成人発達理論を学ぶ機会は増えてきましたが、階層別研修への展開を考えると、まだ難易度が高いと感じます。講演では、「身体知」という領域にも触れて解説します。 「身体知」のスキルを向上させることで気づきが深まり、心の成長が促進されるからです。講演では、新入社員・中堅社員・管理職・役員にどのような研修を提供することで、心の成長を促進できるかという観点と実例を紹介します。

成人発達理論に興味があり、実務への落し込みを模索したい

株式会社グローセンパートナー 取締役社長

島森 俊央氏

【島森 俊央氏プロフィール】
（しまもり としひさ）上智大学理工学部卒。大家族主義など経営理念を貫く出光興産(株)に入社。その後、独立系コンサルティング会社を経て、2008年(株)グローセンパートナーを設立。上場企業からベンチャー企業まで、教育研修・人事制度導入支援を通して、企業の業績向上と組織活性化を実現。新たに、成人発達理論を活用した研修を開発。

企業業績は営業、研究開発、製造、物流などさまざまな機能によって成り立っていますが、「人事」はどの企業にあっても最も重要な機能のひとつです。人事機能を強化することで、企業の成長は加速し、利益の創出が安定します。人事の定量分析、評価の質の向上、360度診断、能力ギャップの検証など先進の手法を含め、人事機能を継続的に強化するためのプロセスについて解説します。

人事制度がうまく機能していない、または制度の見直しに悩んでいる

株式会社トランストラクチャ 代表取締役

森 大哉氏

【森 大哉氏プロフィール】
（もり ひろや）早稲田大学法学部卒業。ニューヨーク大学経営大学院修了。三菱重工業株式会社にて労務管理・海外調達関連業務に従事。トーマツコンサルティング株式会社にて戦略・組織コンサルティングに従事し、同社パートナー就任。朝日アーサーアンダーセン株式会社にて、人事組織コンサルティング部門長、同社パートナーを経て、現職。

採用の難化。抱える採用課題は各企業によって違うものの、「求める人材の獲得」は共通のゴールであり、その実現に向けて各社試行錯誤しています。そんな中、求める人材の獲得への鍵となる「惹きつけ/見極め」を強化するための要素が、オンライン化により明らかになりつつあります。本講演ではそこから見えた影響因子の解説と、その強化策について考えていきます。

「求職者との機会損失」や「採用のミスマッチ」を解消したい

株式会社スタジアム 執行役員

熊本 康孝氏

【熊本 康孝氏プロフィール】
（くまもと やすたか）大学卒業後、株式会社リクルートに入社。主にホットペッパーグルメの法人企画・営業に7年間従事する。その後、経験を生かし2015年5月から現職。現在は事業責任者としてインタビューメーカーの普及に努めており、クライアントの人事・採用の課題解決の提案、WEB・スマホ面接の新たな価値を世の中に創出している。

業種や規模が異なるにも関わらず、『大企業の子会社』においては、似たような組織の問題が起きがちです。例えば、「社員の主体性が高まらない」「管理職が目の前の業務で手一杯」「停滞感が漂っている」「変化を起こす人材がいない」等々……。本講演では、そのような問題を生み出す組織構造や因果関係を明らかにするとともに、構造を乗り越えて変化を創り出していくポイントについてお伝えします。

今までのやり方に限界を感じ、抜本的に組織改革を推進したい

株式会社ミライバ ディレクター

岩崎 真也氏

【岩崎 真也氏プロフィール】
（いわさき しんや）テンプスタッフラーニング株式会社代表取締役社長、パーソル総合研究所取締役などを経て2018年に組織開発コンサルタントとして独立。新規事業立ち上げ、子会社の経営、合併推進などの経験を活かし、企業変革のプロセスコンサルテーション、ファシリテーションを行う。2019年株式会社ミライバの設立にも参画。

転職市場の活発化や働き方の多様化が進む中、多くの企業が社員の定着率やエンゲージメントの向上といった課題を抱えています。一方で、これらの課題を解決する仕組であるはずの人事制度が、その役割を果たしきれていないケースも散見されます。そこで本講演ではこの課題に対し、ご一緒に取り組んだ株式会社コーセー様から実際に行った人事制度改定事例を紹介いただき、そのポイントを解説いたします。

職務・職責の拡大や能力開発を促す人事制度改定を検討したい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員

山田 博之氏

【山田 博之氏プロフィール】
（やまだ ひろゆき）国内系経営コンサルティング会社にて、人事領域を主とした経営支援に従事。経営・人事改革や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数実行。その後、事業会社の人事企画担当などを経て現職。理想論だけではなく運用面にも重きをおいたシンプルでわかりやすい人事制度構築を強みとし、50社以上の実績を有す。

株式会社コーセー 人事部人材開発室

野本 真智子氏

【野本 真智子氏プロフィール】
（のもと まちこ）02年(株)コーセー入社後、営業経験を経てコーセー化粧品販売(株)営業推進部で７年従事した後、(株)コーセーにて営業やビューティコンサルタント（BC）のモチベーションUP施策、人材育成、採用等幅広く活動し、現在人事7年目。厚生労働省認定のBC社内検定制度を確立。昨年は同社のBCの人事制度改定を主導。

2020年春のように突然、リモートでの採用活動を強いられるシーンが今後も訪れるかもしれません。また従来の企業説明会やOB・OG訪問を支援する手段として、距離的時間的制約を超えるネットや動画を通したリモート採用活動に関心が高まっています。単に動画を見てもらったり、配信をすればよいのでしょうか？応募者を惹きつける上で重要なことは何でしょうか？一緒に考えていきたいと思います。

採用活動における新しい方法論や、アプローチに関心を持っている

株式会社マネジメントベース 代表取締役社長

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。企業ニーズに応じた各種アセスメントやサービスを開発・提供している。取引先は500社以上にのぼる。

「悪い情報が現場からあがらなかった」 多くの組織的不正の謝罪会見に共通するキーワード。どの企業も社員は優秀かつ勤勉、平均的に道徳心の高い集団です。先進的なガバナンスも導入、コンプライアンス教育も行っているのです。「悪い情報ほど上司に言いにくい」「上司に言っても変わらない」「あきらめムードの職場」を本気で真っ当な職場に変えるために、組織力を高めるマネジメント法を学びます。

組織的不正を予防したい、悪い情報ほど上にあがる組織にしたい

株式会社インプレッション・ラーニング 講師

吉成 英紀氏

【吉成 英紀氏プロフィール】
（よしなり ひでき）慶応義塾大学商学部卒業。1987年英和監査法人（現在、あずさ監査法人）に入所。監査業務、外資系金融機関向けコンサルティング業務等に従事。監査法人退職後、有限会社吉成コンサルティング代表取締役就任。国内大手企業向けコンサルティング、各種会計アドバイザリー業務等に従事。内部監査、会計分野の企業研修講師。

次世代の管理職には部下の多様性や強みを引き出しつつ、力強く組織を牽引できることが必要です。力強さ＝パワハラではありません。そして「部下をいかすこと」「力強いリード」は両立可能な概念です。本講演では特に、「部下の強みを最大限に引き出すコミュニケーション」という観点で、体系化された考え方を踏まえ、クレディセゾン、ダイドードリンコの取り組み事例を交えてご案内します。

リーダーシップが弱すぎる、または押しが強すぎる、などの課題がある

株式会社博報堂コンサルティング 執行役員/HR Design Lab.代表

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社で、新規事業開発業務を担当。外資系コンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員 兼 HR Design Lab.代表として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括等に携わる。

ダイドードリンコ株式会社 人事総務部 人事グループ マネージャー

石原 健一朗氏

【石原 健一朗氏プロフィール】
（いしはら けんいちろう）大学卒業後、大手電子機器メーカーに新卒で入社し、在職中は一貫して人材開発、組織開発に従事。教育研修の全社統括部門において、階層別教育や役職別教育を新規で立ち上げ、教育体系の再構築を実施。企画部門の責任者として階層別教育の内製化、各種研修の企画・運営・講師を担当。また、多角化企業の同社において、各事業のさまざまな部門の組織開発を行った経験を踏まえ、複数の階層向けのリーダーシップ教育プログラムを新規に自前で開発し全社展開を実施。2015年にダイドードリンコ株式会社に入社後は、次世代リーダーの育成選抜プログラムを主軸に据えた教育体系の構築に従事しながら、採用、教育チームを統括。

株式会社クレディセゾン 戦略人事部 企画課長

大門 佑理氏

【大門 佑理氏プロフィール】
（だいもん ゆり）大学卒業後、2008年にクレディセゾンに入社。クレジットカード事業において、セゾンカウンターに配属後、人事部へ異動。人材開発領域にて採用・教育を担当し、現在に至る。

今、採用の現場には大きなパラダイムシフトが起きています。「企業が応募者を選ぶ」時代から「応募者が企業を選ぶ」時代へ変化する中、採用側は今までの考え方を変える必要に迫られています。650社超が導入する採用管理システム「SONAR」の利用方法から見えてきた、採用力が高い企業が実践するCandidate Experience（候補者体験）向上のポイントをお伝えします。

採用実務に追われ、本来実施したいことに時間が割けていない

イグナイトアイ株式会社 代表取締役

吉田 崇氏

【吉田 崇氏プロフィール】
（よしだ たかし）2002年に早稲田大学政治経済学部を卒業後、人材コンサルティング会社へ入社。2005年、双日株式会社入社。一貫してIT・モバイル関連ビジネスに携わる。2008年、米国駐在（サンノゼ）。2013年、最先端のITを活用し、採用手法の変革を起こすべく、イグナイトアイ株式会社を設立、代表取締役に就任。

昨今の働き方改革により「働きやすさ」は進化した一方、「やりがい」が置き去りになっているケースが散見されます。どうしたら本当の意味で働きがい（エンゲージメント）が高まり、優秀人材が活躍するのか？過去10年以上にわたり日本で「働きがいのある会社」ランキングを発表してきた当機関だけが持つ、膨大なデータと事例をもとに、自社に合った「働きがい」の高め方を具体的にお伝えします。

エンゲージメント・働きがいのある職場づくりを実現したい

Great Place to WorkR Institute Japan 代表（株式会社 働きがいのある会社研究所 代表取締役社長）

荒川 陽子氏

【荒川 陽子氏プロフィール】
（あらかわ ようこ）2003年にHRR株式会社（現リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年より管理職任用。2015年より女性活躍推進テーマ研究のため、同社の組織行動研究所を兼務。2020年から現職。

「営業はセンスや才能だから……」「うちの事業は特殊だから標準化できない……」という声をよくお聞きします。営業人材を採用してOJTや研修を実施しても、成果が出ないと悩む人事・管理職・経営者は多いです。本講演では、7469社の営業組織のデータ分析に基づき東京大学・筑波大学との共同研究で解明した、営業人材の成⻑モデル「CoEVOLVeモデル(R)」を事例とともに解説します。

OJT/研修を実施しても効果がない・営業人材育成の仕組みがない

ソフトブレーン・サービス株式会社 代表取締役社長/一般財団法人プロセスマネジメント財団 代表理事

野部 剛氏

【野部 剛氏プロフィール】
（のべ たけし）早稲田大学卒業後、野村證券へ入社。本店勤務。一貫して、リテール営業。トップ営業マンとして活躍。2005年5月ソフトブレーン・サービス株式会社入社。執行役員を経て2010年7月に代表取締役社長に就任。著書に『90日間でトップセールスマンになれる最強の営業術』（東洋経済新報社）等がある。

昨今多くの企業様から「若手が受け身だ」「自ら考え行動できる人を育成したい」といった相談をいただきます。
若手の主体的行動を促すには職場の“関係性の質向上”は必須です。どうしたら若手が自ら周囲と関係を築けるようになるのか、そのポイントは“笑い”にあると考えます。
本講演では、“笑い”のメカニズムを活用して若手の主体性を引き出す育成のポイントを、事例を交えながらお話しします。

入社した若手社員が活躍できなかったり、すぐに辞めてしまう

株式会社俺 代表取締役社長

中北 朋宏氏

【中北 朋宏氏プロフィール】
（なかきた ともひろ）浅井企画にて6年間お笑い芸人として活動。トリオ解散後、人事コンサルティング会社に就職。営業MVPなど数々の賞を受賞。2018年2月に２社から出資を受け、株式会社俺を設立。お笑い芸人からの転職支援「芸人ネクスト」、笑いの力で組織を変える「コメディケーション」の事業を展開。導入企業は約220社以上。

従業員の価値観の変化やリテラシーの向上、技術進化などにより、大規模組織を運営する上で必要となる「制度」「運用」「仕組み（システム）」は最適な形が刻々と変化しています。
本講演では古河電工グループの古河FBS代表取締役社長の関尚弘様をお招きし、環境変化に対応した、大手企業における「強みをいかす人事業務変革」の潮流を同社グループの事例やアンケートを交えて解説します。

大企業は外部環境の変化に、どう対応するか？実例に触れたい

株式会社Works Human Intelligence 経営企画 Vice President

伊藤 秀也氏

【伊藤 秀也氏プロフィール】
（いとう ひでや）大手企業の人事・給与管理システムに携わって20年。自社ソリューションのユーザー会を通じて、年間500社・50回を超える多様な業種・業態の大手企業とのテーマ別ディスカッションによるフィールドワークを通じて課題を正確に把握。制度・運用・システムなど、人事に共通する課題を解決するべく取り組みを続けている。

