「行きたくなるオフィス」_第97期5月例会
日本生産性本部は5月22日、第97期「人事部長クラブ」の5月例会を東京・飯田橋の日建設計東京本社ビル「PYNT（ピント）」で開催した。
当日は「人的資本経営を後押しする『行きたくなるオフィス』」をテーマに、日建設計の中村公洋氏（＝写真右）と、シービーアールイーの松永浩一氏（＝同左）の2人が講演した。
冒頭、中村氏は、松永氏とともに所属するピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会のワークプレイスイノベーション研究会の活動の概要を紹介し、「IoTの技術発展とともに、オフィス設計はデータに基づく設計に変化していく可能性が高い。IoTの技術を活用し、データに基づいた定量的な評価を積み重ねることで、オフィス空間は、顧客の企業価値の向上に貢献できるようになる」と述べた。
■ 良好なコミュニケーションで自己成長促進
次いで、松永氏は、同研究会の活動内容に触れながら、「人的資本経営のフレームワークを踏まえてオフィス整備の意味を整理し、『行きたくなるオフィス』にすることで、良好なコミュニケーションを通じてワーカーと組織の成長を促進し、従業員のエンゲージメントを向上させ、人的資本経営を加速する効果が期待できる」と指摘したうえで、従業員のエンゲージメント向上を醸成する「行きたくなるオフィス」のキーワードは「エンパワード」であり、従業員が計画過程に参画し、自分たちの思いをワークスペースに込めることで、従業員の帰属意識や自律性を高め、結果的に生産性向上を実現できると強調した。
■ 従業員のエンゲージメント向上で人的資本経営が加速
「行きたくなるオフィス」の整備計画に際しては、多様な階層、機能における課題や問題点をインタビューやアンケートなどによって洗い出し、優先順位を付けて施設計画に落とし込むことや、屋内緑化や絵画アートなどを積極的に導入すること、従業員のコミュニケーションデータや位置情報、対面情報などを計測し、オフィスレイアウトや運用管理などに生かすピープルアナリティクスを導入することなどが効果的だと述べた。
その後、参加者は、「社会にひらき人が集う『共創の場』」をテーマに2023年4月にオープンした「PYNT」の施設を見学した。
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