企業にとって新規事業は「生き残りを賭けた生存戦略」になりつつあります。一方、新規事業に新たなリソースを投入する余力はない、新規事業を成功に導く技術やナレッジ等が不足している、という声も聞こえます。本講演では今あるリソースで新規事業を生み出すために必要なパラダイムシフトと、そのカギとなる内発的動機を喚起する仕掛けについて、実践事例を交えながらお話しします。

新規事業を生み出すための人材育成や組織づくりについて考えたい

michinaru株式会社 代表取締役

菊池 龍之氏

【菊池 龍之氏プロフィール】
（きくち たつゆき）2000年日本データビジョン入社。採用支援事業に従事しその後複数の事業の立ち上げを経験。2011年独立。独自の採用メソッドを開発し2000社を超える企業に伝える。同時に新規事業創造プロジェクト「Hatch！」をプロデュース。自ら課題を引き受け動き出す人を増やしていきたい。

michinaru株式会社 取締役

横山 佳菜子氏

【横山 佳菜子氏プロフィール】
（よこやま かなこ）2001年クイック入社。2005年リンクアンドモチベーションに転じ、2011年グループ内子会社リンクイベントプロデュース立上げを経て独立。組織で働く人のキャリア・リーダーシップ開発や、内発的動機が価値創造の起点となる事業創造プロジェクトに従事。個人の自己実現と組織成果創出の同時実現を目指している。

リモートワークが急拡大する中、部下とのコミュニケーションが必要最低限になっているケースが増えています。人を動かす影響力を発揮するには、（1）論理性に加え（2）共感性（EQ）が必須です。ここでは特に（2）を最大化するための「リーダーの3つのチカラ（傾聴のチカラ、質問のチカラ、伝達のチカラ）」の観点から非対面かつ短期間で実践できるリーダーのためのコミュニケーション術をご紹介いたします。

自部門や社外とのコミュニケーションに課題意識がある

株式会社イエルバ・ブエナ 代表取締役

宮本 竜弥氏

【宮本 竜弥氏プロフィール】
（みやもと たつや）神⼾⼤学⼤学院経営学研究科修了（経営学修⼠）株式会社イエルバ・ブエナ代表取締役 | ⽴教⼤学経営学部講師　1991年、⽶系財務リスクマネジメント会社に⼊社　アシスタント・バイス・プレジデントとして活躍その後、KPMG、⽇本オラクル（営業本部長）などを経て、2007年株式会社イエルバ・ブエナ創業

地域社会と共に未来へ向けて躍進しようと新たなビジネスモデルに挑戦している北國銀行。伝統的な銀行業務に加え、法人個人コンサル、カード事業、EC事業、システム事業など様々な新規事業を拡大しDXを推進。必然的にこれら変革を支える戦略人事が重要となります。この変革を人材育成で後押しする北國銀行の寺井氏をお招きし、戦略としての人材育成についてお話を伺います。

企業の成長を人材育成でサポートしたい

株式会社北國銀行 総合企画部人材開発室長

寺井 尚孝氏

【寺井 尚孝氏プロフィール】
（てらい なおたか）金沢大学経済学部卒業後、北國銀行入行。支店及びニューヨーク事務所勤務、本部企画業務を経験し、14年からは支店長としてお取引先の「ICTコンサル」「人事コンサル」に率先し取り組む。17年に現職の人材開発室長に就任。「人事制度改革」の推進の他、新たな事に挑戦し自ら考え抜く事ができる人材育成に尽力している。

株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長

柴田 巌氏

【柴田 巌氏プロフィール】
（しばた いわお）京都大学工学部・大学院で学び、英国London School of Economics & Political Science (MSc)と米国Northwestern大学Kellogg Graduate School of Managementで MBAを取得。現在は（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、（株）アオバインターナショナルエデュケイショナルシステムズ代表取締役社長等を務め、幼児期から社会人まで世界で活躍するグローバル人材育成に携わる。

次世代リーダー、適材適所、イノベーティブ人材、リテンション等、タレントマネジメントに対する注目は高まっています。一方で「データの扱い方がわからない」「具体的施策が分からない」といった声も多いのが実情です。本講演では、タレントマネジメントの実現ステップと、各ステップでどのような情報をどう活用していくべきかの「データドリブン・タレントマネジメント」を解説します。

これから本格的にデータ活用・タレントマネジメント推進を検討されている方

株式会社パーソル総合研究所 ピープルアナリティクスラボ責任者

西尾 紗瞳氏

【西尾 紗瞳氏プロフィール】
（にしお さとみ）2014年にパーソル総合研究所に参画し、人事制度設計や人材定着支援等、人事・組織分野の様々なコンサルテーションを主導。最近は人材のアセスメントや人事データを活用したタレントマネジメントなど、ピープルアナリティクスのアプローチを取り入れたコンサルティングを多数手掛けている。

ビジネスシーンで数字を活用する場面は多い一方で多数のビジネスパーソンは数字に苦手意識があります。特にウィズコロナの時代ではリモートワークが増えることからコミュニケーションギャップが発生しやすく数字を使って具体的にミスなく仕事を進めなければなりません。本講演では数字に対する苦手意識を克服しビジネスシーンで数字に強い人材になるための育成方法をご紹介いたします。

数字を根拠に考える、数字を使って報告・提案する力を身に付けたい

オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員/日本数学検定協会認定 ビジネス数学トレーナー

長谷川 正恒氏

【長谷川 正恒氏プロフィール】
（はせがわ まさのぶ）20代に外資系サービス業で営業に従事し世界3位の実績を残す。2006年より上場企業にて経営企画、管理業務に従事。30代で上場企業役員就任。M&A実務は事業会社責任者として、国内外で合わせて10件以上のクロージング実績がある。豊富な実務経験から「実務に即した人材育成」が信条。

変わり続ける世界に対応し、生き残っている企業の組織風土には、どのような特徴があるのでしょうか。また、自社が目指す姿へ向けて、新しい風土を醸成し、社員の思考や行動を変容させるために、人事はどう改革を進めればいいのでしょうか。人事施策を通じ、ビジョン実現への文化浸透を図るノバルティスファーマ、「人財」×「仕掛け」×「時間」施策を経て、処遇制度の抜本改革に挑む丸紅の事例をもとにディスカッションします。（協賛/日本生命保険相互会社）

組織風土を変えるために、どのような制度や施策を実践しているのかを知りたい

ノバルティスファーマ株式会社 人事統括部 ファーマP&Oビジネスパートナー ヘッド

口村 圭氏

【口村 圭氏プロフィール】
（くちむら けい）1992年、大阪大学文学部卒業後、東レ株式会社に入社。国内外の工場労務、制度企画、グローバル人事、退職金改革など、一貫して人事勤労分野でのキャリアを積んだ後、2006年にジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社に入社。複数の医療機器ビジネスユニットにおける人事責任者、HRビジネスパートナーグループならびに人材開発・採用グループのシニアマネジャーを担当。2012年にコクヨ株式会社に入社、グローバル人財育成担当部長、人財開発部長を経て、2015年より経営管理本部 人事総務部 統括部長（兼 広報室長）として働き方改革と健康経営を軸とした組織文化の変革に従事。2019年5月より現職にて、社員一人ひとりが自分らしく価値を発揮し活躍できる、創造性と多様性に富んだ人と組織づくりを推進中。また、高知大学客員教授として、社会課題解決に寄与する次代の人材輩出を目指す希望創発研究会の取り組みに参画している。