古河ファイナンス・アンド・ビジネス・サポート株式会社 代表取締役社長

関 尚弘氏

【関 尚弘氏プロフィール】
（せき なおひろ）北海道大学卒業後、古河電気工業(株)に入社。情報システム部に異動し、10年間で1900日出張。全社情報管理、人事BPR等の社内情報システムPJに関与。2008年、人事部採用課長。2012年、戦略本部経営企画室にて組織改革、意識改革等を担当。2016年より現職。著書に『反常識の業務改革ドキュメント』。

多くの企業では「ダイバーシティ＆インクルージョン」は、未だ限られた枠組みでの対応に閉じる傾向があります。そのため、組織の持続的な成長という本来の目的を果たせている例は多くありません。本講演では①いかにして多様なタレントを発掘・活用し②どのように組織の利益に繋げるか③また、その原動力(エンジン)となるコミュニケーションとはというポイントに焦点を当て、実例を共有します。

グローバルやD&Iに関して、ソフト面の変革に着手したい

EF Education First Customer Success Manager

鈴木 大地氏

【鈴木 大地氏プロフィール】
（すずき だいち）数年間の海外生活を契機に、語学教育に関心を持ち、大学・大学院にて外国語教育論を専攻・修了。英語教師になることを検討はしたが、それより広い視点で教育に携わりたいと考え人材育成・人材コンサルティングの業務に従事。より自身の専門知識を活かすことのできる業務に就きたいと考え、EFに入社。現在に至る。

米国GAFAに代表されるグローバル好業績企業の多くが“スキル修得”は各人の自己研鑽・オンライン研修に委ね、対面研修は“Purpose Driven（目的志向）”の醸成と定着につながるものに比重を寄せています。本講演ではその背景説明と定着までの具体的ステップを、米国で導入されている代表的な目的志向研修「Helping Hands Program」をベースにお伝えします。

基礎スキル付与、漠然とした気づきの提供しかできない研修に不満がある

株式会社ホープス 代表取締役社長/ICF国際コーチ連盟認定アソシエイト・サーティファイド・コーチ（ACC）

坂井 伸一郎氏

【坂井 伸一郎氏プロフィール】
（さかい しんいちろう）オリンピアン、プロスポーツ選手、芸能人、経営者等が口コミで密かに利用する人材成長支援会社、株式会社ホープスの代表。「大切なこと」を「確実に定着させる」指導手法である「Sticky learning」の数少ない実践者として、個別指導や組織研修の現場で高い評価を得ている。

近年、大きな注目を集めている「組織開発」。組織のコミュニケーションを活性化させる取り組みとして語られることが多い言葉ですが、最近は「組織風土をイノベーティブなものに変えていくにはどうすればいいのか」という視点で組織開発に取り組む企業が増えています。従業員の働きがいを高め、イノベーションや新しい価値の創造につなげていくため、企業はどのようにして組織開発に取り組めばいいのでしょうか。さまざまな企業で人事の要職を務めてきた、日本マクドナルド・落合氏、参天製薬・藤間氏と、組織論・組織開発論を専門とする明治大学専門職大学院・野田氏が、いま実践すべき組織開発について議論します。

理論だけでなく、組織開発に関する実践的な話が聞きたい

日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー

落合 亨氏

【落合 亨氏プロフィール】
（おちあい とおる）1979年 明治大学商学部卒業。同年ヤクルト本社入社、営業・マーケティングを経て、83年人事部へ。90年に日本ペプシコーラ社に人事企画本部次長として入社。92年には日本ペプシコーラボトリング社に出向し、リストラクチャリング、人事制度全般の改革をリードした。95年から日本ペプシコーラ社人事総務本部長。98年HRディレクターとしてディズニーストアに入社。 2002年からウォルト・ディズニー・ジャパンの人事総務担当責任者。2014年1月からは日本/韓国の人事総務担当責任者/バイスプレジデントを務め、ウォルト・ディズニー・アジアの成長戦略に伴い、人事面からさまざまなサポートも行っていた。2018年6月より、日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー、また関西学院大学で、経営戦略研究科・客員教授も兼任。キャリアカウンセラー、認定コーチ。

参天製薬株式会社 理事 人事本部

藤間 美樹氏

【藤間 美樹氏プロフィール】
（ふじま みき）1985年神戸大学卒業。同年藤沢薬品工業（現アステラス製薬）に入社、営業、労働組合、人事、事業企画を経験。人事部では米国駐在を含め主に海外人事を担当。2005年にバイエルメディカルに人事総務部長として入社。2007年に武田薬品工業に入社し、本社部門の戦略的人事ビジネスパートナーをグローバルに統括するグローバルHRBPコーポレートヘッドなどを歴任。2018年7月に参天製薬に人材組織開発本部副本部長として入社し、2019年4月に執行役員人事本部長、2020年4月より現職。参天製薬のグローバル化を推進。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年となる。グローバル化の流れを日米欧の3大拠点で経験し、グローバルに通用する経営に資する戦略人事を探究。人と組織の活性化研究会「APO研」メンバー。

明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授

野田 稔氏

【野田 稔氏プロフィール】
（のだ みのる）一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。野村総合研究所、リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。専門は組織論、組織開発論、人事・人材育成論、経営戦略論、ミーティングマネジメント。大学で学生の指導に当たる一方、企業に向けて組織・人事領域を中心に、幅広いテーマで実践的なコンサルティング活動も行う。ニュース番組のキャスターやコメンテーターなど、メディア出演も多数。

「階層別研修の見直し」「研修体系の構築」という、緊急ではないが重要なテーマを進めたい！しかし「進め方が分からない……」と、お困りなご担当者様が多いようです。本講演では、コンサルタントの視点から「そもそも研修体系を作る目的は？」「各階層ごとに設定する研修テーマをどう考えたらよいのか？」など、人材開発に関わる皆様が知っておきたい本質的かつ基礎的な考え方をご紹介します。

一度腰をすえて、「自社の研修体系」を考え直したい

株式会社ビヨンド 代表取締役社長

仁藤 和良氏

【仁藤 和良氏プロフィール】
（にとう かずよし）アクセンチュア、リクルートマネジメントソリューションズを経て、2013年に「幸せの共創」をミッションに「一皮むける研修のビヨンド」を設立。セルフコンフィデンステクノロジーという独自技術を用い、総合商社からベンチャー企業まで幅広く、人材開発や組織開発の支援をしている。ホワイト企業大賞の事務局も務める。

2020年4月から労務手続きの電子申請義務化がスタートしました。該当各社はそれぞれ対応を進めていらっしゃると思いますが……「e-Govがうまく使えてない」「義務化対応が遅れている」というお声をよく伺います。こんな課題を抱えている皆様に、6000社の導入実績から「電子申請義務化の見落としがちな点」「導入前に検討すべきこと」など電子申請義務化の最適解をお伝えします。

労務手続き電子申請義務化対応に確かな答えを見つけられていない

株式会社エフアンドエム オフィスステーション事業本部 本部長

渡辺 尚人氏

【渡辺 尚人氏プロフィール】
（わたなべ なおと）会計系コンサルティングに従事した後、士業事務所の経営支援を行う。2016年にバックオフィス業務の生産性向上に特化したクラウド型労務・人事管理システム「オフィスステーション」をリリースし、以来同サービスをけん引。オフィスステーションはリリースから3年を迎え、現在6000社以上の導入実績となる。

次世代の後継者や幹部候補、新たな事業を生み出すイノベーション人材の選抜・育成について取り組まれている企業はたくさんありますが、選抜方針や基準のあいまいさ、経験や勘に基づく選抜・育成の結果、うまくいかないことも多いようです。本講演では、「次世代経営者」「イノベーション人材」の選抜・育成について、客観的なアセスメントを用いた企業事例を元に取り組みのポイントをお伝えします。

次世代経営者、イノベーション人材の発掘・育成の進め方がわからない

Ｇ－ソリューション株式会社 代表取締役 人材育成・組織開発・人事コンサルタント

三宅 潤一氏

【三宅 潤一氏プロフィール】
（みやけ じゅんいち）1971年京都市生まれ。大学卒業後、研修会社やコンサルティング会社を経て、2004年に独立。以来毎年120日以上の研修とコンサルティングを実施。これまでの顧客は大手企業を中心に150社、研修の受講者は4万人を超える。誠実さと着実をモットーに成果を積み上げ、経営者の方々からも大きな信頼を得ている。

採用難が続く昨今において、もはや「待っていれば応募者が来る」という時代ではありません。パナソニック株式会社のような採用に成功している大手企業はいかに20代次世代リーダー人材を採用しているのか？ その鍵は自社の情報発信にあります。どんな発信を誰に向けてするべきか？ パナソニック株式会社、富士フィルム株式会社の事例をもとにノウハウをお伝えします。

次世代リーダーを担う人材からの応募が来ない

スローガン株式会社 執行役員 FastGrow事業部 事業部長/編集長

西川 ジョニー 雄介氏

【西川 ジョニー 雄介氏プロフィール】
（にしかわ じょにー ゆうすけ）2011年モバイルファクトリー新卒入社。その後、社員数3名のアッションに入社。A/Bテスト・LPO事業を立ち上げ軌道に乗せる。15年7月にスローガン参画後は、学生向けセミナー講師、外資コンサル特化の就活メディアFactLogicの立ち上げを行う。17年2月よりFastGrowを構想し責任者を務める。

こちらは、コンプライアンス研修や組織風土改革に課題をお持ちの方向けの講演です。通常の研修や施策で、コンプラ意識が変わることは難しいです。なぜなら、コンプラ問題の本質は、知識ではなく「社員のマインドセット」と「職場環境」にあるからです。現状の施策で思うように進まないと感じているなら、マネジメントスキルと組織開発の要素を組み込んだこの講演で、ヒントが見つかるはずです。

コンプライアンス研修や、組織風土改革が、思うように進まない

アービンジャー・インスティチュート・ジャパン株式会社 東京事務所所長

陶山 匠也氏

【陶山 匠也氏プロフィール】
（すやま たくや）当社東京事務所にて、コンプラ・リーダーシップ研修、人事制度コンサルティング、組織風土改革コンサルティングを提供。九州大学大学院生物資源環境科学府（農業経済学修士）修了。香港科技大商学院HKUST Business School(MBA) 修了。

グローバル市場ですっかり存在感が薄れた日本企業。競争優位性の再構築に向けた変革の成否は、人事部門が、最大の資産である人材が持つ潜在能力をどこまで引き出せるかにかかっています。VUCAの時代を勝ち抜くために人事部門はどのような役割・機能を果たすべきか。欧米の人事部門にはあるのに日本企業では未確立であることが多いHRBPの機能という視点から、具体的なアプローチを示します。

戦略人事の強力な武器＝「組織設計のノウハウ」を習得したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/エデューサー

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）1984年、東京大学経済学部卒業後東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である（株）プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

近年は多様な働き方、柔軟な働き方が注目されており、副業・兼業を行う人が増えています。2018年には厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を整備し、今後推進することを発表。大手企業でも従業員の副業・兼業を認める動きが活発化していますが、副業・兼業に取り組むことは、従業員自身の成長にどうつながるのでしょうか。また、企業にとってどのような効果を期待できるのでしょうか。自身も副業・兼業に取り組んでいる人事パーソンの方々にご登壇いただき、越境学習やパラレルキャリアなど、さまざまな観点からその効果や課題について考えます。

実際に副業・兼業に取り組んでいる人事パーソンから、どのような効果を得ているのかを聞きたい

サイボウズ株式会社 人事本部 部長 兼 チームワーク総研 研究員

青野 誠氏

【青野 誠氏プロフィール】
（あおの まこと）2006年に新卒でサイボウズに入社。営業やマーケティング、新規事業の立ち上げなどを経験後に人事部へ。採用、人材育成、制度企画などを担当。2016年よりNPO法人フローレンスの人事部門で複業中。

株式会社Jストリーム 管理本部 人事部長

田中 潤氏

【田中 潤氏プロフィール】
（たなか じゅん）1985年一橋大学社会学部出身。日清製粉株式会社で人事・営業の業務を経験した後、株式会社ぐるなびで約10年間人事責任者を務める。2019年7月から現職。週末には副業としてキャリアカウンセリング協会が主催するキャリアカウンセラー養成講座gcdfのトレーナーをつとめ、キャリア支援を志す人材の育成に注力している。経営学習研究所（MALL）理事、慶應義塾大学キャリアラボ登録キャリアアドバイザー、キャリアデザイン学会代議員。にっぽんお好み焼き協会監事。

株式会社エスノグラファー 代表取締役/ Virtual Work Place Lab. 代表

神谷 俊氏

【神谷 俊氏プロフィール】
（かみや しゅん）経営学修士。面白法人カヤックの組織文化を観察するため、「社外」から同社の人事業務に関わる特命人事。面白法人のタレントたちのキャラや、面白さが生み出されるプロセスへ注目しながら、同社の生態系の維持発展に貢献している。また、並行して多様な組織に在籍し、独自のキャリアを展開。株式会社エスノグラファー代表取締役、株式会社ビジネスリサーチラボ（採用学研究所）研究員など複数を兼務。「脱専門家」をコンセプトに、幅広いジャンルを無節操に越境する。

人材の多様化が進む現在、さまざまな背景を持つ人材が集まった組織が目標を達成するには、企業としての「ビジョン」や「経営理念」がすべての従業員に浸透していなければなりません。目指すものが不明確であれば、組織として一丸となることができないからです。では、どうすれば従業員全員にビジョンや経営理念を浸透させ、それを具現化することができるのでしょうか。ビジョンや経営理念の浸透を実現し、従業員がモチベーション高く働く職場を実現している、LIFULLの羽田氏、カゴメの有沢氏がそれぞれの取り組みを紹介。ビジネスリサーチラボ・伊達氏を交えた議論で、ビジョンや経営理念を具現化するためのポイントを考えます。

