企業業績は営業、研究開発、製造、物流などさまざまな機能によって成り立っていますが、「人事」はどの企業にあっても最も重要な機能のひとつです。人事機能を強化することで、企業の成長は加速し、利益の創出が安定します。人事の定量分析、評価の質の向上、360度診断、能力ギャップの検証など先進の手法を含め、人事機能を継続的に強化するためのプロセスについて解説します。

人事制度がうまく機能していない、または制度の見直しに悩んでいる

株式会社トランストラクチャ 代表取締役

森 大哉氏

【森 大哉氏プロフィール】
（もり ひろや）早稲田大学法学部卒業。ニューヨーク大学経営大学院修了。三菱重工業株式会社にて労務管理・海外調達関連業務に従事。トーマツコンサルティング株式会社にて戦略・組織コンサルティングに従事し、同社パートナー就任。朝日アーサーアンダーセン株式会社にて、人事組織コンサルティング部門長、同社パートナーを経て、現職。

業種や規模が異なるにも関わらず、『大企業の子会社』においては、似たような組織の問題が起きがちです。例えば、「社員の主体性が高まらない」「管理職が目の前の業務で手一杯」「停滞感が漂っている」「変化を起こす人材がいない」等々……。本講演では、そのような問題を生み出す組織構造や因果関係を明らかにするとともに、構造を乗り越えて変化を創り出していくポイントについてお伝えします。

今までのやり方に限界を感じ、抜本的に組織改革を推進したい

株式会社ミライバ ディレクター

岩崎 真也氏

【岩崎 真也氏プロフィール】
（いわさき しんや）テンプスタッフラーニング株式会社代表取締役社長、パーソル総合研究所取締役などを経て2018年に組織開発コンサルタントとして独立。新規事業立ち上げ、子会社の経営、合併推進などの経験を活かし、企業変革のプロセスコンサルテーション、ファシリテーションを行う。2019年株式会社ミライバの設立にも参画。

昨今の働き方改革により「働きやすさ」は進化した一方、「やりがい」が置き去りになっているケースが散見されます。どうしたら本当の意味で働きがい（エンゲージメント）が高まり、優秀人材が活躍するのか？過去10年以上にわたり日本で「働きがいのある会社」ランキングを発表してきた当機関だけが持つ、膨大なデータと事例をもとに、自社に合った「働きがい」の高め方を具体的にお伝えします。

エンゲージメント・働きがいのある職場づくりを実現したい

Great Place to WorkR Institute Japan 代表（株式会社 働きがいのある会社研究所 代表取締役社長）

荒川 陽子氏

【荒川 陽子氏プロフィール】
（あらかわ ようこ）2003年にHRR株式会社（現リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年より管理職任用。2015年より女性活躍推進テーマ研究のため、同社の組織行動研究所を兼務。2020年から現職。

従業員の価値観の変化やリテラシーの向上、技術進化などにより、大規模組織を運営する上で必要となる「制度」「運用」「仕組み（システム）」は最適な形が刻々と変化しています。
本講演では古河電工グループの古河FBS代表取締役社長の関尚弘様をお招きし、環境変化に対応した、大手企業における「強みをいかす人事業務変革」の潮流を同社グループの事例やアンケートを交えて解説します。

大企業は外部環境の変化に、どう対応するか？実例に触れたい

株式会社Works Human Intelligence 経営企画 Vice President

伊藤 秀也氏

【伊藤 秀也氏プロフィール】
（いとう ひでや）大手企業の人事・給与管理システムに携わって20年。自社ソリューションのユーザー会を通じて、年間500社・50回を超える多様な業種・業態の大手企業とのテーマ別ディスカッションによるフィールドワークを通じて課題を正確に把握。制度・運用・システムなど、人事に共通する課題を解決するべく取り組みを続けている。

古河ファイナンス・アンド・ビジネス・サポート株式会社 代表取締役社長

関 尚弘氏

【関 尚弘氏プロフィール】
（せき なおひろ）北海道大学卒業後、古河電気工業(株)に入社。情報システム部に異動し、10年間で1900日出張。全社情報管理、人事BPR等の社内情報システムPJに関与。2008年、人事部採用課長。2012年、戦略本部経営企画室にて組織改革、意識改革等を担当。2016年より現職。著書に『反常識の業務改革ドキュメント』。

