーダー」の育成に尽力中。

The MasterCoach App & Institute CEO

Wan Chung Lai氏

【Wan Chung Lai氏プロフィール】
（ワン チュン ライ）ニューヨーク市立大学にて科学修士号を取得、ベータ・ガンマ・シグマ賞を受賞。組織心理学者として10年以上に渡り人材開発のディレクターを務める。2013年にRentokil-Initial社からGlobal HR Recognition Awardを受賞。MasterCoachAppCEOを務める。

(株)トランスエージェント コーチ

加藤 有祐氏

【加藤 有祐氏プロフィール】
（かとう ゆうすけ）一部上場企業のビッグデータサービス開発部門の責任者やグループ会社でのCTOを務め、多数の若手育成をリード。また、日本交渉協会の幹事を務め、社内外で数多くの交渉力研修を実施。MasterCoachという新たなコーチング研修を担当し、マネージャーが自信を持って社員の強みを引き出せる環境作りを支援している

上場企業では62%が経営方針にDX推進のビジョンを掲げるようになりました。DXに求められる先端IT人材の数は不足が予想される一方で、従来型のIT人材は供給過多になっているという示唆もあります。では、従来型の技術者をどのようにリスキリングしていけば良いのでしょうか。本講演では、「デザイン思考」のアプローチを取り入れた「リスキリング」や「学びの動機形成」を具体的な人材育成の事例を通じてご紹介します。

従業員のリスキリング をしたいが学習動機形成に困っている

株式会社ギブリー 取締役 兼 trackプロダクトオーナー

新田 章太氏

【新田 章太氏プロフィール】
（にった しょうた）学生インターンシップ時代に「エンジニア」領域に特化した支援事業を株式会社ギブリーにて立ち上げ、入社。その後プログラミング学習・試験ツール「track」等のサービスを立ち上げた。また、日本最大級の学生ハックイベントJPHACKS組織委員会幹事を務め、次世代のイノベーター発掘・支援にも取り組んでいる。

企業変革を支える人事部のミッションとして、従業員エクスペリエンス(EX)の向上を掲げ、取り組む企業が増えています。なぜ、従業員エクスペリエンス(EX)は注目されているのでしょうか？ そして従業員の業績やリテンション、企業業績にはどう影響するのでしょうか？ 本講演では、その背景や具体的な効果の説明に加え、変革の鍵となるHuman Centric（人を中心とした考え方）についてご紹介します。

従業員と上司、人事が繋がりストレスなく働ける環境を実現したい

ServiceNow Japan合同会社 人事総務ソリューション事業部 事業部長

壹岐 隆則氏

【壹岐 隆則氏プロフィール】
（いき たかのり）大手コンサルティングファームで10年以上にわたり人事コンサルティングに従事。大手グローバル企業の人事部で企画労務、人事サービス、総務、デジタルHRの担当部長を歴任。2019年12月より現職。一貫して従業員エクスペリエンスの向上を実現する企業のInternal DXを内外から支援している。

DXや人的資本の情報開示が話題になる中、人材データの活用を進める企業が増えつつあります。適正な人材配置や労働生産性の改善といった人事の課題を解決するため、データを活用した事例も出てきています。課題解決はどのように進めれば成功するのか、十分な成果を上げるためのポイントは何なのか。本講演では具体的事例を交えながら、人材データを活用した課題解決の手順を5つのステップで説明します。（協賛/インフォテクノスコンサルティング株式会社）

データを活用して人事の課題解決をしたい

株式会社T4C Rosicディビジョン コンサルチーム マネージャー/人事データ保護士

鈴木 潤氏

【鈴木 潤氏プロフィール】
（すずき じゅん）情報システム会社にて人事給与システムパッケージの設計・開発・導入のコンサルタントとして、SE・リーダーを経験。T4C入社後、Rosic導入コンサルタントとして、通信・医療・アパレル・ドラッグストアなど、様々な業界・業種の顧客に対し、Rosic導入プロジェクトマネジメントを行っている。