ビジョンや経営理念を社内に浸透させるために、どのような制度や施策を実践しているのかを知りたい

株式会社LIFULL 執行役員 CPO 人事本部長

羽田 幸広氏

【羽田 幸広氏プロフィール】
（はだ ゆきひろ）1976年生まれ。上智大学卒業。人材関連企業を経て2005年6月ネクスト（現LIFULL）入社。人事責任者として人事部を立ち上げ、企業文化、採用、人材育成、人事制度の基礎づくりに尽力。2008年からは社員有志を集めた「日本一働きたい会社プロジェクト」を推進し、2017年「ベストモチベーションカンパニーアワード」1位を獲得。7年連続「働きがいのある会社」ベストカンパニー選出(2011年～2017年)、健康経営銘柄選定(2015年度、2016年度)など、企業として高い評価を得るまでに導いた。著書 :『日本一働きたい会社のつくりかた』（PHP研究所）

カゴメ株式会社 常務執行役員CHO（人事最高責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入などを通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、ピープルアナリティクスやエンゲージメントサーベイのサービスを提供している。共著に『組織論と行動科学から見た 人と組織のマネジメントバイアス』（ソシム）、『「最高の人材」が入社する 採用の絶対ルール』（ナツメ社）など。

令和に必要なリーダー像とはどのようなものでしょうか。その一つは「気づかい、気づきの強化、自己修養」をベースに、組織と個人のビジョンを擦り合わせ、チーム内における個々人の「調和」を図っていく姿です。本講演ではこの「調和」の状態を作り出す意味と、その実現のために、日本人が元来大切にしていた5つの考え方からなる、日本発信のリーダーシップを提言します。

リーダー＆その予備軍の育成に課題を感じている

株式会社HRインスティテュート 代表取締役会長

稲増 美佳子氏

【稲増 美佳子氏プロフィール】
（いなます みかこ）株式会社HRインスティテュート代表取締役会長/ビジネス･ブレイクスルー大学大学院経営学教授、米国サンダーバード大学院国際経営学修士。1993年HRI設立から参画。体感型実践研修「ノウハウドゥハウ」シリーズ開発。グローバル化やソーシャル活動にも力を入れている。HRIビジネス書の主要執筆者。

最新の統計によると、特例子会社制度を活用して障害者雇用を進める企業が増加していることが分かっています。特例子会社による障害者雇用は、集中雇用による効率化をはじめ、収益性や生産性の改善、社会性貢献といったメリットがあります。法定雇用率引き上げが迫る中、これからの障害者雇用施策の最新トレンドとして、特例子会社の戦略的活用により雇用拡大を成功させる方法をご紹介します。

特例子会社によって、障害者雇用を戦略的に進めたい

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。のべ1,500社以上の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの事業企画やマーケティング業務を担当。

職場の10人に1人が外国人になりえる2030年に向けて、外国人採用の仕組みを作ることは組織を維持する必須条件です。文化・価値観の異なる社員で組織を動かすにはIQ・EQに次ぐ概念、CQ（文化の知能指数）が鍵となります。いかに外国人入社者のCQを見極め育て、受け入れ側のCQを高めるか。一橋大学の米倉誠一郎名誉教授らと構築した、CQを中核とした外国人採用戦略を解説します。

外国人の採用と定着、ダイバーシティの推進に課題がある

株式会社エイムソウル 代表取締役/PT. Bridgeus Kizuna Asia Director

稲垣 隆司氏

【稲垣 隆司氏プロフィール】
（いながき たかし）急成長ベンチャーで人事部責任者を務め、年間600名の採用の仕組みを作る。(株)エイムソウルを設立し、国内外350社を超える顧客の人事課題解決に取り組む。東京大学の正木博士や一橋大学の米倉名誉教授らと共に、29カ国1200名の調査データを基に外国人材のCQ（文化の知能指数）を見極め、育成する手法を研究。

2019年5月に改正労働施策総合推進法（通称 パワハラ防止法）が成立、大企業では2020年6月から施行されます。この法では苦情への相談体制整備、被害者ケアや再発防止が求められますが、社員の行動改善が最も本質的な改善策です。本講演では、CBASEが年間5万人を超える管理職への360度評価の提供実績から、パワハラ傾向にある社員の特徴と各社で行われている改善事例についてお話しします。

人事施策・経営戦略で、ハラスメント対策に悩んでいる

株式会社シーベース 代表取締役社長

深井 幹雄氏

【深井 幹雄氏プロフィール】
（ふかい よしお）1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。

『働き方の哲学』著者の村山氏は「健やかな仕事観が健やかな仕事人生をつくる」といいます。特に若手社員において、この傾向は顕著です。20代社員の育成に取り組む際、彼らとの仕事観ギャップを育成側は正しく捉えられているでしょうか。キーワードは、【「育てる」をやめると若手は「育つ」】。村山氏と、若手育成を推進する人事担当者のナマの声を交えて、多面的に紐解きます。

「教えて育てて一人前」の若手社員育成に行き詰まりを感じている

キャリア・ポートレートコンサルティング代表

村山 昇氏

【村山 昇氏プロフィール】
（むらやま のぼる）『働き方の哲学』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）著者。1986年慶應義塾大学・経済学部卒業。プラス、日経ＢＰ社、ベネッセコーポレーション、ＮＴＴデータを経て、03年独立。主に企業の従業員を対象に、プロフェッショナルシップ、キャリア教育、コンセプチュアル思考、管理職研修等のプログラムを開発・実施。

AIGビジネス・パートナーズ株式会社 人事部 Learning＆Development

武信 絢子氏

【武信 絢子氏プロフィール】
（たけのぶ あやこ）2014年に旧AIU保険会社へ新卒入社。保険金支払担当業務の経験からトレーニングの道を志し、保険金支払部門専門のトレーニングチームを経て、2018年より現職。主に新卒社員導入研修、若手社員向け研修を担当。業務の傍ら、2016年より3年間、社内の若手社員向けグループ「Young Professionals ERG」の代表として若手向けの全社イベントを企画・実施。

リ・カレント株式会社 若手人材開発事業部 プロジェクトマネジャー

川口 唯貴氏

【川口 唯貴氏プロフィール】
（かわぐち ゆいき）16年大学卒業後、リ・カレントへ新卒入社。若手人材開発事業部「トレジャリア」の新規事業立ち上げに参画。19年2月より同事業部のプロジェクトマネジャーを務める。”周囲の期待”と”自分の在り方”のギャップに悩みながら「自分の仕事観」を持つ重要性を見出す。若手が仕事を通し自身のキャリアを描く育成モデルを提唱。

自社の英語教育がうまくいっていないというお悩みを、よく人事の方からお聞きします。
「英語にアレルギーがあり、嫌がる人」「取り組んでも途中で挫折する人」「受けることがゴールになってる人」なぜこのようなことが起きるのか。
本講演では、日本の英語教育において人事がおかれている実態と世界のトレンドを通じて、教育をうまく進めるポイントや、失敗しない英語教育の選び方をお伝えします。

導入済みの英語研修について、あちこちから意見や要望が出ている

株式会社VIPABC 事業統括部長

西村 達也氏

【西村 達也氏プロフィール】
（にしむら たつや）中国生まれ、日本育ち、国立台湾大学卒。三つの地域の居住経験からそれぞれの文化を熟知し、日中英三か国語を使いこなす。語学を軸としたキャリアを積んだのち、創業者の教育理念に感銘を受け、2016年にVIPABC株式会社の創業メンバーとして入社し、サービスのローカライゼーション全般を手掛け、現在は日本の事業を統括している。

ファシリテーションスキルの底上げは、生産性向上を図る企業の必須テーマです。様々な方法論がありますが、概念論だけで現場でいかせないものも多くあります。真に役立つ内容とは、実際に膨大な数のファシリテーションを行う中で培った「実践知」に基づき生まれたもの。筋論だけではない、人間関係などが絡んだ、実践の阻害要因の乗り越え方なども重要です。当日はエッセンスを踏まえお伝えします。

「とりあえず何か」でなく、本当にファシリテーションスキルを身につけたい

博報堂コンサルティング 執行役員 /HR Design Lab.代表

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社で、新規事業開発業務を担当。外資系コンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員 兼 HR Design Lab.代表として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括等に携わる。

人事改革などを通じ企業文化の抜本的な変革を図るため、NECでは「カルチャー変革本部」が2018年4月に発足しました。今回、そのTOPを務める佐藤千佳氏をお招きし、全社員で共有できる行動規範の制定過程や、リーダーが人材の見極めと成長促進に力を発揮できるようになるコーチングスタンス獲得の施策など、2年間の具体的な取組みを共有し、これからの展望をご紹介いたします。

人事評価制度、コーチングを強化・導入したい

日本電気株式会社 シニアエグゼクティブ カルチャー変革本部長/人材組織開発部長

佐藤 千佳氏

【佐藤 千佳氏プロフィール】
（さとう ちか）1982年住友電気工業(株)入社。米国在住後、外資系ベンチャー企業。1996年～GEにて、組織開発、HRビジネスパートナー、企業買収・統合業務やHRリーダーを経験。2011年～日本マイクロソフト(株)執行役人事部長、2016年ノキアにて日本・東アジア地区HRリーダー、2018年日本電気(株)へ入社。

ビジネスコーチ株式会社 パートナーエクゼクティブコンサルタント/株式会社スリーシーズ 代表取締役

伊藤 善廣氏

【伊藤 善廣氏プロフィール】
（いとう よしひろ）1983年 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。シティバンク・シティコープ、インチケープ・ドッドウェル(株)、GEキャピタルジャパン消費者金融部門、(株)ミスミ、リシュモンジャパン(株)各社にて人事部長・担当役員を歴任し、2015年経営人事コンサルタントとして独立、現在に至る。

ビジネスコーチ株式会社 BCS認定プロフェッショナルビジネスコーチ

吉田 寿氏

【吉田 寿氏プロフィール】
（よしだ ひさし）早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招聘研究員。富士通人事部門、三菱UFJリサーチ&コンサルティング・プリンシパルを経て、2015年1月より現職。主要著書『世界で闘うためのグローバル人材マネジメント入門』（日本実業出版社）等著書多数。

経営の舵取りが難しい現在において、企業が永続的に発展し続けるには、環境変化に即応して風土を革新し、組織の健全性や効果性を高めていかなければなりません。当社では、エドガー・シャイン博士の指導のもと「プロセスコンサルテーション」や「ハンブルリーダーシップ」の考えを包含した、組織開発手法の開発に取り組んでおり、本講演では、その手法についてご紹介します。

組織風土変革とリーダーシップ開発の新しい方法論を検討したい

株式会社パーソル総合研究所 執行役員/ラーニング事業本部 本部長

髙橋 豊氏

【髙橋 豊氏プロフィール】
（たかはし ゆたか）大手建設会社、電気メーカー子会社を経て、株式会社日本能率協会コンサルティングに入社。組織開発コンサルティングなどに従事。2015年にトーマツイノベーション株式会社に入社。人材育成コンサルタントとして内定者から経営者向けまで人材育成体系などのコンサルティングと研修を実施。2018年10月より現職。

パンデミックとなった新型コロナウィルス。感染拡大を抑制するための世界中での取組みが、経済活動、生活全般に大きな影響を及ぼし、終息後にも不可逆な変化を社会にもたらすと言われています。多くの企業に事業や組織の在り方の変革が求められるこの状況で、管理職育成はどうあるべきなのか。テーマ設定や効果的な実施方法（集合研修、オンライン研修、e-learning等）選択の考え方といった観点から、 施策設計のポイントをひも解きます。

管理職のマインドチェンジのきっかけを作りたい

アルー株式会社 コーポレート部 企画広報グループ/情報システムグループ マネジャー

中村 俊介氏

【中村 俊介氏プロフィール】
（なかむら しゅんすけ）東京大学文学部行動文化学科社会心理学専修課程卒。大手損害保険会社を経て創業間もないアルー株式会社に参画。
納品責任者であるHRソリューション部長とインド現地法人代表を兼任し、東証マザーズ上場に貢献。現在は企画広報グループと情報システムグループを兼務し、経営特命案件や事業部長向け研修開発に従事。

多様性を最大限活かし、成果を生み出すためには、心理的安全性の高いインクル―シブな組織にすることが不可欠です。本講演では、「アンコンシャス・バイアスへの対処法」「違いを前提とした対話を生み出すための仕掛け」「ポジティブな行動を習慣化する手法」を中心に、関係性の質を高め、成果につなげる3つの処方箋を解説。心理的安全性の高い組織を作るための具体策をご紹介します。

組織の心理的安全性を高めるための、最初の踏み出し方が知りたい

株式会社クオリア 代表取締役

荒金 雅子氏

【荒金 雅子氏プロフィール】
（あらかね まさこ）20年以上にわたり、組織のＤ＆Ｉ経営の実現を支援するダイバーシティ推進のトップランナー。組織開発の手法を駆使したファシリテーションは高い評価を得ている。『多様性を活かすダイバーシティ経営』等著書多数。日本ファシリテーション協会フェロー。2019年Ｇ20大阪公式エンゲージメントグループＷ20運営委員。

VUCA時代、“人”と“組織”の在り方は否応なく変化しています。そのような中、人事の皆様は、社員の早期離職防止、次世代リーダーの育成、中途採用拡大といった、さまざまな課題に日々奮闘されています。人材の流動化や働くことへの価値観の多様化等を踏まえた、勝ち抜く組織をつくる「採用」と「育成」とは？第一線で活躍し続けている3名の識者から、自社の人材戦略実践のポイントを考えます。（協賛/株式会社ヒューマネージ）
※昨今の状況を鑑み、本プログラムは事前収録のセミナーを配信させていただきます。