採用難が続く昨今において、もはや「待っていれば応募者が来る」という時代ではありません。パナソニック株式会社のような採用に成功している大手企業はいかに20代次世代リーダー人材を採用しているのか？ その鍵は自社の情報発信にあります。どんな発信を誰に向けてするべきか？ パナソニック株式会社、富士フィルム株式会社の事例をもとにノウハウをお伝えします。

次世代リーダーを担う人材からの応募が来ない

スローガン株式会社 執行役員 FastGrow事業部 事業部長/編集長

西川 ジョニー 雄介氏

【西川 ジョニー 雄介氏プロフィール】
（にしかわ じょにー ゆうすけ）2011年モバイルファクトリー新卒入社。その後、社員数3名のアッションに入社。A/Bテスト・LPO事業を立ち上げ軌道に乗せる。15年7月にスローガン参画後は、学生向けセミナー講師、外資コンサル特化の就活メディアFactLogicの立ち上げを行う。17年2月よりFastGrowを構想し責任者を務める。

グローバル市場ですっかり存在感が薄れた日本企業。競争優位性の再構築に向けた変革の成否は、人事部門が、最大の資産である人材が持つ潜在能力をどこまで引き出せるかにかかっています。VUCAの時代を勝ち抜くために人事部門はどのような役割・機能を果たすべきか。欧米の人事部門にはあるのに日本企業では未確立であることが多いHRBPの機能という視点から、具体的なアプローチを示します。

戦略人事の強力な武器＝「組織設計のノウハウ」を習得したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役/エデューサー

土井 哲氏

【土井 哲氏プロフィール】
（どい さとし）1984年、東京大学経済学部卒業後東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である（株）プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事。

最新の統計によると、特例子会社制度を活用して障害者雇用を進める企業が増加していることが分かっています。特例子会社による障害者雇用は、集中雇用による効率化をはじめ、収益性や生産性の改善、社会性貢献といったメリットがあります。法定雇用率引き上げが迫る中、これからの障害者雇用施策の最新トレンドとして、特例子会社の戦略的活用により雇用拡大を成功させる方法をご紹介します。

特例子会社によって、障害者雇用を戦略的に進めたい

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。のべ1,500社以上の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの事業企画やマーケティング業務を担当。

2019年5月に改正労働施策総合推進法（通称 パワハラ防止法）が成立、大企業では2020年6月から施行されます。この法では苦情への相談体制整備、被害者ケアや再発防止が求められますが、社員の行動改善が最も本質的な改善策です。本講演では、CBASEが年間5万人を超える管理職への360度評価の提供実績から、パワハラ傾向にある社員の特徴と各社で行われている改善事例についてお話しします。

人事施策・経営戦略で、ハラスメント対策に悩んでいる

株式会社シーベース 代表取締役社長

深井 幹雄氏

【深井 幹雄氏プロフィール】
（ふかい よしお）1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。

ここ数年、人事において最も注目されているテーマの一つである「エンゲージメント」。本セッションでは、あらためてその目的や実践することの効果について考えます。従業員のエンゲージメントを高めることは、企業経営にどのような効果をもたらすのか、高めるために効果的な方法はあるのか……。さまざまな企業で人事の要職を務めてきた髙倉氏と有賀氏が、長年にわたる人事経験をもとにした、エンゲージメントに関する持論を紹介。法政大学大学院・石山氏のファシリテーションで、実践を念頭に置いた議論を展開します。（協賛/日本生命保険相互会社）

エンゲージメントが向上することで、具体的にどのような効果があるのかを知りたい

ロート製薬株式会社 人事アドバイザー

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）1983年、農林水産省入省。1990年にフルブライト奨学生として米国Georgetown 大学へ留学し、MBAを取得。1993年からはコンサルティング会社にて、組織再編、新規事業実施などにともなう組織構築、人材開発などに関するコンサルティングを担当。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長を歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル戦略推進に向けた、グローバル人事制度の構築と実施をリードした。2020年4月から現職。

