時代が大きく変容しているのは、皆さんお気づきの通りと思います。その中で人材開発担当者は、企画にあたり、今後何を押さえておく必要があるのでしょうか。本講演では時代の変化を概観したあとで、経営に影響の大きい「マネジャー育成」に焦点をあてて「今マネジャーに必要なことは何か」、「どのような施策が必要か」を考えていきます。あわせて、ビヨンドの研修プログラムの概要もお伝えします。

●新時代のマネジメントを考えたい●具体的な施策も知りたい

株式会社ビヨンド 代表取締役社長

仁藤 和良氏

【仁藤 和良氏プロフィール】
（にとう かずよし）早稲田大学法学部卒。人材・企業変革コンサルタント。アクセンチュアとリクルートを経て、ビヨンドを設立。「幸せの共創」という志に向かい、セルフコンフィデンス・テクノロジーを活用した「一皮むける研修」を提供。お客様との接点においては、「研修それ自体は目的ではない」という視座を大切にしている。

楽天のグローバルテクノロジー統括部CTOオフィスにて、様々なバックグラウンドを持つエンジニアのニーズを吸い上げ、人材育成スキームを構築されているチャンドラー彩奈様にご登壇いただきます。50%以上が外国籍の部署で、異文化理解研修や技術研修に取り組まれてきたご経験を掘り下げていきます。

外国籍の社員やパートナーとの働き方を、より円滑にしたい

楽天株式会社 グローバルテクノロジー統括部CTOオフィス

チャンドラー 彩奈氏

【チャンドラー 彩奈氏プロフィール】
（ちゃんどらー あやな）2016年より、楽天の開発人事グループにて、エンジニア向けの研修を企画運営。その後、楽天技術研究所を経て、2020年より現部署に。半数以上が外国籍社員という環境で、現場のニーズに合わせながら、語学研修、異文化研修、技術研修など、幅広いジャンルの研修を企画してきた。

株式会社WizWe 代表取締役社長

森谷 幸平氏

【森谷 幸平氏プロフィール】
（もりたに こうへい）早稲田大学卒業後、オハイオ大学大学院で修士号取得（社会学）。その後数社を経て（株）WizWeを設立し、人とデジタルのサポートで語学学習を習慣化し、90％以上の学習者を完走に導く「Smart Habit」を開発。2020年より同事業をデジタルプラットフォーム化し事業グロースに従事。

特定非営利活動法人日本語教育研究所 理事/株式会社WizWe ヘッドティーチャー

長崎 清美氏

【長崎 清美氏プロフィール】
（ながさき きよみ）鉄鋼メーカー勤務を経て、1992年より日本語教育に従事。国内外での日本語指導、教材開発、教師養成など経て、現在はビジネスパーソンへの日本語研修コーディネート、留学生の就職活動サポートなどを中心に、ビジネス日本語を教えるなど人材育成にも力を入れている。

これまで、出社前提で現場の管理職や責任者が営業組織の人材を育成してきましたが、ウィズコロナ時代になり「何をどうすればうまくいくのか」というのが、分かりづらくそのような相談が多数寄せられました。そこで本講演ではこの6ヶ月、コロナ禍で弊社に寄せられた「能力開発・営業人材育成」および「業績向上・目標達成」に関する3大課題に対し、その解決策のヒントと取り組み事例をお話しします。

営業人材が配属先によって成長に差がないようようにしたい

ソフトブレーン・サービス株式会社 取締役会長

小松 弘明氏

【小松 弘明氏プロフィール】
（こまつ ひろあき）三和銀行（現三菱UFJ銀行）を経てソフトブレーン(株)入社。現在はソフトブレーン・サービス(株)会長。銀行員時代を含め2万社超の企業経営者からの相談を受けるなど営業プロセス構築に関するコンサルティングで経営者からの支持も高い。著書『宋文洲直伝　売れる組織』（日経BP社）『会社の見直し方』（幻冬舎）

傾聴術やストレス管理など、他者を受け入れる技術を学んだ後、うまく活用できる人とできない人がいます。その違いは「柔軟な論理思考」の有無です。活用できない人は、自分の固定概念（思い込み）に固執し、自分の思い通りにならないと、すぐに諦めてしまいます。
せっかくの技術を活かすために、自分の固定概念を理解し、向き合い、【肯定的に否定】する「柔軟な論理思考」の方法をお伝えします。

傾聴、感情コントロール、ハラスメントなどを学んでもできない

株式会社グローステップ 代表取締役

飯森 祐氏

【飯森 祐氏プロフィール】
（いいもり ゆう）人材育成コンサルティング会社のマネージャー職（営業担当 兼任 講師）を経て、2014年から現職。現在は専門分野の「論理思考力」だけではなく、未知との遭遇を受け入れる「交流分析学を用いた、柔軟な思考力」の教育に力を入れている。顧客は、電機、運輸、製薬、金融、学校、自治体など多岐にわたる。

「オンラインでは受講生の集中力がもたない」「オンラインだと学びが浅くなる」こういった話はよく聞きますが、決してそんなことはありません。「参加意欲を引き出すポイント」をしっかり押さえて設計すれば、オンラインでも集合型と同じように活気と学びに溢れた研修を作れます。今回は、そんなオンライン研修の設計ノウハウを特別にご紹介します。