強い組織をつくる「採用」と「育成」のヒントを知りたい

経済産業研究所 コア研究員/中央大学大学院 客員教授

海老原 嗣生氏

【海老原 嗣生氏プロフィール】
（えびはら つぐお）大手メーカーを経てリクルートエイブリック(現リクルートエージェント)入社。新規事業の企画推進、人事制度設計等に携わる。 その後リクルートワークス研究所『Works』編集長。2008年HRコンサルティング会社ニッチモを立ち上げる。「エンゼルバンク」(モーニング連載)の主人公海老沢康生のモデルでもある。

ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 教授/株式会社ヒューマネージ 顧問

川上 真史氏

【川上 真史氏プロフィール】
（かわかみ しんじ）京都大学教育学部教育心理学科卒業。産業能率大学総合研究所研究員、ヘイコンサルティンググループコンサルタント、タワーズワトソン（現ウイリス・タワーズワトソン）ディレクターを経て現職。大学、大学院では、人材マネジメント論、教養論、産業心理学の講義を担当。

株式会社ヒューマネージ 事業戦略グループ

寺澤 みのり氏

【寺澤 みのり氏プロフィール】
（てらさわ みのり）2015年入社。カスタマーサクセス職、営業職に従事した後、現部署にて業界シェア第1位の採用管理システム『i-web』、同第3位の適性アセスメントツールを始めとする各種新サービスの企画、マーケティングに携わる。

3万人のキャリア開発支援で生き方や働き方を支援してきた代表の田中が、自動車関連メーカーで複数社合同の合宿型育成施策や全社員を巻き込む祭りイベントを実現してきた水野氏との対談を通じて、働き方改革の本質に迫ります。「真の自律的・主体的に働く姿」と「笑顔で元気が溢れる活気のある職場や会社」の実現に向けて、人間力育成と共同体醸成を如何に成し遂げてきたかの実例をご紹介します。

根底に、本音を殺し、諦め、やる気を失う、などの閉塞感を感じている

株式会社ウィルアンドスタイル 代表取締役

田中 庸介氏

【田中 庸介氏プロフィール】
（たなか ようすけ）キャリア開発支援の専門家として、約3万人の働き方や生き方の支援に深く携わる。働く意味や価値の根底から問い直し、内発的な動機づけで個人の意識変革を実現することに強みがある。一方で、個人と組織が絆を深め、ひとりひとりが個性を発揮して職場で価値を創出するための働き方改革の支援にも数多くの実績がある。

ここ数年、人事において最も注目されているテーマの一つである「エンゲージメント」。本セッションでは、あらためてその目的や実践することの効果について考えます。従業員のエンゲージメントを高めることは、企業経営にどのような効果をもたらすのか、高めるために効果的な方法はあるのか……。さまざまな企業で人事の要職を務めてきた髙倉氏と有賀氏が、長年にわたる人事経験をもとにした、エンゲージメントに関する持論を紹介。法政大学大学院・石山氏のファシリテーションで、実践を念頭に置いた議論を展開します。（協賛/日本生命保険相互会社）

エンゲージメントが向上することで、具体的にどのような効果があるのかを知りたい

ロート製薬株式会社 人事アドバイザー

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）1983年、農林水産省入省。1990年にフルブライト奨学生として米国Georgetown 大学へ留学し、MBAを取得。1993年からはコンサルティング会社にて、組織再編、新規事業実施などにともなう組織構築、人材開発などに関するコンサルティングを担当。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長を歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル戦略推進に向けた、グローバル人事制度の構築と実施をリードした。2020年4月から現職。

株式会社日本M&Aセンター 常務執行役員 人材ファースト統括

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）1981年、日本鋼管（現JFE）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理などに携わる。1997年、日本ゼネラル・モーターズに人事部マネージャーとして入社。部品部門であったデルファイの日本法人を立ち上げ、その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ/アジア・パシフィック人事本部長。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。グローバル人事制度の構築および次世代リーダー育成プログラムを手がける。2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。その後、人事分野の業務に戻ることを決意し、2009年より日本IBM人事部門理事、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長、2016年よりミスミグループ本社統括執行役員人材開発センター長。会社の急成長の裏で遅れていた組織作り、特に社員の健康管理・勤怠管理体制を構築。2018年度には国内800人、グローバル3000人規模の採用を実現した。2019年、ライブハウスを経営する株式会社Doppoの会長に就任。2020年4月より現職。1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

ビジネス環境が複雑性を増し、変化が激しく先の見えない時代。新しい価値の創造に欠かせない“人と組織の自律性”が注目を集めています。自律的な人財の育成に取り組む企業は増えつつも、その難しさや矛盾を感じている方も多いのではないでしょうか。本講演では、様々な企業での人財組織変革プロジェクトでの実践知から体系化した、自律型人財に必要なポイントや要素をお伝えします。

企業における「自律型人財育成のリアリティ」に触れたい

株式会社シグマクシス Vision Forest ディレクター

杉山 誠氏

【杉山 誠氏プロフィール】
（すぎやま まこと）野村総合研究所、ベンチャー企業を経て、シグマクシスに参画。人財組織変革、イノベーション創発を専門とする。特に人財組織変革では、全社変革から部門変革に至るまで幅広く手掛ける。

リモートでの働き方の重要性や、その施策はこの数ヶ月で大きく進んだのではないでしょうか。一方で、会社に集まらない中、リーダーはどのようにメンバーと関わり、チームの一体感を高めるのかといった、新しいリーダーシップの在り方を問われています。
本講演では、リモートワークでもメンバーのエンゲージメントを高めることのできるリーダーの特徴と育成方法についてお話しいたします。

自社のリーダーを変えるきっかけを作り出したい

株式会社ワークハピネス 代表取締役会長

吉村 慎吾氏

【吉村 慎吾氏プロフィール】
（よしむら しんご）公認会計士・上場のスペシャリストとして活躍。世界初の日米同時株式上場を手がけたのち、エスプールを創業。(現東証1部上場)2006年ワークハピネス設立。大企業の組織開発とイノベーション創出で多くの実績を重ねる。著書は日経新聞ビジネス書1位、多数の企業で「次世代幹部育成の課題図書」となっている。

「働き方改革には着手したが生産性向上の実感がない」「新型コロナウィルスの影響による社会変化で【仕事】と【休み】に対する取組みが必要」などの課題を持つ企業が増え始めています。働き方改革の本質において「生産性向上の余地は休み方にある」という観点から、課題解決のために何を把握し実行することが会社にとって最良なのか、課題のポイントの明確化について事例を交えてご紹介します。

働き方改革に取り組んでいるが、上手くいっている実感がない

株式会社休日デザイン研究所 代表取締役/休日コンサルタント

鈴木 潤士氏

【鈴木 潤士氏プロフィール】
（すずき じゅんじ）大手旅行代理店ハウスエージェンシー在籍時に休日行動のデータベース化による新規事業を提案し社長承認を得る。大手デジタルマーケティング会社でプロデューサーを経て「休日に人を動かす」をミッションとして休日デザイン研究所を設立。休み方における経済同友会との連携や研修、顧客体験によるマーケティング事業を展開。

本講演では、「キャリア採用の応募者最大化」について「人材紹介会社からの推薦」に絞ってお話しいたします。「選別」、「ロイヤリティ醸成」、「リピート」、「育成」、「新陳代謝」のポイントで、人事担当者が人材紹介会社と接する上でのノウハウを提供。
また取り組み企業の採用成功事例もお伝えします。困難な採用でも採用成功するためのヒントを掴んでいただければ幸いです。

応募者の最大化を実現したい

株式会社エクスオード 代表取締役

守屋 尚氏

【守屋 尚氏プロフィール】
（もりや ひさし）1989年株式会社リクルート入社。一貫してHR事業に従事。2002年グループマネージャーとして着任。2004年に退職後、外資系ブランドマネジメント企業でディレクターとして転職。2008年に株式会社エクスオードを設立、現在に至る。自ら構築した「エージェントマネジメント」サービスを中心に事業を展開。

若手のリーダーシップ開発を先駆けて実践する立教大学経営学部。ＢＬＰ（ビジネス・リーダーシップ・プログラム）により大きな成果をあげています。ＢＬＰを主導してこられた舘野先生から、若手のリーダーシップ開発はどうすれば良いかお話しいただきます。また、大学生や中高生に対してサーバントリーダーシップの授業を実施している真田と、若手のリーダーシップ開発について議論し深めていきます。

若手社員にリーダーシップがない、失敗を恐れチャレンジしない

立教大学 経営学部 准教授

舘野 泰一氏

【舘野 泰一氏プロフィール】
（たての よしかず）青山学院大学文学部教育学科卒業。東京大学大学院学際情報学府博士課程単位取得退学後、東京大学大学総合教育研究センター特任研究員、大学と企業を架橋した人材の育成に関する研究をしている。具体的な研究として、リーダーシップ開発、越境学習、ワークショップ、トランジション調査などを行っている。

株式会社レアリゼ 代表取締役社長/NPO法人日本サーバント・リーダーシップ協会 理事長

真田 茂人氏

【真田 茂人氏プロフィール】
（さなだ しげと）リクルート、外資系金融会社、人材会社設立を経て、レアリゼ設立。個人の意識変革を起点とした組織開発を強みとし、日本を代表する企業・官公庁など幅広い分野で多数の研修導入、講演実績がある。また、サーバントリーダーシップの普及を通じ、グローバルや地方創生など様々な分野でのリーダーの育成などに力を入れている。

中途採用では「望ましい人材のみが自社求人に応募⇒選考通過⇒入社」という出来事はなかなか難しいのが現状です。
いずれかのタイミングで「歩留まり（未応募、不合格、辞退）」が発生いたします。
本講演では、これらの「歩留まり」を少しでも減らすための考え方や施策について、当社の顧客事例や自主アンケート結果、業界内の各種データ・事例を通じて皆様にお話しします。

選考中や内定後の辞退が多い、スカウトメールのレスポンスを上げたい

株式会社ステラス 企画部

祖父江 通浩氏

【祖父江 通浩氏プロフィール】
（そふえ みちひろ）1997年工学部卒。学校教育用ソフトの開発販売会社でBtoC・BtoGの営業、CS、新規事業企画に従事。2005年より株式会社ジャパンジョブポスティングサービス(現ステラス)に入社。営業、営業企画、マーケティングに従事。採用管理システム「ジョブスイート」のローンチメンバーとして携わり現在に至る。

人事パーソンには、キャリア自律を本音レベルでは受け入れておらず、キャリアコンサルタント資格は企業に必要のないものと認識している人が多いかもしれません。しかし、時代は大きく変わっています。今やキャリアコンサルティングは、企業から社員への提供義務となっているのです。今後は職業能力開発推進者に人事や教育部門ではなく、キャリアコンサルタントの背景を持った人材を選任する必要もでてきました。キャリア研究の第一人者である花田氏が、これから人事が認識すべき、キャリアコンサルティングの新たな法制化と展開について語ります。

キャリアコンサルティングに関する最新の動向を知りたい

慶應義塾大学 名誉教授 / 一般財団法人SFCフォーラム 代表理事

花田 光世氏

【花田 光世氏プロフィール】
（はなだ みつよ）南カリフォルニア大学Ph.D.-Distinction(組織社会学)。企業組織、とりわけ人事･教育・キャリア問題研究の第一人者。産業・組織心理学会理事、人材育成学会副会長をはじめとする公的な活動に加えて、民間企業の社外取締役、報酬委員会などの活動にも従事。経済産業省、厚生労働省の人材開発・キャリアの領域の研究会などに座長・委員として幅広く従事。｢人事制度における競争原理の実態｣で、第一回組織学会論文賞を受賞。主な著書に『働く居場所の作り方』（日本経済新聞出版社）『新ヒューマンキャピタル経営』（日経BP社）、主な論文に「人事制度における競争原理の実態」（組織科学）、「グローバル戦略を支える人事システムの展開法(上・下)」｢コア人材の機能と条件｣（以上｢ダイヤモンド ハーバード・ビジネス｣）などがある。American Sociological Review，Administrative Science Quarterlyといった海外の学術誌や国内の学会誌、人事分野の専門誌などに300本を越す論文があり、最近は、キャリア自律の推進、キャリアアドバイザーの育成などの活動に精力的に取り組んでいる。現在は、キャリア・リソース・ラボの活動に加え、一般財団法人SFCフォーラム代表理事として活動。

企業を取り巻く環境が刻々と変化する中で、常に増収増益を続けることは簡単ではありません。長く低迷が続くことも考えられます。逆境を乗り越えて回復するには、組織が一丸となり、社員がその力を十分に発揮できていなければなりませんが、そのために経営者は何をすればいいのでしょうか。クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパンの若月氏、スカイマークの佐山氏、新日本プロレスリングのメイ氏という三人の経営者をお迎えし、慶應義塾大学大学院・小杉氏の司会で、低迷期を乗り越え、事業を再成長の軌道に乗せた経営手法についてうかがいます。

逆境を乗り越えるための視点や考え方を知りたい

クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社 代表取締役社長

若月 貴子氏

【若月 貴子氏プロフィール】
（わかつき たかこ）筑波大学卒業後、株式会社西友入社。経営企画部門にてグループ会社管理及び海外法人の整理再編に従事した後、株式会社経営共創基盤に参画。主に小売・衣料・食品等BtoC事業の支援に携わる。2012年クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社に管理本部長として入社後、2014年10月に副社長に就任しマーケティング部門も統括。 2017年4月代表取締役社長就任。

