人手不足により従業員一人ひとりの業務負荷が切迫している企業は多いのではないでしょうか。これにより、企業全体でコア業務に専念できる時間を確保することが重要視されています。本講演は、企業全体でコア業務に専念してより成果に繋げるために必要な、外部と内部リソースを効率よく運用するためのポイントについてご紹介します。運用の最適化を実現するために人事部がどのような対策をとる事ができるのか参考になれば幸いです。

従業員の業務負荷を軽くし、コア業務に専念したい

エイチアールワン株式会社 カスタマーサービス第1部門 CS1営業部 部長

山東 義弘氏

【山東 義弘氏プロフィール】
（さんどう よしひろ）2003年に大学卒業後、ハードウェア、ソフトウェアメーカーを経て2007年に人事サービス・コンサルティング株式会社に入社。大企業を中心に、人事給与アウトソーシングの営業に従事。2017年に営業マネージャー、2019年4月に営業第1部長に就任。組織変更により2021年4月より現職。

AIは急速に進化している一方で、従業員一人ひとりのAIリテラシーの向上やAI活用に課題を持つ企業が多いのも実情です。AIを活用できるか否かが、今後の企業競争力強化の成否を決めると言っても過言ではありません。本講演では、AIを全社で導入する際におさえるべき基本的観点についてご案内します。そのうえで人事担当者や経営者が取り組むべき従業員育成戦略と実践について、事例を交えながら解説します。

AIを活用した業務効率化の考え方と対策を知りたい

リヴァイ株式会社 取締役COO

篠崎 泰弘氏

【篠崎 泰弘氏プロフィール】
（しのざき やすひろ）リヴァイ株式会社の取締役COOとして、AI導入とデジタルトランスフォーメーションを推進。企業の業務効率化や人材育成におけるAI活用で多くの成功事例を持ち、経営者や研修担当者から高い評価を得る。実践的なアプローチが特徴で、組織の競争力強化に貢献する。

福利厚生は、ライフスタイルの変化に伴い多種多様化しており、採用力にも直結する重要課題です。その中でも、“寮・社宅”といった住環境に関する制度は、可処分所得に影響する人気の制度。そのため、住環境に関する施策の取捨選択によっては、社員満足度が下がり、離職率に直結します。本講演では、「住宅関連制度のトレンド」「社員満足度が高い物件を確保する秘訣」について、満足度を改善させた他社事例を交えてお伝えします。

寮・社宅制度の改善、優秀な人材の確保に課題を感じている

スターツコーポレートサービス株式会社 営業推進室 リーダー

辻 広大氏

【辻 広大氏プロフィール】
（つじ こうだい）早稲田大学卒業後、スターツグループに入社。新卒から大手企業の人事・総務部のコンサルティング業務を経験。2014年より経営企画として自社のブランディング、評価制度の設計、若手社員の育成に従事。2022年より企業の寮・社宅に関わるセミナーを実施し、社員満足度を向上させるコツを伝えている。宅地建物取引士。

人的資本経営に取り組む中で、従業員に学習機会を提供しているものの活用されず、効果が表れないという課題を聞きます。それは、効果的な人材育成のカギとなる従業員のキャリア自律の意識醸成が十分ではないことが多くの原因です。従業員のキャリア自律は、適切な人材育成体系を構築し運用することで実現可能です。本講演では、先進企業の事例をもとに、従業員のキャリア自律を実現する人材育成体系ついて学びを深めていきます。

自社の人材育成体系をどのように見直しすればよいか困っている

株式会社みずほフィナンシャルグループ 人材・組織開発部 キャリアデ ザイン室 教育チーム 調査役

阿部 大介氏

【阿部 大介氏プロフィール】
（あべ だいすけ）大学卒業後、総合建設会社に入社。法人営業・現場事務・工務を経て2016年より人事部へ異動。育成担当として階層別研修・キャリア研修・職種別研修などを担う。2023年1月よりみずほフィナンシャルグループに入社、現在に至る。

株式会社日本能率協会マネジメントセンター ラーニングデベロップメント本部 副本部長

佐々木 政明氏

【佐々木 政明氏プロフィール】
（ささき まさあき）大学卒業後、株式会社日本能率協会マネジメントセンターに入社。法人営業を8年間担当（東京5年、名古屋3年）。研修開発部門へ異動し、主にマーケティングや営業支援を担当。大手企業開拓の営業マネジャーを経て、顧客間ネットワーキング専門部署の立ち上げに従事。その後、開発部門へ異動し、2023年より現職。

学生時代に長期インターン経験のある学生だけでなく、サービスリリース経験のある技術力の高いITエンジニア学生の採用は難易度を増しています。本講演では、学生インタビューを読み解きながら、技術力の高い学生はどのような志向性や就活軸を持っているのかを解説。その上で企業が採用成功に向けて、どのような戦略を計画し、施策を実行していくべきかをご紹介します。

ITエンジニア採用を成功させたい

株式会社ハウテレビジョン 事業開発部 部長

戸川 博司氏

【戸川 博司氏プロフィール】
（とがわ ひろし）新卒にて(株)リクルート入社。新卒・中途採用領域の営業マネージャーを務め、求人広告の提供に留まらないHR全般の支援を行う。その後、人材紹介コンサルタント・採用コンサルティングなどの経験を積み、2023年にハウテレビジョンに参画。現在は事業開発部 部長として外資就活ドットコムの営業・事業開発を統括。