リモートワーク下での人材育成方法に困っている

アチーブメントHRソリューションズ株式会社 組織変革コンサルティング部所属 シニアコンサルタント

笠原 雅也氏

【笠原 雅也氏プロフィール】
（かさはら まさや）人材開発と組織開発を専門領域とし、クライアントの教育体系設計、研修プログラム設計・開発、組織風土醸成、営業力開発の支援を行う。また、自律した個人の育成に関する造詣が深く、人材づくりと組織づくりをテーマにした商品開発にも携わっている。

2020年4月7日緊急事態宣言から全員在宅勤務となった人事部。これまで色々な手法を試した「タスク管理」と「タスクの共有」を、全員在宅勤務で運用することになりました。どんな困難があって、それをどう乗り越えたかといった具体的な内容や、これからのウィズコロナ時代のマネジメントの変化や人事部のあり方等、これからの挑戦を事例を交えお伝えします。

在宅勤務でうまく運用が回っていない

株式会社クロスキャット 管理統括部 人事部 部長代理

細根 宇紘氏

【細根 宇紘氏プロフィール】
（ほそね たかひろ）2004年に株式会社クロスキャットに入社し、数多くのITプロジェクトを推進。100名規模のプロジェクトリーダーの経験を経て、2016年より人事部で主に採用・教育を担当。現場の経験を活かした人事戦略に従事する。

Ｊストリームは年間約1,000社の動画制作・配信をサポートしています。その用途は多岐にわたり、Web説明会や内定者フォロー、社員研修での動画活用も一般的になりました。動画の活用は人事ご担当者様の興味も高い反面、企画・運用に課題を感じている方も多くいらっしゃいます。そこで本講演では、実際に運用している当社人事担当者の経験を通して、動画活用のポイントをお伝えいたします。

採用広報・社員研修において動画コンテンツを効率的に運用したい

株式会社Ｊストリーム 営業本部 カスタマーリレーション部 部長

小室 賢一氏

【小室 賢一氏プロフィール】
（こむろ けんいち）2004年にＪストリーム入社。ナショナルクライアント、メディア、金融機関などの幅広い領域で企業の動画活用を支援する提案営業・マネジメントに従事。現職では動画ソリューションのセールスに加えてＪストリームのマーケティング部門をマネジメント。HRカンファレンスを含めた多数のイベントに登壇。

株式会社Ｊストリーム 人事部

梶原 由希子氏

【梶原 由希子氏プロフィール】
（かじわら ゆきこ）2019年にＪストリーム入社。人事部にて新卒採用、中途採用業務に従事し、動画を活用した採用広報、内定者フォロー、社員研修等に取り組む。

テレワークへのシフトは、企業の生産性を向上させるチャンスである反面、社員一人ひとりが見えづらくなることで、健康面に課題を感じるケースも増えてきました。鍵を握るのは「睡眠」です。睡眠は生産性向上やメンタルヘルス対策に繋がり、今後ますます重要になります。本講演では、睡眠を取り入れて生産性を上げた企業の事例、働き方改革の多種多様な業界の事例についてお伝えします。

働き方だけでなく、健康面も含めた改革で生産性をさらに上げたい

株式会社ニューロスペース 代表取締役社長

小林 孝徳氏

【小林 孝徳氏プロフィール】
（こばやし たかのり）自身の睡眠障害の経験をきっかけに、この社会問題を解決すべく2013年にニューロスペースを設立。企業向け睡眠改善プログラムで健康経営や働き方改革を推進し、のべ1万人以上のビジネスパーソンの睡眠改善をサポートしている。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。

昨今のグローバル化やビジネス環境の急激な変化のもと、世界で通用するリーダーの育成は、日本企業にとって喫緊の課題となっています。では、具体的にどのようなリーダーが求められているのでしょうか。人事のリーダーとして長年にわたり戦略人事を実践してきた八木洋介氏と、リーダーシップ論の第一人者である一條和生氏が、それぞれの奥深い経験と幅広い視野を背景に、いま日本企業にはどんなリーダーが求められているのかを語り合います。

いま日本企業のリーダーには何が求められているのかを知りたい

株式会社people first 代表取締役/株式会社ICMG 取締役

八木 洋介氏

【八木 洋介氏プロフィール】
（やぎ ようすけ）1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。人事などを担当した後、National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、Healthcare など複数の事業でアジア部門の人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ 執行役副社長に就任。CHRO（最高人事責任者）を務め、同社の変革を実践。グローバル化、リーダーの育成、ダイバーシティの促進など、戦略人事を推進した。2017年に独立し、複数の企業のアドバイザーなどを務める。著書に『戦略人事のビジョン　制度で縛るな、ストーリーを語れ』（光文社新書、共著）がある。

一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 専攻長・教授

一條 和生氏

【一條 和生氏プロフィール】
（いちじょう かずお）1958年生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業、1987年一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営栄大学院にてPh.D.（経営学）取得。一橋大学大学院社会学研究科教授などを経て、20018年より現職。スイスのビジネススクールIMD客員教授を兼務。専門は経営組織論、イノベーション、知識創造理論。著書は、『リーダーシップの哲学―12人の経営者に学ぶリーダーの育ち方』（東洋経済新報社）、『MBB:「思い」のマネジメント』（東洋経済新報社）、『シャドーワーク―知識創造を促す組織戦略』（東洋経済新報社）、『ナレッジ・イネーブルリングー知識創造企業への五つの実践』（東洋経済新報社）、『井深大―人間の幸福を求めた創造と挑戦』（PHP研究所）など多数。