スカイマーク株式会社 取締役会長

佐山 展生氏

【佐山 展生氏プロフィール】
（さやま のぶお）1953年京都府生まれ。72年洛星高校卒業、76年京都大学工学部卒業、94年ニューヨーク大学大学院修了（MBA）、99年東京工業大学大学院博士後期課程修了（Ph.D）。07年インテグラル共同設立、 インテグラル株式会社代表取締役パートナー（現任）。2015年スカイマーク代表取締役会長に就任。一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授、京都大学経営管理大学院客員教授、京都大学院総合生存学館特任教授。

新日本プロレスリング株式会社 代表取締役社長 兼 最高経営責任者

ハロルド・ジョ－ジ・メイ（Harold George Meij）氏

【ハロルド・ジョ－ジ・メイ（Harold George Meij）氏プロフィール】
（ハロルド・ジョ－ジ・メイ）1963年オランダ生まれのオランダ人。父親の仕事の関係で幼少期を日本で過ごす。ニュ－ヨ－ク大学修士課程修了。ハイネケン・ジャパン、日本リ－バ（現ユニリ－バ・ジャパン）、サンスタ－、日本コカ・コーラを経て、2015年にタカラトミ－代表取締役社長となり、大幅黒字回復を成し遂げる。2018年6月より新日本プロレスリング株式会社代表取締役社長兼CEOに就任。日本語、英語、オランダ語など6ヵ国語を話す。

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 特任教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学法学部卒業。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院修士課程修了。日本電気株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー インク、ユニデン株式会社人事総務部長、アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長を経て独立。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授を経て現職。元立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授。専門は、人事・組織、キャリア・リーダーシップ開発。著書に、『職業としてのプロ経営者』、『起業家のように企業で働く』（クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ 3.0－カリスマから支援者へ』（祥伝社新書）など。

パワハラ対策が失敗するケースには共通点があります。業種や業態が違っていても、パワハラ対策が上手くいかない原因は同じです。今回の講演では、「どんなパワハラ対策をすればいいのか」「なぜパワハラ対策をしても現場が改善されないのか」という疑問に答え、企業様のパワハラ対策を支援する中で得た経験とノウハウ、そして効果的なパワハラの対策方法をご紹介します。

効果的なパワハラの対策方法を知りたい

アチーブメントHRソリューションズ株式会社 組織変革コンサルティング部所属 コンサルタント

張 宜晃氏

【張 宜晃氏プロフィール】
（ちゃん うぃんふぁん）現場での行動変容から逆算した企画設計力に強みを持つ組織変革コンサルタント。大企業から中小ベンチャー企業まで幅広い支援実績がある。これまで支援してきた業界は金融、保険、製造、自動車、住宅、エネルギー、小売り、食品、旅行、官公庁など多岐にわたる。

近年、変化の激しい環境下の企業において、社員の個性を最大限に引き出し強い組織をつくることは容易なことではありません。先の見えない不確実性の高い時代だからこそ、個人の行動の背景にあるパーソナリティに着目して、自己理解を深めることが重要です。本講演では、パーソナリティデータを活用した科学的な適材適所の人事について、その可能性と実現方法を具体的な事例をもとに解説します。

パーソナリティデータを活用した科学的人事で組織力を向上したい

パーソルラーニング株式会社 ソリューション事業本部 副本部長

加部 雅之氏

【加部 雅之氏プロフィール】
（かべ まさゆき）コンサルタントとして多くの企業の人事・人材育成の課題解決を支援。近年はHOGAN ASSESSMENTを含むグローバルパートナーのソリューションを通じて、企業のパフォーマンス向上を支援。HOGAN ASSESSMENT認定マスターコーチ。

「止まらない就活の早期化、通年化」今までになく大きな変化に揺れる新卒採用市場。多くの企業が通年採用に注目し始めています。しかし通年採用は「母集団形成の複雑化」「内定者フォローの長期化」など、不安を感じるポイントも多くあります。そこでワンキャリアが30万件の学生の声をもとに、変化し続ける市場で新卒採用を成功させるためのポイントを、事例を交えてご紹介いたします。

通年採用を検討している。学生のホンネをもっと知りたい

株式会社ワンキャリア 経営企画室 PR Director

寺口 浩大氏

【寺口 浩大氏プロフィール】
（てらぐち こうだい）1988年兵庫県出身。リーマンショック直後に、三井住友銀行で企業再生等に従事した後、デロイトトーマツグループなどを経て現職。現在は、コラム連載、登壇の他、ソーシャルムーブメントも手掛け、経営と連動したコミュニケーションデザインを実践。採用マーケットの透明化を推進している。

生産年齢人口の減少、多様な働き方を選択する人々の増加から、競争力・生産性の維持のため、単純労働力ではない外国人材の雇用が避けられない状況となってきています。一方、リーダー層に対する外国人マネジメントに必要なスキルセットを学ぶ機会を提供している企業はまだほんの一握りです。貴重な戦力を、外国人マネジメントによるストレスで失わないため、企業としてできる対策について解説します。

外国人材をうまくマネジメントができる人材がいない

株式会社エー・トゥー・ゼット 法人研修事業部 人材紹介・グローバル人材育成担当

田中 美和氏

【田中 美和氏プロフィール】
（たなか みわ）2011年入社。外国人採用を担当。2017年、外国人材/バイリンガル人材向け人材紹介サービスを立ち上げ。以来、外国人材の就職支援、企業における外国人材定着支援に従事。

株式会社エー・トゥー・ゼット 法人研修事業部 研修講師/プログラム開発担当

James Curtis氏

【James Curtis氏プロフィール】
（ジェイムズ カーティス）2011年入社。7年間外国人指導助手として英語指導を行う。2018年よりトレーナーとして日本人教師および外国人講師の研修および外国人講師採用を担当。企業におけるエグゼクティブ向け語学研修、グローバルビジネスコミュニケーションセミナー等各種研修講師およびプログラム開発に従事。

マネージャーの育成には、研修を研修だけで終わらせずに、いかに職場での行動変容につなげていくかが重要です。そのポイントは、リフレクションを通じて日々の意識や行動を変えていくことです。
本講演は、真のマネージャーの役割意識や職務遂行に必要な能力をどのようにして向上させていくか、実例を交えてご紹介します。

真のマネージャー育成を模索している

一般社団法人 中部産業連盟 部長 上席主任コンサルタント

梶屋 宣之氏

【梶屋 宣之氏プロフィール】
（かじや のぶゆき）大手自動車部品メーカー、上場金属メーカー、上場橋梁鉄鋼メーカー、中堅食品メーカーなど主に製造業の人事制度革新における支援コンサルティングを多数実施。また、組織風土改革、管理職対象のアセスメント研修、考課者研修、アクションラーニング研修など人材開発にも実績多数。

一般社団法人 中部産業連盟 主任コンサルタント

小栗 義裕氏

【小栗 義裕氏プロフィール】
（おぐり よしやす）人事コンサルタントとして数多くの企業、公共団体において人事制度構築および各種教育研修に従事。全能連　認定マスター・マネジメント・コンサルタント（J-MCMC）。

AI人材は世界的に不足状態が続く中、「AI開発コンペティション」が注目されています。「AIコンペ」を通じた実業務課題・データ分析経験が、効果的なAI人材育成効果を示すことが知られており、これは課題解決型学習（PBL）という教育手法に相当しています。本講演ではAI領域におけるPBLの実際を解説するとともに、明日からはじめられる効果的なAI人材育成の方法を紹介します。

効果的なAI人材育成について知りたい

株式会社SIGNATE 取締役副社長/ COO

夏井 丈俊氏

【夏井 丈俊氏プロフィール】
（なつい たけとし）就職情報大手の（株）ディスコ代表取締役社長、同社米国現地法人社長、同社英国現地法人社長を務め、ボストンキャリアフォーラムやキャリタス就活など様々な人材事業に従事。2017年よりSIGNATE設立メンバーとしてオプトホールディングに参加。現在に至る。

ビジネスリーダー層を対象に、（1）戦略的思考（問題解決アプローチ）のスキルを体得、（2）仮説・検証プロセスの実行、（3）事業やビジネスモデル全体の視野を持つといった事柄をいくつかのワークをご紹介して、説明いたします。

次世代リーダーの考える力を徹底的に鍛え、経営視点を体得させたい

株式会社ビジネス・ブレークスルー 執行役員/問題解決力トレーニングプログラム 講座責任者/BBT大学専任講師

高松 康平氏

【高松 康平氏プロフィール】
（たかまつ こうへい）慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。年間約100日以上の法人研修をプロデュース。自らも研修講師として、製薬・産業機器・医療機器・IT・小売・広告・素材・サービスなど幅広い業界の企業をメインに年間約70日登壇している。

人生100年時代は人任せの学び、人任せのキャリアでは対応できません。想定外の変化が激しく起こる経営環境で、組織のありよう、求められる人材像、働き方のすべてが大きく変化していきます。その結果として、学び方やキャリア形成のあり方にも変化が求められています。日本の学び方の特徴とその課題は何か。その上で今、どのような学び方とキャリア形成のあり方が求められているのか。なぜ今、リベラルアーツが重要なのかなどについて考えます。

今、社員はどのように学び、キャリアを形成していくべきなのかを知りたい

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
（たかはし しゅんすけ）1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道（現JR）、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット（現タワーズワトソン）に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97 年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、11年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『人が育つ会社をつくる』（日本経済新聞出版社）、『自分らしいキャリアのつくり方』（PHP新書）、『プロフェッショナルの働き方』（PHPビジネス新書）、『ホワイト企業』（PHP新書）など多数。

デジタルトランスフォーメーションの荒波が押し寄せる現代、「Global Crossvalue Platform」というビジョンの下、事業や国境などの壁を突き破り、社会・顧客にソリューションを創出する丸紅株式会社。その変革の最前線でイノベーションの考え方を伝播する場「丸紅アカデミア」を主幹するデジタル・イノベーション室 上杉室長をお招きし、取組みを語っていただきます。

グローバルに変革を推進する、イノベーション人材を育成したい

丸紅株式会社 次世代事業開発本部 デジタル・イノベーション室 室長

上杉 理夫氏

【上杉 理夫氏プロフィール】
（うえすぎ まさお）上智大学経済学部経済学科卒業後、1996年丸紅株式会社入社、海外開発建設部にて東南アジア不動産開発案件を担当。1998年にフィリピン駐在し、現地パートナーとの合弁会社に出向。帰国後、開発建設部、船舶部、経営企画部を経て、2019年4月より次世代事業開発本部のデジタル・イノベーション室に所属。

株式会社グロービス インターナショナル・エデュケーション ディレクター/主任研究員

池田 新氏

【池田 新氏プロフィール】
（いけだ あらた）東京大学法学部卒。エール大学MBA。P＆G・グロービスを経て、アシックスでマーケティング担当執行役員、豪州販社社長等を歴任。その後、キャノンデール・ジャパン社長を務める。現在グロービスにて講師・教材開発に従事し、企業向けグローバル人材育成部門にて事業開発およびマーケティングリーダーを務めている。

「育休者は増えるが人事は増員されない」「育休者からの質問対応が効率化されない」「育休者情報が属人化し社内連携できない」等、アナログ対応による人事担当者のストレスも限界に来ており、育休者の不安も増幅させます。
本講演では、HRアワード受賞のテクノロジーを活用し、50名を超える育休者とのやりとりを一元化。個別質問を無くし部署間連携も円滑にしたケースなどをご紹介いたします。

育休者が20名以上、育休者対応が非効率、復職支援に注力したい

EDGE株式会社 代表取締役社長/チーフエヴァンジェリスト

佐原 資寛氏

【佐原 資寛氏プロフィール】
（さはら もとひろ）2008年よりエアリー事業へ参画、企業のダイバーシティ推進を支援する「エアリーダイバーシティクラウド」（HRアワード最優秀賞受賞）の立ち上げに従事。2014年より事業部長を務める。大手企業を中心にHRテクノロジーを活用したコンサルティング実績は150社超。人事・働き方改革関連の講演、取材実績多数。

残業時間の上限規制や勤務間インターバル制度の努力義務を盛り込んだ働き方改革関連法が施行され、社員の休息や健康を重視する流れが拡大しています。労働生産性向上、メンタルヘルス対策、エンゲージメント向上、創造性発揮において重要な要素が「睡眠」です。本講演では、睡眠を効果的に取り入れて生産性を上げた企業の事例、働き方改革の多種多様な業界の事例や、今後の政府の方向性をお伝えします。

働き方だけでなく、健康面も含めた改革で生産性をさらに上げたい

株式会社ニューロスペース 代表取締役社長

小林 孝徳氏

【小林 孝徳氏プロフィール】
（こばやし たかのり）自身の睡眠障害の経験をきっかけに、この社会問題を解決すべく2013年にニューロスペースを設立。企業向け睡眠改善プログラムで健康経営や働き方改革を推進し、のべ1万人以上のビジネスパーソンの睡眠改善をサポートしている。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。

効果的なテレワークを推進していくにはどうしたらよいかという問題に直面された方も多いのではないでしょうか。導入・推進段階に応じた様々な不安や課題に関する声が多く聞かれます。やったほうがいいのだろうが実際はどうなのか、そして、人事としてこの施策を進めるにあたり気を付けることは何なのかなど、テレワーク推進の道程と裏側、そして現場の巻き込み方について、実例を元にお伝えします。

テレワークの推進がうまくいっていない

パーソルテンプスタッフ株式会社 ダイバーシティ第二事業部 部長

安岡 忍氏

【安岡 忍氏プロフィール】
（やすおか しのぶ）2015年にパーソルテンプスタッフで、時短のみの営業部隊「ダイバーシティ営業部」を立ち上げる。以来、「時間制約のある人材の活躍」実現の為、様々な取組みや活動を実施。働き方改革やリモートワーク、業務効率化、コミュニケーション・マネジメントについて多くの講演を行い、社内外の働き方改革の推進に注力。