ダイバーシティ経営の推進に当たっては、性別、年齢、国籍や障害の有無といった「表層のダイバーシティ」に加え、社員一人ひとりの価値観や仕事観といった「深層のダイバーシティ」へのアプローチが重要となります。本講演では、「深層のダイバーシティ」に関する現状や課題に関する整理と、「深層ダイバーシティ」をインクルージョンし自社の持続的な成長につなげるアプローチを解説します。

社員の深層ダイバーシティと企業の持続的な成長とを結び付けたい

タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO

田中 義紀氏

【田中 義紀氏プロフィール】
（たなか よしのり）外資系IT企業複数社を経てタレンタ株式会社に参画。2010年よりHR領域に特化し、業務効率化や高度化を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や心理学の知見を活用した適用手法を開発しサービスとして展開している。慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。1994年東京箱根間往復大学駅伝競走メンバー。

人的資本の情報開示が注目されている一方で、社内外に公表できていない実態があります。企業や組織の情報の透明性は、社会やその企業で働く従業員との信頼関係構築の第一歩となり、それらをうまく活用していくことが重要となっていきます。本講演では調査結果や事例を交えながら、「人材データの活用」「情報の透明化」を実現するためのポイントに加え、その取り組みを組織エンゲージメントの向上へつなげていく手法をお話しします。

組織人材データ分析を活用した人的資本経営に興味がある

株式会社ラキール HRコンサルティングマネージャー

池内 さやか氏

【池内 さやか氏プロフィール】
（いけうち さやか）新卒で大手婦人靴メーカーに入社し、営業・プレス・総務・人事などを経て、2013年より人事部門の責任者に就任。人材開発・組織活性化を推進する。2015年から大手IT企業の人事部門でHRBPの立ち上げに携わり、タレマネ、グローバル人事、広報など複数のチームマネジメントを担う。2021年4月より現職。

株式会社ラキール プロダクトマーケティングマネージャー

扇澤 太一氏

【扇澤 太一氏プロフィール】
（おぎさわ たいち）私立大学でマーケティング業務に10年以上携わり、データ分析やITツールを利用した業務改善を行うなど、学生募集のDXを推進。2022年より現職。現在は、日頃から多角的視点でお客様の本質的な課題解決を図れるように、前職の経験を活かし、『データ分析×人事』で情報を発信。人事戦略の意思決定を支援している。

マネジメントやウェルビーイングの取り組みは、科学的データの発展・活用とDX推進により、大きく変化を遂げています。それにより、手探りのマネジメントやウェルビーイング施策から脱却し、データが導く根拠ある施策によって、結果の質は向上しています。本講演では、様々な人事施策の可視化、定量化によって見えた、失敗、成功事例・実データなどの事例をご紹介。形だけの人事施策DXから脱却するためのヒントをお伝えします。

マネジメントの質を上げたい/ウェルビーイングを向上したい

株式会社エスユーエス コンサルティング事業部マネージャー

坂上 紘子氏

【坂上 紘子氏プロフィール】
（さかがみ ひろこ）2020年HRアワード優秀賞を受賞したタレントマネジメントシステム「SUZAKU」の企画責任者を務める。組織心理学に基づくアセスメント・サーベイデータ、人事データの解析実績は1000社以上。データに基づく根拠ある人材育成、組織開発、コンサルティングに携わる。

夏インターンシップの集客を始める企業も増え、24卒採用もいよいよ本格化します。24卒学生は、入学時からオンライン授業などが主流になり、学生同士のつながりが薄く、「三人に一人の学生が、つながりがないことに悩んでいる」などのデータもあります。"学生の就活早期化"が叫ばれる昨今の新卒採用市場の動向を、50万件以上の学生のクチコミデータをもち、常に学生に寄り添ってきたワンキャリアが解説いたします。

24卒新卒採用の最新トレンドを掴んでおきたい

株式会社ワンキャリア コンサルティングセールス事業部マネージャー

小林 大介氏

【小林 大介氏プロフィール】
（こばやし だいすけ）広島県生まれ、大阪大学卒業。新卒で大手教育業界企業に入社。5年間で営業・経営企画・新規事業立ち上げに携わる。その後、2019年に株式会社スタジアムへ移り、人事及びCSマネージャーとして従事。2020年ワンキャリアに参画し、現在は新規利用企業向けの採用コンサルティングに取り組んでいる。

