人と組織について体系的に学ぶイベント
ゲストさん ログイン

日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」 
				2024年11月6日(水)・7日(木)・8日(金)・12日(火)・13日(水)・14日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」トップ 講演者インタビュー 栗本 大介氏(一般社団法人 日本定年力検定協会 代表理事)インタビュー

「退職後の具体化」による50・60代社員のモチベーションの上げ方
~あきらめ感を無くす2つの視点とは

栗本 大介氏 photo

一般社団法人 日本定年力検定協会 代表理事

栗本 大介氏

50・60代社員が前向きに仕事へ取り組める施策に力を入れる企業が増えています。一方、退職のゴールが見えたことで、仕事へのあきらめ感を抱える従業員への動機づけが難しいという声は多いです。対策として、個々人が退職後にやりたいことを具体化し、将来の見えない不安を解消していくことが重要です。そこで本講演は、50・60代が抱える具体的な悩みを紐解き、これらを解消し動機づけするための2つの視点を解説します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

人生100年時代と言われる中、仕事を引退した後に長く続く生活への不安という課題を持つ多くの社員と、50代~60代の社員にもっと活躍してほしいと願っている会社の課題に対して向き合う方策の一つを示す講演です。

引退が近づくと、未来に対する漠然とした不安を抱えがちですが、その中身は、主に「①仕事を辞めると社会との関わりが希薄になる」点と、「②仕事による収入がなくなった後も安定した生活が送れるのか」という2点です。背景には「お金の収支をきちんと認識できていないこと」があります。

50~60代の社員が、これまでにさまざまな修羅場をくぐってきた経験値を生かし、退職間近でも自主的に前向きに生産性を上げて意欲的に働くことは、社員と会社双方にとって望ましいことです。そして、その働きが社員自身の未来の生活不安を払しょくする土台となるということを、生活設計の専門家がお伝えします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

本講演では、引退後の生活に対する不安を払しょくし、退職直前まで意欲的に仕事に取り組んでもらうための「二つの極意」をお伝えします。

それは、(1)人生でやりたいこと100リストの作成と、(2)リタイアメントプラン実践ノートの作成です。

「退職後の生活設計」について学ぶセミナーは数多くありますが、その多くは「お金の面」を中心にお伝えするものでした。お金の知識が大切である点は間違いない事実ですが、一方で単に知識を得るだけでは、具体的な行動につながりにくいものです。

退職後の生活設計(リタイアメントプラン)を作成する前提として、人生でやりたいこと100リストを作成することにより気持ちが前向きになると、現実の行動変容につながることでしょう。退職を控える世代になると、「あとこれだけ」という後ろ向きの考え方の比重が高まるものですが、人生100リストによって「まだまだこれから」という前向きの気持ちの比重が高まること。これを知ることで、仕事に対して前向きになるベテラン社員が増えれば、会社全体の活性化や生産性の向上につながることでしょう。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

今年から1万円札の肖像となった渋沢栄一氏の有名な言葉に「四十、五十ははな垂れ小僧。六十、七十は働き盛り。(以下、略)」というものがあります。退職後の期間が長くなることを不安に感じる声は多く聞きますが、人生の楽しみをベースに仕事と向き合うことは、こうした不安を払しょくするきっかけになることでしょう。

ファイナンシャルプランナーとして、25年以上にわたって数多くの生活設計アドバイスを行ってきた講師と、24年にわたって数多くの相続相談に関わってきた講師だからこそ見えてきた、50代以降の生活を充実させるための秘訣(ひけつ)をお伝えいたします。

  • この記事をシェア
  • X
受付終了
講演者プロフィール
栗本 大介氏(クリモト ダイスケ)
一般社団法人 日本定年力検定協会 代表理事
金融機関を中心に、大手企業、各種共済団体等で、2,600回を超える講演実績を持つ。テレビやラジオなどのメディアにも出演。FPの学習法を中心とした書籍のほか、『FP技能検定勉強法』、『40代からのお金の教科書』を上梓。2010年には、金融庁・日本銀行より「金融知識普及功績者」として表彰を受ける。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop