人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2019 -春-[東京]」 
2019年5月14日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省 経済産業省(予定)[会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2019-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 土屋 裕介氏(株式会社マイナビ 教育研修事業部 開発部 部長/一般社団法人 日本エンゲージメント協会 副代表理事)インタビュー

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エンゲージメントの必要性と測定尺度を理解する

土屋 裕介氏 photo

株式会社マイナビ 教育研修事業部 開発部 部長/一般社団法人 日本エンゲージメント協会 副代表理事

土屋 裕介氏

変革期を迎えている日本企業において、エンゲージメントは重要な考え方の一つです。企業と社員の心のつながりを表しており、離職抑制や社員のパフォーマンス向上に効果があるという研究結果も出ています。本講演では、弊社が開発した組織サーベイの結果を元にしながら、エンゲージメント状態を把握する際に見るポイントや、実際に組織改善につなげるための活用法についてお話しします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

「離職率が高い」「仕事にコミットメントしていない社員が多い」などの悩みを抱えている、または、「社員のパフォーマンスをもっと上げたい」「エンゲージメントについて詳しく知りたい」とお考えの人事や事業責任者クラスの方に聞いていただきたいです。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

昨今注目されている「エンゲージメント」の概念とその測定方法(組織サーベイ)についてお伝えします。
日本でエンゲージメントが注目を集めている背景は大きく二つあると考えています。

(1)個人と組織の関係性が変化していること
(2)従来の均一的なマネジメントスタイルの限界が来ていること

前者は、年功序列や終身雇用の崩壊により、企業と従業員の関係性が変わってきていることに端を発しています。従来は従業員が一つの企業に生涯在籍することが多く、例えるならば、親子のような関係でした。しかし、人材が流動的になり、企業と従業員が友人、パートナーのような関係に変わってきているように感じています。親子は一度関係を築くと簡単には縁を切ることができませんが、友人であれば嫌になれば簡単に関係を断つことができます。このような状況では、企業は従業員との関係性を強める努力が必要です。
後者は、外国人労働者や女性社員の雇用増加・障がい者雇用の義務化・副業容認の流れ・ノマドワーカーの増加、など、社員と働き方の多様化に起因しています。多様な人たちが活き活きと働ける職場にすることが企業に求められています。
マイナビでは、エンゲージメントが高い状態を「従業員が組織に貢献する意図をもって、業務に打ち込んでいる状態」と定義し、エンゲージメントを高めることで、企業の活性化、ひいては、日本全体の活性化に貢献できれば、と願っています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

今回の講演では、エンゲージメントをより具体的にイメージできるようになっていただくため、弊社が開発した組織サーベイである「エンゲージメント・リサーチ」を題材に話を進めていきます。商品紹介になってしまう側面もございますが、あくまで具体的にお伝えするためです。ご了承いただけますと幸いです。

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講演者プロフィール
土屋 裕介氏(つちや ゆうすけ)
株式会社マイナビ 教育研修事業部 開発部 部長/一般社団法人 日本エンゲージメント協会 副代表理事
コンサルタント会社にて、人材開発・組織開発の営業として、大手企業を中心に研修やアセスメントセンターなどを多数導入。現在は、研修サービスのコンテンツ開発責任者を務めている。2018年7月からはNPO法人日本人材マネジメント協会の執行役員を務めるなど、10年以上に渡り一貫してHR領域に携わる。

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