丸紅株式会社 人事部 副部長

渡邉 将玄氏

【渡邉 将玄氏プロフィール】
（わたなべ まさはる）1993年、丸紅株式会社入社。入社後、配属から現在に至るまで、ほぼ一貫して人事業務に従事。2006年10月～2011年3月には米国・ニューヨークにて海外駐在を経験。帰国後はキャリア開発やタレントマネジメント及びグループ全体の人事に関する企画・立案など幅広く担当。2018年4月～2019年3月には、営業（食料グループ）企画部において、より現場に近いHRBP的な役割を担い、2019年4月より現職。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、人事データ分析や組織サーベイのサービスを提供している。共著に『組織論と行動科学から見た 人と組織のマネジメントバイアス』（ソシム）、『「最高の人材」が入社する 採用の絶対ルール』（ナツメ社）など。

企業に根付いたメンバーシップ型人事をジョブ型に変更する際には、人事制度だけでなく、運用面での対応、個々人の意識、組織文化への影響を考えることが必要です。当セミナーでは日本企業における「ジョブ型人事制度のメリット・デメリット」「メンバーシップ型から移行する際の留意点」「移行後の運用時影響」について学んでいただき、実際の制度変革に役立てていただきます。

経営戦略転換にあわせた人事・組織変革を短期間に進めたい

セレクションアンドバリエーション株式会社 代表取締役/グロービス経営大学院准教授/人事コンサルタント協会理事

平康 慶浩氏

【平康 慶浩氏プロフィール】
（ひらやす よしひろ）1990年代から日本の大手電機メーカへのジョブ型人事を設計・導入するなど、180社以上の日本企業の人事・組織改革を推進。M&Aや新規事業創出、ファイナンスなどの事業戦略領域にも詳しい。外資系コンサルティングファーム、シンクタンクを経て現職。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。

新型コロナウイルスの影響は、営業組織にも大きな変革を迫っています。営業戦略の転換やリモート営業への移行など様々なテーマの改革を進めている企業も多いようです。しかし、「なかなか改革が進まない」との声も聞こえてきます。なぜ、営業組織は「変われない」のでしょうか？本講演では、変革を阻む構造的な要因と、推進する際に着目すべきポイントについて、事例を交えながらご紹介します。

成果を出しながら、変化に対応し成長する営業チームを創りたい

株式会社ミライバ ディレクター

岩崎 真也氏

【岩崎 真也氏プロフィール】
（いわさき しんや）テンプスタッフラーニング株式会社代表取締役社長、パーソル総合研究所取締役などを経て2018年に組織開発コンサルタント/ファシリテーターとして独立。新規事業立ち上げ、営業改革、合併後の組織融合など様々な経験を活かし、企業変革のプロセス支援を行う。2019年株式会社ミライバの設立にも参画。

価値観の多様化、在宅勤務等、今、個人を中心とした雇用制度、人材育成へと移行し始めています。ニューノーマルの時代だからこそ、個人のキャリア自律を促す「企業内キャリアコンサルティング」は働きがいと生産性向上に有効な手段といえます。本講演では、旧来の転職・再就職支援とは一線を画す、ジョブ・カードを活用した企業内キャリアコンサルティングの可能性と効果的導入について紹介します。（協賛/株式会社パソナ（厚生労働省委託事業：キャリア形成サポートセンター））

従業員の定着やキャリア自律、育児介護等の復帰支援で悩んでいる

ユースキャリア研究所代表、キャリア形成サポートセンター事業セルフ・キャリアドック導入支援アドバイザー

高橋 浩氏

【高橋 浩氏プロフィール】
（たかはし ひろし）博士（心理学）、キャリアコンサルタント、公認心理師。2016年～現在、厚生労働省セルフ・キャリアドックの関連事業にてアドバイザー等を務める。1987年、NECグループの半導体設計会社に入社、経営企画、キャリア相談に従事。2012年、独立し、行政や企業でのキャリア相談・研修、調査研究に従事している。

経営環境が大きく変化する中、企業には変化へ柔軟に対応することが求められています。そこで注目されるのが、従業員一人ひとりが自分のやるべきことを考え、それぞれの判断で自律的に動きながら、互いに協力して物事を達成しようとする組織。学習院大学の守島教授はこれを「自律・分散・協働型」組織と呼びます。どうすれば実現できるのでしょうか。事例なども踏まえて、そのポイントを明らかにします。

「自律・分散・協働型」組織を実現したい

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業 労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。2020年より一橋大学名誉教授。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』などがある。

株式会社HRBrain 取締役

中野 雄介氏

【中野 雄介氏プロフィール】
（なかの ゆうすけ）新卒で(株)サイバーエージェントに入社後、広告営業、広告効果計測ツールの営業＆カスタマーサクセスを担当。2016年3月に(株)HRBrainの創業メンバーとして参画し、取締役に就任。現在はカスタマーサクセス事業部の責任者として、数多くの企業の人事評価の設計・運用支援、人材データを活用したタレントマネジメントの設計・運用支援を担当。

「タイムマシン経営」という言葉がある。すでに「未来」を実現している国や地域に注目し、日本に持ってくるという発想だ。「逆・タイムマシン経営論」はこの逆を行く。メディアが一斉に取り上げるような言説には必ずと言っていいほどその時代特有のステレオタイプ的なバイアスが入り込んでくる。「近過去」にさかのぼって当時のメディアの言説を振り返ると、さまざまな再発見がある。同時代のノイズがきれいさっぱり洗い流されて、本質的な論理が姿を現す。要するに、「新聞・雑誌は寝かせて読め」。近過去にさかのぼり、その時点でどのような情報がどのように受け止められ、それがどのような思考と行動を引き起こしたのかを吟味すれば、本質を見抜くセンスと大局観を錬成される。「バック・トゥ・ザ・フューチャー」による古くて新しい知的鍛錬の作法を論じる。

多くの情報の中から本質を見抜くセンスを磨きたい

一橋大学大学院 経営管理研究科 教授

楠木 建氏

【楠木 建氏プロフィール】
（くすのき けん）1964年東京生まれ。専攻は競争戦略とイノベーション。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同大学同学部助教授、同大学大学院国際企業戦略研究科准教授を経て、2010年から現職。1997年から 2000 年まで一橋大学イノベーション研究センター助教授を兼任。1994-1995年と2002年、ボッコーニ大学経営大学院（イタリア・ミラノ）客員教授を兼任。著書として『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』（2010、東洋経済新報社）、『経営センスの論理』（2013、新潮社）、『戦略読書 日記』（2013、プレジデント社）、『「好き嫌い」と経営』（2014、東洋経済新報社）、『好きなようにしてください――たった一つの「仕事」の原則』（2015、ダイヤモンド社）などがある。

ビジネスパーソンの睡眠状態は生産性に、ひいては健康経営に大きく影響することが示されてきています。しかしそれぞれが抱える睡眠課題は多岐に渡り、効果的な対策を実施するためには課題分析を行うことが重要です。弊社ではビジネスパーソンが抱える睡眠課題を独自に集計・分析し、全体および年代毎にその傾向や影響をまとめました。本講演ではその結果や対策の方法について報告いたします。

