［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

日本の多くの企業は、働きがいや、エンゲージメントについての課題感を抱えています。

・社員に閉塞感があり活気がない
・やる気ある優秀な若手が辞めてしまう
・心理的安全性が低く、意見を言いにくい

そんな中、エンゲージメントを高めるために、次のようなさまざまなアクションを講じられているのではないでしょうか。
・エンゲージメントサーベイ
・ジョブ型
・評価制度改変・OKR導入
・1on1
・マネジャー研修

しかし、満足のいく結果が得られていないという方も多いのではないでしょうか？　本講演では、場当たり的な人事施策を脱却し、自社に合った組織変革を実行するための手法を解説します。また、米国企業においてジョブ型人事制度の変革が起きている実情を基に、日本企業に合うアプローチについてもお話しさせていただきます。
エンゲージメントをどのように高めるのか、欧米型のジョブ型は日本企業にフィットするのか疑問をお持ちの人にぜひご参加いただきたいと思います。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

米国と日本、両方の人事慣行・組織構造の比較から、日本企業で起きている組織・人事上の課題を俯瞰的に解説したうえで、自社に合った本質的組織強化について具体的にお伝えします。
これまで日本企業の多くは、新卒一括採用を行いジョブローテーションを通してジェネラリストを育成するという人事慣行が当たり前でした。そういった構造の中、「メンバーシップ型」という人事制度がうまく機能していたのです。
近年、世界情勢が大きく変化する中でも、ジョブ型雇用が主流のアメリカ経済は高い成長を続けています。その一方で日本経済は低下の一途をたどっていることから、再び競争力を獲得するため、メンバーシップ型の課題だけに目が向けられ、ジョブ型導入等の働き方の大改革が唱えられるようになっています。しかし、日本は過去に、米国型の成果主義を導入し、組織の閉塞感を助長しています。日本は、場当たり的に海外の手法を導入するのではなく、小手先の人事施策から脱却する必要があると考えます。エンゲージメント向上施策、1on1実施、評価制度改革等をすでに実施、もしくは導入検討している企業も多いのではないでしょうか。本講演では、本質的組織力強化を前提に、各種人事諸施策の整合を取り、組織のエンゲージメントを高め、業績向上につなげるためのパフォーマンスマネジメントの手法についても解説します。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

当社の講演に興味をお持ちの皆さまの多くは、複雑に絡み合う人事課題に日々頭を悩まされ、従来の人事制度含む人材マネジメントのあり方を大きく変える必要性を感じているのではないでしょうか。日本企業がグローバルで生き残る一つのカギは、日本の人事慣行の特性と強みを理解した上で、諸外国の成功要因を学ぶことだと当社では考えています。今回の講演では、数多くのグローバル企業の支援を行ってきた立場として、今後日本企業は将来に向けてどのように人材戦略を構築していくべきかを、具体案を交えお伝えします。社員のエンゲージメントを高め、組織の総合力・業績を高めるための変革ロードマップ策定のヒントになれば幸いです。

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