コロナ禍という緊急事態下でも、テレワークという新しい働き方でも、部下から信頼され、新しい価値を一緒に創出するリーダーは育成することが可能です。その根源は、自分と他人の価値観を理解する人間力を磨くことです。本講演ではこの力を高める研修を企画・実行した2社に登壇いただき、設計のポイントと効果、そして組織全体にどのような変化をもたらしたかをお話しいただきます。

変革を率先し部下からも信頼される人間力あるリーダーを育てたい

ブラザー工業株式会社 プリンティング＆ソリューションズ事業 LM開発部 執行役員付部長

林 祐二氏

【林 祐二氏プロフィール】
（はやし ゆうじ）1984年ブラザー工業株式会社に入社以来、主に技術開発畑を歩むも、米国カリフォルニア赴任、アジア海外工場との製品プロジェクトマネージャ、アメリカマイクロソフト本社にて共同開発等々の海外業務を通して、日本と異なるマネジメントや働き方の違いを体験。世界に通用する技術開発組織を目指し、技術だけでなくマネジメントの幅を広めるため認定コーチ資格を取得するも限界を感じた頃にCAFと出会う。

日立物流ソフトウェア株式会社 人財総務部人財教育Ｇ 管理職級研修企画担当

浅尾 仁根氏

【浅尾 仁根氏プロフィール】
（あさお ひとね）1981年日立物流ソフトウェア（株）入社、その後日立製作所に出向社内システム構築に従事。2003年人財総務部人財教育Ｇに異動 今までのシステム構築経験を基に社内教育体系の立案を行う。人財教育Gマネージャーを経て現在では、新人・主任職及びメンタル系の研修講師としても活躍。CAFは2010年から導入。

コンティニュウ株式会社 代表取締役社長/名古屋工業大学講師　

大山 裕之氏

【大山 裕之氏プロフィール】
（おおやま ひろゆき）パイオニア、カシオ計算機、大前研一のコンサルティングファームを経て2009年に創業「人間力」をベースとしたコミュニケーションスキル「コーチアプローチファシリテーション（CAF）」メソッドを開発。人間力の重要性を多くの人に伝え成果を上げている。その教育に対する熱意と笑顔の講義には参加者から高い評価を得ている。

21卒新卒の入社時研修、20卒新卒のフォローアップをコロナ禍でどうしていくべきか、、とお悩みの人事ご担当者様に向けて、その解決のヒントをお話します。ウィズコロナ時代における教育は「オンライン」と「バリュー」の２つがキーワードです。この２つについて、具体的な成功事例と共にお伝えします。

新人研修はリアル？ オンライン？ など方向性に迷っている方

株式会社情熱 取締役

矢間 啓介氏

【矢間 啓介氏プロフィール】
（やざま けいすけ）2007年株式会社情熱を設立、取締役に就任自立型人材の研修を中心に、社会人の心構え、チームビルディング、ロジカルシンキングなど幅広く展開。オムロンフィールドエンジニアリング様等の大手を中心に200社以上登壇。近年ではオンライン研修の開発責任者として計50社以上の研修オンライン化を実行している。

OJT、研修、1on1ミーティング等をより良くしたいと考える一方で、効果検証がはっきりしないと悩まれる方も多いようです。この突破口は日々の「気づき」の可視化と意識強化。本講演では、特に可視化に必要な振り返りシートの設計と持続的な成長を促すリフレクション・フィードバックに関して、大学や企業で得られたAIテキストデータの分析を元にした検証と活用のポイントを共有します。

研修後の効果が定着しない／研修レポート等を有効活用したい

株式会社アントルビーンズ 取締役/敬愛大学 経済学部 経営学科 特任教授/キャリアセンター運営委員長

彌島 康朗氏

【彌島 康朗氏プロフィール】
（やじま やすろう）大阪教育大学卒業後、金融・教育の両業界を経て、アントルビーンズを設立。シミュレーション教材の開発では文科大臣賞等受賞。AL型講座を開発しつつ研修や講座で講師を務め、これまでに11,000名余が受講。大学に着任後は、テキストAI分析TIARAを開発、リフレクション、フィードバックの効果検証にも取り組む

データサイエンティストからITエンジニアまで、DX時代の必須スキル「AIリテラシー」をもった人材採用は企業成長の最重要課題となってきています。一方で、採用難易度の高さから、うまく採用活動が進められていない企業様も多いのではないでしょうか。本講演では、データリテラシー人材の特徴に触れながら、採用成功するためのポイント、社内育成のコツを解説いたします。

AIリテラシー人材を採用・育成したい

株式会社SIGNATE BusinessGroup ビジネスプロデューサー

糸賀 拓馬氏

【糸賀 拓馬氏プロフィール】
（いとが たくま）米国の大学を卒業後、総合人材サービス会社にクリエイティブディレクターとして新卒入社。企業の新卒採用サイトや入社案内等の制作に従事した後、転職サービス、Q&Aサイトの立ち上げを経験。17年5月、SIGNATE（の前身）に参画。バックオフィス構築から営業、企画、マーケティング等を幅広く担当。現在に至る。

