女性活躍、特にライフとキャリアの両立で時間的に制約のあるワーキングマザーの活躍を促進する鍵として「自己効力感」が注目されており、高い目標達成やエンゲージメント向上に不可欠ともいわれています。本講演では、データサイエンスがご専門の横浜市立大学・黒木教授をゲストにお迎えします。ワーキングマザーの自己効力感を高め、活躍につなげるための具体的な支援策とは何か、定量的なエビデンスをもとに解き明かします。

育児と両立をしている社員の昇進意欲について課題がある

横浜市立大学国際商学部 教授

黒木 淳氏

くろき まこと／博士（経営学）。2023年より横浜市立大学国際商学部・教授、2024年 メルボルン大学経営経済学部・客員教員。国内外で従業員のKPI設定、評価、心理状態の測定にデータサイエンスを活用する研究に取り組む。国や地方自治体のデータ活用推進にも寄与。文部科学大臣表彰（若手科学者賞）を受賞 (2024年度)。

東日本旅客鉄道株式会社 マーケティング本部 くらしづくり・地方創生部門 新規事業ユニット

堀元 由梨氏

ほりもと ゆり／2009年東日本旅客鉄道株式会社入社。首都圏の駅、車掌、運転士を経験。第2子育休中のボランティア活動での社外とのネットワーキングの経験や自身の両立の経験を事業の推進に活かしたいという思いからPeerCross事務局に公募にて異動し、2023年7月より現職。約40社様にご導入いただいている。

来年4月に改正女性活躍推進法が施行されることが決まり、企業にはさらなる施策の推進が求められています。自社の女性活躍推進において、どこに手をつけるべきか把握できていますか？ 本講演では、法改正の内容や背景を解説し、いま企業に求められているものや着手すべきポイントをお伝えします。あわせて、自社の現状とボトルネックを把握する具体的な手法についても紹介します。

女性活躍推進を、どこから手をつけるべきか判断できず困っている

株式会社ベネッセコーポレーション 大学社会人カンパニー 部長

白井 あれい氏

しらい あれい／大学卒業後、厚生労働省に入省。法改正担当を経て、マッキンゼー・アンド・カンパニーに転職し、戦略コンサルタントとして勤務。出産後、生後半年の長男を連れて、英オックスフォード大学大学院に留学。帰国後、資生堂に転職し、グローバルブランドの戦略立案等を担当。シンガポール勤務を経て、2020年にベネッセに入社。

大介護時代を迎えるこれからの日本において、全社員がそれぞれの実情に合わせて主体的に働き方を選択できることが必要です。また介護を行う従業員が心理的負担を感じることなく働き続けられる職場風土づくりも不可欠です。本講演では、若くして仕事と介護両立支援担当を担う日本ハム 小平氏をお招きし、支援の導入背景、介護の両立に対するリテラシー向上施策、社内周知など具体的取組についてご紹介します。

他社の具体的な事例が知りたい、支援の対応力を向上させたい

日本ハム株式会社 人事部DE＆I推進担当

小平 佳奈氏

こだいら かな／入社後、採用研修担当を経て現在は労務管理・DEI推進とともに両立支援(育児・介護・治療)に従事。共働きの方、一人で両親の介護を抱える方、定期的な通院が必要な方など、一人一人が異なる悩みや不安を抱えていることを実感。柔軟な働き方の推進や公的制度・社内制度の周知を行い、安心して働き続けられる環境作りに取り組む。

株式会社ユメコム 代表取締役/キャリアコンサルタント/介護相談窓口アドバイザー

橋本 珠美氏

はしもと たまみ／2001年4月、株式会社ユメコムを起ち上げ、介護・福祉の法人マーケットを中心に、誰もが高齢社会を安心して過ごすためのコンサルティングを始める。高齢者やそのご家族の幅広いお悩み（介護・相続・すまいなど）にお応えしている。相談窓口の事例と自身の経験（ダブルケア）を取り入れたセミナー活動は好評を得ている。

個人の多様性を尊重するD&Iは、組織の成果や一体感に必ずしもつながらないという課題がありました。そこで、D&Iに「公平性（Equity）」や「帰属意識（Belonging）」を加えたDE&IやDEI&Bに取り組む企業が増えています。本セッションでは、法政大学の松浦氏がダイバーシティの現状を整理したうえで、明治の山口氏がEquity、JTBの高崎氏がBelongingの実践例や取り組む理由を紹介。個人の尊重と、組織の成果や一体感をどう実現させるか議論します。

ダイバーシティ施策を見直したい

株式会社明治 人財開発部 部長

山口 恭子氏

やまぐち やすこ／新卒で大手コンビニチェーン本部入社。2015年人事本部人事企画部長就任。事業部門、グループ企業出向等を経て、2022年（株）明治入社。2023年新設された人財開発部長として事業会社のDE＆I、人財開発を担当。中央大学大学院戦略経営研究科修了。