働き方が多様化している現代、「社員一人ひとりの声を効果的に組織全体に届け、社内のつながりを強化したい」という課題意識が高まっています。本講演では社員同士の共感と絆を深め、エンゲージメントを高める新たなコミュニケーション戦略を紹介します。感情や意図が直接的に伝わる「社内ラジオ」が、いかにエンゲージメント向上と成果へ結びつくのか。社内ラジオ実践企業のMeiji Seikaファルマ様とともに解説します。

社員同士のつながりやエンゲージメントに課題を感じている

株式会社オトバンク 代表取締役会長/日本オーディオブック協議会 常任理事

上田 渉氏

【上田 渉氏プロフィール】
（うえだ わたる）東京大学経済学部経営学科中退。複数NPO・IT企業の立ち上げ・運営を経て、2004年オトバンクを創業し、代表取締役に就任。出版業界の振興を目的に、オーディオブックを文化として浸透させるべく日々奔走している。2022年7月に10年ぶりに著書『超効率耳勉強法』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）を出版。

人材版伊藤レポート2.0では「経営戦略と人材戦略の連動」が重要視されています。実際にどのように「連動」させるのか、具体的な方法論が分からないという声をよく耳にします。本講演では、経営戦略と事業戦略の違いを踏まえ、それらとどのように人材戦略を連動させ、構築するのか。また、これらの統合方法についても解説。人事が知っておくべき、人的資本の側面から経営にインパクトをもたらす競争優位性の作り方をお話しします。

戦略と連動した形で人材育成、リスキル施策を企画・構築したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/組織能力開発ストラテジスト/日本CHRO協会 主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）84年東京大学経済学部卒業後、東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

社員の英語力を伸ばすには、英語学習機会の提供だけではなく効果的な英語力育成戦略も必要です。本講演では、ビジネス英語力をレベルアップするための研修設計方法や、学習習慣の定着支援や社風の変革についてご紹介します。また、社員と人事がもっておくべきマインドセットについてお話します。社員のモチベーション管理に関しては「モチベーションに頼らない学習」についてもお伝えします。

永続的に運用できる効果的英語研修の仕組みを作りたい

株式会社コーリジャパン アドバイザー

江藤 友佳氏

【江藤 友佳氏プロフィール】
（えとう ゆか）PwCコンサルティングでコンサルタント業に従事したあとに研修業界へ。のちに楽天で英語化プロジェクトの教務責任者として社員教育に従事。英語教育事業部の立ち上げ支援後に独立し、現在は教材制作、研修実施、アドバイザリーサービスを提供している。『ロジカルに伝わる英語プレゼンテーション』など著書多数。

「エンプロイーサクセス」は、従業員の成功を支援し事業成長を加速させる鍵として欧米で広く浸透していますが、日本国内では最近注目され始めた新しい概念です。本セッションでは、従業員体験を「理論」と「実践」、そして「今後予測される環境変化」の観点で分解、分析します。また、登壇者同士の議論を通じて「エンプロイーサクセス」への解像度を高め、参加者の皆様と日本企業の事業成長につながるプロセスを考えていきます。

従業員体験（EX）の実例と今後の展望について知りたい

中央大学大学院 戦略経営研究科（ビジネススクール） 教授

島貫 智行氏

【島貫 智行氏プロフィール】
（しまぬき ともゆき）慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門を経て、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て現職。主な著書に『グラフィック　ヒューマン・リソース・マネジメント』（新世社、共編著）など。「戦略人事の考え方」を『一橋ビジネスレビュー』に連載中。

パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員 グループCHRO

木下 達夫氏

【木下 達夫氏プロフィール】
（きのした たつお）1996年P&Gジャパン入社、採用・HRBPを経験。2001年より日本GEにて金融部門人事部。2012年よりGEジャパン人事部長、アジア太平洋地域組織人材開発、事業部人事責任者。2018年メルカリ入社 執行役員CHRO。2024年7月パナソニック ホールディングスへ入社 執行役員 グループCHRO。

株式会社PeopleX 代表取締役CEO

橘 大地氏

【橘 大地氏プロフィール】
（たちばな だいち）東京大学法科大学院卒業。弁護士として企業法務を中心に従事し、2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社し、「クラウドサイン」の事業責任者、2019年に同社取締役に就任。2024年4月に株式会社PeopleXを創業し、エンプロイーサクセスHRプラットフォーム「PeopleWork」を開発・運営。

多くの企業が求心力となる理念の浸透に力を入れていますが、その施策が形骸化し、社員に響いていない企業も多いのではないでしょうか。個々の色を持つ社員を一律に会社の色に染めることは無理があります。本講演では、従来の理念浸透施策が形骸化している理由を明らかにし、社員が会社の理念を理解し、共鳴することで、今の会社で働く意義を明確にする「理念共鳴型」アプローチについて具体的にお話しします。