ミドルマネジャーを取り巻く環境は、ビフォアーコロナでもタフなものでしたが、ウィズコロナになり働き方が大きく変わる中でそのタフさが更に増しています。組織の中でいま何が起きているのか、組織を成長させるためにミドルマネジャーに対して何ができるのか、を弊社が行った調査結果やご支援事例などを示しながらテレワーク環境下におけるマネジメント・組織開発のヒントをお伝えいたします。

テレワーク導入以降、マネジメント不全に困っている

株式会社パーソル総合研究所 ラーニング事業本部 人財育成ソリューション部 部長

種部 吉泰氏

【種部 吉泰氏プロフィール】
（たねべ よしやす）筑波大学大学院ビジネス科学研究科 経営システム科学専攻 博士課程前期修了。人材育成学会会員。人や組織のパフォーマンス上の課題解決に従事。現在は、ミドルマネジャー養成を主テーマとして、研修プログラムやサーベイの開発・研修登壇に携わっている。講師歴は20年。2017年9月より現職。

オンラインコミュニケーションの必要性が、新型コロナウイルス対応をきっかけにマストな要素となってきました。オンラインコミュニケーションの難しさは多くの企業様が認識していますが、例えば新入社員は在籍社員と比べてより課題を感じています。今回はゆとり世代のマネージャー自らが、世代を中心に発生しがちな課題を整理し、そちらに対して優先的に取り組むべきことをお伝えします。

テレワークにおける管理やコミュニケーション課題を感じている

（株）アスマーク 経営企画部 Humap事業G マネージャー

奥津 直樹氏

【奥津 直樹氏プロフィール】
（おくつ なおき）新卒にて大手旅行代理店で法人営業を経験後、2015年中途入社。マーケティングリサーチの法人営業社員を担当し、入社3年目からはマネージャーを経験。2020年6月からはRPAやHRTech領域の新規事業チームを新設し、マネージャーとしてクライアント様の働き方改革推進に向けて日々活動中。

定年後研究所とニッセイ基礎研究所では緊急共同調査を実施しました。調査結果を踏まえて、「コロナ禍が労働市場や企業・社員に与えるインパクト」「中高年社員に対する人事政策の変化」「今後、企業人事として取組むべき課題」等について３名の有識者が解説。「７０歳就業確保法施行」への対策も含め、ポストコロナ時代の中高年社員対策について、人事担当者共通の課題に対する「解」を探求します。

今後、中高年社員にどう向き合うべきかという課題がある

定年後研究所所長/ (株)星和ビジネスリンク 取締役 専務執行役員/日本FP協会 特別顧問

得丸 英司氏

【得丸 英司氏プロフィール】
（とくまる えいじ）日本生命保険で25年にわたり法人・個人分野のライフコンサルティング部門に従事。日本ＦＰ協会常務理事、慶應義塾大学大学院講師等を歴任。夕刊フジ『定年後の自走人のススメ』連載中。ラジオNIKKEI『小島・鈴木のダイバーシティ・プラットフォーム』「自走人のススメ」コーナー出演。メディア、多数の講演で活躍。

ニッセイ基礎研究所 生活研究部 主任研究員

久我 尚子氏

【久我 尚子氏プロフィール】
（くが なおこ）2001年、早稲田大学大学院修了後、ＮＴＴドコモ入社。10年よりニッセイ基礎研究所。専門は消費者行動、心理統計。政府の統計関連の委員を歴任。中高年、若者、女性など幅広い層へメッセージには定評がある。著書に『若者は本当にお金がないのか? 統計データが語る意外な真実』(2014、光文社新書)など。

リスタートサポート木村勝事務所 代表 ライフデザインアドバイザー/電気通信大学 特任講師

木村 勝氏

【木村 勝氏プロフィール】
（きむら まさる）1984年一橋大学社会学部卒業後、日産自動車に入社、人事畑を30年間歩み続ける。中高年の第二の職業人生を斡旋する部門部長としてキャリア開発業務に従事。2014年独立。著書に『知らないと後悔する定年後の働き方』（フォレスト出版）『働けるうちは働きたい人のためのキャリアの教科書』（朝日新聞出版）がある。

新型コロナウイルスの影響で働き方は大きく変化しました。新たな環境下で、企業はどのようにして従業員が働きやすく、エンゲージメントが向上する職場をつくっていけばよいのでしょうか。
神戸大学大学院の鈴木氏をファシリテーターに迎え、企業の経営者や人事担当者と共に、事例を交えて働きやすい職場づくりや従業員のエンゲージメント向上について話し合います。