株式会社JTB 常務執行役員 DEIB担当 人財開発担当 働き方改革担当（CDEIBO）

髙﨑 邦子氏

たかさき くにこ／営業、豪州駐在、アライアンス、CSR等を経て、広報、リスクコントロール分野での部門責任者、教育旅行神戸支店長を務める。2018年に執行役員 働き方改革・ダイバーシティ推進担当に着任。カルチャー改革、コーポレートコミュニケーション、ブランディング、サステナビリティの推進責任者を担い2024年より現職。

法政大学 キャリアデザイン学部 キャリアデザイン学科 教授

松浦 民恵氏

まつうら たみえ／1989年に神戸大学法学部卒業。2010年に学習院大学大学院単位取得退学。2011年に博士（経営学）。日本生命保険、東京大学社会科学研究所、ニッセイ基礎研究所を経て、2017年から法政大学へ。専門は人的資源管理論、労働政策。『営業職の人材マネジメント』（中央経済社）などの著書や、論文・講演多数。

人手不足と高齢化が加速する中、ミドル・シニア人材のパフォーマンス最大化は多くの企業において重要課題となっています。一方、具体的に何をすればいいのか分からないという声もよくお聞きします。本講演では、ミドル・シニア活躍を促すための「Will-Can-Offer」という新しいフレームワークをご紹介。なぜそのフレームワークが有効なのか、活用するための前提条件、実践にむけて必要なポイントを4つお話しします。

ミドル・シニア人材のパフォーマンス最大化を目指したい

クミタテル株式会社 代表取締役社長

向井 洋平氏

むかい ようへい／国内大手生命保険会社、株式会社IICパートナーズを経て、分社化によりイグジットマネジメントを専門に取り扱うクミタテル株式会社を設立。企業規模・業種を問わず高齢者雇用や退職金制度のコンサルティングを数多く手掛ける。日本アクチュアリー会正会員・年金数理人。「人事実務」「人事マネジメント」等で執筆。

法改正で男性育休の取得率向上に向け、企業は施策により力をいれることが必要です。一方、周囲の負担増・当事者のキャリア不安などで、長期間の育休が取りづらいということが起こっています。施策前進の鍵を握るのは「風土づくり」です。本講演は優先的に取り組む課題を整理し、テルモでDE&I推進室室長を務める唯野氏から、経営層・現場両方の納得感を得ながら風土づくりを進めた取り組みを3つの観点に分けてご紹介します。

男性育休を取得しやすい風土作りの具体的な取り組みを知りたい

テルモ株式会社 DE&I推進室 室長

唯野 佳香氏

ただの よしか／2002年入社。国内営業を経て2021年よりDE&I推進室、2024年室長。営業経験を活かし、現場課題に寄り添ったDE&I施策を展開し、一人ひとりが自分らしく活躍できる環境整備に取り組んでいる。

セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

いちのせ さちお／長時間労働を前提にした働き方に疑問を持ち、ワーク・ライフバランスを普及するため2013年セントワークス入社。残業削減と生産性向上を進める組織作りや両立支援に向けて、企業、自治体等で研修やコンサルティングを行っている。育休2回取得。株式会社ワーク・ライフバランス認定上級コンサルタント。

育児・介護休業法の法改正もあり介護支援施策を検討している企業が増えている中で、自社の施策が本当に効果的か不安に思う方も多いのではないでしょうか。施策の検討にあたってはまず自社の実態を正確に把握することが重要です。本講演では、労働政策研究・研修機構にて仕事と家庭の両立を研究されている池田心豪氏とともに、仕事と介護の両立施策において実態把握から始めるからこそ得られる効果や具体的な進め方を解説します。

仕事と介護の両立支援の施策をどう進めたら良いかわからない

独立行政法人労働政策研究・研修機構 主任研究員

池田 心豪氏

いけだ しんごう／厚生労働省「今後の仕事と家庭の両立支援に関する研究会」「『転勤に関する雇用管理のポイント（仮称）』策定に向けた研究会」委員。 ほかに「両立支援ベストプラクティス普及事業」「仕事と介護の両立支援事業」厚生労働省委託事業の委員を数多く務める。

株式会社ベネッセシニアサポート Work & Care 法人事業部 部長/社会福祉士

井木 みな恵氏

いぎ みなえ／外資系企業のBtoC事業でエリアマネージメントを経験した後、人事部でHRBPとして社員のキャリア開発や人材育成を行う。またDE＆Iプロジェクトのリーダーとして、女性活躍推進施策や両立支援施策など、ダイバーシティ関連業務を担当。2017年より当社の仕事と介護の両立支援事業に携わる。