従業員個人のキャリア開発を行うために、社員向けサーベイなどの組織や個人の可視化に取り組む企業が増えてきました。しかし、現状は組織開発に視点を当てたサーベイが先行しており、「個人」の成長に視点を向けた施策は限定的な取り組みに留まっています。本講演では、自律的なキャリア開発に視点を当てたサーベイ施策についての現状や課題の整理と、それをもとにした意識・行動変容アプローチについて解説いたします。

人材開発やキャリア開発目的の施策を拡大をしたい

タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO

田中 義紀氏

【田中 義紀氏プロフィール】
（たなか よしのり）外資系IT企業複数社を経てタレンタ株式会社に参画。2010年よりHR領域に特化し、業務効率化や高度化を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や心理学の知見を活用した適用手法を開発しサービスとして展開している。慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。1994年東京箱根間往復大学駅伝競走メンバー。

世界的に採用選考の分野でも「AIと人との協働」が進んでいます。その結果、「AIが面接官の能力を上げた」などの事例が生まれており、今後の採用を考える上で無視できないテーマとなっています。本講演では4万件のAI選考の提供を通じ、「AIの評価」と「面接官の評価」との比較分析から分かった「人間の面接官」として本当に必要なスキルと、AI面接の動向についてお話しします。

採用の効率化や選考品質向上をしたい

タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO

田中 義紀氏

【田中 義紀氏プロフィール】
（たなか よしのり）外資系IT企業複数社を経てタレンタ株式会社に参画。2010年よりHR領域に特化し、業務効率化や高度化を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や心理学の知見を活用した適用手法を開発しサービスとして展開している。慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。1994年東京箱根間往復大学駅伝競走メンバー。

最新の理系学生データから、研究室推薦での就職は減少して、3～4割の学生がインターン経由で入社を決めることが明らかになってきました。一方で、理系学生の平均エントリー数は依然として少なく、早期化する就活の中でいかにして学生に魅力付けするかが重要になっています。今回の講演では、理系学生の生の声や実際の企業事例をもとに、理系採用の最新動向と今からできる24卒対策についてお伝えします。

理系学生からの認知度を上げたい/母集団を拡大したい

株式会社アカリク 採用コンサルティング事業部 マネージャー

栗田 貴彬氏

【栗田 貴彬氏プロフィール】
（くりた たかあき）これまで人材系ベンチャー企業にて関西、東海のエリアリーダーとして大手から中小企業まで約300社のクライアントの採用支援を担当。2020年にアカリクに入社後、理系採用やIT人材採用における採用ソリューションの提案を行いながら、マネージャーとしてイベント企画や商品設計、新規事業立案にも携わっている。

採用活動で「優秀な人材と思って採用したら数か月でやめてしまった」「選考時の評価は高かったのに、力を発揮できない社員がいる」など、入社後にギャップを感じている方も多いのではないでしょうか。本講演では、採用ミスマッチにお悩みの方・ピープルアナリティクスにご興味のある方に向けて、自社における入社後の活躍・定着人材の見極めを可能にする"今すぐ実践可能な"適性検査の分析ノウハウをお伝えします。

新卒採用における見極め精度を向上させたい

株式会社アッテル 代表取締役 CEO

塚本 鋭氏

【塚本 鋭氏プロフィール】
（つかもと えい）東京大学・大学院において、機械学習（AI）の研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、データ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社アッテルを設立。

人材マネジメントの目的は、人的資源から資本、オペレーションコストから人材活用や価値創造のための投資という考えに変革した。人と組織の関係性は多様性のあるオープンな雇用コミュニティに変化し、個人の成長機会や体験(エクスペリエンス)の設計が重要となる。今回はエクスペリエンスを向上させ、持続可能な採用戦略を実行可能にするリファラル採用にフォーカスを当て、明日から現場でも実行できる具体的メソッドを紹介する。