理念の浸透策に課題感がある

株式会社エイチ・ティー 代表取締役

照井 直哉氏

【照井 直哉氏プロフィール】
（てるい なおや）事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルファームで人事組織改革ＰＪを多数手がけ、ベンチャー企業コンサルティング事業担当役員など、経営・人事領域で、実務とコンサルティング両面の経験を蓄積。その後、人と企業の働き方変革支援を目的としたエイチ・ティーを創設し現在に至る。

株式会社エイチ・ティー マネージング・コンサルタント

鳥羽瀬 建氏

【鳥羽瀬 建氏プロフィール】
（とばせ けん）外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。エイチ・ティ―では社会人向けの研修やキャリア支援で活動。

昨今の予測しづらいビジネス環境では、越境経験を通じて異なる業界に触れ、新たな事業創出や社員の自律性、実行力を高めることが期待されています。しかし実際には、投資対効果の不確実性や組織文化の影響から、推進が難しい企業も多いのではないでしょうか。本講演では自ら越境を実践する楽天大学仲山氏と、社内外に越境経験を提供しているコクヨが、社員と組織の目線から越境経験を推進する方法を事例を交えてご紹介します。

自律型人材の育成に課題を持っている、越境学習を取り入れたい

仲山考材株式会社 代表取締役/楽天グループ株式会社 楽天大学学長

仲山 進也氏

【仲山 進也氏プロフィール】
（なかやま しんや）創業期（20 名）の楽天に入社。楽天大学を設立、出店者コミュニティを醸成。社内唯一のフェロー風正社員（兼業・勤怠自由）となり、仲山考材を設立。「子どもが憧れる、夢中で仕事する大人」を増やすことがミッション。「仕事を遊ぼう」がモットー。著書『今いるメンバーで「大金星」を挙げるチームの法則』ほか多数。

コクヨ株式会社 イノベーションセンター 複業マッチング＆伴走サービス『pandoor』事業責任者

小山 幸乃氏

【小山 幸乃氏プロフィール】
（こやま ゆきの）新卒でコクヨ株式会社入社。オフィス空間の設計デザイン・コンサルティングや、オフィス家具のマーケティング・商品企画に従事し、新しい働き方の提案を行う。2021年から社内複業の形で「人材領域」の新サービス構築に取り組む。2023年より現部署にて『pandoor』事業を立ち上げ、責任者を務める。

働き方改革やコロナ禍などを経て、従業員や職場を取り巻く状況は大きく変化しました。またストレスチェックは法制化8年目を迎え、結果活用による職場改善の事例が増え注目が集まっています。この度は、8年間・累計550万件の集団分析データから職場環境と従業員の価値観の変化を把握し、「Z世代」を中心とした若手社員の離職防止、メンタルヘルス不調を予防する取り組みについてご紹介いたします。

Z世代社員のメンタル不調や離職を防ぎたい

ティーペック株式会社 ストレスチェック組織分析コンサルタント

大方 雄介氏

【大方 雄介氏プロフィール】
（おおかた ゆうすけ）ティーペックの営業職として13年間従事し、ストレスチェック法制化前より、サービス提供及び事後施策の提案・導入・運用のサポートを行う。現在はお客様サポート部に所属し、ストレスチェック組織分析コンサルタントとして5年にわたり、累計200社以上の分析レポートの作成から企業役員・人事部門向けの報告会を担当。

人の価値観や働き方の多様化を前提とした人材価値向上の取り組みは、企業の価値向上においても非常に重要です。一見すると従業員のパフォーマンス向上につながる要因は個人ごとにバラバラですが、実はそれらには共通点があります。本講演では、エンゲージメントに影響を与える因子についての1億5千万件以上のサーベイデータ研究の結果共有と、それを踏まえた個人と組織全体を変えるスイッチの入れ方を解説します。

従業員のエンゲージメント向上に課題感をもっている

株式会社ラフール 代表取締役社長

結木 啓太氏

【結木 啓太氏プロフィール】
（ゆうき けいた）宮城県仙台市出身。2011年、株式会社ラフールを設立し、代表取締役社長に就任。2019年2月、組織改善ツール『ラフールサーベイ』を提供開始し、ローンチ約5年で有料導入企業数累計2,000社を突破。組織と人材のビッグデータによる分析力で企業の強みを伸ばし、人的資本／ウェルビーイング経営支援を行う。

短い時間の中で候補者の魅力を引き出し、評価をしなければならない採用面接。 「候補者から何を聞き出せばよいかわからない」 「面接官の評価が人それぞれになってしまっている」 など、面接の進め方や判定の質についての課題感を人事の方から聞くことも多くあります。本講演では、面接での質問の仕方や、候補者の語った内容の捉え方、評価する際のポイントについて、心理学の考え方を交えて解説します。

面接の設問・評価項目や面接官研修を見直し、採用の質を上げたい

株式会社リーディングマーク 組織心理研究所 所長/臨床心理士・公認心理師

佐藤 映氏

【佐藤 映氏プロフィール】
（さとう うつる）京都大学大学院 教育学研究科 博士後期課程（研究指導認定退学）。修士(教育学)。京都文教大学で教鞭をとった後、2020年に現職入社。「ミキワメ」の性格検査、ウェルビーイングサーベイの設計責任者を務め、臨床心理学の専門性をもとに組織や人事の支援を行う。