当社が実施した「両立実態調査」では、キャリア意欲の高い人ほど強い両立不安を抱えている、女性に限らず男性もその不安を理由に転職を検討しているという実態が明らかになりました。本講演では、最新調査データをもとに、育児期社員の活躍支援がなぜ強い組織づくりに不可欠なのかを解説。さらに、多様な人材が安心して力を発揮できる組織を実現するための具体的なポイントを徹底解説します。

男女含めた育児期社員の活躍支援施策に悩んでいる

スリール株式会社 代表取締役

堀江 敦子氏

ほりえ あつこ／2010年に創業してから一貫し、女性活躍から始める人的資本経営の実現に向けた支援を多方面（企業・行政・大学）に実施。独自開発の体験型プログラムを中核に人材教育・人材開発コンサルティング事業を展開。著書に『女性活躍から始める人的資本経営　多様性を活かす組織マネジメント』（JMAM）などがある。

法定雇用率2.7%への引き上げに伴い、求職者の多くを占める精神・発達障害者の採用にも力を入れる必要があります。しかし雇用の不安定さや採用後のトラブルを懸念し、採用がうまく進まない、定着しないという悩みは非常に多いです。そこで本講演は、精神・発達障害者の採用においてまず着手すべき各企業様の課題に焦点を当て、「もめない・やめない・休まない」雇用を実現するための具体的な手法をご紹介します。

法定雇用率達成の為に精神・発達障害者の安定雇用を目指したい

株式会社Kaien 法人向けサービス担当 ブリッジコンサルタント

大森 晶子氏

おおもり あきこ／サービス業（従業員4,000人規模）の人事部長を経て、2023年にKaien入社。大手IT企業に常駐し、障害者雇用の集合型雇用立ち上げ伴走など、これまで複数のクライアントに対して障害者雇用推進コンサルティングを実践。

民間企業における法定雇用率は2026年に2.7%へ引き上がる中、企業にはさらなる障害者雇用の推進が求められています。採用競争が激しくなる障害者雇用市場において、今、企業が考えるべきこととは何なのでしょうか？ はたらく障害者の意識と意向、企業側の雇用方針の変化など、独自調査から見えてきたヒントをもとに、これからの障害者雇用で重要となるポイントを解説いたします。

法定雇用率を達成し自社の障害者雇用を推進したい

パーソルダイバース株式会社 法人マーケティンググループ マネージャー

安原 徹氏

やすはら とおる／2016年にパーソルダイバース株式会社に入社、キャリアアドバイザーおよびリクルーティングアドバイザー（RA）として勤務。関西エリアにおける精神障害のある方のご支援先開拓に注力。関西RAマネージャー、中部・西日本RAマネージャーを経て、現在は法人マーケティンググループのマネージャーとして勤務。

DEI推進において「業績メリットが見えず、経営層が意義を理解していない」「施策が感覚任せになっている」といった課題はございませんか。本講演では、山本勲教授よりデータを用いて、DEI推進がもたらす業績メリットや働き方指標との関係性を解説いただきます。さらに経営層のコミットを得にくく、リソース不足で孤軍奮闘しがちな担当者の方々に求められるマインド・スキル、定量効果測定のためのデータ活用法も紹介します。

DEI推進にて経営層巻き込みや意義や効果の可視化に不安がある

慶応義塾大学 商学部 教授

山本 勲氏

やまもと いさむ／慶應義塾大学経済研究所パネルデータ設計・解析センター長。米ブラウン大学博士（経済学）。日本銀行企画役などを経て現職。専門は労働経済学。内閣府男女共同参画会議の計画実行・監視専門調査会委員や第6次基本計画策定専門調査会委員を務める。『人工知能と経済』（勁草書房）など著書多数。

株式会社ColoridaStyle 代表

室田 美鈴氏

むろた みすず／新卒で三井物産入社後、外資コンサルを経て独立。夫の海外駐在帯同で離職を経験したことで日本企業の固定化された働き方に違和感を持ち、起業。現在は企業のDEI推進に向けた戦略コンサルティングや研修事業に加えて、現在はDEI推進の定量効果可視化ツールを開発中。自身の離職経験から女性向けコーチングも実施中。

「なぜ私なんですか？」「管理職になるぐらいなら退職します」「管理職になると何かいいことあるんですか？」――女性管理職を増やすには候補者を見極めて育成するパイプライン構築が不可欠ですが、声をかけたとき、こんな反応が返ってくるのではと不安に感じたことはありませんか。本講演では、選出基準のつくり方から辞退を防ぐ声かけ、成長を後押しする育成プログラムまで、実例とノウハウを交えて解説します。