VUCA時代に対応できる人材戦略の施策や考え方を知りたい

株式会社MyRefer 取締役

細田 亮佑氏

【細田 亮佑氏プロフィール】
（ほそだ りょうすけ）2012年パーソルキャリア（旧インテリジェンス）入社広告媒体営業、商品企画を経て新規事業サービスのミイダスに参画編集長としてB2BとB2Cマーケティング施策の設計〜運用を行うTOP 25 Global B2B Marketer of 20172018年株式会社MyRefer設立時に同企業参画。

本講演では、1000名の理系学生アンケートから予測した24卒理系採用の最新動向・インターンシップ動向、さらに24卒採用を勝ち抜くための母集団形成やインターン設計の攻略ポイントをお伝えいたします。様々な規模の企業事例や「理系採用のエッセンス」も合わせてお伝えするため、理系採用に悩まれるどの企業様にも明日から使える要素を持ち帰っていただける内容になっております。

優秀な理系学生、理系院生の採用に課題がある

株式会社POL 執行役員 LabBaseキャリア事業部 ユーザーサクセスユニット ユニット長

宮﨑 航一氏

【宮﨑 航一氏プロフィール】
（みやざき こういち）2017年3月東京大学卒業。新卒で大手自動車メーカー入社後、株式会社POLへ転職しLabBaseご利用企業の利用支援や学生ユーザーのマーケティングに従事。現在は執行役員としてユーザーサクセスユニットの統括と事業企画を担当。

自社にフィットした優秀人材の採用はとにかく難しい。「キャリアの自己責任化」が進み、激変する採用市場を勝ち抜くためには何が必要なのか。そのひとつが「市場の大半を占める転職潜在層とのコミュニケーション活性化」です。本講演では、ここ数年で起きた採用・転職活動の変化を踏まえて、タレントプールをどう構築し、構築したプールをどう運用していけば良いのか、新しい採用手法と合わせてお伝えいたします。

既存手法だけでは「採用」が困難だと感じている

株式会社YOUTRUST キャリア事業部 事業責任者

金子 彰洋氏

【金子 彰洋氏プロフィール】
（かねこ あきひろ）早稲田大学法学部卒業後、2012年株式会社サイバーエージェント入社。クリエイティブに従事したのち、データやメディアの専門職を経て、マーケティング部門・戦略部門の局長やDX新規事業責任者を歴任。2021年10月株式会社YOUTRUST入社。ビジネス領域全般を管掌。サウナ・燻製・二次元を愛する二児の父。

働き方改革やデジタル化が進み、多くの企業でテレワークを含めた「働きやすさ」は向上してきています。しかし、「働きやすさ」だけではエンゲージメントの向上にはつながりません。当社では、多様な従業員一人ひとりが仕事を通じて「成長」や「働きがい」を実感できることをめざし、さまざまな取り組みを行っています。エンゲージメント向上のために何をすればよいのか、当社の事例をベースにご紹介します。

働きがいを高めたい、エンゲージメント向上の事例を知りたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 働き方改革エバンジェリスト

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

パワハラ防止法案施行に伴い、企業における対策の重要性はさらに高まっています。重要なのはハラスメントを発生させない環境をつくることですが、現実の職場でのハラスメントは本人の無自覚のうちに水面下で起こりやすい性質を持っています。本講演では具体的なデータや事例などを基に、ハラスメントのリスクをいかに検知し効果的な予防策につなげることができるのか、これからの組織に必要な対策のポイントをお伝えしていきます。

自社のハラスメント防止に向けて効果的な取り組みを検討したい

株式会社シーベース 代表取締役社長

深井 幹雄氏

【深井 幹雄氏プロフィール】
（ふかい よしお）1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。

昨今DXが急速に進む中、デジタル人材の採用競争は激化しています。本講演では、新卒のデジタル人材採用で成功している企業の「三つの共通項」をご紹介いたします。対象学生の最新動向・よくつまづくポイントをあわせて解説し、デジタル人材を採用するポイントを深掘ります。さまざまな規模の企事事例もご紹介いたします。

