コロナ禍により、テレワークが定着、従来の職場の概念が崩れ、不可逆な働き方改革が加速しました。福利厚生サービスも、多様な働き方に応じた新たな枠組みでの再構築が必要です。再構築のポイントは「いつでもどこでも」「ひとりひとりに寄り添った」の2つです。最新事例を上記のポイントで整理し、企業視点・社員視点それぞれの立場から見た、ニューノーマル時代の福利厚生のあり方をお伝えします。

現状の福利厚生に問題意識がある、新施策を検討したい

Gigi 株式会社 事業推進部長/｢食｣ｘ｢福利厚生｣ エバンジェリスト

加賀 裕二氏

【加賀 裕二氏プロフィール】
（かが ゆうじ）日本大学、事業創造大学院卒業（MBA習得）。ソフトバンクやITベンチャーで、HRテクノロジー、Food Tech、地方創生等、様々な新規事業立ち上げに従事。現在、Gigi株式会社で、ごちめし・さきめし・びずめしの事業推進、従業員福利厚生と地域飲食店を繋ぐ、新時代の社食サービス「びずめし」の展開に奔走。

「信頼経営」は社員と企業が対等な関係を築き、社員の“働く”をバックアップすることで、エンゲージメントや生産性を高める考え方です。本講演では、積水ハウス、ヤフー、ニトリホールディングスという業種の異なる3社の人事部門責任者の方にご登壇いただき、コロナ禍での組織に関する取り組みについて「信頼経営」をキーワードに議論します。

社員のエンゲージメントや生産性の高め方に悩んでいる

積水ハウス株式会社 執行役員 人材開発担当

藤間 美樹氏

【藤間 美樹氏プロフィール】
（ふじま みき）1985年神戸大学卒業。藤沢薬品工業（現アステラス製薬）、バイエルメディカル、武田薬品工業、参天製薬にて人事の要職を歴任。2020年12月に積水ハウスに転職し、2021年4月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年。グローバル化を日米欧の3大拠点で推進。

ヤフー株式会社 執行役員 コーポレートグループ ピープル・デベロップメント統括本部長 兼 チーフ・コンディショニング・オフィサー（CCO）

湯川 高康氏

【湯川 高康氏プロフィール】
（ゆかわ たかやす）青山学院大学経済学部卒。1992年、全日空エンタプライズ株式会社入社、人事全般に従事。2003年5月、ヤフー株式会社入社。採用、労務、給与厚生を担当。2014年4月より本部長として、人事とオフィス部門を管掌。2016年、働き方改革を推進。2018年4月、執行役員に就任（現職）。

株式会社ニトリホールディングス 組織開発室 室長

永島 寛之氏

【永島 寛之氏プロフィール】
（ながしま ひろゆき）東レ勤務を経て2007年ソニー入社。米国マイアミに赴任時にダイバーシティ組織の運営を通じてグローバル組織構築に興味を持ち、2013年に米国出店を果たしたばかりのニトリに入社。その後、店長、人材採用部長、採用教育部長を務め、2019年3月から現職。テクノロジーによる社員と会社の成長をマッチングする教育システム構築に全力投入中。｢個の成長が企業の成長。そして、社会を変えていく力になる｣という考えのもと、従業員のやる気・能力を高める施策を次々と打ち出す。

株式会社Works Human Intelligence 最高人財責任者（CHRO）

野田 公一氏

【野田 公一氏プロフィール】
（のだ こういち）早稲田大学卒業後、株式会社三菱銀行入行。HBSにてMBA取得。インクス株式会社を経て2004年、楽天株式会社入社。執行役員として金融業務室長、経営企画室長、グローバル人事部長等を歴任。2016年、ウォルマート・ジャパンHD株式会社/合同会社西友にて執行役員兼最高人財責任者。2019年より現職。

雇用制度や人材育成において、個人に目を向けられることが多くなりました。個人が躍動化するためには、個人の特性を見極め、成長環境に配置する“適所適材”の取り組みが重要です。一方で、社内だけではすべての機会を創出することは難しく、社外にも成長の機会を求めていく必要があります。本講演では、出向を通した人材が躍動するためのカギについて、事例を交えながらお話しします。

人材育成の機会創出に悩んでいる

アデコ株式会社 Adecco COO代行

柳 修一氏

【柳 修一氏プロフィール】
（やなぎ しゅういち）1979年、栃木県生まれ。新卒から人材派遣サービス業に従事し、2004年にアデコ入社。人材派遣事業において大型案件の獲得やトップセールスとして、早い段階からマネジメントに従事。支社長、エリア長、首都圏の事業本部長を経て、2021年よりAdeccoブランドを統括するCOO代行に就任。

副業就労やジョブ型雇用の拡大など、人事情報の管理は大きな転換期を迎えています。これからの人事部は人材獲得競争や従業員エンゲージメント向上に対応するべく領域毎に細分化された業務とシステムの在り方を見直し経営戦略に基づく包括的な人事戦略の企画実践が求められます。本講演では人事情報を経営戦略に活用している事例を紹介し、抜本的な業務見直しと組織改革のポイントを解説します。

人事部門の業務効率化と戦略実践機能の強化を図りたい

Ｆフロンティア株式会社 代表取締役/人事コンサルタント/社会保険労務士

深瀬 勝範氏

【深瀬 勝範氏プロフィール】
（ふかせ かつのり）大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる　戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。