女性管理職を増やしたいが、パイプライン整備に課題を感じてる

株式会社A&CO 代表取締役社長

三竹 麻子氏

みたけ あさこ／KDDI、マイクロソフト、カルチュア・コンビニエンス・クラブを経て（株）A&COを創業。女性管理職育成や男性管理職のマインドセット改善にコーチングメソッドを活用し、成果を上げてきた。DE&Iに関する企業支援の幅も広げている。立教大学大学院MBA、iU情報経営イノベーション専門職大学客員教授。

職場のハラスメント防止は、社員・企業の信頼を左右する重要課題です。一方、ハラスメントと断定するのが難しいケースもあり、「悪気はなかった」「価値観の違いだ」という言葉の裏側にある個人の認識のズレや違いが大きな壁となっています。本講演では、これら問題に対して試行錯誤を重ねてきた人事担当者が登壇。実践の中で見えてきた工夫や改善のポイント、さらにAIを活用した新たな改善アプローチについてもご紹介します。

各種ハラスメント対策に試行錯誤している

日本生命保険相互会社 人事部（大阪）　副部長（人権啓発部長）

桜井 哲也氏

さくらい てつや／平成元年日本生命入社。団体保険分野・個人保険営業分野を歴任し、2022年度より人事部副部長（人権啓発担当部長）として、社内の同和・人権研修推進委員会の運営や、社内のさまざまな人権啓発研修の立案・運営を担当。また日本生命の人権領域の窓口担当者として、社外の人権関係の諸活動に従事している。

NTT西日本株式会社 総務人事部 ESG推進室 主査

門田 佐和子氏

かどた さわこ／NTT西日本グループにおいて、入社以降、人事制度業務に長く従事。雇用・服務・給与・労務に関する豊富な知識を活かし、現在はダイバーシティ＆インクルージョン推進担当において、ハラスメント全般を含むあらゆる人権課題に対し、様々なアプローチ方法による啓発活動を実施している。

NTTビジネスソリューションズ株式会社 バリューデザイン部 ソーシャルイノベーション部門 担当課長

森﨑 彩音氏

もりさき あやね／NTT西日本グループにおいて、クラウド・ネットワークサービスの立ち上げに尽力。映像に関するサービス開発・運営に従事し、技術分野での幅広い経験を積み、現在は組織のDE＆I推進を支援し、意識や行動変容を促進する生成AIを活用したダイバーシティ分野のサービス「karafuru AI」の開発に携わっている。

企業の障害者雇用では、法定雇用率の達成だけでなく、障害特性や希望に応じて能力を発揮できる「雇用の質」が重視されています。本講演では、障害者の特性を活かして、能力を発揮してもらう業務をご紹介。また、企業価値の向上につながる新たな障害者雇用の可能性をお伝えします。

障害者雇用が進まず法定雇用率が未達、業務切り出しに困っている

株式会社WOWOWコミュニケーションズ WOWCOM College

伊藤 美和子氏

いとう みわこ／入社後、WOWOWなど複数のコールセンターで管理者業務を経験。現在は電話応対の品質調査を担当。障害のあるメンバーとの協働を機に「障害は個性」と捉え、共に働ける職場を目指し、スタートライン社とともに応対品質向上型 障害者雇用支援サービス「RESQWO」の開発・運営を担当。「障害者職業生活相談員」取得。

株式会社スタートライン 新規事業開発部

泉田 知之氏

いずみだ ともゆき／コールセンターのオペレーターとしてキャリアをスタートし、人材紹介会社での経験を経てスタートラインに入社。障害者支援に特化した現場拠点の運営責任者として、支援の第一線で実務とマネジメントの両面に携わる。現在は新規事業開発部にて、応対品質向上型 障害者雇用支援サービス「RESQWO」の開発・運営を担当。

本講演では、令和６年の法改正を受け今年4・10月に施行された育児・介護休業法の内容を踏まえ、実践的なヒントをお届けします。これまで、厚生労働省の委託事業として10年以上にわたり1万件以上の企業支援を行ってきた知見をもとに、制度設計の要点や現場で活用できる両立支援マニュアルの活用方法を解説。さらに、講演者自身の育児・介護経験を交えたリアルな視点から、制度だけでは語りきれない「支援の本質」に迫ります。

育児・介護支援で人材定着を図りたい

株式会社パソナ 育児・介護支援事務局（厚生労働省委託事業）/中央仕事と家庭の両立支援プランナー

野澤 夏子氏

のざわ なつこ／中小企業診断士。1995年日本電気入社。国内外からの調達部門を経験した後、2007年中小企業診断士として独立。両立支援コンサルティング、輸出入コンサルティング、一般企業向けビジネススキル研修を強みとする。2016年4月より本事業に参画し、翌年より中央仕事と家庭の両立支援プランナーとしてご活躍。