DX推進とは「デジタルやデータを活用し、変革を推し進めること」です。しかし、DX推進の重要性を感じているにも関わらず、データ活用や分析スキルに関して、どのような状態がそれを獲得できたとするのか不明瞭なままの企業が多いのではないでしょうか。本講演では、組織におけるデータリテラシーとは何か。それに到達するためのプロセスを整理します。また、DX人材の教育の具体的な在り方をお話しします。

DX推進と人材育成を進めているが、前進している感覚がない

株式会社GRI 代表取締役CEO

上野 勉氏

【上野 勉氏プロフィール】
（うえの つとむ）1965年生、大阪市出身。大阪教育大学卒、筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了(MS)。JTB(日本交通公社)、CCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)、GAGA を経て、株式会社GRIを設立。青山学院大学社会情報学部特任講師、神奈川大学大学院経済学研究科講師(現在)を歴任。

本講演では、日本における障がい者雇用の歴史を振り返りながら、2024年4月から義務化された『合理的配慮』の重要性とその目指すべき姿を探ります。障害観がどのように変遷してきたかを整理して、現代において求められる取り組みや課題を明らかにしていきます。特に、企業や組織において、多様な人材の個性を最大限活かすためのステップを解説しながら、共存共栄の社会の実現に向けた職場づくりをご紹介します。

合理的配慮の必要性や具体策について知りたい

株式会社JSH 地方創生事業本部 営業部長

河瀬 考太郎氏

【河瀬 考太郎氏プロフィール】
（かわせ こうたろう）関西大学を卒業後、2010年に株式会社JTBに入社。2021年にJSHに転職し、農園での現場経験を経て、地方創生事業本部営業部長に着任。一人でも多くの障がいのある方がやりがいと成長を感じていただける就労機会の創出に向けて、法人営業に従事しており、障がい者雇用のリアルな現場にも正対しております。

若手社員の定着と育成は、本部の人事担当や現場の教育担当の大きな課題です。しかし、「キャリア自律の意識が育たない」「社員同士のつながりがなく孤独を感じる」という状況を招き、早期離職に至るケースが少なくありません。本講演では、大成建設人財研修センター長の田中様をゲストにお招きし、多拠点に配属された若手社員が相互にフォローし合いながら、個々の自律を促している「OJT改革」のポイントをお伝えします。

若手社員の自律的なキャリア形成を支援したい

大成建設株式会社 管理本部人事部 人財研修センター人財研修センター長

田中 康夫氏

【田中 康夫氏プロフィール】
（たなか やすお）新卒で大成建設に入社し、国内外の建設現場の事務業務や本社機構での各種プロジェクト推進を経験。2023年7月より、全社的な人財育成制度や研修改革の推進責任者として、TAISEI VISION 2030の実現に向けて、各種人財育成施策の企画と具現化を担当する。

株式会社コードタクト 代表取締役社長

後藤 正樹氏

【後藤 正樹氏プロフィール】
（ごとう まさき）大手予備校にて物理科講師、サイボウズ、教育系企業でのCTOを経て、現在、株式会社コードタクト代表取締役、株式会社スタディラボ取締役、東京理科大学非常勤講師、デジタル庁非常勤国家公務員。また、オーケストラ指揮者としても活動している。

経営人材の育成は、企業の持続的発展において成否を分ける最重要事項と言っても過言ではありません。一方、日本企業ではその成功事例が少なく、社内事情に囚われない大胆な選抜、異動、抜擢、タフアサインメントなど、短期的に痛みを伴う取り組みは後手に回っているのが現状です。人的資本経営の肝である「サクセッションプラン」の成功に向けて、企業人事、アカデミア、コンサルタント各々の立場から重要なヒントを提供します。

優秀な管理職を育成したい／次世代リーダーを発掘・育成したい

東京海上ホールディングス株式会社 人事部長 兼 グループ人材戦略室長

中野 一誠氏

【中野 一誠氏プロフィール】
（なかの かずみ）1996年に現・東京海上日動火災保険に入社。海外保険事業の戦略策定・推進に18年間従事したのち、2023年に人事部に異動。同年に新設した”TLI”を通じたグローバル・グループ経営人材の育成と、グループ全体へのパーパスおよび企業文化とDE&Iの浸透をリードしている。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て現職。キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。日本キャリアデザイン学会副会長、人材育成学会常任理事。主著：『越境学習入門』日本能率協会マネジメントセンター、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社。

株式会社リードクリエイト 常務取締役

吉田 卓氏

【吉田 卓氏プロフィール】
（よしだ たかし）大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部で育成・評価・異動業務に従事。2005年リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は900社以上。一般論に留まらない「実践知」をベースにしたセミナーも多数開催。2021年より現職。

人材育成にコストをかけても、受講する社員が「やらされ感」いっぱい、主体性を十分に発揮できていないという組織のお悩みをよく聞きます。本講演では、独自の調査データと6,000人以上の人材育成に関わった事例を踏まえて、主体的に学ぶ社員を生み出す研修のポイントを具体例を交えてお話しします。「学びが面白い！ 学ぶ快感を知った！」そんな声が聞こえる研修のために、今からできることをご紹介します。

主体的に学び、働く社員を生み出す研修のポイントが知りたい

パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社 シニアコンサルタント/ラーニングデザインエキスパート