株式会社日本M&Aセンター 常務執行役員 人材ファースト統括

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）1981年、日本鋼管（現JFE）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理などに携わる。1997年、日本ゼネラル・モーターズに人事部マネージャーとして入社。部品部門であったデルファイの日本法人を立ち上げ、その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ/アジア・パシフィック人事本部長。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。グローバル人事制度の構築および次世代リーダー育成プログラムを手がける。2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。その後、人事分野の業務に戻ることを決意し、2009年より日本IBM人事部門理事、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長、2016年よりミスミグループ本社統括執行役員人材開発センター長。会社の急成長の裏で遅れていた組織作り、特に社員の健康管理・勤怠管理体制を構築。2018年度には国内800人、グローバル3000人規模の採用を実現した。2019年、ライブハウスを経営する株式会社Doppoの会長に就任。2020年4月より現職。1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

企業を取り巻く環境が刻々と変化する中で、常に増収増益を続けることは簡単ではありません。長く低迷が続くことも考えられます。逆境を乗り越えて回復するには、組織が一丸となり、社員がその力を十分に発揮できていなければなりませんが、そのために経営者は何をすればいいのでしょうか。クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパンの若月氏、スカイマークの佐山氏、新日本プロレスリングのメイ氏という三人の経営者をお迎えし、慶應義塾大学大学院・小杉氏の司会で、低迷期を乗り越え、事業を再成長の軌道に乗せた経営手法についてうかがいます。

逆境を乗り越えるための視点や考え方を知りたい

クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社 代表取締役社長

若月 貴子氏

【若月 貴子氏プロフィール】
（わかつき たかこ）筑波大学卒業後、株式会社西友入社。経営企画部門にてグループ会社管理及び海外法人の整理再編に従事した後、株式会社経営共創基盤に参画。主に小売・衣料・食品等BtoC事業の支援に携わる。2012年クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社に管理本部長として入社後、2014年10月に副社長に就任しマーケティング部門も統括。 2017年4月代表取締役社長就任。

スカイマーク株式会社 取締役会長

佐山 展生氏

【佐山 展生氏プロフィール】
（さやま のぶお）1953年京都府生まれ。72年洛星高校卒業、76年京都大学工学部卒業、94年ニューヨーク大学大学院修了（MBA）、99年東京工業大学大学院博士後期課程修了（Ph.D）。07年インテグラル共同設立、 インテグラル株式会社代表取締役パートナー（現任）。2015年スカイマーク代表取締役会長に就任。一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授、京都大学経営管理大学院客員教授、京都大学院総合生存学館特任教授。

新日本プロレスリング株式会社 代表取締役社長 兼 最高経営責任者

ハロルド・ジョ－ジ・メイ（Harold George Meij）氏

【ハロルド・ジョ－ジ・メイ（Harold George Meij）氏プロフィール】
（ハロルド・ジョ－ジ・メイ）1963年オランダ生まれのオランダ人。父親の仕事の関係で幼少期を日本で過ごす。ニュ－ヨ－ク大学修士課程修了。ハイネケン・ジャパン、日本リ－バ（現ユニリ－バ・ジャパン）、サンスタ－、日本コカ・コーラを経て、2015年にタカラトミ－代表取締役社長となり、大幅黒字回復を成し遂げる。2018年6月より新日本プロレスリング株式会社代表取締役社長兼CEOに就任。日本語、英語、オランダ語など6ヵ国語を話す。

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 特任教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学法学部卒業。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院修士課程修了。日本電気株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー インク、ユニデン株式会社人事総務部長、アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長を経て独立。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授を経て現職。元立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授。専門は、人事・組織、キャリア・リーダーシップ開発。著書に、『職業としてのプロ経営者』、『起業家のように企業で働く』（クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ 3.0－カリスマから支援者へ』（祥伝社新書）など。

近年、変化の激しい環境下の企業において、社員の個性を最大限に引き出し強い組織をつくることは容易なことではありません。先の見えない不確実性の高い時代だからこそ、個人の行動の背景にあるパーソナリティに着目して、自己理解を深めることが重要です。本講演では、パーソナリティデータを活用した科学的な適材適所の人事について、その可能性と実現方法を具体的な事例をもとに解説します。

パーソナリティデータを活用した科学的人事で組織力を向上したい

パーソルラーニング株式会社 ソリューション事業本部 副本部長

加部 雅之氏

【加部 雅之氏プロフィール】
（かべ まさゆき）コンサルタントとして多くの企業の人事・人材育成の課題解決を支援。近年はHOGAN ASSESSMENTを含むグローバルパートナーのソリューションを通じて、企業のパフォーマンス向上を支援。HOGAN ASSESSMENT認定マスターコーチ。