株式会社パソナ 育児・介護支援事務局（厚生労働省委託事業）/仕事と家庭の両立支援プランナー

大河内 延明氏

おおこうち のぶあき／社会保険労務士として20年の実績を持ち、人事・労務分野で広範な支援を実施。現在は人的資本経営や人事評価制度の導入支援に従事し、人材定着の一環として育児支援プログラムの専門家としても活動。理論と経験に基づく実践的なアドバイスの提供により、職場環境の改善を支援し、育児支援に役立つ情報を提供。

研修における最大の課題は、学びの定着に至らないことです。学びを成果に繋げるには、現場での実践のサポートが鍵になります。本講演では、研修が「受けっぱなし」になる要因を調査をもとに解説し、学びを定着させるために必要な施策をご紹介します。AIを活用した「実践に伴走し、促す仕組み」について、多くの組織課題を内包する「上司と部下の関係性マネジメント」の実践方法を事例に、お話しします。

研修の成果を高めたい、管理職の部下育成力を高めたい

シェルパス株式会社 代表取締役

新井 豪一郎氏

あらい ごういちろう／NTT、Strategy&、星野リゾートスキー事業責任者を経て、CLEARNOTE社を協働創業。多様性の高い組織を作りグローバル展開し、売却。DNX Venturesでのベンチャー投資を経て、「誰もがその力を発揮できる社会」を目指しシェルパス創業。組織マネジメントを慶應義塾大学大学院で研究。

シェルパス株式会社 取締役

北垣 武文氏

きたがき たけふみ／損害保険会社、コンサルティングファームを経て独立。戦略策定や組織変革を支援。生成AIを活用した育成コンテンツの開発・運営も。BBT経営大学院講師、早稲田大学大学院（MBA）非常勤講師なども歴任。慶應義塾大学大学院経営管理研究科にて経営学修士取得、同研究科博士課程単位取得。専攻は組織戦略、組織行動。

本年4月に法改正があり、厚労省も実務対応が示されました。しかし現状では、自社の両立支援の実態を把握できておらず、悩んでいる企業が多く存在します。本講演では、仕事と介護の両立支援をDEI推進の一環として位置づける中外製薬をゲストにお迎え。管理職が両立支援の理解を深めることを起点に全社へ展開し、介護開始前から情報提供や自分ごととして両立準備の意識づけをどう推進してきたのか、具体的な成果もご紹介します。

仕事と介護の両立支援に取り組みたい方、進め方を知りたい

中外製薬株式会社 人事部DE&I推進グループマネジャー

佐藤 華英子氏

さとう かえこ／1997年に日本ロシュ株式会社入社。戦略的アライアンスに伴い2002年に中外製薬株式会社 人事部で人事評価制度の運用、採用業務に従事、2016年から採用グループマネジャーとして採用統括を経て、現職。現在は多様な人財の獲得からイノベーション創出に不可欠なDE＆I推進に取り組んでる。

株式会社チェンジウェーブグループ 変革ソリューション事業本部 ビジネスケアラー支援事業部 部長

中根 愛氏

なかね まな／2020年に旧株式会社リクシス（現：チェンジウェーブグループ）に参画、カスタマーサクセス部門の立ち上げ、2022年から現職。企業向けビジネスケアラー支援の責任者としてDEI部門や人事部門を中心に支援。企業の目標・課題に寄り添い、課題解決、施策運用～効果測定まで一気通貫でサポートを行っている。

2026年春、改正女性活躍推進法施行により、101人以上の企業には「男女の賃金格差」「女性管理職比率」の公表が義務化され、女性活躍の推進が一層求められます。しかし、女性社員への教育や育成施策を実施しても、なかなか成果が見えないと悩む企業も多いのが現状です。当社で提供し、効果をあげているマミートラック防止やキャリアロスの課題解決に向けた具体的な支援事例、取り組みをご紹介します。

女性活躍推進を加速させたい。女性のキャリアロスを防ぎたい

株式会社ハーモニーワークス 代表取締役/昭和女子大学 現代ビジネス研究所 研究員

小倉 環氏

おぐら たまき／採用コンサルティングに従事した後に（株）ハーモニーワークスを設立。以来、民間企業、自治体等に女性活躍推進コンサルティングを提供。女性のキャリア支援は延べ10000人以上。経営戦略に紐づいた女性活躍、両立環境の整備、育成と全体像を捉えたコンサルティングで評価を得る。育児期女性のキャリア形成を研究中。