デジタル人材など優秀な理系学生、理系院生の採用に課題がある

株式会社POL LabBaseキャリア事業部 セールスセクション セールス

石橋 勇人氏

【石橋 勇人氏プロフィール】
（いしばし ゆうと）明治大学経営学部を卒業後、新卒で材料系の専門商社へ入社。新規事業推進部にて、営業職に従事。 最年少で課長に抜擢。その後、パーソルキャリアにてセールスマネージャーを務め、現在はPOLにて大手〜中小企業への新規開拓営業を担当。

横河電機は、長期経営構想で事業構造の転換に向け、社内組織のDXを進めています。社内の対話をAI分析することで、組織状態の可視化や、経営からの熱伝導性を高める活動を展開。従業員が安心して活躍できる職場づくりと、変化対応力の向上に向けた活動をしています。また、解析データを基に、企業価値を高める人的資本経営の実現を目指します。新たな組織文化形成や人的資本経営の実現に関心ある方々はぜひご参加くださいませ。

新たな組織文化形成の為に必要な戦略戦術の設計を行っている

横河電機株式会社 マーケティング本部 戦略プロジェクトグループ グループ長

浦口 智貴氏

【浦口 智貴氏プロフィール】
（うらぐち ともたか）半導体大手企業の米国法人にて、CPUのマーケティングからキャリア形成を開始。その後日本法人に転籍し、技術本部で日本主要メーカーや、携帯事業各社と顧客課題解決型を主軸とした製品開発に15年間携わる。横河電機株式会社へ転籍後、DXを活用する技術者・研究者のキャリア形成や組織改革に取り組んでいる。

株式会社ZENKIGEN HR DX事業部 カスタマーサクセス 兼 ライフコーチ

岡田 学氏

【岡田 学氏プロフィール】
（おかだ まなぶ）2012年に山田コンサルティンググループ株式会社へ新卒入社。2019年より再エネベンチャーにて経営企画に従事。2021年頭に独立しライフコーチとしての活動を経て、2021年末より現職。現在は1on1サービスのカスタマーサクセスを担う。ラジオ配信者としても活躍しており、4800人のリスナーを持つ。

株式会社ZENKIGEN HR DX事業部 プロダクトマーケティングマネージャー

東 壌氏

【東 壌氏プロフィール】
（ひがし じょう）2012年に株式会社大塚商会へ新卒入社し、法人営業に従事。2014年に株式会社マイナビに入社し、法人営業や事業部内人事を担当。2020年にアイセールス株式会社に入社し、営業部長と人事マネージャーを経て、2022年より現職。現在は職場におけるコミュニケーションサービスの営業 兼 マーケティングを担う。

働き方や従業員の価値観が変化している中、企業にとって優秀人材の育成や確保、リテンションは喫緊の課題です。その課題を解決するためには、組織と個人の状態を計測するサーベイを行い、人事データを収集・活用し、従業員エンゲージメントを向上させる「人材マネジメント」施策が必要です。本セッションでは、企業事例を基に、従業員エンゲージメントを向上させる「人材マネジメント」のあり方についてディスカッションします。

人事データを活用した人材マネジメント施策を知りたい

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 訪問教授/合同会社THS経営組織研究所 代表社員

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早大法学部卒業後、NECに入社。私費にてMIT経営大学院修了。マッキンゼー、ユニデン人事総務部長、アップル人事総務本部長を歴任後、独立。慶大院政策・メディア研究科准教授などを経て現職。ビジネス・ブレークスルー大学経営大学院客員教授、ふくおかフィナンシャルグループ・福岡銀行、エスペックなどの社外取締役を兼任。

ダイドードリンコ株式会社 取締役執行役員 人事総務部長

濱中 昭一氏

【濱中 昭一氏プロフィール】
（はまなか あきかず）大学卒業後、1987年ダイドードリンコ株式会社に入社。1994年より各営業所の所長を歴任後、2001年に営業管理課長に就任。2002年に人事部が発足した際、人事課長に就任。2011年に人事総務部長、2013年に執行役員人事総務本部長、2017年に取締役執行役員人事総務本部長、2022年に本部制廃止にて現職。