上松 恵子氏

【上松 恵子氏プロフィール】
（うえまつ けいこ）広告・出版業の企画・営業職、学校法人の広報職の後、研修講師に。幅広い業界、階層、テーマの実績を持つ。

2018年より事業と組織改革の両輪でリブランディングを行ってきたオルビス。その中核には「スマートエイジング®」という思想があり、人事制度改革にも反映してきました。この講演では、オルビスの6年間に及ぶ改革の歩みをトークセッションで紐解きながら、紆余曲折など含め、意思決定・実行プロセスなどをお話しいただきます。また、今年7月に刷新した新しい福利厚生の概要、成果と社内評価についてもお話しします。

新しい福利厚生の具体的な策定プロセス・事例・効果を知りたい

オルビス株式会社 HR統括部長

岡田 悠希氏

【岡田 悠希氏プロフィール】
（おかだ ゆうき）2018年からオルビスにて、リブランディングと両軸で戦略人事として採用ブランディング、組織開発、人事制度改革を立て続けに主導。昨年には、さらなるブランド成長を見据え行動指針を大きくアップデート。オルビスが掲げる「スマートエイジング®」の提供価値のもと一人ひとりが自分らしく働ける組織づくりを目指す。

株式会社HQ 事業開発部長

稲垣 亮太氏

【稲垣 亮太氏プロフィール】
（いながき りょうた）セールスフォース・アドビ（マルケト）で日本法人立ち上げや営業責任者を経験した後、株式会社スマートドライブの執行役員・営業責任者として、事業成長・東証グロース市場上場に貢献。2023年6月HQに参画。福利厚生管理士。日本福利厚生研究会所属。米国CTI認定CPCC取得。グロービスMBA修了。

「研修は投資ではなくコスト」。と扱われ、頭を悩ませている育成担当者の声は少なくありません。本講演では、人材育成と社会価値創造を両立する研修設計法についてお話します。一般的な研修会社ではない、民間「まちづくり」会社ならではの、予定調和ではない想定外が起きる環境下での研修設計効果や、社会価値創造した事例を紹介。人材育成に留まらず企業価値向上にインパクトを与える研修設計のポイントをお伝えします。

越境学習に関心がある、すでに導入済みで効果や価値を高めたい

株式会社machimori 社会共創事業部 事業部長

佐々木 梨華氏

【佐々木 梨華氏プロフィール】
（ささき りか）東北大学大学院卒業後、人材開発・組織開発のコンサルティング会社に就職。営業所長を経て、一般社団法人RCFに参画。経産省「越境学習によるVUCA時代の企業人材育成」事業を企画・推進。2019年よりmachimoriに参画、企業研修事業を立ち上げ、100社、1,200名以上の越境学習をコーディネート。

50・60代社員が前向きに仕事へ取り組める施策に力を入れる企業が増えています。一方、退職のゴールが見えたことで、仕事へのあきらめ感を抱える従業員への動機づけが難しいという声は多いです。対策として、個々人が退職後にやりたいことを具体化し、将来の見えない不安を解消していくことが重要です。そこで本講演は、50・60代が抱える具体的な悩みを紐解き、これらを解消し動機づけするための2つの視点を解説します。

50代・60代の社員にもっと活躍してほしい

一般社団法人 日本定年力検定協会 代表理事

栗本 大介氏

【栗本 大介氏プロフィール】
（クリモト ダイスケ）金融機関を中心に、大手企業、各種共済団体等で、2,600回を超える講演実績を持つ。テレビやラジオなどのメディアにも出演。FPの学習法を中心とした書籍のほか、『FP技能検定勉強法』、『40代からのお金の教科書』を上梓。2010年には、金融庁・日本銀行より「金融知識普及功績者」として表彰を受ける。

一般社団法人 日本定年力検定協会 副代表理事

米田 貴虎氏

【米田 貴虎氏プロフィール】
（ヨネダ タカトラ）「たった1回の講演で、参加者の行動を変化させるセミナー講師」としても活躍。これまで相続や生前対策など、6000件の相談経験があり、テレビやラジオなどメディアにも出演し、経済誌や新聞などに掲載。『相続手続きマニュアル事典』『絶対に失敗しない相続の手続き』他数冊を上梓。　

管理職がエンゲージメントについて正しく理解できていない結果、打ち手を講じたつもりが、かえって従業員の自発性を損ない、良い効果が表れていないケースが散見されています。本講演では、エンゲージメントの正体を明らかにしながら、チームへの効果性やリーダーの行動規範などを紐解いてまいります。そのうえで、自発的に行動する従業員を増やすための観点や仕掛けづくりについても説明いたします。

従業員エンゲージメントの高め方を知りたい

株式会社 EPLGA（エプルガ） 代表取締役社長

中島 晋哉氏

【中島 晋哉氏プロフィール】
（なかじま しんや）大学卒業後、髙島屋に入社、マネジメント、バイイングに携わる。その後、バッグメーカーの企業再生を経て、スターバックスコーヒー社の経営に参画、事業再生を果たす。2008年に株式会社EPLGAを創業し、様々な事業を生み出しながら、経営者のコーチング、リーダー育成および組織開発を数多く手掛けている。