不妊の検査や治療は約4.4組に1組の夫婦が経験しているといわれています。また、この支援をする企業も増えてきており、対策を講じないと離職のリスクにつながる恐れがあります。本講演では、人事が伝えるべき「プレコンセプションケア」の概念から、理解促進の手法を整理します。そのうえで約300社との対話から見えてきた課題と取り組みを紹介し、従業員のリアルな声や世代間の意識の違いも踏まえた示唆を提供します。

プレコンの理解浸透、不妊による離職防止、生産性向上をしたい

住友生命保険相互会社 法人総括部 担当部長 兼 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業責任者

成山 育宏氏

なりやま やすひろ／多様な管理職ポジションを歴任。現在は、自身の実体験をもとに、不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」を立ち上げ、約300社と対話。企業の実態に即したアドバイスを行っている。（保有資格：両立支援コーディネーター・健康経営アドバイザー）。

住友生命保険相互会社 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業 主任

岩田 みなみ氏

いわた みなみ／入社以来、名古屋にて個人保険・企業保険営業に従事。４月から不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」事業にジョイン。数多くの企業と対話し、一緒にASIS-TOBEをすり合わせながら、寄り添ったコンサルティングを実施している。

職場の空気がギクシャク…そんな経験はありませんか？ 多様な人材が集まる職場では、価値観や行動パターンの違いから思わぬすれ違いや誤解が生まれがちです。課題解決と組織の結束強化の鍵は「相手を理解する視点」。今回は、人の行動特性を4タイプに分類するDiSC®理論を用い、特徴の見極め方と効果的な関わり方を解説。タイプ別対応法を紹介し、円滑なコミュニケーションと多様性を活かす組織づくりのヒントをお届けします。

組織の対人関係や結束力の低下が気になる

株式会社アイ・ラーニング シニアラーニングプロフェッション

高田 和広氏

たかだ かずひろ／出版社に入社後、海外赴任や営業職を経験し、米国の大学院でMBAを取得。帰国後はIBMの研修子会社で企業の人事・人財育成事業に従事。2013年よりアイ・ラーニングにて、新入社員から中堅社員、管理職までを対象としたマネジメント教育やリーダーシップ育成プログラムの研修企画・実施に携わっている。

『合理的配慮の義務化』、『法定雇用率の引き上げ』等、障がい者雇用を取り巻く環境については年々変化しております。本講演では、『社内の理解が進まない』という課題をテーマに、「関わり方」「業務の振り方」「体調・メンタル」「指導の仕方」の4つの視点から解説していきます。その上で、本人との対話による特性理解や支援機関との連携といった成功の鍵を解説し、実践的な対応策を事例と共に説明します。

障がい者雇用が中々進まない、職場定着に課題を持っている

株式会社JSH 地方創生事業本部 マーケティング部 部長

杉原 翔氏

すぎはら しょう／同志社大学卒業後、株式会社JTB西日本（現：株式会社JTB）に入社。2021年よりJSHに参画し、営業、マーケティング、農園立ち上げ等に従事しております。一人でも多くの障がい者が、安心して長く活躍できる就労機会の創出を目指して、日々企業と地域をつなぐ架け橋として障がい者雇用の現場に正対しております。

RPA,AIにより業務効率化が進む中、「昔ながらの障害者雇用における業務が消失してきている」というお悩みが増加傾向にあります。来年度に控える法定雇用率2.7%を見据えて雇用を強化していく必要があるなかで、障害者雇用における「業務創出」にどう向き合えばよいのか。本講演ではこのような背景を前提に、障害者雇用を進めるための「新たに業務を創出する考え方」について他社事例も交え解説します。

お任せする業務がない、自社らしい業務創出の考え方を知りたい

株式会社ゼネラルパートナーズ 事業サポートグループ シニアマネージャー

斎藤 雅邦氏

さいとう まさくに／商社で法人向けソリューション営業に従事した後、ゼネラルパートナーズ入社。採用コンサルティングに従事し、2016年よりコンサルティング活動の一環として300社以上の法人向けセミナーを開催。現在も啓蒙研修のほか、採用準備段階から雇用後まであらゆるフェーズのクライアントのお悩みに応える業務に携わっている。

近年、親の介護を理由にした離職は深刻化しており、優秀な人材の流出にも直結しています。企業としては、従業員が安心して働き続けられる仕組みづくりが急務です。本講演では、先進企業の実践事例を通じて、柔軟な勤務制度や相談窓口の整備、上司・同僚の理解促進など、多角的な取り組みを紹介します。事例から仕事と介護の両立を支援するための工夫を学び、自社で応用できるヒントにしていただけますと幸いです。