変化の激しい時代に合った従業員が働きやすい職場・組織をつくりたい

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

鈴木 竜太氏

【鈴木 竜太氏プロフィール】
（すずき りゅうた）1971年生まれ。1994年神戸大学経営学部卒業。ノースカロライナ大客員研究員、静岡県立大学経営情報学部専任講師を経て、現在、神戸大学大学院経営学研究科 教授。専門分野は経営組織論、組織行動論、経営管理論。著書に『組織と個人』（白桃書房、2002年：経営行動科学学会優秀研究賞）、『自律する組織人』（生産性出版、2007年）、『関わりあう職場のマネジメント』（有斐閣、2013年：日経・経済図書文化賞、組織学会高宮賞）、『経営組織論（はじめての経営学）』（東洋経済、2018年）、『組織行動―組織の中の人間行動を探る』（有斐閣、2019年）など。

ソニー株式会社 人事2部グローバル人事戦略担当部長 兼 People Intelligence & Experience Lab 長

橋本 征義氏

【橋本 征義氏プロフィール】
（はしもと まさよし）2002年ソニー（株）に入社し、PC事業や技術開発部門にて人事業務全般を担当。本社人事にて役員スタッフとして人事戦略全般に携わった後、携帯電話事業において英国、スウェーデンを拠点として、全世界5拠点にまたがる数千人規模のグローバル組織のHR Directorを務める。米系IT企業を経て2016年10月にソニーに戻り、社員エンゲージメントやHRテクノロジーも含む新規領域の立ち上げを担当。現在は、本社研究開発部門のグローバル人事を担当。

楽天株式会社 常務執行役員 Chief Well-being Officer

小林 正忠氏

【小林 正忠氏プロフィール】
（こばやし まさただ）1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年楽天創業から参画し、ショッピングモール事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う過程で、6人の日本人組織が100人、1,000人、10,000人、20,000人に拡大し、70ヶ国・地域を超える多国籍の人財を有し、国内19支社／グローバル30ヶ国・地域に拠点を展開した際のマネジメントの手法の違いを体験。2012年4月米国へ赴任し米州本社社長を務め、2014年9月シンガポールを拠点とするアジア本社の社長を歴任。グローバルマネジメントを体験した後、2017年末にアジア代表を離れ、現在は人々を幸せにする役割を担う「CWO：チーフウェルビーイングオフィサー」。2001年慶應義塾大学に「正忠奨学金」を創設するなど若者の育成に力を入れている。2011年世界経済フォーラムYoung Global Leadersにも選出。慶應義塾大学SFC特別招聘教授。5児（息子2人娘3人）の父。

株式会社SmartHR 代表取締役CEO

宮田 昇始氏

【宮田 昇始氏プロフィール】
（みやた しょうじ）2013年に株式会社KUFU（現SmartHR）を創業。2015年に自身の闘病経験をもとにしたクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を公開。登録企業数は公開後約5年で30,000社を突破。2019年にはシリーズCラウンドで海外投資家などから62億円の資金調達を行う。

働き方改革に加え、コロナ対策のための在宅勤務が進み、企業の働き方が急激に変化してきています。他の企業はどのように対応をしているのか、気になっている人事の方も多いのではないでしょうか。本講演では2016年からの働き方改革の取り組み、コロナ禍での急激な変化への対応、今後の働き方を見据えたジョブ型雇用への移行やオフィスの見直し等、日立ソリューションズでの実践をご紹介します。

今後に必要な対応や、そこで苦戦するポイントをイメージしたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 働き方改革エバンジェリスト

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。株式会社日立中部ソフトウェア(現 株式会社日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

「現場から悪い情報があがらなかった」多くの組織的不正の謝罪会見に共通するキーワード。多くの企業は社員が優秀かつ勤勉、平均的に道徳心の高い集団で、先進的なガバナンスを導入し、コンプライアンス教育も行っています。
「悪い情報ほど上司に言いにくい」「上司に言っても変わらない」「あきらめムードの職場」を本気で真っ当な職場に変えるために、組織力を高める3つの着眼点をご紹介します。

組織的不正を予防したい、悪い情報ほど上にあがる組織にしたい

株式会社インプレッション・ラーニング 講師

吉成 英紀氏

【吉成 英紀氏プロフィール】
（よしなり ひでき）慶応義塾大学商学部卒業。1987年英和監査法人（現在、あずさ監査法人）に入所。監査業務、外資系金融機関向けコンサルティング業務等に従事。監査法人退職後、有限会社吉成コンサルティング代表取締役就任。国内大手企業向けコンサルティング、各種会計アドバイザリー業務等に従事。内部監査、会計分野の企業研修講師。

コロナ禍でテレワークが定常化する中、新入社員の育成もこれまでと大きく変えていく必要があります。オンライン化で必要とされる能力や、目指すべき育成像を見直さなければなりません。そこで、鍵を握るのが「エンゲージメント」です。本講演では、エンゲージメントを高め続けるための3つのポイントや、OJT育成をはじめとした「新入社員育成」について実例を交えてご説明します。

新入社員の主体性不足、早期戦力化や離職に課題を感じている

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

株式会社NEWONE マネジャー・新人プログラム開発

小野寺 慎平氏

【小野寺 慎平氏プロフィール】
（おのでら しんぺい）大学卒業後、(株)シェイクに入社。企業の人材育成や組織開発のコンサルティングを行う。2018年1月(株)NEWONEに参画。商品開発・マーケティング、組織開発、研修のファシリテーターなどで活動する傍ら、「仕事そのものが面白いと思う20代を増やす」をテーマに20代向けの能力開発の新規事業を立ち上げる。

