人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2019 -春-[東京]」 
2019年5月14日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省(予定)[会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2019-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 高原 祐介氏(エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役)インタビュー

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営業部門の生産性向上を実現する世界最先端の方法! トヨタ生産方式の応用開発について

高原 祐介氏 photo

エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役

高原 祐介氏

弊社は、世界中のさまざまな製造業を牽引している「トヨタ生産方式(TPS)」を応用開発し、「営業部門の生産性向上」を実現する専門企業です。すべての営業組織・人材・活動に共通する基礎筋力を鍛えるトレーニングで、「前年比平均125%の生産性向上」を15年以上も実証しカイゼン活動を積み重ねてまいりました。各業種・企業におけるセールス&マネジメントのスタンダードづくりをご紹介いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

「営業部門の生産性向上が急務だが、具体的にどうすればよいのかわからず困っている」という声をよく耳にします。確かに「働き方改革による残業時間削減」や「就業している営業人材減少」に加えて、「AI等の台頭による各人材の存在価値」にも疑問符が投げかけられている現在においては、「生産性向上」はマストです。特に「ブラックボックス化」していて現状把握すら困難なのが「営業部門」です。その理由は「個人の力量に頼っており人材によるバラつきも大きく標準化されていないこと」に他なりません。「数学」において「1+1=2」がベーシックであるように、「営業活動及びマネジメント活動のスタンダード」を創造することで、バラつきが平準化されて真因が明確になります。つまり「営業部門の生産性向上に必要なこと」は「製造業の工場」と同様に「ムラを無くすこと」です。まずはじめに「営業部門におけるムラの無くし方」をご紹介いたします。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

営業部門の組織人材は、「提案力等の強化」や「業界製品の知識」に走りがちです。それはもちろん大切なことですが、「営業の基礎筋力」があってこそ活きてくるスキルでもあります。「営業部門におけるスタンダード」を構築して「ムラを無くすこと」は、「営業の基礎筋力を鍛えること」と同義です。これを実現するのが弊社の「TQSM(R)トレーニング」です。本トレーニングを導入しているのは、「自動車メーカー・大手ハウスメーカー・金融機関・大手損害保険会社・大手生命保険会社・機械装置メーカー」等の、BtoBやBtoCを問わず市場に対して高い付加価値を提供している企業ばかりです。「1年間」に渡って「導入〜実践〜定着〜引継」までを徹底サポートし、「営業部門における生産性向上」を実現します。何か特別なことや新しいことに取り組むのではなく、「営業部門の現場カイゼン」のため、経験や知識の有無、性別や年齢の条件にとらわれず誰でも実践することができ、「ムラの無い生産性向上」が可能となります。「トレーニングのメニュー&プログラム」は、各クライアント企業の現場での改善活動と、トヨタ生産方式の専門家による技術支援を受けて世界最先端のプログラムへと常に進化し続けており、絶えず多くの引き合いをいただいています。海外展開までも視野に入れて「日本の営業生産性」を変える弊社と、日本の各種企業の取り組みをぜひともお聞きください。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

「営業部門のムラ」は「個性」等と勘違いされることが多いですが、「ムラ」が発生するとどこかで「ムリ」をさせてしまい凹を埋める必要があり、これが最終的に「ムダ」を生むことに繋がります。つまり「ムラ」は、「生産性向上の最大の敵」である「ムダの発生源」です。「個人のムラ&時期のムラ」を生じさせないよう「スタンダード」にもとづいて「営業の基礎筋力」を鍛えること、これが「営業部門の生産性向上」の第一歩となります。「日本の営業生産性」を革新すべく第一歩を踏み出しませんか。「トヨタ生産方式」が「製造部門の世界標準」となったように、日本が「営業部門の世界標準」を創る気概で専門的ノウハウとメーセージをお届けします。

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講演者プロフィール
高原 祐介氏(たかはら ゆうすけ)
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
木造伝統建築の棟梁の元で「大工職」として従事した後に、「営業職」へ転身し大手高額ハウスメーカーの営業職・所長職・部長職として全国トップ実績を残す。後に「トヨタ自動車株式会社」より支援を受けて起業し、「各業種の大手クライアント企業における営業組織及び人材」に対して「戦略的な生産性向上」を担って活躍中。

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