介護離職防止のために他社の事例を知りたい

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ相談員 介護支援専門員

吉井 しのぶ氏

よしい しのぶ／慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

株式会社インターネットインフィニティー執行役員兼 セントワークス株式会社代表取締役

播本 賀彦氏

はりもと よしひこ／介護コンシェルジュ運営者。介護セミナー、ｅラーニング、介護コンシェルジュ、Webサイト等の運営を通してビジネスマンの「仕事と介護の両立」を支援。介護リテラシーの向上、支援体制構築により一人でも多くのビジネスマンが仕事と介護の両立を継続して輝き続けることを願っている。自身も現在家族を介護中。

人的資本経営の潮流が強まる中、組織外の知見を活用する「社外メンター」に注目が集まっています。その効果は、女性活躍にとどまらず、管理職の育成や若手の定着など、幅広い人材課題の突破口となり得ます。本講演では、最新データと企業事例をもとに、「社外メンター」が人材育成にどう役立つのかについて、その有効性を解説します。さらに、「なぜ今必要か」「どうすれば成功するのか」を具体的にお伝えします。

女性活躍推進を含む人材育成施策に課題がある

株式会社Mentor For 取締役COO

宮本 桃子氏

みやもと ももこ／日本大学芸術学部卒。東北新社、ヤフーを経て、ベンチャー企業で執行役員を務めた後、カオナビ執行役員本部長に就任。組織立ち上げ、マザーズ上場を経験。23年TanoBaを共同創業、21年よりMentor For取締役COO。多様な組織のDE&I施策に伴走し、女性管理職やトップリーダーのメンタリングも行う。

男性の育児休業取得率が増え、厚生労働省の新たな取り組みである「共育（トモイク）プロジェクト」が始動。職場も家庭も、誰かひとりが負担を抱え込む「ワンオペ」から脱却し、みんなで「共に育てる」に取り組める世の中を目指しています。本講演では、企業の先進的な取り組みをご紹介。社員同士や地域との繋がりで支え合う「ワークアズライフ」な職場環境になることが、エンゲージメント向上やリファラル採用の促進に繋がります。（協賛/厚生労働省委託事業　共育プロジェクト（事務局：株式会社博報堂））

定着と採用を強化する、エンゲージメントの高い育休制度にしたい

株式会社AsMama 代表取締役社長

甲田 恵子氏

こうだ けいこ／大阪生まれ。関西外大卒業後、環境事業団、ニフティ、ngi groupを経て2009年AsMamaを創業、代表取締役社長。シェアリングとコミュニティ経営の知見を活かし、協会理事や政府委員等を歴任。

来年の法定雇用率の2.7%への上昇により、ますます取り組みが求められる障害者雇用。具体的なアクションに悩まれる方も多いのではないでしょうか。本講演では、障害者雇用を「1人目採用→チーム形成→全社展開」の三つの段階に分け、各段階ごとに押さえておきたいポイントを解説。採用計画や定着支援の具体策に加え、障害者雇用を企業戦略として位置づけて推進する方法を、企業規模や業種別の事例をもとにご紹介します。

他社の具体的な取り組み事例を知りたい

株式会社TMJ poshlouLab.プロダクトマネージャー

井川 翼氏

いがわ つばさ／社内イノベーション文化の醸成を目的としたビジコンを企画・運営。24年には同コンテストで生まれた障害者向け情報プラットフォームposhlouをリリース。現在は、障害者雇用支援サービスposhulou Lab.のシステム開発のマネジメントやディレクション、顧客開拓に従事し、サービス開発と推進を担う。

介護はある日突然、自分事として突きつけられ、家族が混乱し追い詰められてしまったり、仕事を辞めてしまうことが社会問題となっています。本講演ではVR映像を用いた当事者体験から、介護との向き合い方、職場との関わり方を体感し、"介護と仕事の両立"を自分事にするプロセスを疑似体験いただきます。自身が介護と向き合う時の心構えや、同僚・部下に両立する社員がいたときの関わりや職場環境の在り方を考えます。

介護と仕事の両立支援施策に悩んでいる

株式会社シルバーウッド VR事業部 マネージャー

黒田 麻衣子氏

くろだ まいこ／VR事業立ち上げ期に入社し、DE&Iを“自分事化”するための数多くのVR体験コンテンツの企画開発制作に携わる。VR研修の講師担当実績は全国2,000回以上。自身が原作を担当したLGBTQを取り巻く社会課題をテーマにしたVR作品がルミエール・ジャパン・アワード VR 部門 優秀作品賞を受賞。

介護はある日突然始まります。社員の約4人に1人が近い将来に介護を担う可能性があるという社内調査結果をもとに、企業が制度整備だけでなく、社員の声を拾い、風土を醸成することで「仕事と介護の両立」を支える実践的なアクションを紹介します。制度の活用促進、管理職の巻き込み、社内コミュニティの形成など、日立ソリューションズの取り組みを通じて、企業が今できることを考えます。