従業員のストレス・メンタル対策、生産性向上で健康経営を目指したい

帝人株式会社 デジタルヘルス事業推進部　Sleep Stylesグループリーダー 睡眠改善インストラクター

出井 丈也氏

【出井 丈也氏プロフィール】
（でい たけや）2007年に帝人株式会社に入社し、研究開発職として繊維素材を中心とした商品開発を担当。その後、2015年よりマテリアル事業およびヘルスケア事業の両領域において、新規事業企画、推進業務に携わる中、従業員の健康増進、重症化予防として企業向け睡眠力向上サービスの事業化に従事し、現在に至る。

事業環境が不確実かつ変化のスピードが早い現在、経営に資する人事としての役割を果たすには、各事業部（現場）との密接な関わりが今まで以上に重要となります。本講演では人事の第一線で活躍されているカゴメ有沢氏、グーグル谷本氏とともにHRBPの視点を交えながら、人事としての事業現場でのスタンスや考え方、成果の出し方について話しをうかがいます。

今後HRBPを育成したい/戦略人事を実践するヒントがほしい

HR Design Lab.代表/博報堂コンサルティング 執行役員

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社で、新規事業開発業務を担当。外資系ブランドコンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は、HR Design Lab.代表として、現場での実践に基づいた様々なHRソリューションを開発提供。

カゴメ株式会社 常務執行役員CHO（人事最高責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入などを通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

グーグル合同会社 執行役員 人事本部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）慶應義塾大学卒業後、人材サービス会社を経て2000年GEに入社。18年間にわたりグローバルリーダーシップと組織開発に携わる。2011年より米国GEグローバル本社の人事部門に異動、世界30ヵ国から選抜された次世代グローバルリーダー開発を担当。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長、デジタルカルチャーへの変革を推進する。2018年グーグル合同会社入社。イノベーションを起こす組織づくりを推進する。

1on1などの面談の重要性は増していますが、面談を客観的に評価・改善を促す仕組みを構築することは難しく「本音を話せていない」「面談スキル不足で1on1を制度化できない」といった声が聞かれます。弊社は音声感情分析によって1on1の精度向上、改善点の洗い出しを行うHRテクノロジーを開発しました。「実際のサービス利用企業」での実績から1on1成功のメカニズムをご紹介します。

1on1がうまくいかず原因がわからない/上司部下の関係性を良くしたい

EDGE株式会社 代表取締役社長/チーフエヴァンジェリスト

佐原 資寛氏

【佐原 資寛氏プロフィール】
（さはら もとひろ）2008年よりエアリー事業へ参画、企業のダイバーシティ推進を支援する「エアリーダイバーシティクラウド」（HRアワード最優秀賞受賞）の立ち上げに従事。2014年より事業部長を務める。大手企業を中心にHRテクノロジーを活用したコンサルティング実績は150社超。人事・働き方改革関連の講演、取材実績多数。

コロナ禍中、いち早くオンライン型のプロジェクトに切り替え、新しい事業立案を支援してきた実例から見えてきた成否のポイントを3つに整理しました。①オンライン型プロジェクトの強みと弱み②今あるリソースを再認識し、出来ることから始めるエフェクチュエーションプロセス③課題解決型ではなく、問題開発型のアート思考の強化と活かし方それぞれを解説し、成功に繋がる要素を明らかにします。

オンライン型での事業創造と人材育成を進め方に悩んでいる

株式会社ＨＲインスティテュート 取締役 シニアコンサルタント

狩野 尚史氏

【狩野 尚史氏プロフィール】
（かのう なおし）新規事業立案を中心に大手上場企業からベンチャー企業まで幅広く進化の支援を実施。ワークアウト（プロセスコンサルテーション）を通じて、事業育成と人材育成を同時に実現することを目的に活動している。理論偏重ではなく、実際に事業開発、商品・サービス開発を実現することに強いミッションを持っている。

2年強で11,500名以上（106社:半数以上が上場・上場関連企業）の管理職が活用する「管理職教育用Web適性検査パワハラ振り返りシート」の全体傾向から、目が行き届きづらいテレワーク環境下で、管理職が注意すべきパワーハラスメント例をお伝えする他、パワハラ行為者に表れる適性検査結果の傾向、また、最近ニーズが多いパワハラ予兆管理にかかる弊社アプローチと事例をお話しします。

ハラスメントを効果的に予防したい/パワハラの予兆管理をしたい

管理職用Web適性検査「パワハラ振り返りシート」共同開発者/有限会社グローイング 代表取締役

平井 俊宏氏

【平井 俊宏氏プロフィール】
（ひらい としひろ）「一体感のある組織づくりで組織と個人の成長に貢献する」がミッション。パワハラ予防、最適配置支援等に携わる。パワハラ振り返りシートは2017年９月リリース。ワールドビジネスサテライト等が取材。メディアにも注目を浴びている。

テレワークへのシフトは、企業の生産性を向上させるチャンスである反面、社員一人ひとりが見えづらくなることで、健康面に課題を感じるケースも増えてきました。鍵を握るのは「睡眠」です。睡眠は生産性向上やメンタルヘルス対策に繋がり、今後ますます重要になります。本講演では、睡眠を取り入れて生産性を上げた企業の事例、働き方改革の多種多様な業界の事例についてお伝えします。

働き方だけでなく、健康面も含めた改革で生産性をさらに上げたい

株式会社ニューロスペース 代表取締役社長

小林 孝徳氏

【小林 孝徳氏プロフィール】
（こばやし たかのり）自身の睡眠障害の経験をきっかけに、この社会問題を解決すべく2013年にニューロスペースを設立。企業向け睡眠改善プログラムで健康経営や働き方改革を推進し、のべ1万人以上のビジネスパーソンの睡眠改善をサポートしている。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。

昨今のグローバル化やビジネス環境の急激な変化のもと、世界で通用するリーダーの育成は、日本企業にとって喫緊の課題となっています。では、具体的にどのようなリーダーが求められているのでしょうか。人事のリーダーとして長年にわたり戦略人事を実践してきた八木洋介氏と、リーダーシップ論の第一人者である一條和生氏が、それぞれの奥深い経験と幅広い視野を背景に、いま日本企業にはどんなリーダーが求められているのかを語り合います。

いま日本企業のリーダーには何が求められているのかを知りたい

株式会社people first 代表取締役/株式会社ICMG 取締役

八木 洋介氏

【八木 洋介氏プロフィール】
（やぎ ようすけ）1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。人事などを担当した後、National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、Healthcare など複数の事業でアジア部門の人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ 執行役副社長に就任。CHRO（最高人事責任者）を務め、同社の変革を実践。グローバル化、リーダーの育成、ダイバーシティの促進など、戦略人事を推進した。2017年に独立し、複数の企業のアドバイザーなどを務める。著書に『戦略人事のビジョン　制度で縛るな、ストーリーを語れ』（光文社新書、共著）がある。

一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 専攻長・教授

一條 和生氏

【一條 和生氏プロフィール】
（いちじょう かずお）1958年生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業、1987年一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営栄大学院にてPh.D.（経営学）取得。一橋大学大学院社会学研究科教授などを経て、20018年より現職。スイスのビジネススクールIMD客員教授を兼務。専門は経営組織論、イノベーション、知識創造理論。著書は、『リーダーシップの哲学―12人の経営者に学ぶリーダーの育ち方』（東洋経済新報社）、『MBB:「思い」のマネジメント』（東洋経済新報社）、『シャドーワーク―知識創造を促す組織戦略』（東洋経済新報社）、『ナレッジ・イネーブルリングー知識創造企業への五つの実践』（東洋経済新報社）、『井深大―人間の幸福を求めた創造と挑戦』（PHP研究所）など多数。