ハラスメントは管理職に関わる問題のみならず、最近話題のカスハラなどにより企業活動に様々な影響を及ぼします。カスハラも含めたハラスメント対策は、組織風土醸成による予防とともに、事案発生後の対応も重要です。本講演では、弁護士による法的な視点、カウンセラーによる心理的な視点から、ハラスメントのない組織を実現するキーワードとして「心理的安全性」「適切な企業対応」「マネジメントの在り方」について解説します。（協賛/一般社団法人日本産業カウンセラー協会）

自社の「ハラスメント（カスハラ）対策」に課題を感じている

鳥飼総合法律事務所（東京） パートナー弁護士

小島 健一氏

【小島 健一氏プロフィール】
（こじま けんいち）人事労務を基軸に、問題社員処遇から組織・風土改革、産業保健、障害者雇用まで、経営に貢献する紛争予防・迅速解決のコンサルティングを提供。メンタルヘルス不調やハラスメントが関わる深刻な案件も、依頼者に寄り添って解決まで支援。日本産業保健法学会理事など、労働法務と産業保健を架橋する活動、執筆・講演も多数。

ソーシャルサポートオフィス シトラス

長部 ひろみ氏

【長部 ひろみ氏プロフィール】
（おさべ ひろみ）特定社会保険労務士。企業の労務管理支援、社員のメンタルヘルス、ハラスメント対応のサポートに従事。企業内産業保健室でのカウンセリング、社員の休復職支援、企業のハラスメント相談窓口を受託。相談担当者教育、研修講師も実施。現在、日本産業カウンセラー協会ハラスメント相談室　室長。公認心理師、精神保健福祉士。

多くの企業が経営戦略と人財戦略の連動を目指し、HRデータを収集/管理するためのツールやシステムを導入したものの、期待通りの効果を得られていないと感じています。本講演では、目的設定、データ収集、浸透という3つのポイントをどう解決するかについて具体的な解決方法を事例を交えながら解説します。

HRデータを活用した人的資本経営の実践に課題がある

株式会社電通総研 HCM事業部 戦略コンサルティンググループ コンサルタント

原 一生氏

【原 一生氏プロフィール】
（はら いつき）人事システム導入コンサルタントとして、タレントマネジメントシステムを中心とした導入案件を多数経験した後、2023年に株式会社電通総研入社。戦略コンサルティンググループのメンバーとして業務BPRや人的資本経営の実践に向けたコンサルティング案件に従事。

人的資本経営の取り組みを加速する論点は複数あるものの、施策の定量的な効果把握が難しいために、一過性の取組みで終わってしまうという課題をよく伺います。本講演では、実支援例も用いながら「組織業績と人事施策の関連性の効果検証方法」について解説。その中でも特に、人的資本である従業員を現場で日々高め支えているManagerの支援に焦点を当て、巻き込み方や行動変容を促すための具体的なヒントを提示します。

人的資本経営の有効な取り組み例を知りたい

Ridgelinez株式会社 Director

河野 聡氏

【河野 聡氏プロフィール】
（こうの さとし）事業会社人事部にて上場を含む制度改定等の幅広い実務経験後、コンサルタントとして日本IBMを経てRidgelinezに参画。上流から実務までの実践的な変革を支援。主要支援テーマ：変革ロードマップ策定、人事機能高度化、人的資本経営に向けた施策立案・ストーリー構築・開示対応、人事制度設計、人事業務DX推進。

素直でまじめだけど、本音がつかめない。そんなZ世代は、企業がこれまでの接し方で育成しても力を発揮できず、離職につながることもあります。若手社員が自走して活躍できるために、人事は育成や組織の仕組み、コミュニケーションをどう変えていけばいいのでしょうか。Ｚ世代の特徴を伝える『いい子症候群の若者たち』の著者である金間氏と、カインズやブレインパッドで人事として若者と向き合ってきた西田氏が議論します。（協賛/株式会社情熱）

若手社員との向き合い方がわからない／育成に課題を感じる

ジャパン・アクティベーション・キャピタル株式会社 CHRO

西田 政之氏

【西田 政之氏プロフィール】
（にしだ まさゆき）1987年、金融分野からキャリアをスタート。2004年にマーサーへ転じ、2013年 同社取締役COO。ライフネット生命保険、カインズ、ブレインパッドでCHROを歴任し、2024年7月より現職。若手の次世代リーダーを育成する私塾を運営する。

金沢大学 融合研究域融合科学系 教授/東京大学 未来ビジョン研究センター 客員教授

金間 大介氏

【金間 大介氏プロフィール】
（かなま だいすけ）バージニア工科大学大学院、文部科学省科学技術・学術政策研究所などを経て2021年より現職。主な研究分野は、イノベーション論、モチベーション等。著書に『先生、どうか皆の前でほめないで下さい：いい子症候群の若者たち』『静かに退職する若者たち 部下との1on1の前に知ってほしいこと』など。

経営に資する戦略人事への注目度・重要度が増していることを知っている皆さんも、具体的にどのように成果につながるかについて、説明ができるでしょうか？ 本講演では戦略人事と、その中でも特に、人材育成の仕組み化と、それがもたらす価値を、具体的な方法を交えてお伝えします。人的資本の情報開示が義務化される中で、人材育成を再現できる仕組みを作る投資がなぜ、もっとも効率が良いかについても解説します。