21卒の新卒市場では通年採用による早期化・長期化、新型コロナウイルスによるイベント中止などがありました。時代が変化する中、リソースが限られている中堅中小・ベンチャー企業はどのように採用を成功させれば良いのか。本講演では次世代のリーダー候補や活躍する社員を科学的に採用する方法について、4年離職率を約30％削減、新入社員の活躍率100％という事例を用いながら、お話しします。

質の高い母集団形成/内定辞退防止/入社後の定着・活躍率向上について知りたい

株式会社ジェイック 新卒事業本部 シニアマネージャー

稲本 太郎氏

【稲本 太郎氏プロフィール】
（いなもと たろう）2004年大学卒業後、ジェイック入社。15年間、一貫して企業の採用支援に、延べ1000社以上に携わる。採用コンサルタント、キャリアカウンセリング、マネジメントを歴任。支援企業は多業界にわたり、キャリア支援も経営幹部、ミドル層から若手・既卒層、新卒層まで、累計約6000人の支援に携わる。

昨今、フィードバックやキャリア面談（対話）の質を高めたいというご相談が増えています。誤ったフィードバックは、モチベーションを下げ、成長を阻害し、退職やメンタルヘルス不調につながります。「納得感の高いフィードバック」はどのように実現できるでしょうか？ ポイントは、メンバーのWill-Can-Mustを日常の対話から捉えること。そのために人事には何ができるのかを検討します。

現場マネジャーのフィードバックの質を高めていきたい

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 主任研究員/マネジャー

荒金 泰史氏

【荒金 泰史氏プロフィール】
（あらがね やすし）株式会社リクルートマネジメントソリューションズに入社以来、一貫して人事ツールの開発やクライアントへの提供、実証研究に従事。メンタルヘルス予防、早期離職予防の理論と実践ノウハウ、エンゲージメント・対話型組織開発の諸理論、HRテクノロジーのトレンドと効能に詳しい。

グローバルビジネスへのシフトを求められながらも、卓越したコミュニケーション力を発揮し、企業を新たなステージへ導く視野と能力を備えた人材が育っていないという声をよくお聞きします。取り組むべき課題は何か。本講演では、グローバルリーダーに欠かすことのできない4つの力、選抜・育成方法、そのために利用すべきテストについてお話しします。

2技能（LR）テストでの英語力評価に、限界や物足りなさを感じている

株式会社バークレーハウス IELTSプログラム総責任者 兼 IELTS・TOEFLシニアインストラクター

正木 伶弥氏

【正木 伶弥氏プロフィール】
（まさき れいや）中学時に英寄宿校へ1ヶ月間の留学を経験。その後、St Edward's Oxford高校・ロンドン大学を卒業し、帰国。(株)二ポデミア（IELTS対策校）を運営し、2017年よりバークレーハウスに勤務。CELTA、英検1級、IELTS9.0、TOEFL120点満点、IDP公式IELTS教員研修修了。

社内で、本当に質の高い面談は行われているでしょうか。「目標管理の面談」「キャリア面談」などの制度があっても、上司によってその質に大きな差があるのが実状です。胸襟を開いて上司と部下が話し合い、双方が納得のいく意味ある面談を行うには、日頃から信頼関係を構築していなければなりません。面談の質は部下のキャリア発達やモチベーション向上にも影響するため、組織活性化の鍵を握っているともいえます。「互聴」（互いに聴き合う関係性）によるコミュニケーションが、血の通った面談をいかに実現するのか、宮城氏が語ります。

部下や社員との面談を効果的に行いたい

キャリア心理学研究所 代表/臨床心理士

宮城 まり子氏

【宮城 まり子氏プロフィール】
（みやぎ まりこ）慶應義塾大学文学部心理学科卒業、早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程修了。臨床心理士として病院臨床（精神科、小児科）などを経て、産能大学経営情報学部助教授となる。1997年よりカリフォルニア州立大学大学院キャリアカウンセリングコースに研究留学。立正大学心理学部教授、法政大学キャリアデザイン学部教授を経て、2018年4月から現職。専門は臨床心理学（産業臨床、メンタルヘルス）、生涯発達心理学、キャリア開発・キャリアカウンセリング。他方、講演活動や企業のキャリア研修などの講師、キャリアカウンセリングのスーパーバイザーとしても精力的に活躍している。著書に、『キャリアカウンセリング』（駿河台出版社）、『産業心理学』（培風館）、『７つの心理学』（生産性出版）、『「聴く技術」が人間関係を決める』（永岡書店）などがある。

『部下のキャリアを支援することが、あなたの役割です』
職業能力開発促進法の改正もあり、企業が従業員の自律的なキャリア形成を支援することが求められ、上司に期待される役割も変化しています。
上司はどのようなスタンスで、何を支援すればいいのでしょうか？
そのために企業としてできる事は？
グッドキャリア企業アワード イノベーション賞を受賞した三井住友海上火災保険株式会社の事例に学びます。

上司による部下のキャリア形成支援について具体策を知りたい

三井住友海上火災保険株式会社 人事部 部長 兼 能力開発チーム

髙﨑 隆浩氏

【髙﨑 隆浩氏プロフィール】
（たかさき たかひろ）1984年大正海上火災保険（現在の三井住友海上火災保険）株式会社入社。企業分野を中心に営業を経験した後、2012年に人事部能力開発チームに異動。主にキャリア開発支援とマネジャー層の育成を担当。2級キャリアコンサルティング技能士、産業カウンセラー、メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種。

株式会社日本マンパワー フェロー

水野 みち氏

【水野 みち氏プロフィール】
（みずの みち）年間40社以上の企業内のキャリア開発、組織開発、D&I推進に従事。組織の診断をはじめ、対話型の組織開発を推進。国際基督教大学卒業。1995年ペンシルバニア州立大学にてカウンセリングを学び教育学修士取得。組織開発ファシリテーター、NPO日本キャリア開発協会認定スーパーバイザー。

属人的な人事管理をやめ、マーケティング思考を元に科学的なデータ分析を始めた企業では、人材の抜擢・配置・育成・採用・離職防止に明らかな変化が表れています。本講演では、ハイパフォーマー人材の特徴分析から、採用すべき人材の発見や戦略的な人材育成・配置を行っている先進事例を紹介しながら、効果的なデータ活用法について解説します。

人材データ活用により属人的から科学的な人事戦略にシフトしたい

株式会社プラスアルファ・コンサルティング　取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）大学卒業後、野村総研に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。

「経営戦略を実現するために必要となる人財」について、その採用、配置、育成、次世代幹部抜擢などの重要シーンで「個性の適合性」を意識されているでしょうか。本講演では、今までに500社以上の人事コンサル案件に携わってきた実際の事例を元に、一人一人のヒューマンコア（性格特性）を正しく見極め、多様な人財を活かす「HRプロファイリング」手法についてお話しします。

自社基準で「科学的視点を融合」した「戦略人事」を実現したい

株式会社レイル 代表取締役社長

須古 勝志氏

【須古 勝志氏プロフィール】
（すこ かつし）テスト理論、テスト開発、心理統計学、e-Learningシステム開発、各種検定試験の設計に精通。また、人事コンサル等の経験も豊富。人と組織の「適合度」を確かな制度で数値化するアセスメントツール「MARCO POLO」設計者。

人材不足が深刻化している現在は、営業部門が未だに属人的な組織や体制のままでは、企業の業績が低迷してしまうことは明白です。製造部門のモノづくりに生産方式があるように、営業部門の顧客づくりには生産工学とその人材教育が必要です。本講演は、営業部門の総合的な生産性向上の具体的な実現方法を、日本の製造業におけるTQM（トータル・クオリティ・マネジメント）を交えて解説いたします。

営業部門における生産性向上の必要性を感じている

エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役

高原 祐介氏

【高原 祐介氏プロフィール】
（たかはら ゆうすけ）木造伝統建築の棟梁の元で「大工職」として従事した後に、「営業職」へ転身し大手高額ハウスメーカーの営業職・所長職・部長職として全国トップ実績を残し、後に「トヨタ自動車株式会社」より支援を受けて起業し、現在は「各業種における大手クライアント企業の営業組織人材」に対して「戦略的な生産性向上」を担い活躍中。

VUCAの時代において組織が継続して成果を上げていくためには、経営者や管理職などの限られた人材だけではなく、メンバー一人ひとりが「権限によらないリーダーシップ」を社内外で発揮することが重要です。本講演では「権限によらないリーダーシップ」が注目される背景と発揮するために必要な要素、具体的な事例等を日本の大手企業で活躍する人材を対象に実施した調査結果をもとにお伝えします。

中堅人材のリーダーシップ開発のポイントを知りたい

株式会社日本能率協会マネジメントセンター 組織・人材開発事業本部 研修開発部部長/日本大学 商学部 非常勤講師

堀尾 志保氏

【堀尾 志保氏プロフィール】
（ほりお しほ）高校時代に米国に留学後MBA取得。現在は米国リーダーシップ研究機関Center for Creative Leadershipなど海外研究機関との渉外業務、企業の管理職・リーダーを対象とした教育企画や調査研究に従事。著書に『コンピテンシーラーニング』（共著）、『これからのリーダーシップ』（共著）等。

「心理的安全性」は、大規模な組織調査によって高パフォーマンスなチームの最も重要な特徴として注目されるようになった概念です。この概念を、企業全体として正しく理解し、経営や日々の職場のマネジメントに生かすことは、いま最も重要なことの1つです。本講演では、企業全体への普及に向けた具体的な方法論やそのための仕組みについて、矢野和男氏と小室淑恵氏が講演と対談を通してお伝えします。

企業変革、働き方改革、生産性向上、不正防止の知見を得たい

株式会社日立製作所 フェロー 博士(工学)

矢野 和男氏

【矢野 和男氏プロフィール】
（やの かずお）IEEE Fellow。東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授。1984年日立製作所入社。2003年頃からビッグデータの収集・活用技術で世界を牽引。論文被引用2500件、特許出願350件を超える。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発、企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。著書『データの見えざる手』は、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選出。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。 安倍内閣　産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省　中央教育審議会などの委員を歴任。2児の母。

「人事部がコア業務に集中するためには何をすればよいか？」という話をよく聞きますが、「人事のコア業務」とは具体的に何を指すのでしょうか？ 本来人事として注力すべきコア業務は各社ごとに違うはずです。本講演では、自社における「人事のコア業務」を見つけるポイントを、弊社の事例を基に紐解いていきます。

人事のコア業務とは何か？社内人事としての本来の役割を知りたい

レジェンダ・コーポレーション株式会社 執行役員 人事・労務支援事業部

加藤 直之氏

【加藤 直之氏プロフィール】
（かとう なおゆき）北海道大学院修了後、リクルートにて多くのITサービス立上げに従事。後にベネッセコーポレーションでIT部門を統括、教育サービスのデジタル化をけん引。2015年レジェンダ入社。人事労務アウトソーシング事業の責任者として「第二人事部」構想を掲げ、顧客に寄り添う新しいアウトソーシングの姿を目指す。

昨今では「社内のAI推進のための意識喚起を行いたい」 「中期経営計画でDX/AI戦略を掲げているが、まず何から着手すべきか悩んでいる」といった多くの企業の課題をお聞きします。本講演では、株式会社Aidemyが考えるAIに強い組織構築のステップとそれぞれの課題、それに対する解決策、また株式会社WizWeの学習を習慣化して人材をスキルアップし、組織力の強化につなげる仕組みをお伝えします。

プログラミング教育による人材育成で企業競争力をつけたい

株式会社アイデミー 執行役員 CSO(最高戦略責任者)/ 株式会社Eight Arrows代表取締役

河野 英太郎氏

【河野 英太郎氏プロフィール】
（こうの えいたろう）電通、アクセンチュアを経て日本IBMに16年勤務。 様々な業種の人事制度改革やコミュニケーション改革、研修開発・実施、人材育成、組織行動改革などを推進。2017年には（株）Eight Arrowsを起業し代表取締役となる。著書に、シリーズ140万部を記録した「99%の人がしていない たった1%の仕事のコツ」シリーズ（ディスカヴァー21）等がある。

株式会社WizWe  代表取締役社長

森谷 幸平氏

【森谷 幸平氏プロフィール】
（もりたに こうへい）早稲田大学卒業後、オハイオ大学大学院で修士号取得。大手小売を経て語学eラーニングベンチャーにて海外法人立ち上げ及び経営に従事。その後、株式会社WEIC取締役CMOとしEdTech/Sales Tech事業に携わった後、バイアウトを実行。株式会社WizWeを設立し、「Smart Habit」を開発。

空前の売り手市場、多様化する採用手法など、さまざまな課題を抱えながら行われている、企業の新卒採用活動。競争が激化する中、自社のビジョンや理念にマッチした人材を採用することは、企業にとって重要な経営課題といえます。どうすれば企業は、厳しい採用競争を勝ち抜くことができるのでしょうか。本セッションでは、既存の枠組みにとらわれない採用活動を展開し成功している、ソフトバンクの源田氏、ニトリホールディングスの永島氏が自社の取り組みを紹介。「採用学」で知られる神戸大学・服部氏との議論で、企業が新卒採用に成功するために必要な視点や考え方を明らかにしていきます。（協賛/株式会社グローアップ）