残業時間の上限規制や勤務間インターバル制度の努力義務を盛り込んだ働き方改革関連法が施行され、社員の休息や健康を重視する流れが拡大しています。労働生産性向上、メンタルヘルス対策、エンゲージメント向上、創造性発揮において重要な要素が「睡眠」です。本講演では、睡眠を効果的に取り入れて生産性を上げた企業の事例、働き方改革の多種多様な業界の事例や、今後の政府の方向性をお伝えします。

働き方だけでなく、健康面も含めた改革で生産性をさらに上げたい

株式会社ニューロスペース 代表取締役社長

小林 孝徳氏

【小林 孝徳氏プロフィール】
（こばやし たかのり）自身の睡眠障害の経験をきっかけに、この社会問題を解決すべく2013年にニューロスペースを設立。企業向け睡眠改善プログラムで健康経営や働き方改革を推進し、のべ1万人以上のビジネスパーソンの睡眠改善をサポートしている。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。

効果的なテレワークを推進していくにはどうしたらよいかという問題に直面された方も多いのではないでしょうか。導入・推進段階に応じた様々な不安や課題に関する声が多く聞かれます。やったほうがいいのだろうが実際はどうなのか、そして、人事としてこの施策を進めるにあたり気を付けることは何なのかなど、テレワーク推進の道程と裏側、そして現場の巻き込み方について、実例を元にお伝えします。

テレワークの推進がうまくいっていない

パーソルテンプスタッフ株式会社 ダイバーシティ第二事業部 部長

安岡 忍氏

【安岡 忍氏プロフィール】
（やすおか しのぶ）2015年にパーソルテンプスタッフで、時短のみの営業部隊「ダイバーシティ営業部」を立ち上げる。以来、「時間制約のある人材の活躍」実現の為、様々な取組みや活動を実施。働き方改革やリモートワーク、業務効率化、コミュニケーション・マネジメントについて多くの講演を行い、社内外の働き方改革の推進に注力。

21卒の新卒市場では通年採用による早期化・長期化、新型コロナウイルスによるイベント中止などがありました。時代が変化する中、リソースが限られている中堅中小・ベンチャー企業はどのように採用を成功させれば良いのか。本講演では次世代のリーダー候補や活躍する社員を科学的に採用する方法について、4年離職率を約30％削減、新入社員の活躍率100％という事例を用いながら、お話しします。

質の高い母集団形成/内定辞退防止/入社後の定着・活躍率向上について知りたい

株式会社ジェイック 新卒事業本部 シニアマネージャー

稲本 太郎氏

【稲本 太郎氏プロフィール】
（いなもと たろう）2004年大学卒業後、ジェイック入社。15年間、一貫して企業の採用支援に、延べ1000社以上に携わる。採用コンサルタント、キャリアカウンセリング、マネジメントを歴任。支援企業は多業界にわたり、キャリア支援も経営幹部、ミドル層から若手・既卒層、新卒層まで、累計約6000人の支援に携わる。

属人的な人事管理をやめ、マーケティング思考を元に科学的なデータ分析を始めた企業では、人材の抜擢・配置・育成・採用・離職防止に明らかな変化が表れています。本講演では、ハイパフォーマー人材の特徴分析から、採用すべき人材の発見や戦略的な人材育成・配置を行っている先進事例を紹介しながら、効果的なデータ活用法について解説します。

人材データ活用により属人的から科学的な人事戦略にシフトしたい

株式会社プラスアルファ・コンサルティング　取締役副社長

鈴村 賢治氏

【鈴村 賢治氏プロフィール】
（すずむら けんじ）大学卒業後、野村総研に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。

人材不足が深刻化している現在は、営業部門が未だに属人的な組織や体制のままでは、企業の業績が低迷してしまうことは明白です。製造部門のモノづくりに生産方式があるように、営業部門の顧客づくりには生産工学とその人材教育が必要です。本講演は、営業部門の総合的な生産性向上の具体的な実現方法を、日本の製造業におけるTQM（トータル・クオリティ・マネジメント）を交えて解説いたします。

営業部門における生産性向上の必要性を感じている

エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役

高原 祐介氏

【高原 祐介氏プロフィール】
（たかはら ゆうすけ）木造伝統建築の棟梁の元で「大工職」として従事した後に、「営業職」へ転身し大手高額ハウスメーカーの営業職・所長職・部長職として全国トップ実績を残し、後に「トヨタ自動車株式会社」より支援を受けて起業し、現在は「各業種における大手クライアント企業の営業組織人材」に対して「戦略的な生産性向上」を担い活躍中。

