日本の在外グローバル人材、日本に戻って就職する際のネックは「給与が期待外れ」～『在外グローバル人材採用に関する調査』：ヘイズ・ジャパン 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：リチャード・アードレイ、以下ヘイズ）はこの度、中国、...
「対話」と「協働」というキーワードを軸に、組織開発の考え方・進め方を分かりやすく解説～『マンガでやさしくわかる組織開発』（中村和彦：著）日本能率協会マネジメントセンターより刊行 株式会社日本能率協会マネジメントセンターは、中村和彦：著『マンガでやさしくわかる組織開発』を刊行しました。 組織が抱える根本的な問題を、チームで解決する！ ～職場活性...
テレワーク導入企業は14％。導入目的は「生産性の向上」「多様性のある働き方」「通勤困難社員への対応」～『中小企業の「テレワーク」実態調査』：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイトを利用している従業員...
令和時代の介護問題は若手にも広がる「全世代型」へ～『ビジネスパーソン2500人を対象とした仕事と介護の両立に関する分析レポート』を発表：リクシス 株式会社リクシスは、国内の大手企業に導入されている仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT（エルキャット、Lyxis Care Assistant Tools）」を利用した...
日本含む世界の労働者は、自身の老後についてより計画的なアクションをとるべく、デジタルチャネルによる支援の拡充を望んでいる～労働者にとって、年金と退職金は就職や仕事の継続を決める際の重要な要素：アクセンチュア アクセンチュア（NYSE：ACN）が日本を含む、ヨーロッパ、アジア太平洋地域、南米の10カ国の労働者5,000人を対象に実施した最新調査によると、労働者が自身の老後の計画...
「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は29.0％。前年同期比1.1ポイント低下～『2019年4－6月期 転職時の賃金変動状況を発表』：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2019年4－6月期の「転職時の...
社員一人ひとりのヘルスリテラシーの向上に向けた取組みを組織的に推進～『東京メトログループ健康宣言』を制定：東京地下鉄 東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山村 明義、以下「東京メトロ」）では、東京メトログループ新中期経営計画（東京メトロプラン2021）において「WOR...
学生の入社意欲を最も高めるのは「面接」。面接担当者に求めているのは「一人ひとりに向き合ったコミュニケーション」～2020年卒「入社意欲の高まり」に関する分析・レポート：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、...
HRテクノロジーの活用で実現 効果的・効率的な採用活動 HRテクノロジーを採用に生かす企業が増えている。日本の人事部『人事白書2019』で、HRテクノロジーを採用で活用しているかどうかを聞いたところ、「活用している・成果...
非正規雇用として働くミドルシニア／シニア層が、正規雇用を希望する割合は15.5％～『ミドルシニア／シニア層の非正規就労者実態調査』：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、現在非正規雇用（パート・アルバイト／派遣社員／契約社員）の就労者を対象とした、「ミドルシニア／シニア...
課長相当職以上の管理職に占める女性の割合は11.8％。前年度よりやや上昇～『平成30年度雇用均等基本調査』結果（確報版）を公表（厚生労働省） 厚生労働省は、このたび、「平成30年度雇用均等基本調査」の結果（確報版）(※)を取りまとめましたので、公表します。 「雇用均等基本調査」は、男女の均等な取扱いや仕事と家...
2017年度の人事・総務関連業務アウトソーシング市場規模は8兆2,396億円～『人事・総務関連業務アウトソーシング市場に関する調査』：矢野経済研究所 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、人事・総務関連業務アウトソーシング市場を調査し、サービス別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。 1.市場...
平均残業時間、世代別では10～20代が最長～『勤怠・労務管理システムの利用実績分析による有休取得・残業時間の実態調査』：Donuts 株式会社Donuts（東京都渋谷区、代表取締役：西村啓成 以下「当社」）は、当社が提供する、クラウド型バックオフィス支援システム『ジョブカン勤怠管理』の出勤管理・休暇申請...
令和元年6月の有効求人倍率は前月比0.01ポイント低下の1.61倍～『一般職業紹介状況(令和元年6月分)』（厚生労働省） 厚生労働省では、公共職業安定所（ハローワーク）における求人、求職、就職の状況をとりまとめ、求人倍率などの指標を作成し、一般職業紹介状況として毎月公表しています。 【ポ...
完全失業率（季節調整値）は前月比0.1ポイント低下の2.3％。就業者数は78ヵ月連続の増加～『労働力調査（基本集計）2019年（令和元年）6月分及び4～6月期平均（速報）』（総務省） 総務省は、労働力調査（基本集計）2019年（令和元年）6月分及び4～6月期平均の結果を公表しました。 ●労働力調査（基本集計）2019年（令和元年）6月分 （2019...
採用選考を「終了した」企業は31.1％。前年調査（26.4％）より4.7ポイント上昇。充足率の平均は63.9％～「2020年卒・新卒採用に関する企業調査－中間調査」（2019年7月）：ディスコ 株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、全国の主要企業13,506社を対象に、6月1日の採用面接解禁から約1カ月が経過し、最大のヤマ場を超えた...
ビジネスパーソンの約7割が英語に対して苦手意識あり～「英語学習の実態と意欲」に関する調査：国際ビジネスコミュニケーション協会 日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）（所在地：東京都千代田区永田町、理事長：室伏貴之）は、「英語学習の実態と意欲...
働き方とオフィスの課題を明確にするオフィス診断サービス～『ワークプレイス・ドック』の提供を7月より開始：オカムラ 株式会社オカムラ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：中村 雅行）は2019年7月より、働き方とオフィスの課題を明確にするための各種調査をパッケージ化したオフィス診断サービ...
就業中を全面禁煙に サンワカンパニー 住宅設備機器などをネット販売する㈱サンワカンパニー（大阪府大阪市、山根太郎代表取締役社長）は7月から、就業中を全面禁煙とした。以前から健康経営を推進しており、今回の取組み...
採用動画を見たことがある就活生は7割超。動画視聴により6割の就活生が志望度上昇～『就活生のスマートフォン利用動向と採用動画に関する調査』：プルークス×レバレジーズ 動画マーケティングのコンサルティングを行う株式会社プルークス（本社：東京都中央区、代表取締役：皆木 研二、以下プルークス）は、レバレジーズ株式会社が運営する新卒向け就職エ...
