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日本の人事部「HRカンファレンス2020 -秋-[東京]」 
2020年5月12日(火)・13日(水)・14日(木)・15日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 伊藤 直子氏(株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員)インタビュー

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データ活用による働き方改革の取り組み事例

伊藤 直子氏 photo

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員

伊藤 直子氏

働き方改革など人事施策には、KKD(経験・勘・度胸)が重要。しかし、テクノロジーが進化し、データ活用が進む現代、それだけでは説得力が足りないかもしれません。データによる裏付け、補完ができれば、より効果的にKKDを活かすことができるのではないでしょうか。当社の働き方改革の推進において、データを活用してKKDを活かしながら施策を立て、実践した事例をお話しします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

次のような課題を抱えていませんか。
・これまでKKD(経験・感・度胸)を頼りに人事施策を進めてきた。
・最近は「働き方改革」を推進しており、テレワークや残業削減などの施策を進めている。しかし、現場からの反発があったり、施策がうまく活用されなかったりするなどの問題が発生し、改革推進に陰りが見えつつある。

改革や施策を、自信をもって継続的に進めるには「なぜその施策を立てたのか」「進めていくことでのように良くなるのか」を、ファクトベースで説明できることが重要です。客観的なデータを活用し、「見える化」「分析」することにより、KKDで進めてきた施策の意味を裏付け、推進する根拠を明確にすることができます。社員への説明にも説得力が増し、全社での取り組みに役立てることができると思います。

本講演では、「データ活用」に着目し、当社の事例をお話しします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

2019年4月に働き方改革関連法が施行され、2020年4月からは中小企業にも残業規制が適用されます。学生の就職活動の様子や若手社員の離職の状況などを鑑みても、テレワークやフレックスタイムなどの柔軟な働き方や、残業の削減・休暇の取得などは、企業として解決すべき喫緊の課題だと言えます。

働き方改革の各種施策を推進するにあたり、どのデータを、どのようにして見える化・分析し、どのように活用したのか、当社の事例をベースに具体的にお話しします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

働き方改革に特効薬はありません。
当社の小さな施策の積み重ね、泥臭い試行錯誤が少しでもヒントになれば幸いです。

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講演者プロフィール
伊藤 直子氏(いとう なおこ)
株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員
1990年津田塾大学国際関係学科卒業。株式会社日立中部ソフトウェア(現・日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティSEを経て、2004年管理職へ。2015年働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をITで支援する事業に携わっている。

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