戦略人事を理解し、人材育成を仕組み化したい

株式会社アントレプレナーファクトリー 代表取締役/立命館大学ビジネススクール 客員教授

嶋内 秀之氏

【嶋内 秀之氏プロフィール】
（しまうち ひでゆき）神戸大学大学院経営学研究科修了（MBA)、1996年オリックス株式会社にて主にベンチャー投資に携わり、2009年にアントレプレナーファクトリー設立。7000を超える学習コンテンツを揃え、研修会社、大手企業にラーニングテクノロジーと動画を用いて、地域や時間を問わずに学習できる仕組みを構築。

人的資本経営の推進のために、現在海外で注目が集まっているのが「スキルベース組織」という考え方です。社員のスキルを重視した人材マネジメントモデルであり、人に焦点を当てる日本型経営とも相性が良いと言われています。本講演では、社員個人が保有する「スキル=専門性」を軸に、スキルの可視化とスキルデータを構築した人材マネジメント改革の進め方と、どのように人的資本経営に寄与するのか事例を交えて解説します。

人材戦略策定、スキル可視化など人的資本経営の実践に課題がある

株式会社クニエ Human Capital Management Group シニアマネージャー

増田 賢一朗氏

【増田 賢一朗氏プロフィール】
（ますだ けんいちろう）事業会社での新規事業開発、タイバンコクでの組織・人事コンサルティング会社の設立から経営、外資系経営コンサルティング会社を経て現職。約15年間の組織・人事コンサルティング経験を持ち、組織・人事戦略策定、組織風土変革、人事制度構築、DX人材育成など幅広い領域における組織変革を伴走支援している。

株式会社クニエ Human Capital Management Group コンサルタント

内河 浩希氏

【内河 浩希氏プロフィール】
（うちかわ ひろき）大学院卒業後、現職。主に人事制度構築を中心とした組織・人事コンサルティングに従事。大手メーカー、サービス、公共機関、Slerなどに対する人事戦略・人事制度の現状分析、基幹人事制度（等級・評価・報酬）設計のほか、要員計画システムの導入・運用支援などのプロジェクト経験を持つ。

採用の難易度が上昇する中で、中途社員を含む新規入社者の定着率・パフォーマンス向上を目的とした施策のご相談が増えてきました。本講演では、新規入社者がオンボーディングし、良い影響力を持つまでのメカニズムをご説明いたします。そのうえで、具体的なケースを用いながら、施策づくりで押さえておきたい3つのポイントと、見過ごされがちな「従業員視点」について掘り下げていきます。

新規入社者の、定着・活躍に向けた施策づくりに困っている

株式会社ファーストキャリア 営業部 シニア・マネージャー

河野 裕介氏

【河野 裕介氏プロフィール】
（こうの ゆうすけ）大手人材企業に入社後、理系人材を対象にした人材サービスの営業に従事し、大手メーカー・国立大学の研究室等を担当。現在は株式会社ファーストキャリアにて各業界のリーディングカンパニーを対象に若手社員育成、育成体系構築・現場調査コンサルティングを行いつつ、自社のオンボーディング（新入社員・中途社員）を推進。

株式会社ファーストキャリア 営業企画部 シニア・マネージャー

佐藤 躍平氏

【佐藤 躍平氏プロフィール】
（さとう ようへい）大手人材企業に入社後、採用～育成支援業務を担当。採用戦略設計、インターンシップコンテンツの制作、トレーニングプログラム構築、アンケートやインタビューのファクトに基づいた施策づくりに10年以上従事。現在は、株式会社ファーストキャリアにてマーケティングリサーチ、調査レポート作成、新規サービス開発を推進。

研修の効果測定に注力してきた我々は、研修の360度評価から出発し研修で得られるテキストデータなどから研修受講者の定量化を試みてきました。これらの情報をベースにトライアンドエラーを繰り返しながら、受講者が最も効果的に成長するモデルを見出してきました。講演ではこのモデルを実際に行ってきた事例をご紹介します。そのうえで、現在の研修に対する問題提起も行っていきます。

研修受講者の成長を真に願い、現状を変える覚悟がある

株式会社スタンス 代表取締役

古田 聡氏

【古田 聡氏プロフィール】
（ふるた さとし）フューチャーアーキテクト、リンクアンドモチベーションを経て、2020年スタンス設立。

なぜ、過去の経験や勘にとらわれた残念な面接をしてしまうのか。採用面接をアップデートするにはどうしたらよいのか。本講演では、過去の経験や勘にとらわれている残念な面接官の特徴や面接方法を紐解きながら、令和育ちの学生に選ばれる会社になるための新常識を解説。学生側・採用側ともに注目されている「AIの利活用」の最新トレンドも交えながら、「就活AIと採用AI」に関する疑問にもお答えいたします。

昭和生まれの上司や面接官に悩んでいる/採用の新常識を学びたい

株式会社タレントアンドアセスメント 代表取締役

山﨑 俊明氏

【山﨑 俊明氏プロフィール】
（やまさき としあき）大正銀行、アクサ生命保険を経て独立。2011年に(株)T&Aパートナーズ、2014年には(株)タレントアンドアセスメントを設立し、両社の代表取締役に就任。「戦略採用メソッド」を中心に採用ソリューションの提供を行い、2017年には対話型AI面接サービス「SHaiN」を独自開発しサービス提供を開始する。