様々な業界で事業の変革が迫られる中、次世代リーダーの多くが従来の事業構造や仕事の進め方にとらわれ、自社の未来像を描けずにいます。
しかし、異業種メンバーとの交流を通じて視野を大きく拡げ、自社・業界の将来ビジョンをゼロベースでデザインすることは十分に可能です。
本講演では豊かな感性で未来を描けるリーダーの育成を目的とした、異業種交流研修の効果や設計のポイントをお伝えします。

イノベーションを牽引する次世代リーダーを育てたい

株式会社コンサルティングアソシエイツ 異業種交流研修プロジェクトリーダー

大竹 圭氏

【大竹 圭氏プロフィール】
（おおたけ けい）(株)ファーストリテイリング入社後、飲食業のコンサルティング業務を経て2008年（株）コンサルティングアソシエイツに入社。2014年より異業種交流研修事業を立ち上げイノベーション、現場力、リーダーシップ等様々なコースを企画。受講者アンケートは全て4.5点以上（5点満点）。全てのコースが現在も継続中。

企業にとって新規事業は「あったらよいもの」ではなく、「生き残りを賭けた生存戦略」になりつつあります。多くの企業で新規事業を生み出す仕掛けや制度を用意するも、挑戦する人材が不足しているという現実があります。この問題を引き起こしている原因は何なのか。どのようなパラダイムを転換すれば、世の中に新たな価値を提供する挑戦者を育むことができるのか。実践事例を交えてお伝えします。

新規事業を生み出す人や組織をどう創れば良いか知りたい

michinaru株式会社（旧：株式会社コヨーテ） 代表取締役/事業創造ファシリテーター

菊池 龍之氏

【菊池 龍之氏プロフィール】
（きくち たつゆき）2000年日本データビジョン入社。採用支援事業に従事しその後複数の事業の立ち上げを経験。2011年株式会社コヨーテを設立。独自の採用メソッドを開発し2000社を超える企業に伝える。同時に新規事業創造プロジェクト「Hatch！」をプロデュース。自ら課題を引き受け動き出す人づくりに力を注ぐ。

michinaru株式会社（旧：株式会社キャリアライブ） 取締役　事業創造ファシリテーター

横山 佳菜子氏

【横山 佳菜子氏プロフィール】
（よこやま かなこ）2001年クイック入社。2005年リンクアンドモチベーションに転じ、2011年グループ内子会社リンクイベントプロデュース立上げを経て独立。組織で働く人のキャリア・リーダーシップ開発や、内発的動機が価値創造の起点となる事業創造プロジェクトに従事。個人の自己実現と組織成果創出の同時実現を目指している。

働き方改革や労働人口の減少が進む中、企業における「従業員のエンゲージメント向上」は人事の重要課題となっています。現在、社内報の運用・福利厚生の強化・モチベーション向上施策など、様々な取り組みが行われていますが、効果的な運用ができている企業は少ないのが実情です。そこで、本講演では、従業員の働く意味を醸成する新しい従業員エンゲージメントの高め方をご紹介致します。

優秀な人材の離職、従業員エンゲージメントの低下に頭を悩ませている

株式会社PR Table 代表取締役

大堀 海氏

【大堀 海氏プロフィール】
（おおほり かい）都内有名カフェを運営するベンチャー企業で営業・広報を経験し、2012年にPR支援事業で独立し、大手企業のPR施策の立案・実施。2016年に同社を売却し、株式会社PR Tableを創業。「PR Table」のサービス提供を通して1000社以上の企業の広報活動を支援。

再雇用制度・定年延長制度の見直しを行う企業が急増しています。高年齢化による組織パフォーマンスの低下や人材不足等の幅広い問題に対応するため、シニア社員の活躍を最大限に引き出せる人事制度の構築がいま、求められています。本講演では先進企業の事例を紹介しながら、70歳雇用時代を見据えて各社がどのように制度構築を進めていくべきか、そのあり方について解説します。