定年後研究所とニッセイ基礎研究所では緊急共同調査を実施しました。調査結果を踏まえて、「コロナ禍が労働市場や企業・社員に与えるインパクト」「中高年社員に対する人事政策の変化」「今後、企業人事として取組むべき課題」等について３名の有識者が解説。「７０歳就業確保法施行」への対策も含め、ポストコロナ時代の中高年社員対策について、人事担当者共通の課題に対する「解」を探求します。

今後、中高年社員にどう向き合うべきかという課題がある

定年後研究所所長/ (株)星和ビジネスリンク 取締役 専務執行役員/日本FP協会 特別顧問

得丸 英司氏

【得丸 英司氏プロフィール】
（とくまる えいじ）日本生命保険で25年にわたり法人・個人分野のライフコンサルティング部門に従事。日本ＦＰ協会常務理事、慶應義塾大学大学院講師等を歴任。夕刊フジ『定年後の自走人のススメ』連載中。ラジオNIKKEI『小島・鈴木のダイバーシティ・プラットフォーム』「自走人のススメ」コーナー出演。メディア、多数の講演で活躍。

ニッセイ基礎研究所 生活研究部 主任研究員

久我 尚子氏

【久我 尚子氏プロフィール】
（くが なおこ）2001年、早稲田大学大学院修了後、ＮＴＴドコモ入社。10年よりニッセイ基礎研究所。専門は消費者行動、心理統計。政府の統計関連の委員を歴任。中高年、若者、女性など幅広い層へメッセージには定評がある。著書に『若者は本当にお金がないのか? 統計データが語る意外な真実』(2014、光文社新書)など。

リスタートサポート木村勝事務所 代表 ライフデザインアドバイザー/電気通信大学 特任講師

木村 勝氏

【木村 勝氏プロフィール】
（きむら まさる）1984年一橋大学社会学部卒業後、日産自動車に入社、人事畑を30年間歩み続ける。中高年の第二の職業人生を斡旋する部門部長としてキャリア開発業務に従事。2014年独立。著書に『知らないと後悔する定年後の働き方』（フォレスト出版）『働けるうちは働きたい人のためのキャリアの教科書』（朝日新聞出版）がある。

働き方改革に加え、コロナ対策のための在宅勤務が進み、企業の働き方が急激に変化してきています。他の企業はどのように対応をしているのか、気になっている人事の方も多いのではないでしょうか。本講演では2016年からの働き方改革の取り組み、コロナ禍での急激な変化への対応、今後の働き方を見据えたジョブ型雇用への移行やオフィスの見直し等、日立ソリューションズでの実践をご紹介します。

今後に必要な対応や、そこで苦戦するポイントをイメージしたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 働き方改革エバンジェリスト

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。株式会社日立中部ソフトウェア(現 株式会社日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

新型コロナウイルスの影響や雇用拡大のため、障害者雇用領域でもテレワークの導入・活用が進んでいます。一方、雇用現場では「意思疎通やマネジメントが機能しない」「生産性が低下した」「評価が難しい」などが起きています。このような課題の本当の原因は何か？障害者の活躍や生産性向上、経営貢献に繋げるために必要なことは？実例とともに、障害者のテレワーク雇用成功のヒントを紹介します。

障害者のテレワーク雇用導入・活用を検討したいが課題がある

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの経営企画や新規事業開発に従事。

コロナ禍におけるリモートワークや在宅勤務環境下で、人材や組織の現状と課題が見えにくくなっています。オンラインで進められることだけが進んでいき、従業員のモチベーションやエンゲージメントは置き去りにされ、ケアもされていない状況を多く耳にします。本講演では、サーベイを通じて、人と組織の現状を定量的な事実とデータで把握し、今後の人材育成や組織開発の方向性を定めるためのポイントをお伝えします。

人材育成や組織開発の方向性を見直したい、立て直したい

Ｇ－ソリューション株式会社 代表取締役

三宅 潤一氏

【三宅 潤一氏プロフィール】
（みやけ じゅんいち）1971年京都市生まれ。大学卒業後、研修会社やコンサルティング会社を経て、2004年に独立。以来毎年120日以上の研修とコンサルティングを実施。これまでの顧客は大手企業を中心に150社、研修の受講者は4万人を超える。誠実さと着実をモットーに成果を積み上げ、経営者の方々からも大きな信頼を得ている。

日本の大手企業の中でもいち早くジョブ型人事へと舵を切った富士通。人事制度のみならず会社のあり方や社員のキャリアまで一変させる大変革にチャレンジするその背景と哲学とは。変革を先頭に立って牽引する富士通の総務・人事本部長が現在地を語り、その導入と運用を支援するコーン・フェリーが他の日本企業にとっての示唆を解説します。

グローバル競争、年功序列の打破、ジョブ型人事の導入を検討している

富士通株式会社 執行役員常務 総務・人事本部長

平松 浩樹氏

【平松 浩樹氏プロフィール】
（ひらまつ ひろき）1989年富士通株式会社に入社し、主に営業部門の人事を担当。2009年より、役員人事の担当部長として指名報酬委員会の立上げに参画。2015年より、営業部門の人事部長として働き方改革を推進。2018年より、人事本部人事部長として今年4月に導入したジョブ型人事制度の企画・導入を主導。2020年より現職。

コーン・フェリー・ジャパン株式会社 Client Director

岡部 雅仁氏

【岡部 雅仁氏プロフィール】
（おかべ まさひと）PwCにてITコンサルティング業務を経験後、リクルートで海外人材事業を立ち上げ、アジア各国の現地法人社長として現地駐在。コーン・フェリーではグローバルでの組織エンゲージメント向上、報酬・等級制度設計、アセスメントなどを提供。日本企業のグローバル化や組織力向上に対する豊富なプロジェクト実績を持つ。

働き方改革やコロナ禍によって、働き方やビジネスを取り巻く環境が急変している今こそ、企業は新規事業やイノベーションを起こす必要があり、また、そのチャンスを迎えていると言えるでしょう。このような時代に、企業や人事はどうあるべきなのでしょうか。本セッションでは、新規事業のプロである守屋氏、さまざまな企業で人事の要職を務めてきた有賀氏、経営学者として「イノベーション」や「人事領域」に対する提言にも積極的な入山氏の3人で議論します。

自社がイノベーションや新規事業を起こそうとしている、起こさなければならないフェーズにある

早稲田大学ビジネススクール 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授

入山 章栄氏

【入山 章栄氏プロフィール】
（いりやま あきえ）慶應義塾大学経済学部卒業。三菱総合研究所で、自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、2008年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より現職。

株式会社日本M&Aセンター 常務執行役員 人材ファースト統括

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）1981年、日本鋼管（現JFE）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理などに携わる。1997年、日本ゼネラル・モーターズに人事部マネージャーとして入社。部品部門であったデルファイの日本法人を立ち上げ、その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ/アジア・パシフィック人事本部長。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。その後、人事分野の業務に戻ることを決意し、2009年より日本IBM人事部門理事、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長、2016年よりミスミグループ本社統括執行役員人材開発センター長。2019年、ライブハウスを経営する株式会社Doppoの会長に就任。2020年4月より現職。1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