環境変化に伴い、人材育成もオンライン活用が重要となってきました。特に個別最適化された学習機会の提供を通じて、自律的に自ら学んだ知識を新たな価値創造へと活用できる人材を育成したいという声を多く耳にします。本講演では、オンラインでの人材育成を実際に行っている本田技研工業様をお迎えし、企業成長を牽引する人材をどのように育成していかれようとしているのかお話を伺います。

オンラインを活用し自律型人材育成を行いたい

本田技研工業株式会社 人事部 人材開発課 課長

大野 慎一氏

【大野 慎一氏プロフィール】
（おおの しんいち）京セラ勤務を経て2003年Honda入社。制度企画や労使交渉、カナダ駐在等を経た後、2018年冬から現職にて人事企画、採用、人材開発領域を束ねる。『Honda従業員の可能性を解き放つ』/『自分のために働け』を高次元で実現できる組織・人材をつくる』を掲げ、組織・人材両面における施策を企画・展開。

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

井上 陽介氏

【井上 陽介氏プロフィール】
（いのうえ ようすけ）消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。

流行りの研修や1on1などの仕組みに共感出来ず、面従腹背状態で、前進できない組織が増えています。マーケティングの世界でカスタマーエクスペリエンス（顧客体験）が語られるように、人材開発においても社員（学習者）視点で教育をデザインしなおすラーニングエクスペリエンスデザインが必要です。本講演では社員が自律的に行動し、組織が前進するための手法と事例をご紹介します。

HR戦略や施策を検討している。自律型組織・人財にしたい。

株式会社ソフィア ラーニングデザイン事業部

古川 貴啓氏

【古川 貴啓氏プロフィール】
（ふるかわ たかひろ）2015年よりLearningDesignerとして株式会社ソフィアに参画。大手企業から中小企業まで幅広い顧客の課題に対してワークショップ、研修、イベント等の企画設計実施、ファシリテーション、コンサルティング等を通して人材育成、組織開発を行う。

新型コロナウイルスの影響や雇用拡大のため、障害者雇用領域でもテレワークの導入・活用が進んでいます。一方、雇用現場では「意思疎通やマネジメントが機能しない」「生産性が低下した」「評価が難しい」などが起きています。このような課題の本当の原因は何か？障害者の活躍や生産性向上、経営貢献に繋げるために必要なことは？実例とともに、障害者のテレワーク雇用成功のヒントを紹介します。

障害者のテレワーク雇用導入・活用を検討したいが課題がある

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの経営企画や新規事業開発に従事。

コロナ禍におけるリモートワークや在宅勤務環境下で、人材や組織の現状と課題が見えにくくなっています。オンラインで進められることだけが進んでいき、従業員のモチベーションやエンゲージメントは置き去りにされ、ケアもされていない状況を多く耳にします。本講演では、サーベイを通じて、人と組織の現状を定量的な事実とデータで把握し、今後の人材育成や組織開発の方向性を定めるためのポイントをお伝えします。

人材育成や組織開発の方向性を見直したい、立て直したい

Ｇ－ソリューション株式会社 代表取締役

三宅 潤一氏

【三宅 潤一氏プロフィール】
（みやけ じゅんいち）1971年京都市生まれ。大学卒業後、研修会社やコンサルティング会社を経て、2004年に独立。以来毎年120日以上の研修とコンサルティングを実施。これまでの顧客は大手企業を中心に150社、研修の受講者は4万人を超える。誠実さと着実をモットーに成果を積み上げ、経営者の方々からも大きな信頼を得ている。

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、各企業がテレワーク制度の導入を加速させました。この働き方の急速な変化は、会社と従業員それぞれのビジョンをも一変させました。そこで本講演では、これからの時代に必要不可欠であるHRテクノロジーの活用法を交えて、ニューノーマル時代において目指すべき組織の在り方や取り組むべきこれからの人材マネジメントについてお話します。

ニューノーマル時代における人材マネジメント方法を知りたい

株式会社カオナビ 取締役副社長 COO

佐藤 寛之氏

【佐藤 寛之氏プロフィール】
（さとう ひろゆき）上智大学卒業後、株式会社リンクアンドモチベーションに入社。大手企業向け組織変革コンサルティング部門にて営業を担当。シンプレクス株式会社にて人材開発グループ責任者を務めた後、株式会社カオナビに参画。事業の立ち上げを代表取締役社長 CEOの柳橋と共に行う。現在は取締役副社長COOとして、営業・マーケティング・サポートを統括。

日本の大手企業の中でもいち早くジョブ型人事へと舵を切った富士通。人事制度のみならず会社のあり方や社員のキャリアまで一変させる大変革にチャレンジするその背景と哲学とは。変革を先頭に立って牽引する富士通の総務・人事本部長が現在地を語り、その導入と運用を支援するコーン・フェリーが他の日本企業にとっての示唆を解説します。

グローバル競争、年功序列の打破、ジョブ型人事の導入を検討している

富士通株式会社 執行役員常務 総務・人事本部長

平松 浩樹氏

【平松 浩樹氏プロフィール】
（ひらまつ ひろき）1989年富士通株式会社に入社し、主に営業部門の人事を担当。2009年より、役員人事の担当部長として指名報酬委員会の立上げに参画。2015年より、営業部門の人事部長として働き方改革を推進。2018年より、人事本部人事部長として今年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。2020年より現職。

