人と組織を学ぶ 日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」 
	2022年5月18(水)・19(木)・20(金)・24(火)・25(水)・26(木)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」トップ 講演者インタビュー 山本 陽亮氏(株式会社ヒューマンファースト 代表取締役(組織人事コンサルタント/社外CHRO))インタビュー

これからの人事制度と組織づくりの勝ち筋 ~ジョブ型はどのように定着していくのか~

山本 陽亮氏 photo

株式会社ヒューマンファースト 代表取締役(組織人事コンサルタント/社外CHRO)

山本 陽亮氏

ジョブ型やメンバーシップ型・欧米型や日本型など、人事制度や組織づくり・マネジメントの話題をよく聞くようになった昨今。最適解がなく各社に判断が問われる環境下にお困りの声を多くお聞きします。本講演では「結局、どうすればよいか?」と頭を悩ませている人事の皆さまに「これからの人事制度の正解と組織づくりの勝ち筋」を各社の事例を交えながらお伝えします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

「自社に合う制度」「成果が上がる制度」を探されている方(経営者・人事正規人者)向けの内容です。多くの情報は「トレンドの人事制度」や「最先端の人事制度」など、情報の一片を切り取っていることが多いのではないでしょうか?

ところが、人事制度という手段・ツールは、本来の目的に対して構築・運用しなければ、経営課題の解決や経営戦略の実現にはつながりません。

そこで、今回の講義内容の3STEPは、以下の通りに構成しています。
(1)自社にマッチする人事制度を経営方針や戦略から見極める方法
(2)人事制度を成長加速装置として運用し、成果を出せる人材を増やす方法
(3)人事制度を核として、定着・活躍する人材を採用する方法

この3ステップをつなげて人事制度を構築し運用することで、組織の3大課題である「採れない」「辞める」「成果が出ない」を一貫して解決することが可能になります。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

ズバリ人事制度の構築だけの手段的な話ではなく、経営課題を解決して組織が描いた戦略を実現するために、どのように人事制度を構築・活用するかといった内容になっています。

そのため、「戦略人事」としての役割が求められている現在、人事制度を経営課題・経営戦略と結びつけて構築・活用することは、「戦略人事」実現の第一歩となります。

『日本の人事部 人事白書』の調査でも、「約9割が戦略人事の重要性を認識」しているにもかかわらず、「実際に機能している割合は約3割」と、大きなギャップがあります。この現状を変えるには、人事制度を見直すことが非常に有効です。

制度を新しくする、または初めて制度を導入する。そして、現場の理解や納得感を得ながら運用して行くことは、大きな労力が掛かりますし、悩みの種も尽きないのではないでしょうか?

そこで、前述の3STEPを踏まえて、構築と運用をすることで、組織の3大課題である「採れない」「辞める」「成果が出ない」を一貫して解決することが可能になります。

ぜひ、20年間人事制度構築を核とした組織づくりに携わる中で築き上げられた、今回ご紹介する3STEPを自社で実践してみてください。今まで対症療法的・もぐら叩き的な対応で疲弊してきた状況から脱却し、経営・各事業部門のパートナーとしての存在感を発揮できる好循環の実現を可能にします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

ブツ切りの対症療法として人事制度構築し、現場へ無理に制度運用を強いるのではなく、根本から一本筋が通っていて、現場にとって納得感と成果を感じられる人事制度を構築したいと考えている経営者・人事責任者の方のご参加をお待ちしております。

豊富な20年の経験と事例を踏まえ、原理原則に沿っているからこそ応用可能な、自社にマッチする人事制度の構築と活用方法をお伝えします。

これで、組織の3大課題である「採れない」「辞める」「成果が出ない」を一貫して解決し、安定的に成長・時代に先駆けて柔軟に変化することが可能な組織が実現できます。

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講演者プロフィール
山本 陽亮氏(やまもと ようすけ)
株式会社ヒューマンファースト 代表取締役(組織人事コンサルタント/社外CHRO)
コンサルティング会社で人事制度構築および階層別研修の企画・運用に携わった後、リクルートに転じ採用の支援に携わる。現在は2社での経験を掛け合わせ、採用~定着・戦力化までムリなく成長できる組織づくりの支援を行っている。組織人事の幅広い経験から、経営視点での全体最適を実現できる組織づくりができる点が強み。

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