株式会社守屋実事務所

守屋 実氏

【守屋 実氏プロフィール】
（もりや みのる）1992年にミスミに入社後、新市場開発室で、新規事業の開発に従事。2002年に新規事業の専門会社、エムアウトを、ミスミ創業オーナーの田口氏とともに創業、複数の事業の立上げおよび売却を実施。2010年に守屋実事務所を設立。新規事業創出の専門家として活動。ラクスル、ケアプロの立上げに参画、副社長を歴任後、博報堂、ジーンクエスト（ユーグレナグループ）、サウンドファン、ブティックス、SEEDATA（博報堂グループ）、AuB、みらい創造機構、ミーミル（UZABASEグループ）、JCC、テックフィード、キャディ、フリーランス協会、JAXA、セルム、FVC、日本農業などの取締役、フェロー、理事など、リクルートホールディングス、JR東日本スタートアップなどのアドバイザー、内閣府の有識者委員、山东省工业和信息化厅の人工智能高档顾问を歴任。2018年4月にブティックスを、5月にラクスルを、2か月連続で上場に導く。著者に「新しい一歩を踏み出そう!」（ダイヤモンド社）がある。

リーダー育成の手法として今、注目されているのが「越境学習」。会社の枠組みを超え、外に出ることで学びを得る体験です。これまでその重要性は広く認識されながらも、具体的な方法論について体系化されることはあまりありませんでした。本講演では複（副）業やレンタル移籍、地域協働、異業種交流研修等、様々な越境学習を企業としてどの様に組み合わせ、導入すればよいか考えていきます。

次世代リーダーや若手中堅社員の育成に課題を感じている

株式会社コンサルティングアソシエイツ 異業種交流研修プロジェクトリーダー

大竹 圭氏

【大竹 圭氏プロフィール】
（おおたけ けい）㈱ファーストリテイリング入社後、飲食業のコンサルタントを経て2008年㈱コンサルティングアソシエイツに参画。企業マッチング型異業種交流研修事業「Breaktrhoughシリーズ」としてイノベーション、現場力、リーダーシップ等、多くのコースを立ちあげる。現在はオンラインでの異業種交流研修も企画運営中。

急速に進んだテレワークの導入によって離れて働く事が可能になり、組織の求心力の再考を求められています。実際に「帰属意識の希薄化」や「エンゲージメント低下」が起きているという声が上がっています。そのような中で、今後選ばれ続ける組織になるためにも組織の求心力につながる「企業文化」が重要になっています。そこで、本公演ではニューノーマル時代を勝ち抜く企業文化の作り方についてお話しいたします。

テレワーク下における組織活性化や企業文化の醸成の仕方に悩んでいる

株式会社PR Table 取締役/PR3.0主宰

菅原 弘暁氏

【菅原 弘暁氏プロフィール】
（すがはら ひろあき）2011～2015年、大手総合PR会社（株）オズマピーアール、内1年間は博報堂PR戦略局に在籍。その後、国内最大級共創プラットフォームを運営する会社でPR・ブランディングに従事し、2015年9月より（株）PR Tableに参画、取締役。2018年、PRをテーマにした国内初の大規模カンファレンスを実施

変化が激しい環境の中、変化に柔軟に対応し事業成長を担うリーダーの育成は急務といえます。主力事業だった写真フイルムの需要が激減した過去の経営危機を乗り越え新たな事業で成長を遂げた富士フイルム。本セッションでは、長年にわたって、日・米・中・アジアで同社の多様な事業の責任を担い、現在は富士フイルムのアジアパシフィック地域本社の責任者を務める太田氏にご登壇いただきます。多くの現地法人長・事業部長を育成してこられた事例や経験を共有していただくことで、事業成長をけん引するリーダーに必要な資質とその伸ばし方を明らかにしていきます。

事業を担える人材を早期に育成したいが、うまく育成できてない方

富士フイルム　執行役員/富士フイルムアジア・パシフィック　社長／富士フイルム(中国)　董事長

太田 雅弘氏

【太田 雅弘氏プロフィール】
（おおた まさひろ）1957年東京生まれ。1980年富士フイルム入社、中国合弁販社社長、米国販社社長、中国地域本社長、本社グラフィックシステム事業部長を歴任し、現在アジア・パシフィック地域本社長・シンガポール駐在。伸びしろの大きいアジア市場にて、各事業の成長を目指し変革と幹部人材の育成に取組み中。

株式会社グロービス コーポレート・エデュケーション マネジング・ディレクター

西 恵一郎氏

【西 恵一郎氏プロフィール】
（にし けいいちろう）大学卒業後、三菱商事にて不動産証券化、商業施設開発等のプロジェクトマネジメントに従事。グロービス入社後はグロービス初の海外法人を立上げ、現地にて経営を行う。現在はコーポレート・エデュケーション部門マネジング・ディレクター兼中国法人の董事を務める。戦略、リーダーシップ、自社課題等の講師を担当。

男性新入社員の8割が育休を取りたいと答えています。一方で男性育休取得率は約7.5％。育休を取れるに越したことはありませんが実際は難しいようです。男性育休は若手男性だけでなく、多様な人材活躍、優秀な人材確保＆定着、人材成長に繋がるなど多くのメリットがあります。今回は、働き方改革担当者が実際に1か月の育休取得を通して見えた育休の課題と推進のポイントをお伝えします。

多様な人材が活躍し続けられる職場作りや採用強化、人材定着に関心がある

セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

【一之瀬 幸生氏プロフィール】
（いちのせ さちお）長時間労働を前提にした日本の働き方に疑問を持ち、ワーク・ライフバランスを普及するため2013年セントワークス入社。残業削減しつつ売上・利益アップ、誰も犠牲にしない組織作りに向けて企業や自治体等で研修、コンサルティングを行っている。育休2回取得。㈱ワーク・ライフバランス認定上級コンサルタント

労働力人口の減少や働き方の多様化に加え、今年は新型コロナウイルス感染症が流行するなど、企業を取り巻く環境は大きく変化しています。企業はこれらの課題に対応しながら、新たなサービスや商品を創出し、ビジネス競争を勝ちぬいていかなければなりませんが、そのための重要なキーワードが「生産性向上」です。新たな価値を創出するには、生産性を高め、従業員が新しいことに取り組む時間をつくることが不可欠だからです。業務の可視化・効率化により生産性向上を実現しているソフトバンク、オカムラの事例から、企業が取り組むべきポイントを考えます。（協賛/Qasee株式会社）

生産性向上によって新たなサービスや商品を創出したい

ソフトバンク株式会社 人事本部 副本部長 兼 採用・人材開発統括部 統括部長 兼 未来人材推進室 室長

源田 泰之氏

【源田 泰之氏プロフィール】
（げんだ やすゆき）1998年入社。営業を経験後、2008年より現職。ソフトバンクグループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティおよび後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度（ソフトバンクイノベンチャー）の責任者。SBイノベンチャー・取締役を務める。孫正義が私財を投じ設立した、公益財団法人 孫正義育英財団の事務局長。孫正義育英財団では、高い志と異能を持つ若者が才能を開花できる環境を提供、未来を創る人材を支援。教育機関でのキャリア講義や人材育成の講演実績など多数。日本の人事部「ＨＲアワード2019」企業人事部門 個人の部 最優秀賞 受賞。

株式会社オカムラ 執行役員 コーポレート担当 CHRO（人事部・人財開発部・お客様相談室・サステナビリティ推進部）

佐藤 喜一氏

【佐藤 喜一氏プロフィール】
（さとう よしかず）1982年、株式会社岡村製作所（現：オカムラ）経営情報システム研究所に入社。経営企画部、1999年労働組合中央執行委員長、2009年総務部長を経て、2015年人事部長に。定年延長・賃金制度などの人事制度改革、採用（新卒・キャリア）、労務、健康経営推進、D&I、働き方改革の推進などを担当。2019年からCHROとして人財開発も含めた戦略人事に従事する。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会常任理事、日本労務学会理事、人事実践科学会議共同代表、NPO法人二枚目の名刺共同研究パートナー、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な著書：『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社（編著）、『越境的学習のメカニズム』福村出版、2018年、『パラレルキャリアを始めよう！』ダイヤモンド社、2015年、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』（パーソル総研と共著）ダイヤモンド社、主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016.