コーン・フェリー・ジャパン株式会社 Client Director

岡部 雅仁氏

【岡部 雅仁氏プロフィール】
（おかべ まさひと）PwCにてITコンサルティング業務を経験後、リクルートで海外人材事業を立ち上げ、アジア各国の現地法人社長として現地駐在。コーン・フェリーではグローバルでの組織エンゲージメント向上、報酬・等級制度設計、アセスメントなどを提供。日本企業のグローバル化や組織力向上に対する豊富なプロジェクト実績を持つ。

企業規模が拡大し、エンゲージメントが低下。人事制度やルールを見直し、理念の徹底やマネジメント研修も行ったがうまくいかない。その原因は、組織側の視点のみのアプローチばかりだからかもしれません。その前に社員一人一人の価値観・信条に目を向け、可能性を解放していくアプローチ、そしてリーダー育成が必要となります。本講演ではその変容プロセス、具体的な実現方法をお伝えします。

次世代リーダーの主体性を発揮させ、社員のエンゲージメントを高めたい

株式会社INSPIRE LEADERSHIP 取締役/「INSPIRE」 チーフ・エグゼクティブ・ファシリテーター

末永 陽一氏

【末永 陽一氏プロフィール】
（すえなが よういち）外資系生命保険会社にて従来の研修スタイルとは全く異なるリーダー養成プログラムを開発。組織の生産性と成長性において従来の1.4倍を達成。2019年より現職。「7つの習慣」セミナーを17年にわたって提供する国内屈指のファシリテーター。

テレワーク下において、組織メンバーのエンゲージメントと人材育成をいかに行なっていくかは現在大きな問題となっています。この問題を解決するにはどうすればいいのでしょうか？このセッションでは、IOTデバイスを用いた1on1の可視化を行なった取り組み事例から、エンゲージメントと人材育成を進めるための1on1の具体的なポイントをご紹介します。
※本プログラムは事前収録のセミナーを配信させていただきます。

テレワーク環境下での、人材育成や組織活性化に課題を感じている

株式会社スプリングボード 代表取締役

足立 晋平氏

【足立 晋平氏プロフィール】
（あだち しんぺい）大手人材サービス会社にて、新規事業を立ち上げ子会社の執行役員営業部長としてメンバー25 名のマネジメントに携わる。その後、グローバル展開の大手人材開発コンサルティング会社に転職。各種人材開発プロジェクトに携わる。2012年より現職。100社を超える中堅・大手企業の組織活性化や人材育成を支援。

“研修評価”の多くは受講者のアンケートが一般的で、いわゆる“研修効果”を可視化することは難しく長年のテーマでした。このテーマに我々は、受講者の“行動変容”を統計的に扱い、研修の効果測定に道筋をつけました。この効果測定に必要なポイントとDeep Learning(深層学習)を用いた解析を、事例を含めてお伝えさせていただきます。

研修受講者の行動変容測定方法や可視化に悩んでいる

株式会社スタンス 代表取締役

古田 聡氏

【古田 聡氏プロフィール】
（ふるた さとし）フューチャーアーキテクト(株)、(株)リンクアンドモチベーションを経て2011年独立。(株)バンテック社外取締役就任(2017年1月退任)、2020年4月(株)スタンスに社名変更。

企業が継続的に成長するにあたり、組織において優れた人材の育成と確保は、最優先課題です。デジタル化が急速に進んだこと、コロナウイルス感染拡大したことにより世界の人材育成の潮流は大きく変化しました。本講演では、コンサルティングファームや研究機関、弊社の知見や事例を交え、With&Post コロナ時代の人材育成のあり方、手法などについてご案内いたします。

全社的な学習文化、グロースマインドセットの醸成に興味がある

イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン株式会社 マーケティング マネージャー

堀 愉有子氏

【堀 愉有子氏プロフィール】
（ほり ゆうこ）日本人とスペイン人の両親のもと、海外で育ち、日本語、英語、西語、葡語、独語、仏語、アラビア語が話せる。前職では、政府官公庁向けセールスの立ち上げ、初めて受け入れる中東等の国々対応のサービス改革、研修を行う。現在EFでは、その経験を生かし、企業のグローバル化・風土改革を人材・組織開発の側面から支援。

COVID-19感染拡大の影響により、「選考のオンライン化」という大きなゲームチェンジが起こっています。このような背景もあり今回は「適性検査」「HRデータ活用」という2つのキーワードを軸に、オンライン環境下における選考見極めの精度を向上するノウハウをお伝えします。すぐに実践可能な内容が詰まっておりますので、是非この機会をご活用いただけますと幸いです。

「適性検査」で取得できるHRデータをもっと活用したい

株式会社アッテル 代表取締役 CEO

塚本 鋭氏

【塚本 鋭氏プロフィール】
（つかもと えい）東京大学・大学院において、機械学習（AI）の研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、データ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社アッテルを設立。

環境の急激な変化により障がい者雇用における課題は採用／定着支援から組織構築へと移行しています。その目指すべきゴールは自律型組織、それを阻む最大の障壁は属人的なサポート体制です。本講演では10年以上に渡り障がい者雇用支援を行ってきた弊社独自の学術的知見から、その創出の要点をお話しします。