ソフトバンク株式会社 人事本部 副本部長 兼 採用・人材開発統括部 統括部長 兼 未来人材推進室 室長

源田 泰之氏

【源田 泰之氏プロフィール】
（げんだ やすゆき）1998年入社。営業を経験後、2008年より現職。ソフトバンクグループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティおよび後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度（ソフトバンクイノベンチャー）の責任者。SBイノベンチャー・取締役を務める。孫正義が私財を投じ設立した、公益財団法人 孫正義育英財団の事務局長。孫正義育英財団では、高い志と異能を持つ若者が才能を開花できる環境を提供、未来を創る人材を支援。教育機関でのキャリア講義や人材育成の講演実績など多数。日本の人事部「ＨＲアワード2019」企業人事部門 個人の部 最優秀賞 受賞。

株式会社ニトリホールディングス 組織開発室 室長

永島 寛之氏

【永島 寛之氏プロフィール】
（ながしま ひろゆき）東レ勤務を経て2007年ソニー入社。米国マイアミに赴任時にダイバーシティ組織の運営を通じてグローバル組織構築に興味を持ち、2013年に米国出店を果たしたばかりのニトリに入社。その後、店長、人材採用部長、採用教育部長を務め、2019年3月から現職。テクノロジーによる社員と会社の成長をマッチングする教育システム構築に全力投入中。｢個の成長が企業の成長。そして、社会を変えていく力になる｣という考えのもと、従業員のやる気・能力を高める施策を次々と打ち出す。

神戸大学大学院 経営学研究科 准教授

服部 泰宏氏

【服部 泰宏氏プロフィール】
（はっとり やすひろ）1980年神奈川県生まれ。2009年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了、博士（経営学）取得。滋賀大学経済学部情報管理学科専任講師、同准教授、横浜国立大学大学院国際社会科学研究院准教授を経て、現職。日本企業における組織と個人の関わりあい（組織コミットメントや心理的契約）、経営学的な知識の普及の研究、シニア人材のマネジメント等、多数の研究活動に従事。著書『日本企業の心理的契約: 組織と従業員の見えざる約束』(白桃書房)は、第26回組織学会高宮賞を受賞した。2013年以降は人材の「採用」に関する科学的アプローチである「採用学」の確立に向けた「採用学プロジェクト」に従事、同プロジェクトのリーダーを務める。著書『採用学』（新潮社）は、「ＨＲアワード2016」書籍部門最優秀賞を受賞。近著に『日本企業の採用革新』（中央経済社）がある。

労働観が多様化する今、多くの企業で若手の離職や働きがい不足といった課題を抱えています。これらを解決するセンターピンとなるのが「エンゲージメント」です。新人のエンゲージメントを高めるためには、これまでの画一的な育成ではなく、仕事の意味づけや納得感の醸成が必要です。本講演では、エンゲージメントを高めるために重視するべきポイントと具体的な関わり方についてお伝えいたします。

若手の離職が多い、これまでの画一的な育成では新人が育たない

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

様々な業界で事業の変革が迫られる中、次世代リーダーの多くが従来の事業構造や仕事の進め方にとらわれ、自社の未来像を描けずにいます。
しかし、異業種メンバーとの交流を通じて視野を大きく拡げ、自社・業界の将来ビジョンをゼロベースでデザインすることは十分に可能です。
本講演では豊かな感性で未来を描けるリーダーの育成を目的とした、異業種交流研修の効果や設計のポイントをお伝えします。

イノベーションを牽引する次世代リーダーを育てたい

株式会社コンサルティングアソシエイツ 異業種交流研修プロジェクトリーダー

大竹 圭氏

【大竹 圭氏プロフィール】
（おおたけ けい）(株)ファーストリテイリング入社後、飲食業のコンサルティング業務を経て2008年（株）コンサルティングアソシエイツに入社。2014年より異業種交流研修事業を立ち上げイノベーション、現場力、リーダーシップ等様々なコースを企画。受講者アンケートは全て4.5点以上（5点満点）。全てのコースが現在も継続中。

残業抑制にばかり目が向けられがちな働き方改革ですが、働き方改革とは本来、「企業の成長」と「社員の幸せ」を両立しながら、双方を成長させようというものです。529社16万人に対して、1万9000時間をかけて「働き方改革」を支援し、成功と失敗の中から得た「正しい改革の進め方」を具体的に説明します。週休3日を実践する講師が、短い時間で成果を残す「時短術」についてもご紹介します。（協賛/株式会社かんき出版）

働き方改革の本質を理解したい、未来のために時間を生み出したい

株式会社クロスリバー 代表取締役/株式会社キャスター 執行役員

越川 慎司氏

【越川 慎司氏プロフィール】
（こしかわ しんじ）国内外の通信会社に勤務し、ITベンチャーの起業を経て、2005年に米マイクロソフトに入社。業務執行役員としてPowerPointやOffice365などのOffice事業部を統括、2017年に独立し、週休3日で日本企業の成長を支援している。著書『科学的に正しいずるい資料作成術』（かんき出版）ほか多数。

高齢化が進む日本においては今後、親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し「介護離職」のリスクも高まることが予想されます。いま、企業としても従業員への介護支援は重要な課題となってきました。本講演では、弊社の介護相談窓口に寄せられた5000件以上の相談内容をもとに、企業として「仕事と介護の両立支援」を考える上で押さえていただきたい3つのポイントを解説します。

従業員の介護の実態が掴めず、今後の対策・計画立案に悩んでいる

インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士、介護支援専門員の資格を取得。ケアマネジャーとして10年近く働きつつ、介護相談窓口での介護相談サポートを通じて従業員の仕事と介護の両立を支援。また、高齢者とそのご家族、両方の視点から介護を支えてきた経験を基に企業の従業員向け介護セミナーにて講師も務める。

企業人事労務を専門とする弁護士が義務化によって求められる対策について再整理をします。また、既に発生してしまっている事案に対する適切な対応、ハラスメントを起こさない職場づくりと再発防止の取り組み、昨今の新型コロナウイルス感染症対策による在宅勤務で起こりやすいハラスメント防止対策等、EAP（従業員支援プログラム）コンサルタントが実践的な最新事例やポイントをご紹介します。

予防から事案対処まで、ハラスメント問題への対応力を強化したい

ひかり協同法律事務所 パートナー弁護士

増田 陳彦氏

【増田 陳彦氏プロフィール】
（ますだ のぶひこ）中央大学法学部卒。第一東京弁護士会所属（労働法制委員会労働時間法制部会副部会長）、経営法曹会議，日本労働法学会。企業人事労務を専門とし、『なるほど図解民法のしくみ』（中央経済社）、『懲戒処分の実務必携Q&A』（共著 民事法研究会）、『詳解 働き方改革関連法』（共著 労働開発研究会）他執筆・講演多数。

ピースマインド株式会社 事業推進室長 兼 組織ソリューション部コンサルタント/公認心理師 臨床心理士

吉野 学氏

【吉野 学氏プロフィール】
（よしの まなぶ）大手不動産デベロッパーで長年経営企画業務を担当。ヘルスケア事業の立上げに携わったことを契機にメンタルヘルスケア業界に転身。経営コンサルティングファームにて医療機関の経営再建に従事したのちに、ピースマインド株式会社に入社。営業部長を経て、現職。100社を超える企業に対して職場改善支援を実施。

企業と学生の接点が多様化する中、採用においても「ブランディング」の観点からコミュニケーション設計の全体を見直すことが求められています。成否を分けるポイントは、客観視点も交えていかに自社の魅力を言語化し、際立たせ、求める人物とのコミュニケーションを精緻化できるかです。本講演では、約1000社の採用支援の中で培ったノウハウを、成功した実例も交えながらご紹介します。

求める人材要件を明確にし、採用ブランディングに取り組みたい

株式会社揚羽 シニアプロデューサー/ブランド戦略コンサルタント

佐藤 考良氏

【佐藤 考良氏プロフィール】
（さとう たかよし）1994年にリクルート入社。のべ300社以上の企業の採用プロセス・メディア戦略・組織人事コンサルティングに関する企画営業、法人向けコンタクトセンターの立ち上げ、運営を通じた営業組織BPRに従事。2005年揚羽に入社。以後、企業の採用プロモーションにおけるブランド構築やコンサルティング業務に従事。

企業にとって新規事業は「あったらよいもの」ではなく、「生き残りを賭けた生存戦略」になりつつあります。多くの企業で新規事業を生み出す仕掛けや制度を用意するも、挑戦する人材が不足しているという現実があります。この問題を引き起こしている原因は何なのか。どのようなパラダイムを転換すれば、世の中に新たな価値を提供する挑戦者を育むことができるのか。実践事例を交えてお伝えします。

新規事業を生み出す人や組織をどう創れば良いか知りたい

michinaru株式会社（旧：株式会社コヨーテ） 代表取締役/事業創造ファシリテーター

菊池 龍之氏

【菊池 龍之氏プロフィール】
（きくち たつゆき）2000年日本データビジョン入社。採用支援事業に従事しその後複数の事業の立ち上げを経験。2011年株式会社コヨーテを設立。独自の採用メソッドを開発し2000社を超える企業に伝える。同時に新規事業創造プロジェクト「Hatch！」をプロデュース。自ら課題を引き受け動き出す人づくりに力を注ぐ。

michinaru株式会社（旧：株式会社キャリアライブ） 取締役　事業創造ファシリテーター

横山 佳菜子氏

【横山 佳菜子氏プロフィール】
（よこやま かなこ）2001年クイック入社。2005年リンクアンドモチベーションに転じ、2011年グループ内子会社リンクイベントプロデュース立上げを経て独立。組織で働く人のキャリア・リーダーシップ開発や、内発的動機が価値創造の起点となる事業創造プロジェクトに従事。個人の自己実現と組織成果創出の同時実現を目指している。

答えのない時代に企業を成長させていくには、将来を担う若手社員の成長が欠かせません。次代の経営人材の早期選抜・育成も重要でしょう。しかし現在は人手不足などの影響もあって現場は業務に追われ、育成に割ける時間が十分ではありません。いま企業には、どのような若手社員の教育プログラムが求められているのでしょうか。また、経営人材候補をいかにして選抜し、どういった教育を行うべきなのでしょうか。ビームス、ウシオ電機の事例をもとに、法政大学の田中教授のファシリテーションで、企業の未来を担う人材の育成について語り合います。

若手社員が主体的に活躍するヒントを得たい
自社の未来を担う経営人材を育てたい

株式会社ビームス 人事本部 人材開発部

石切山 哲也氏

【石切山 哲也氏プロフィール】
（いしきりやま てつや）2003年、株式会社ビームスに新卒入社。店舗販売員を経て、2010年より店長職に。3店舗にわたり店舗運営、メンバーの育成に従事。2016年、社内公募を機に人事本部 人材開発部の一員に。入社3年目までの基礎教育を主管する年次研修チームの責任者として、各研修施策の企画設計から講師までを担当。2019年より人材開発部の責任者に就任、現在に至る。

ウシオ電機株式会社 グローバル人事戦略部　部長　ダイバーシティプロジェクトリーダー

流郷 紀子氏

【流郷 紀子氏プロフィール】
（りゅうごう のりこ）エスアールエルにて体外診断用医薬品の開発に従事した後、人事にキャリアを転換。その後ベネッセコーポレーション、ウシオ電機にて人事労務、人事制度、人材育成・組織開発、ダイバーシティ推進などに取りくむ。現在はグローバル人事戦略部長として、人事全般の推進に携わる。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程を経て、メルボルン大学、カリフォルニア大学バークレー校で客員研究員をつとめる。2008年に帰国し、現在、法政大学キャリアデザイン学部教授、同大学院キャリアデザイン学研究科教授。専門はキャリア論、組織論。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修–新人育成の組織エスノグラフィー』、訳書他など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。社外取締役・社外顧問を17社歴任。日経ビジネス、日経doors、日経U22、毎日新聞等で連載。新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』近著『ビジトレー今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』。日本の人事部HPにて『タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ』連載中。

働き方改革や労働人口の減少が進む中、企業における「従業員のエンゲージメント向上」は人事の重要課題となっています。現在、社内報の運用・福利厚生の強化・モチベーション向上施策など、様々な取り組みが行われていますが、効果的な運用ができている企業は少ないのが実情です。そこで、本講演では、従業員の働く意味を醸成する新しい従業員エンゲージメントの高め方をご紹介致します。

優秀な人材の離職、従業員エンゲージメントの低下に頭を悩ませている

株式会社PR Table 代表取締役

大堀 海氏

【大堀 海氏プロフィール】
（おおほり かい）都内有名カフェを運営するベンチャー企業で営業・広報を経験し、2012年にPR支援事業で独立し、大手企業のPR施策の立案・実施。2016年に同社を売却し、株式会社PR Tableを創業。「PR Table」のサービス提供を通して1000社以上の企業の広報活動を支援。

働き方改革など人事施策には、KKD（経験・勘・度胸）が重要。しかし、テクノロジーが進化し、データ活用が進む現代、それだけでは説得力が足りないかもしれません。データによる裏付け、補完ができれば、より効果的にKKDを活かすことができるのではないでしょうか。当社の働き方改革の推進において、データを活用してKKDを活かしながら施策を立て、実践した事例をお話しします。

残業削減、テレワークなど各種施策へのデータ活用事例が知りたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学国際関係学科卒業。株式会社日立中部ソフトウェア（現・日立ソリューションズ）に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

再雇用制度・定年延長制度の見直しを行う企業が急増しています。高年齢化による組織パフォーマンスの低下や人材不足等の幅広い問題に対応するため、シニア社員の活躍を最大限に引き出せる人事制度の構築がいま、求められています。本講演では先進企業の事例を紹介しながら、70歳雇用時代を見据えて各社がどのように制度構築を進めていくべきか、そのあり方について解説します。