コロナ後も厳しさを増す人手不足に対して、従業員エンゲージメントの維持・向上がますます必要不可欠になってきます。一方で従業員エンゲージメントの取組みは活発化しているものの、いくつかの落とし穴に落ちてしまい、事務局が迷走してしまっているケースが多々あります。どうすれば効果的に従業員エンゲージメントを向上させることができるのか、落とし穴に落ちないステップや施策を解説します。

従業員エンゲージメント、ES、定着率を向上させたい

株式会社ヒューマンブレークスルー 代表取締役/ESコンサルタントグループ 代表

志田 貴史氏

【志田 貴史氏プロフィール】
（しだ たかし）上場大手メーカー、経営コンサルタント会社を経て、ESに専門特化したコンサルティングを展開すべく、07年現在の会社を設立。中小企業から大企業まで様々な規模及び業種で、豊富なES・エンゲージメントのコンサル実績を持つ。主な著書として、『ESで離職率1％を可能にする人繰りの技術』（太陽出版）などがある。

コロナ禍の元、求人倍率は低下しています。しかし収束後、転職が増加し、少子高齢化による採用難を背景に人材の獲得競争が再燃すると考えられます。本講演では、社員に長く働き続けてもらうリテンション(定着)のため組織は何をすべきかについて、高業績社員のリテンションに失敗したら何が起こるか、社員と組織のリテンションを巡る意識の違い等の観点から業種横断的な事例も交えお話しします。（協賛/株式会社パソナ（厚生労働省委託事業：キャリア形成サポートセンター））

同業他社への転職等、年中採用に追われ慢性的人手不足に悩んでいる

青山学院大学 経営学部 教授

山本 寛氏

【山本 寛氏プロフィール】
（やまもと ひろし）人的資源管理論担当。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞など受賞。著作は『なぜ、御社は若手が辞めるのか』『「中だるみ社員」の罠』（以上単著：ともに日本経済新聞出版社）、『人材定着のマネジメント』（単著：中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』『転職とキャリアの研究［改訂版］』『働く人のためのエンプロイアビリティ』『昇進の研究［増補改訂版］』（以上単著:ともに創成社）、『働く人のキャリアの停滞』（編著:創成社）など。

CHOやHRBPの方々と実施した「これからの人事部門のあり方」を定義するワークショップでの“アウトプット（作成物）”を共有し、企業変革を後押しする“戦略人事”に必要な、(1)組織能力、(2)活動、(3)人財要件を示します。
自社の人事部門を“戦略人事”に転換していくためのロードマップを描くヒントが得られます。

部門長として、人事部門の役割を再定義したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役 エデューサー/日本CHRO協会 主任研究委員

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）1984年、東京大学経済学部卒業後東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である（株）プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事

過去3年間に不正が発生したと回答した企業の割合が「32%」という調査結果があります。実に3社に1社の割合で不正が発生しているのです。この結果からも分かるように、不正はいつどこで起きてもおかしくない、企業全体で事前に対策をしなければならない重要課題の1つです。本講演では、不正発生の仕組みを解説するとともに、会計不正の対策として有効な研修コンテンツをご紹介します。

会計不正のリスクについて、防止策・対応を強化したい

株式会社アビタス 講師/公認内部監査人（CIA）/米国公認会計士（U.S.CPA）

伊藤 勝幸氏

【伊藤 勝幸氏プロフィール】
（いとう かつゆき）大学卒業後、渡米してシアトルを拠点とした製造メーカーに勤務。帰国後、大手監査法人の金融部に所属し、金融機関に対する会計監査、自己資本比率規制監査、IFRSコンバージェンスアドバイザリー業務などを行う。CIA、U.S.CPAを取得。アビタスの講義・企業研修で常にトップクラスの評価を受ける大人気講師。

コロナの影響で、多くの企業が業績の危機に直面しています。過去には経費削減や新卒採用の抑制、人員削減等を行った結果、社員のやる気やエンゲージメントが低下し、優秀な社員まで離職というケースがありました。本講演では短期的な削減や抑制ではなく、人材への投資をすることが社員のモチベーションや業績向上に繋がるという調査結果をもとに、強い組織を作るための考え方をお話します。

社員のモチベーション向上、組織風土変革に悩んでいる方

株式会社JTBコミュニケーションデザイン HRコンサルティング局 チーフコンサルタント

村上 美奈子氏

【村上 美奈子氏プロフィール】
（むらかみ みなこ）大学卒業後、株式会社ベネッセグループに入社。その後、株式会社野村総合研究所グループ、大手監査法人グループの人材育成コンサルティング会社を経て2018年より現職。製造、製薬、金融、商社、ITなど様々な業界の人材開発・組織開発に取り組む。

人材の確保・定着、労働生産性の向上等を目的として、健康経営に積極的に取り組む企業が増えてきています。またコロナ禍で従業員の健康に対するサポートが急務になっています。本講演では、健康経営の取り組みを成功させるために重要な、現代における健康経営の動向や企業が社員の健康と向き合う必要性を解説し、ニューノーマル時代の福利厚生の在り方について実例を交えてお話しします。

健康経営に取り組みたい/従業員満足度を向上させたい

株式会社ベネフィット・ワン 執行役員 ヘルスケア事業部 事業推進担当

河原 章氏

【河原 章氏プロフィール】
（かわはら あきら）1994年 株式会社保健教育センター入社。2012年 同社ベネフィット・ワンの傘下となり、ベネフィットワン・ヘルスケア取締役健康経営・データヘルス推進部長としてヘルスケアの企画に携わる。2020年 ベネフィット・ワン執行役員ヘルスケア事業部事業推進担当として、保健指導をはじめ新規事業の開発等に携わる。

株式会社ベネフィット・ワン 執行役員 事業推進担当/マーケティング担当

足立 紀章氏

【足立 紀章氏プロフィール】
（あだち のりあき）株式会社パソナへ入社。 その後、楽天株式会社にて複数の新規事業立上げに携わる。 2011年に株式会社ベネフィット・ワンへ参画し、サービス開発部長や子会社の代表取締役を歴任。 現在は事業推進/デジタルマーケティング担当役員としてアライアンス戦略やマーケティングを担当し事業のスケールアップを推進中。

Beyondコロナ時代を迎え、大手企業はグループ全体としての事業構造改革を踏まえた、事業継続性リスク対応/業務コスト効率化/人財リソースの再分配が重要です。戦略人事実現にはグループ間を横断した社員の能力開発や適正配置等を行えるデータ整備のインフラ作りが必要です。本講演はあるべきグループシェアードサービス及びデータ活用の姿を明確化し、実現のためのポイントをお話しします。（協賛/スーパーストリーム株式会社）