株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー

佐々木 昂太氏

【佐々木 昂太氏プロフィール】
（ささき こうた）UCLA 数学科卒業後、コンサルティングファームに入社し、DXを基軸とした事業戦略～組織改革、アナリティクス、業務改革等のプロジェクトに従事。2018年よりSmartHR 経営企画として入社し、新規プロダクトの立ち上げから既存プロダクトのグロース、現在はPMM組織の責任者を担う。

オンライン化した就職活動でも、面接はいまだに情報が閉ざされた密室でのやりとりになっています。その中で、ONE CAREERに投稿されたクチコミを見ても、面接や選考でのやりとりで評価を大きく上げている企業もあれば、逆に評価を下げている企業がいることがわかります。今回は、50万件以上のクチコミデータをもとに、学生の候補者体験を改善し、自社の評判を良くするための方法についてお話しいたします。

学生の候補者体験を改善し、自社の評判を良くしたい

株式会社ワンキャリア Evanjelist

寺口 浩大氏

【寺口 浩大氏プロフィール】
（てらぐち こうだい）1988年兵庫県伊丹市出身。京都大学工学部卒。三井住友銀行など他数社を経て現職。現在はパブリックリレーションズの実践と、採用DXを推進するワンキャリアクラウドのエバンジェリストとして活動。コラム連載、カンファレンス登壇などブランドコミュニケーション全般に関わる。共著に『トップ企業の人材育成力』。

昨今働き方が急速に多様化し国内外において人的資本関連の情報開示のニーズが高まる等、外部環境が大きく変化しています。あわせて、市場環境の変化も激しいなか、持続的に企業が成長し続けるには人事戦略の推進が鍵となり、改めて注目されているのがタレントマネジメントです。 本講演では注目の背景から、DXで実現するタレントマネジメントについて、戦略人事を成功させている数々の企業様の実例を交えながらお話します。

今取り組むべき人事DX、タレントマネジメントを知りたい

株式会社カオナビ 取締役副社長 COO

佐藤 寛之氏

【佐藤 寛之氏プロフィール】
（さとう ひろゆき）上智大学卒業後、㈱リンクアンドモチベーションにて組織変革コンサルティングに従事。その後シンプレクス㈱にて、人材開発業務の責任者を務める。2011年より㈱カオナビにて、タレントマネジメントシステム「カオナビ」の事業を開始し、現在では業界シェアトップクラスのサービスにまで成長させている。

日本の一人当たり労働生産性はOECD加盟38カ国中28位。採用の観点では日本は短期的で掛け捨て型の採用が中心となり、人と組織のポテンシャルを最大化出来ていないように思います。だからこそタレント・アクイジションが必要であると我々は考えています。本講演では、タレント・アクイジションの考え方と、優秀なタレントを獲得するためのHRテクノロジー活用法についてお伝えいたします。

人と組織のポテンシャルを最大化させる考え方や施策を知りたい

株式会社MyRefer 代表取締役社長 CEO

鈴木 貴史氏

【鈴木 貴史氏プロフィール】
（すずき たかふみ）株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア）出身。IT領域の採用コンサルティングに従事した後、グループ歴代最年少にて1億円の社内資金調達のもとHRテクノロジーベンチャー「MyRefer」を創業。2018年、MBOを経てスピンオフ独立、株式会社MyReferの代表取締役社長CEOに就任。

貴社では配属・異動の意思決定をどのようにされていますか？ 人材配置は、従業員の能力の発揮に影響したり、離職の原因となったりと、組織のパフォーマンスを決定する大きな要因となっています。一方で、パーソナリティデータを分析して最適な配置を行うことで活躍・定着人材を増やせるということがわかっています。本講演では、「活躍・定着人材を増やす最適配置」を実現するHRデータ分析メソッドを詳しく解説いたします。

人材配置によって組織パフォーマンスを最大化させたい

株式会社アッテル 代表取締役 CEO

塚本 鋭氏

【塚本 鋭氏プロフィール】
（つかもと えい）東京大学・大学院において、機械学習（AI）の研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、データ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社アッテルを設立。