企業事例を中心に、再雇用制度・定年延長制度の改定方法を探りたい

株式会社新経営サービス 人事戦略研究所マネージングコンサルタント

森中 謙介氏

【森中 謙介氏プロフィール】
（もりなか けんすけ）人事制度構築・改善を中心にコンサルティングを行う。業種・業態ごとの実態に沿った制度設計はもちろんのこと、経営課題のトレンドに沿った最適な人事制度を日々提案し、実績を重ねている。著書『社員300名までの人事評価・賃金制度の作り方』『社内評価の強化書』『9割の会社が人事評価制度で失敗する理由』

昨今、社会的問題となりましたハラスメントとメンタルヘルスから生じる様々な課題。働き手には「納得感のある対応」と「合理的な配慮」の両立が企業が直面するリスク管理の視点から必要となっています。また、昨今の新型コロナウイルスはテレワークを世の中の促進させました。本講演では、「休職の仕組化」をベースに、大手企業の統括産業医から中小企業の産業医として、数多くの実例を持つ関谷剛先生を招き、「休職者対応の実務と実際」と「テレワークでんメンタルヘルス予防対策」を講演していただきます。

健康経営の実施及び運用、労働問題、メンタルヘルス対策に取り組みたい

医師/産業医/労働衛生コンサルタント 城西大学 臨床病理学 教授/東京大学 未来ビジョン研究センター 客員准教授

関谷 剛氏

【関谷 剛氏プロフィール】
（せきや たかし）信州大学医学部卒業。 東京大学医学部附属病院、 国立国際医療研究センター等に勤務後、医学博士、産業医、労働衛生コンサルタント取得。予防医学や産業医活動に幅広く従事し、カルビーグループやパラマウントベッドグループ統括産業医。近年の産業衛生労務問題の増加に対して、産業医の立場からの多数の講演をしている。

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ/株式会社Avenir 代表取締役社長

刀禰 真之介氏

【刀禰 真之介氏プロフィール】
（とね しんのすけ）明治大学卒業。デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資等を経て、株式会社メンタルヘルステクノロジーズ（旧Miew）を設立、100％子会社Avenirの代表も務める。自筆した『部下のこころが折れる前に読む本』はAmazonランキング1位を獲得し多数講演などを行っている。

働き方改革は、従業員の多様な働き方の実現はもちろんですが、事業成長の加速につながらなければいけません。働き方改革を推進するための三つのポイント（目的設定、方法の確立、組織横断での推進）について具体的な事例と合わせてお伝えします。今回は特に、リモートワーク推進、ビジネスチャット活用を中心に、インパクトのある成果を出すために何をすべきかについてお伝えします。

働き方改革を進めているが、なかなか推進できない。成果が出ていない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）2005年株式会社リクルート入社。リクルートホールディングスにて社長秘書を経験後、経営企画室長を担い株式公開を実現。その後、広報ブランド推進室室長、働き方変革推進室室長を歴任。2017年リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心に経営戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。講演・執筆多数。

AGCでは2005年から社員エンゲージメント向上の取り組みを開始し、数々のトップダウン・ボトムアップでの向上活動を試行錯誤した結果、2019年には数値を飛躍的に向上させることに成功。多くの日本企業がエンゲージメント停滞に苦しむ中、模範的とも言える本事例について、その秘訣やノウハウを当事者が語るほか、伴走して支援したコーン・フェリーが成功要因や示唆を引き出します。

社員エンゲージメントを高めたい、組織の活力を強化したい

コーン・フェリー・ジャパン株式会社 クライアントディレクター

岡部 雅仁氏

【岡部 雅仁氏プロフィール】
（おかべ まさひと）PWC、リクルートを経てコーン・フェリー入社。Digital部門のセールス責任者としてグローバルの人事ソリューションを日本企業に紹介する役割を担う。エンゲージメント調査の導入・コンサルティング実績多数。著書に『エンゲージメント経営』（執筆協力）、『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』（共著）。

AGC株式会社 人事部 人事戦略統括担当部長

西田 直哉氏

【西田 直哉氏プロフィール】
（にしだ なおや）1991年入社後、ガラス部門での営業を経て社内人材公募でグローバル人事部門に転籍。国内拠点総務担当部長、中国拠点統括人事総監を経て、2017年より人事戦略統括担当部長。高い意欲を持つ人財が果敢にチャレンジできる組織風土醸成の牽引役として、経営人事、横断的スキルネットワーク活動等のマネジメントを行う。