企業事例を中心に、再雇用制度・定年延長制度の改定方法を探りたい

株式会社新経営サービス 人事戦略研究所マネージングコンサルタント

森中 謙介氏

【森中 謙介氏プロフィール】
（もりなか けんすけ）人事制度構築・改善を中心にコンサルティングを行う。業種・業態ごとの実態に沿った制度設計はもちろんのこと、経営課題のトレンドに沿った最適な人事制度を日々提案し、実績を重ねている。著書『社員300名までの人事評価・賃金制度の作り方』『社内評価の強化書』『9割の会社が人事評価制度で失敗する理由』

従来のマネジメントスタイルからの脱却に取り組む企業が増える一方で、これまで以上に大きくなる負担に悩む管理職も増えてきています。本講演では、人材流動化時代においてメンバーの主体性や成長を引き出すために管理職が実践すべきピープルマネジメントをご紹介するとともに、人事が自社の管理職に対しどう支援や関与すべきか、そのポイントをお伝えいたします。

メンバーの主体性を引き出し、エンゲージメントを高めるマネジメントの必要性を感じている

株式会社シェイク R&D部門 シニアアソシエイト

新井 拓也氏

【新井 拓也氏プロフィール】
（あらい たくや）大学卒業後、(株)シェイクに入社。様々な業界・企業の人材育成や組織開発のコンサルティングに従事。商品開発部門の責任者として、若手・中堅社員のリーダーシップ開発やマネジャー研修の開発に携わる傍ら、これからの管理職のあり方について調査・研究を行い、自社開催のセミナー等での講演も行っている。

昨今、社会的問題となりましたハラスメントとメンタルヘルスから生じる様々な課題。働き手には「納得感のある対応」と「合理的な配慮」の両立が企業が直面するリスク管理の視点から必要となっています。また、昨今の新型コロナウイルスはテレワークを世の中の促進させました。本講演では、「休職の仕組化」をベースに、大手企業の統括産業医から中小企業の産業医として、数多くの実例を持つ関谷剛先生を招き、「休職者対応の実務と実際」と「テレワークでんメンタルヘルス予防対策」を講演していただきます。

健康経営の実施及び運用、労働問題、メンタルヘルス対策に取り組みたい

医師/産業医/労働衛生コンサルタント 城西大学 臨床病理学 教授/東京大学 未来ビジョン研究センター 客員准教授

関谷 剛氏

【関谷 剛氏プロフィール】
（せきや たかし）信州大学医学部卒業。 東京大学医学部附属病院、 国立国際医療研究センター等に勤務後、医学博士、産業医、労働衛生コンサルタント取得。予防医学や産業医活動に幅広く従事し、カルビーグループやパラマウントベッドグループ統括産業医。近年の産業衛生労務問題の増加に対して、産業医の立場からの多数の講演をしている。

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ/株式会社Avenir 代表取締役社長

刀禰 真之介氏

【刀禰 真之介氏プロフィール】
（とね しんのすけ）明治大学卒業。デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資等を経て、株式会社メンタルヘルステクノロジーズ（旧Miew）を設立、100％子会社Avenirの代表も務める。自筆した『部下のこころが折れる前に読む本』はAmazonランキング1位を獲得し多数講演などを行っている。

労働者のニーズの多様化に伴い、企業には一人一人に合わせた働き方の提供やマネジメントが求められています。それは障がい者雇用においても例外ではなく、組織としてのマネジメント力向上が安定就労には不可欠です。本講演では「応用行動分析」と「アクセプタンス・アンド・コミットメント・セラピー」という学術的知見を軸に弊社が開発した、障がい者雇用支援技術の具体事例をご紹介します。

障がい者を始め、多様な人材のマネジメント方法を模索している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

昨年4月から順次施行されている働き方改革関連法や昨今の感染症予防に対応するために、テレワークやリモートワーク、時差出勤、時短勤務、Web会議などの導入が加速しています。このような働き方を実現するためには、人事労務部門も変革しなければなりません。人事労務部門のこれからのあり方や何をすべきなのかについて、有識者や企業の担当者とともに考えます。

新しい働き方への対応を模索・検討している

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

富士通株式会社 シニアエバンジェリスト（ワークスタイル変革担当）

松本 国一氏

【松本 国一氏プロフィール】
（まつもと くにかず）IT全般、働き方改革分野を得意分野とし、年間100回を超える全国各地での講演活動や年間200社を超える働き方改革相談を通じ、IT全般の活用やデザインシンキング・ワークショップを用いた各企業・団体での働き方改革支援活動を実践。様々なメディア、業界紙への執筆なども務めている。

総務省テレワークマネージャー

家田 佳代子氏

【家田 佳代子氏プロフィール】
（いえだ かよこ）自身が介護のために退職した経験や、子どもを保育園に預けられなかった経験から発起し、自身が利用するために当時の会社でテレワークシステムを導入。テレワークを利用した経験、在宅勤務を余儀なくされた時に感じたこと全てを経て、立ち上げに至ったのが人材系SIerでのワークスタイル変革ソリューションです。より女性活躍推進に特化したコンサルを行うべく合同会社ジョインを設立。
現在、様々なセミナーや講演を開催。今後の育児・介護事情を分析し、今後のテレワーク導入の動きについて積極的に講演している。

株式会社SmartHR 代表取締役・CEO

宮田 昇始氏

【宮田 昇始氏プロフィール】
（みやた しょうじ）株式会社SmartHRの代表取締役CEO。2013年に株式会社KUFU（現SmartHR）を創業。2015年に自身の闘病経験をもとにしたクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を公開。利用企業数は公開後3年半で26,000社を突破。2019年1月には確定拠出年金や保険を駆使して「お金の不安」を解消し、いわゆる老後2,000万円問題の解決を目指す「SmartHR Insurance」を、同4月には「会議」における非合理の解消を目指す「SmartMeeting」を設立した。

働き方改革は、従業員の多様な働き方の実現はもちろんですが、事業成長の加速につながらなければいけません。働き方改革を推進するための三つのポイント（目的設定、方法の確立、組織横断での推進）について具体的な事例と合わせてお伝えします。今回は特に、リモートワーク推進、ビジネスチャット活用を中心に、インパクトのある成果を出すために何をすべきかについてお伝えします。

働き方改革を進めているが、なかなか推進できない。成果が出ていない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）2005年株式会社リクルート入社。リクルートホールディングスにて社長秘書を経験後、経営企画室長を担い株式公開を実現。その後、広報ブランド推進室室長、働き方変革推進室室長を歴任。2017年リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心に経営戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。講演・執筆多数。

コロナショックによる経済の混乱が続く今こそ、社内体制を含む企業ブランドの見直しが重要です。採用難の今こそ、媒体に頼る時代ではなく、自分たちで人を集める時代なのです。採用担当者だけではなく、社員全員が会社の魅力を語れる会社こそ、採用に強い会社となっていきます。大事にする想いを明確化し、自社の付加価値を高め、優秀人材を獲得するためのポイントをお伝えします。

優秀人材獲得・離職率低下・自社採用強化・採用ブランディングを実現したい

株式会社イマジナ 代表取締役社長

関野 吉記氏

【関野 吉記氏プロフィール】
（せきの よしき）イギリスへの留学後、イタリアのイマジネコミュニカツオネに入社。投資部門へ出向、アジア統括マネージャーなどを歴任。企業ブランディングの必要性を痛感し、イマジナを設立。2600社以上のコンサルティングを手がけ、インナーブランディングとアウターブランディングの両軸から、企業価値の最大化を支援している。

近年、テレワークの導入などによって、社員との関係性に変化が起きています。さまざまな働き方の社員のモチベーションを維持・向上し、パフォーマンスを発揮し続けるためには、社員のエンゲージメントを高めることが求められます。本講演では、社員とのエンゲージメント向上のポイントや、テレワークでコミュニケーションや情報が不足しがちな社員との関係構築方法についてご紹介します。

さまざまな働き方の社員とのエンゲージメントを高めたい

株式会社アックスコンサルティング HRコンサルティング事業部 BPO事業部部長 プロダクトマネージャー

佃 雄太郎氏

【佃 雄太郎氏プロフィール】
（つくだ ゆうたろう）経理や給与のアウトソーシング事業の全体責任者として350社のバックオフィス業務をサポート。バックオフィス業務の一環で人材育成の情報収集のために、ATDをはじめとしたHRテクノロジーの海外視察を行ってきた。現在は人材開発プラットフォーム「MotifyHR」のプロジェクトマネージャーを務める。

各社の経営環境は複雑性と不透明さを増し、直面する課題も難易度が高まっていく中、求められるリーダー像も大きく変化しています。リーダーを輩出し続けるためには、「どう育成するか」と同時に「誰を選ぶのか」が重要なテーマとなっています。今回は今後の「人選のあり方」について事例をもとに問題提起しながら、リーダー適性を客観的に診断する方法論を弊社のノウハウを交えてご紹介します。

自社の人選力を高めたい/ハイポテンシャル人材を発掘育成したい

株式会社リードクリエイト 取締役

吉田 卓氏

【吉田 卓氏プロフィール】
（よしだ たかし）大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部門で育成・評価・異動業務に従事。2005年、リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は500社を超える。現在、「実践知」をベースにしたセミナーを多数開催。2015年より現職。

AGCでは2005年から社員エンゲージメント向上の取り組みを開始し、数々のトップダウン・ボトムアップでの向上活動を試行錯誤した結果、2019年には数値を飛躍的に向上させることに成功。多くの日本企業がエンゲージメント停滞に苦しむ中、模範的とも言える本事例について、その秘訣やノウハウを当事者が語るほか、伴走して支援したコーン・フェリーが成功要因や示唆を引き出します。

社員エンゲージメントを高めたい、組織の活力を強化したい

コーン・フェリー・ジャパン株式会社 クライアントディレクター

岡部 雅仁氏

【岡部 雅仁氏プロフィール】
（おかべ まさひと）PWC、リクルートを経てコーン・フェリー入社。Digital部門のセールス責任者としてグローバルの人事ソリューションを日本企業に紹介する役割を担う。エンゲージメント調査の導入・コンサルティング実績多数。著書に『エンゲージメント経営』（執筆協力）、『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』（共著）。

AGC株式会社 人事部 人事戦略統括担当部長

西田 直哉氏

【西田 直哉氏プロフィール】
（にしだ なおや）1991年入社後、ガラス部門での営業を経て社内人材公募でグローバル人事部門に転籍。国内拠点総務担当部長、中国拠点統括人事総監を経て、2017年より人事戦略統括担当部長。高い意欲を持つ人財が果敢にチャレンジできる組織風土醸成の牽引役として、経営人事、横断的スキルネットワーク活動等のマネジメントを行う。

高齢化や人手不足が大きな社会問題となる中、ベテラン・シニア人材の活躍に期待する企業が増えています。人生100年時代を迎え、高齢になっても働くことが当たり前となった今、企業はどうすればベテラン・シニア人材をより戦略的に活用し、活躍の場を広げさせることができるのでしょうか。サトーホールディングス・江上氏、ソニー・大塚氏が、ベテラン・シニア人材の活用・キャリア支援に関する施策を紹介。青山学院大学・山本氏の司会で、ベテラン・シニア人材が主体的に仕事に取り組み、成果を上げるためのポイントを考えます。

ベテラン・シニア人材が活躍できる組織を作りたい

サトーホールディングス株式会社 エグゼクティブエキスパート グローバル人財開発室長 兼 一般社団法人サトーグループ共済会 代表理事

江上 茂樹氏

【江上 茂樹氏プロフィール】
（えがみ しげき）1995年三菱自動車工業株式会社に入社。2003年から三菱ふそうトラック・バスに移籍し、人事部門に従事。人事・総務本部組織戦略部長、開発本部開発管理部長、人事担当常務人事・総務本部長（兼ダイムラートラックス・アジア人事責任者）を歴任。2015年にサトーホールディングスに入社しCHROに就任。組織改編により、2020年4月より現職。

ソニー株式会社 エレクトロニクス人事部門 EC人事部 統括部長

大塚 康氏

【大塚 康氏プロフィール】
（おおつか やすし）1992年にソニー稲沢株式会社（現社名：ソニーグローバル＆マニュファクチャリングオペレーション株式会社）へ入社。その後、ソニー株式会社オーディオ人事部、同社HQ人事部を経て、2016年よりEC人事部統括部長を務める。

青山学院大学 経営学部 教授

山本 寛氏

【山本 寛氏プロフィール】
（やまもと ひろし）人的資源管理論担当。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞など受賞。著作は『なぜ、御社は若手が辞めるのか』『「中だるみ社員」の罠』（以上単著：ともに日本経済新聞出版社）、『人材定着のマネジメント』（単著：中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』『転職とキャリアの研究［改訂版］』『働く人のためのエンプロイアビリティ』『昇進の研究［増補改訂版］』（以上単著:ともに創成社）、『働く人のキャリアの停滞』（編著:創成社）など。

企業の経営環境と戦略が大きく変化するなかで、タレント・マネジメントは、ビジネスに貢献し続けるために、これまでの人事管理の前提を捨て、変化し、拡大しなければなりません。この講演では、DX、さらなるグローバル化、破壊的イノベーションなど、企業そのものを変化させる可能性のある変化のなかで、タレント・マネジメントに求められる要素を考え、それらを有効に活用している事例を可能な限り見ていきます。タレント・マネジメントは、人材データベースやリーダー育成プログラム、修羅場への配置などだけではないのです。

タレント・マネジメントがどのように変化してきているのか、その事例を知りたい

学習院大学 経済学部経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業 労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。18年より副学長。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』などがある。