事業構造改革/業務コスト効率化/人財リソース再分配に着手したい

株式会社レイヤーズ・コンサルティング ディレクター

小川 嘉一氏

【小川 嘉一氏プロフィール】
（おがわ よしかず）官公庁にて政策企画（産業組織政策等）を経て、現職に到る。全社コスト構造改革などの事業構造改革・MA/組織再編及びHRを中心としたPMI支援。グループシSSC事業再構築などの戦略・事業計画立案から実行にかかる業務設計・共通システム導入も含めた、事業構造改革/組織再編に関するプロジェクト経験多数。

コロナ禍により、企業研修のオンライン化は一気に進みましたが、未だ学習イベントの域を出ないものが少なくありません。オンライン化の本当の意義は、ブレンド型の学習提供や真のアダプティブラーニングの実現を通じて学びを結果まで変えられるようになったことです。本講演では、オンライン化のその先を見据え、どのようにしてコスト・生産性・効果のバランスを取っていくかについて解説いたします。

経営戦略実現に向けた成果にこだわる学習デザインをしたい

ユームテクノロジージャパン株式会社 ビジネスプロデューサー

小仁 聡氏

【小仁 聡氏プロフィール】
（こに さとし）大学卒業後、（株）ビジネスコンサルタント、アルー(株)、（株）ファーストキャリア、（株）セルムを経て、株式会社ラーニングシフトを設立後、ユームテクノロジージャパンの初期メンバーとして参画。100年時代の学びをアップデートするべく、HRテクノロジーを活用した事業開発、組織開発コンサルティングを提供。

グローバル化の加速やテクノロジーの進化によって世界が大きく変化する中、今年は新型コロナウィルス感染症の流行というさらに大きな変化が起こるなど、ますます先が見通せない状況が続いています。このような時代を乗り越えるために、企業と人はどうあるべきなのでしょうか。今後はどんな動きが予想され、そのために人事は何をすべきなのでしょうか。経営戦略、グローバル人材を専門とする石倉氏が、世界の情勢や日本の現状をリアルに捉えた観点から、いま企業と人に求められているものとは何かを語ります。（協賛/株式会社ニューズピックス）

日本がいま抱えている課題とは何か、また、それを解決するために企業は何をすべきなのかを知りたい

一橋大学 名誉教授

石倉 洋子氏

【石倉 洋子氏プロフィール】
（いしくら ようこ）バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院経営学博士(DBA)修了。1985年からマッキンゼー・アンド・カンパニーでコンサルティングに従事した後、1992年 青山学院大学国際政治経済学部教授、2000年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授、2011年 慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。資生堂、積水化学社外取締役、世界経済フォーラムのNetwork of Experts のメンバー。「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」「SINCA-Sharing Innovative & Creative Action-」など、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。主な著書に、『戦略シフト』（東洋経済新報社）、『世界で活躍する人の小さな習慣』（日経ビジネス人文庫）、『グローバルキャリア』（東洋経済新報社）、『世界級キャリアのつくり方』（共著、東洋経済新報社）、『タルピオットーイスラエル式エリート養成プログラム』（共著、日本経済新聞出版社）がある。

新型コロナの影響により、テレワークを前提とした働き方に移行しました。本講演では、テレワークでどんな課題が出ているか、今後どのような課題が想定されるか、ポイントになってくる「生産性」について考えます。「生産性」が下がってしまっては、テレワークが継続できなくなります。そうならないよう、人事総務/経営企画が何をどう解決して組織変革をリードすべきかをご紹介します。

テレワーク環境の課題/生産性の考え方を整理し、解決したい

株式会社プロスタンダード 代表取締役社長

若林 雅樹氏

【若林 雅樹氏プロフィール】
（わかばやし まさき）前職で一貫して人事を経験。5,000人の生産性向上プロジェクトを担当。会社設立後、その経験を活かし、全社単位での生産性向上を支援。クライアントは数百億企業から１兆円企業と多岐にわたる。また、独自のナインウォールズメソッドを活用して、リバウンドがなく再現性のある成果をクライアントに提供している。

企業の成長ステージに応じて、人事部門が取り得る戦略は変わるため、あるべき姿に向かって多様な切り口で精査し、戦略実行されているかと思います。本講演では私達がこれまで数多くの組織人材開発で成果を生み出した、チームコーチングメソッドを活用し、特に経営陣ならびに次世代経営リーダーに対する人事部の打ち手に関するポイントを中心に、実務に活かして頂ける形でお伝えします。

経営陣に対し、フェーズに応じた効果的な支援をしたい

株式会社日本チームコーチング協会 代表取締役

染屋 光宏氏

【染屋 光宏氏プロフィール】
（そめや みつひろ）1993年に田辺製薬株式会社入社後、営業マーケティング／人事企画／人材開発／経営企画職に従事｡2010年に田辺三菱製薬株式会社を退職後独立し、日本チームコーチング協会を設立。現在は同社代表取締役、和歌山大学経済学部非常勤講師。チームコーチング実績：大手飲料メーカー、住宅建材メーカー、スポーツチーム

日本に1,000万人以上いるというギグワーカー。労働市場を意識した際に、人事としても無視できない選択肢になってきました。「スピーディな人員確保」「人件費の削減」等、多くの成果を背景に、活用企業も広がりを見せています。本講演では、『ギグワーク』の基本から、活用時の注意点・有効活用法について、事例を交えてお伝えいたします。

人手不足や人件費に課題感を持っている

株式会社タイミー 代表取締役

小川 嶺氏

【小川 嶺氏プロフィール】
（おがわ りょう）1997年生まれ、高校時代から起業を志し2017年、立教大学在学中にアパレル関連事業の「株式会社Recolle」を設立するも一度は解散。様々なアルバイトを複数掛け持ちする日々の中で「応募から勤務、報酬の受け取りが一つのアプリで完結できたら」と感じ、ワークシェアリングアプリ「タイミー」の開発に着手。

社員が日々の仕事にやりがいを感じてイキイキと働くことは、企業が事業を推進していく上で大きな力になります。そこで注目されるのが、身体的、精神的、社会的に幸福で、活力のある状態を指す「ウェルビーイング」。社会情勢や働き方が大きく変わる中でも、社員が心身を健全に保ち、活力を持って働くために、人事として何ができるのでしょうか。また、ウェルビーイングを実現することで、実際にどのような効果があるのでしょうか。丸井グループ、富士通ゼネラルの取り組み事例をもとに、ディスカッションします。

ウェルビーイング経営の事例や、具体的な効果を知りたい

丸井グループ 執行役員 ウェルネス推進部長

小島 玲子氏

【小島 玲子氏プロフィール】
（こじま れいこ）医師、医学博士。丸井グループ執行役員、ウェルネス推進部長、専属産業医。産業医科大学医学部卒業。大手メーカーの専属産業医を約10年間務める傍ら、総合病院の心療内科にて定期外来診療を担当。2006年より北里大学大学院の産業精神保健学教室に在籍し、2010年、医学博士号を取得。翌年に丸井グループ専属産業医となり、2014年、健康推進部の新設に伴って部長に就任。2019年、執行役員に就任。著書に『産業保健活動事典』（2011）、『改訂 職場面接ストラテジー』（2018）など。日本産業衛生学会指導医、労働衛生コンサルタント（保健衛生）。