ビジネスケアラー増加、介護離職増加による企業活動への影響が見過ごせない状況です。来年4月の法改正では、企業が積極的に介護関連の制度を従業員に周知し、利用促進することが強く求め、義務化されるようになります。本講演では、法改正に向けて、これからどのような準備が必要なのか、押さえていただきたいポイントや具体的な対策方法（いつ、何をどのようにすればよいか）を、徹底解説いたします。

2025年4月の法改正に向けた具体的な準備をすすめたい

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ相談員 介護支援専門員

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

株式会社インターネットインフィニティー 執行役員 Ｗｅｂソリューション部管掌

播本 賀彦氏

【播本 賀彦氏プロフィール】
（はりもと よしひこ）介護セミナー開催などの企業の福利厚生サービス「わかるかいごbiz」、認知症のサポートに特化した「わかる認知症」、対面での介護相談が可能な「わかるかいご相談センター」等、顧客企業従業員に対して、仕事と介護の両立を支援しています。

近年、DE＆I推進や健康経営の取り組みとして、女性に焦点を当てた支援も注目されています。本講演では、働く女性の抱える健康に関する基礎知識も含めた課題を整理しつつ、仕事へどのように影響するのか、企業が行うべきサポートについて、産婦人科医師の岡部氏と医師でもあるLIFEM代表の菅原氏が解説します。実際に女性の健康支援に取り組まれている企業事例とその効果について調査データも用いてご紹介します。

女性の健康課題による仕事の影響と企業のサポート事例を知りたい

公立学校共済組合関東中央病院 産婦人科医長/女性ヘルスケア専門医・指導医

岡部 葉子氏

【岡部 葉子氏プロフィール】
（おかべ ようこ）長崎大学医学部卒業後、産婦人科医として20年以上勤務。 日々の診療で「もっとはやく、思い切って産婦人科を受診していればよかった」という患者さんからの声を多く受け、受診の敷居を低くする必要性を痛感。女性特有の体調変化やその対処法を広く知ってもらうための講演などを多数行なっている。

株式会社LIFEM 代表取締役/聖マリアンナ医科大学 救急医学講座助教・救命救急センター医長

菅原 誠太郎氏

【菅原 誠太郎氏プロフィール】
（すがわら せいたろう）2010年福井大学医学部を卒業し、病院での診療を経て、病院外でもっと医療が貢献できることがあると思い、ビジネスの道を検討しはじめ、2018年 慶應義塾大学大学院 経営修士課程を終了。現在は、救急科専門医・経営者として、二足のわらじで活動中。

当社では2015年の合併後、一体感の醸成や帰属意識の低下、事業部間のコミュニケーション不足など課題がありました。これらの課題解決のために、「従業員同士の繋がりを実感し、安心して働ける職場づくり」に取り組み、一人ひとりの幸福度と、組織全体としてのエンゲージメントの向上に向けて、9年間試行錯誤してきました。本講演では、独自の取り組みを時系列で公開し、エンゲージメント向上のための試行錯誤をお伝えします。

エンゲージメント向上の成功事例を知りたい

株式会社日立ソリューションズ・クリエイト ワークスタイルイノベーション本部 HRビジネス部 ユニットリーダ

神林 春花氏

【神林 春花氏プロフィール】
（かんばやし はるか）自社製品の設計開発の経験を経たのち、現在はDX事業企画など超上流工程に携わる。仕事の育児の両立のため、コロナ禍以前からハイブリッドワークを自ら実践。産前・産後の経験談を交えつつ、当社が歩んできた道のりを等身大で語ります！

「新規事業を開発する」「事業ポートフォリオを変える」「人や組織に必要な変化を生み出す」――。企業には常に「変革」が求められますが、どうすれば実現できるのでしょうか。本セッションでは、リクルートやJリーグ、バドミントン協会で多くの変革を実現してきた村井氏、『企業変革のジレンマ』の著者で組織論の第一人者・宇田川氏が登壇。企業やスポーツ団体の最前線で変革を実践するリーダーに、今注目の経営学者が迫ります。

企業・組織を変革したい、新規事業開発を実現したい

公益財団法人日本バドミントン協会会長、公益社団法人日本プロサッカーリーグ名誉会員（第5代チェアマン）

村井 満氏

【村井 満氏プロフィール】
（むらい みつる）日本リクルートセンター（現リクルートホールディングス）人事担当役員、リクルートエージェント代表取締役社長などを経て、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）第5代チェアマンに就任。4期8年にわたる任期を終え、現在は名誉会員。日本オリンピック協会（JOC）理事。現職は日本バドミントン協会会長。

埼玉大学 経済経営系大学院 准教授

宇田川 元一氏

【宇田川 元一氏プロフィール】
（うだがわ もとかず）専門は経営戦略論、組織論。企業変革やイノベーション推進の研究を行っている。2024年6月に『企業変革のジレンマ 「構造的無能化」はなぜ起きるのか』（日経BP　日本経済新聞出版）を刊行。「HRアワード2020」書籍部門最優秀賞（『他者と働く』（NewsPicksパブリッシング））、2007年度経営学史学会賞（論文部門奨励賞）。