――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

今、ジョブ型人事制度を導入する日本企業が急速に増えています。コーン・フェリーの調査でも、約7割もの企業がジョブ型人事の導入に舵（かじ）を切っていることがわかっています。ジョブ型（職務型）人事制度とは、科学的・客観的な基準によってジョブサイズを計測し、ジョブを起点に選抜・育成・報酬といったタレントマネジメント施策を連動させていく仕組みです。リモートワークの普及により、個々人の成果責任をより明確にする必要性も高まり、この流れはさらに加速していくでしょう。

事業環境の大きな変化、人件費高騰、若手社員のエンゲージメント低下や離職、グローバルでの人材獲得競争といった組織の硬直化に悩む企業にとって、ジョブ型は組織変革の起爆剤となる可能性があり、その概要をお伝えします。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

富士通様は日本企業の中でもいち早くジョブ型を導入しています。しかし、ジョブ型人事制度の導入が目的ではなく、デジタルトランスフォーメーションという自社のあり方の一大変革を実現するために最も適切な人事戦略として、ジョブ型という手段を選択したに過ぎません。大事なのは、自社が将来どうありたいのかという大きな絵を描いていることです。そんな富士通様の変革の現在地について、総務・人事本部長の平松浩樹様に語っていただきます。

また、富士通様へのジョブ型の導入と運用を支援するコーン・フェリーから、本事例の特徴や他の日本企業にとっての示唆もお話しいたします。日本を代表する企業の大変革というのは格好の事例であり、組織変革を志向するあらゆる経営者・人事関係者にとって大きな学びとなるはずです。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

ジョブ型人事制度の導入といった大変革を起こそうとすると、個人のキャリア戦略にも大きな影響を及ぼすため、抵抗や反発が起きるものです。中には正確とは言えない情報や知識でジョブ型を批判する動きもあります。しかし、日本企業がグローバル競争を勝ち抜く上で、グローバル標準の人事制度を採り入れるのは当然だと言えます。まずは余計な先入観なしに、ジョブ型人事制度の正確な知識や導入のメリットを学んでいただきたいと存じます。

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