障がい者のチームビルディングに課題を抱えている

株式会社スタートライン アカウントセールスディビジョン 部長

渡辺 昭宏氏

【渡辺 昭宏氏プロフィール】
（わたなべ あきひろ）広告代理店と事業会社でのブランドマネージャー、インサイドセールス新規立ち上げを経てスタートラインに参画。営業組織改編、マーケティング・インサイドセールス・コンサルティング部門立ち上げに従事し事業規模拡大に貢献。入社以来のべ150社以上の障がい者雇用支援を行う。営業・インサイドセールス部門責任者。

日本でタレントマネジメントシステムが導入され始めてから約10年が経ちましたが、「活用できていない」という声が聞かれます。そうした「失敗」には、明確な原因・理由があります。その失敗の本質を紐解き、自社に必要なシステム選びとデータ活用に成功するために、必要となる考え方やポイントを整理します。そして、人材データ・システム活用で成果を上げている企業の成功事例をご紹介します。（協賛/インフォテクノスコンサルティング株式会社/株式会社T4C）

タレントマネジメントシステムの選択・活用に悩んでいる

インフォテクノスコンサルティング株式会社 セールス・マーケティング事業部長

大島 由起子氏

【大島 由起子氏プロフィール】
（おおしま ゆきこ）株式会社リクルート、Hewlett-Packard Australia LtdのAsia Pacific Contract Centreを経て、2004年より現職。企業の人材マネジメントにおけるＩＴ活用推進の支援を行う。著書：『破壊と創造の人事』（楠田祐・共著）ディスカヴァー・トゥエンティワン

環境×認知=ストレス：今私たちが置かれている環境は、変化が激しく先行きが見えにくい極めて混沌とした状況です。加えてコロナとの共存も待ったなしです。一方で、その環境に抗う事も困難でしょう。ではどうすれば？ その答えの一つがマインドフルネスです。本講演ではストレスを増大させる脳の3つのクセと、マインドフルネスによってパフォーマンスを高める方法についてお伝えします。

環境変化等によるストレスで、社員の生産性が低いと感じている

株式会社CHANGE PLUS 代表取締役

中村 慎太郎氏

【中村 慎太郎氏プロフィール】
（なかむら しんたろう）前職では、リクルートHR事業領域営業部門のゼネラルマネージャーなどを歴任。顧客提供価値を高め、事業成長を持続させるためには、スキルや仕組を最適化するための「Being（あり方）」が重要と考え、マインドフルネス、EQ、心理的安全性を軸とした人材育成支援企業を創業。

働き方改革やコロナ禍によって、働き方やビジネスを取り巻く環境が急変している今こそ、企業は新規事業やイノベーションを起こす必要があり、また、そのチャンスを迎えていると言えるでしょう。このような時代に、企業や人事はどうあるべきなのでしょうか。本セッションでは、新規事業のプロである守屋氏、さまざまな企業で人事の要職を務めてきた有賀氏、経営学者として「イノベーション」や「人事領域」に対する提言にも積極的な入山氏の3人で議論します。

自社がイノベーションや新規事業を起こそうとしている、起こさなければならないフェーズにある

早稲田大学ビジネススクール 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授

入山 章栄氏

【入山 章栄氏プロフィール】
（いりやま あきえ）慶應義塾大学経済学部卒業。三菱総合研究所で、自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、2008年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より現職。

株式会社日本M&Aセンター 常務執行役員 人材ファースト統括

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）1981年、日本鋼管（現JFE）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理などに携わる。1997年、日本ゼネラル・モーターズに人事部マネージャーとして入社。部品部門であったデルファイの日本法人を立ち上げ、その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ/アジア・パシフィック人事本部長。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。その後、人事分野の業務に戻ることを決意し、2009年より日本IBM人事部門理事、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長、2016年よりミスミグループ本社統括執行役員人材開発センター長。2019年、ライブハウスを経営する株式会社Doppoの会長に就任。2020年4月より現職。1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

株式会社守屋実事務所

守屋 実氏

【守屋 実氏プロフィール】
（もりや みのる）1992年にミスミに入社後、新市場開発室で、新規事業の開発に従事。2002年に新規事業の専門会社、エムアウトを、ミスミ創業オーナーの田口氏とともに創業、複数の事業の立上げおよび売却を実施。2010年に守屋実事務所を設立。新規事業創出の専門家として活動。ラクスル、ケアプロの立上げに参画、副社長を歴任後、博報堂、ジーンクエスト（ユーグレナグループ）、サウンドファン、ブティックス、SEEDATA（博報堂グループ）、AuB、みらい創造機構、ミーミル（UZABASEグループ）、JCC、テックフィード、キャディ、フリーランス協会、JAXA、セルム、FVC、日本農業などの取締役、フェロー、理事など、リクルートホールディングス、JR東日本スタートアップなどのアドバイザー、内閣府の有識者委員、山东省工业和信息化厅の人工智能高档顾问を歴任。2018年4月にブティックスを、5月にラクスルを、2か月連続で上場に導く。著者に「新しい一歩を踏み出そう!」（ダイヤモンド社）がある。