株式会社富士通ゼネラル 健康経営推進室 室長／一般社団法人 社会的健康戦略研究所 理事

佐藤 光弘氏

【佐藤 光弘氏プロフィール】
（さとう みつひろ）1984年富士通入社。人事・給与・福利厚生全般を担当。1999年社沖縄富士通システムエンジニアリング 総務課長、2004年富士通人事勤労部 担当部長、2008年健康推進統括部 事業推進部長、2012年東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野及び公益財団法人日本生産性本部 協同設立「健康いきいきづくりフォーラム」設立準備会メンバー。2016年富士通ゼネラル 人材開発部主席部長を経て、2017年 健康経営推進室長 兼 人事統括部主席部長（2019年一般社団法人社会的健康戦略研究所 理事に就任）。

武蔵大学 経済学部 経営学科 教授

森永 雄太氏

【森永 雄太氏プロフィール】
（もりなが ゆうた）兵庫県宝塚市生まれ。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士（経営学）。専門は組織行動論、経営管理論。著書は 『ウェルビーイング経営の考え方と進め方 -健康経営の新展開- 』（労働新聞社）。そのほか『日本のキャリア研究—専門技能とキャリア』（白桃書房）『職場のポジティブメンタルヘルス―現場で活かせる最新理論』（誠信書房）『産業と組織の心理学』（サイエンス社）など。

役職定年、定年再雇用、役割の変化、やりがい喪失、年金・老後の資金など、ミドル・シニア世代を取り巻く状況は、個別化・複雑化しています。組織への影響も計り知れません。そんな世代がモチベーション高く、活き活きと組織貢献するためには、どのような機会提供が必要でしょうか。本講演では、具体的なアプローチ方法や注意点とともに、統合的に設計したキャリア開発プログラムをご紹介します。

40代50代のモチベーション向上、自律的キャリア形成をなんとかしたい

エイチアール合同会社/HRLLC. 代表社員

渋谷 浩幸氏

【渋谷 浩幸氏プロフィール】
（しぶや ひろゆき）広告会社（デルフィス、ADK）での営業、人材開発を経て、2016年に独立、HR LLC.を設立。コーチング、キャリアコンサルティング、NLP、成人発達論、ポジティブ心理学などをベースに、キャリアとマネジメントの２軸で、さまざまな企業・組織へ、研修プログラムと組織開発ワークショップなどを提供している。

めまぐるしく変化するマーケットに柔軟に対応する高度なレベルの人事管理の実現は、経営に直結する課題ともいえます。本講演では、企業の事業計画やビジネスモデル、経営資源を考慮し、経営戦略を実現するための合理的で構造的な人事制度の考え方と人事の定量分析の概要について、事例を交えて解説します。

人事制度が機能していない、経営に資する「人事管理力」向上のヒントを得たい

株式会社トランストラクチャ シニアマネージャー

矢代 力也氏

【矢代 力也氏プロフィール】
（やしろ りきや）大学卒業後、テレマーケティング会社にて、業務コンサルティング、採用・教育等の人事関連業務等を経て、株式会社トランストラクチャに入社。現在、コンサルティング部門に所属し、多業種において、雇用調整計画策定・実施支援等を中心とした人事コンサルティング業務に携わっている。

コロナは企業の業績だけでなく、人事領域においても大きな影響を与えました。本講演ではアンケート調査結果から、“人事”はこの先どう動いていくべきかを徹底解説します。具体的には生産性向上を実現できている人事部の特徴や、それを実現するためのアウトソーシングに必要な4つのキーワード（電子申請化・ペーパレス化・BPOセンター・脱属人化）を整理・解説していきます。※本講演は事前録画した内容を配信させていただきます。

生産性向上を目的に人事労務改革を目指している

株式会社ペイロール/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 事業企画部 マーケティング課 マネジャー

鶴岡 大介氏

【鶴岡 大介氏プロフィール】
（つるおか だいすけ）2009年株式会社ペイロールに入社。人事・システム導入・営業を経て、2017年よりマーケティング部門のマネジャーとなる。毎年100社以上の大企業の人事部門と接点を持ち、人事業務改革をサポート。給与計算業務のアウトソーシングサービスに関わる広告・ブランディング施策を積極的に展開。

新型コロナウィルスの感染拡大は、従業員と企業の関係を大きく変えました。この急速な変化に対して、日本を代表する企業の人事部門は何を考え、いかに対応しているのでしょうか。小売業、製造業、ITと全く業種が異なる3社の人事部門トップをお招きし、従業員と会社の「信頼」をキーワードに、これまでの取組みから今後の展望まで幅広くディスカッションを行います。

ウィズコロナ時代における人事部門のあり方に悩んでいる

ウォルマート・ジャパン・ホールディングス株式会社/合同会社 西友 執行役員 SVP CHRO

黒川 華恵氏

【黒川 華恵氏プロフィール】
（くろかわ はなえ）システム関連のコンサルタント、英国留学を経てGEに入社。コーポレート部門の組織人財開発マネージャー、医療機器事業部の部門担当人事マネージャーを歴任。ジョンソン・エンド・ジョンソン医療機器事業会社の人事責任者を経て、2018年、ウォルマート・ジャパン・ホールディングス株式会社/合同会社西友に入社し、現職。

参天製薬株式会社 理事 人事担当

藤間 美樹氏

【藤間 美樹氏プロフィール】
（ふじま みき）1985年神戸大学卒業。藤沢薬品工業（現アステラス製薬）、バイエルメディカル、武田薬品工業にて人事の要職を歴任。2018年7月に参天製薬に入社し、2019年4月に執行役員人事本部長、2020年4月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年。グローバル化を日米欧の3大拠点で推進。

ヤフー株式会社 執行役員 コーポレートグループ ピープル・デベロップメント統括本部長 兼 チーフ・コンディショニング・オフィサー（CCO）/ Zホールディングス株式会社 執行役員 人事総務統括部長

湯川 高康氏

【湯川 高康氏プロフィール】
（ゆかわ たかやす）青山学院大学経済学部卒。1992年、全日空エンタプライズ株式会社入社、人事全般に従事。2003年5月、ヤフー株式会社入社。採用、労務、給与厚生を担当。2014年4月より本部長として、人事とオフィス部門を管掌。2016年、働き方改革を推進。2018年4月、執行役員に就任。2020年1月より現職。

株式会社Works Human Intelligence 最高人財責任者（CHRO）

野田 公一氏

【野田 公一氏プロフィール】
（のだ こういち）早稲田大学卒業後、株式会社三菱銀行入行。ハーバード・ビジネス・スクールにてMBA取得。インクス株式会社を経て2004年、楽天株式会社入社。執行役員としてマーケティング部門長、金融業務室長、経営企画室長、グローバル人事部長等を歴任。2016年、ウォルマート・ジャパン・ホールディングス株式会社/合同会社西友にて執行役員兼最高人財責任者（CHRO）。2019年より現職。

ビジネスリーダー層を対象に、（1）戦略的思考（問題解決アプローチ）のスキルを体得、（2）仮説・検証プロセスの実行、（3）事業やビジネスモデル全体の視野を持つといった事柄をいくつかのワークをご紹介して、説明いたします。

次世代リーダーの考える力を徹底的に鍛え、経営視点を体得させたい

株式会社ビジネス・ブレークスルー 執行役員/問題解決力トレーニングプログラム 講座責任者

高松 康平氏

【高松 康平氏プロフィール】
（たかまつ こうへい）慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。教育コンテンツの企画開発から運営まで幅広く携わっている。著書に『筋の良い仮説を生む問題解決の「地図」と「武器」』（2020年3月19日 朝日新聞出版）Amazon経営戦略カテゴリー第1位獲得！