「仕事と介護の両立」の推進に不安がある、具体事例が知りたい

株式会社日立ソリューションズ 経営戦略統括本部 エグゼクティブエバンジェリスト

伊藤 直子氏

いとう なおこ／日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進や、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。2023年から仕事と介護の両立の取り組みを推進。

女性活躍推進に取り組んでいるにもかかわらず、なぜか女性の離職や昇進辞退ばかりで進まないという声をよく聞きます。その背景には、月経や更年期といった見過ごされがちな「健康課題」が隠れています。本講演では、厚労省の最新データを基に、健康課題が従業員の生産性に与える影響を可視化。また、「自分ごと化」してもらうための生理痛体験などの成功事例を交え、課題解決の具体的な一手となる健康への理解促進策を解説します。

女性従業員の離職や活躍停滞の根本原因を知りたい

株式会社リンケージ FEMCLE事業責任者/日本医療政策機構 フェロー

今村 優子氏

いまむら ゆうこ／助産師として8年勤務後、英国シェフィールド大学に留学、公衆衛生学修士課程修了。帰国後、日本医療政策機構に参画。女性の健康や世論調査プロジェクト等を担当し、調査研究や政策提言を実行する。2023年4月、同機構フェローに就任。2024年6月より株式会社リンケージに参画、婦人科へのアクセス向上に取り組む。

株式会社リンケージ 健康経営事業本部 生理痛体験事業責任者

山口 耕一郎氏

やまぐち こういちろう／2016年に株式会社VOYAGE GROUP（現CARTA HOLDINGS）に入社し、採用業務、営業部マネージャーに従事。2023年よりコミューン株式会社でアカウントエグゼクティブとして企業のコミュニティ組成を支援。2025年2月に株式会社リンケージへ入社。同年4月より生理痛体験事業の事業責任者。

障がい者雇用の推進には、従業員のネガティブなイメージを払拭することが重要です。実現のためには、障がい者従業員とのタッチポイントを増やしつつ、自社の取り組みを可視化することから始める必要があります。本講演では、障がい者雇用を「可視化・浸透化・標準化・成長化」の4つのフェーズに分けて整理し、各フェーズへ移行する際の鍵となる障がい者従業員とのタッチポイントを増やす施策について事例をもとに紹介します。

障がい者雇用の社内理解促進や現場管理者採用・育成に困っている

株式会社エスプールプラス 障がい者雇用促進グループ コンサルティングチーム リーダー

田口 まい氏

たぐち まい／2016年より株式会社エスプールに入社。入社時はキャリアコーディネーターとして年間約1,200名の求職者を支援。2017年からはエスプールプラスの障がい者雇用促進グループに異動。企業向けの障がい者雇用支援事業に従事し、100社以上の企業様に対してコンサルティング業務を行う。プライベートでは1児の母。

これまで女性活躍推進を掲げ、制度を整えてきた企業は多くあるが、女性管理職比率は伸び悩んでいます。本講演では、ゲストにSCSK様をお迎えし、制度整備だけでは見えにくい課題を整理したうえで、その壁をどう突破したのかポイントをお伝えします。また、女性リーダー登用における当事者へのアプローチだけではなく、その上司や育成プロセスに潜むアンコンシャスバイアスに気付き、機会提供格差をどう乗り越えるのか考えます。

本人×上司×バイアス対処で女性活躍の実効性を高めたい

SCSK株式会社 執行役員 人事分掌役員補佐（DEIB・Well-Being推進担当）

河辺 恵理氏

かわなべ えり／現SCSK株式会社入社後、SE職として大企業向けSIサービスに従事。2013年より人事へ異動、翌年に同社初の女性役員として人事副グループ長に就任。D＆I、働き方改革、人材開発、健康経営等を推進。リソース戦略責任者などを経て、2023年よりDEIBとウェルビーイング経営を推進中。

SCSK株式会社 人事本部 DEIB･Well-Being推進部 部長

村松 栄子氏

むらまつ えいこ／日系企業で人事業務全般を経験後、外資系企業数社でダイバーシティ＆インクルージョンや社内風土改革、社員エンゲージメント等を担当。10以上の社員ネットワークを立ち上げ、ボトムアップ型施策を推進。2025年1月SCSK入社。4月より現職。

株式会社チェンジウェーブグループ 代表取締役社長CEO/一般社団法人人的資本経営推進協会 代表理事

佐々木 裕子氏

ささき ひろこ／東大法学部卒業。日本銀行、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経てチェンジウェーブを創業し「変革屋」として企業の変革を支援。「なりキリン」を生み出した「エイカレ」など、リーダー育成の異業種プラットフォームも主導している。ソフトバンク（株）、三井住友DSアセットマネジメント（株）の2社で社外取締役。