事業成長を実現する採用戦略 競争が激化する市場で必要な取り組みとは
- 坪井 研氏(株式会社日立製作所 人財統括本部 人事勤労本部 タレントアクイジション部)
- 曽山 哲人氏(株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO)
- 大堀 航氏(株式会社PR Table 共同代表取締役)
労働人口の減少、求職者の価値観の多様化、国内外マーケットの変化など、さまざまな環境変化への適応が必要になり、事業戦略を転換する企業も少なくない。それに伴い、採用戦略に関しても新たな手を打つ必要がある。これまで通りの採用手法では、優秀な人材の獲得が難しくなることは明らかだ。本セッションでは、外部環境の変化に合わせて採用戦略を転換し、新たな採用ポートフォリオを組んでいる日立製作所の坪井氏、企業の成長に即して、さまざまな採用戦略に挑戦してきたサイバーエージェントの曽山氏が、それぞれの事例を紹介。デジタルコミュニケーションを取り入れた採用支援に取り組んでいる、PR Tableの大堀氏が、両社から採用戦略のヒントを探った。
(つぼい けん)2002年日立製作所入社。電力システム事業の人事担当として日本・ドイツで従事。2011年よりグローバル人財本部にてグローバル人財施策の企画や導入、クロスボーダーM&AのDD・PMI等を担当。2020年日立産機システムのHRマネジャーを経て、2023年より現職で経験者採用や採用ブランディングに携わる。
(そやま てつひと)上智大学文学部英文学科卒。1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は常務執行役員CHOとして人事全般を統括。複数の著作に加え、ビジネス系YouTuber「ソヤマン」として活動。
(おおほり こう)大手PR会社で広報戦略立案・実行に従事。後にレアジョブの広報責任者として2014年東証マザーズ上場に貢献。同年12月PR Table創業。累計17億円を資金調達し、採用マーケティング支援サービス「talentbook」を通じて累計1,200社以上の大企業・成長企業の情報発信を支援。
新卒・中途ともに労働市場が大変革期へ
2014年に創業したPR Tableは、働く人を通じて会社のリアルを伝えるストーリー発信サービス「talentbook」の提供を通じたプラットフォーム支援や、採用力向上を実現するための運用改善型ソリューションの提供によるコンサルティング支援を行っている。「talentbook」は、企業にとっては“採用×デジタルコミュニケーション”による新しい採用手法として、学生にとっては“働く人のストーリーコンテンツ”に出会えるメディアとして機能しており、年間延べ220万人のZ世代・ミレニアル世代が訪問している。サービス提供は、中小企業から大手企業まで累計1,200社に上る実績を持つ。各企業の状況に応じた最適な指標を設定し分析した上で、コンテンツ企画、メディア配信などによる継続的なPDCA活動を実施し、新卒・中途採用における課題解決と、データ・ノウハウに基づいた継続的な支援による効果の創出に取り組んでいる。
同社の大堀氏がイントロダクションとして、労働市場のデータを踏まえながら昨今の採用状況について語った。
「今、労働市場は大きな変革期にあります。即戦力になる労働者への需要が年々高まってきており、中途採用比率は過去最高の37%に達しました。中途採用者数は、7年間で2倍に増えたというデータもあります。DX化、デジタル化が進む中、特に、IT・通信業界、総合電機・半導体・電子部品業界、コンサルティング業界、建設・不動産業界への転職者数が増えており、転職求人倍率も右肩上がりの状況です。したがって、新卒だけでなく中途についても、採用活動の難易度が上がっていることは明らかです。
新卒採用ではエントリー者数が減り、求人広告の掲載社数が増えています。また、最近の学生は大学1、2年生というタイミングで、早期にキャリアを決める傾向にも留意しておくべきだと考えています」
記事全文は下記からダウンロード可能です
記事コンテンツのダウンロードはこちら就活・転職活動に役立つキャリア学習サイト「talentbook」を運営。これまで累計1,200社以上の大企業・成長企業の情報発信や採用マーケティングの支援をしてきました。テクノロジーと人の力で笑顔が生まれる“きっかけ”を増やし、「働く人の笑顔が“連鎖する“世界をつくる」をビジョンとして掲げています。
就活・転職活動に役立つキャリア学習サイト「talentbook」を運営。これまで累計1,200社以上の大企業・成長企業の情報発信や採用マーケティングの支援をしてきました。テクノロジーと人の力で笑顔が生まれる“きっかけ”を増やし、「働く人の笑顔が“連鎖する“世界をつくる」をビジョンとして掲げています。
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