スーパーストリーム株式会社 企画開発本部 マーケティング部 部長

瀧 頼子氏

【瀧 頼子氏プロフィール】
（たき よりこ）会計・人事給与の国産ソフトウェアパッケージSuperStreamの製品発売時の初期メンバーとしてシステム導入・サポート業務に携わり、平成13年からは製品サポート部門長として従事。平成24年より商品企画・マーケティング部門の責任者として、ユーザのご要望や市場ニーズ・制度対応を鑑み製品への実装に取組む。

家族の介護をしている従業員は、悩みを打ち明けられず一人で抱え込んでしまうケースが散見されます。コロナ禍で在宅ワークが増える中、上司や同僚と話す機会が減り、当事者がますます話しづらい環境になっています。本講演では、「隠れ介護」をしていた従業員が突然辞めてしまう事態が起こらないよう、会社が行うべき対策とポイントを解説します。

社員からの介護相談が少なく実態が把握できていない

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ相談員 介護支援専門員

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

コロナ禍で障がい者の業務スタイルをテレワーク化した結果、採用時のミスマッチやマネジメント負担、離職などの問題が続々と発生しています。これらの問題を解消し、持続的に法定雇用率を達成するには、障がい者雇用戦略を根本から見直すフェーズに来ています。本講演では、法定雇用率2.5%時代を見据えた、障がい者雇用のテレワーク戦略から具体策まで、様々な事例を交えてお話しします。

障害者雇用促進法への対応で、様々な方法を検討している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

リモートワーク中心の働き方へと急速に変化する中で、多くの企業では、従業員の生産性向上が求められています。従業員の働きやすさを重視した取り組みをしながら、どのように生産性向上を図ればよいのでしょうか。本講演では、就業管理や労務管理を効率化し、納得感のある人事評価の実現で高いモチベーションを維持してきたDX推進企業をご紹介。今後の働きやすい職場づくりについて考えます。

HRテクノロジーを活用した人材管理のヒントを得たい

株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー 取締役 クラウドソリューション統括部長

飯野 泰史氏

【飯野 泰史氏プロフィール】
（いいの やすし）2004年に新卒でソリューション・アンド・テクノロジーに入社。自社開発の人事業務フロントパッケージ「WiMS」の企画開発に携わり、大手新聞社の人事評価システム開発プロジェクトなどを担当。2018年、取締役に就任。現在はクラウドソリューション統括部長としてSaaS事業戦略を牽引。

株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー クラウドソリューション統括部 マーケティングマネジャー

佐藤 梢氏

【佐藤 梢氏プロフィール】
（さとう しょう）2010年、株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー入社。自社開発の人事業務フロントパッケージをクラウドサービスで提供する「WiMS/SaaS」事業の企画および販売促進を推進し、多くの企業に向け勤務管理システムのパッケージ選定支援と、コンサルティングサービスを担当。

労働力人口の約4割は50代以上が占めている中、70歳定年が義務化され、40代50代のミドルシニア層が、組織に与える影響は益々拡大していきます。本講演では、副業・学び直しにより、実際に組織の外に一歩を踏み出し、自律的なセカンドキャリア形成を実現した事例をご紹介し、ミドルシニア層への支援施策のポイントをお伝えします。

40代50代のモチベーションを上げ、自律的なセカンドキャリア形成したい

Dialogue for Everyone株式会社 代表取締役

大桃 綾子氏

【大桃 綾子氏プロフィール】
（おおもも あやこ）慶應義塾大学大学院社会学研究科修了（社会心理学）三井化学(株)にて人事・事業企画に約10年従事、(株)トリドールホールディングスを経て、現職。大都市の副業人材と地域中小企業をつなぐ人材シェアリングサービスを提供するJOINS株式会社取締役。国家資格キャリアコンサルタント、コーチ。2児の母。

Dialogue for Everyone株式会社 取締役

北村 貴氏

【北村 貴氏プロフィール】
（きたむら たか）1967年北海道十勝生まれ。石油メーカーにて人事を経験後、1997年29歳で日本で2番目となるネットマーケティング会社(株)マーケティングジャンクション設立。2005年北海道へＵターン、2007年（株）グロッシーを設立、料理研究家400人をネットワーク。2013年東京と北海道の2地域居住を開始。

多くの企業が「働き方改革」に取り組んでいます。しかし、企業側がいくら労働生産性を高めても、個人の生活の質が高まらなければ、従業員は幸せを感じられません。いま企業には「働き方」だけでなく、従業員が理想とする「生き方」の実現を支援していくことが求められているのです。本セッションでは、いち早く従業員のライフキャリア支援に取り組んでいる2社の人事最高責任者が登壇。カゴメの「生き方改革」、オカムラの「Work in Life」の事例を取り上げ、法政大学・田中氏の司会で、従業員がイキイキと働き生活していくために企業は何ができるのかを考えます。（協賛/日本生命保険相互会社）

従業員のキャリア支援に関する最新の動向を知りたい

カゴメ株式会社 常務執行役員CHO（人事最高責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入などを通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

株式会社オカムラ 上席執行役員 コーポレート担当 CHRO（人事部・人財開発部・お客様相談室・サステナビリティ推進部）

佐藤 喜一氏

【佐藤 喜一氏プロフィール】
（さとう よしかず）1982年、株式会社岡村製作所（現：オカムラ）経営情報システム研究所に入社。経営企画部、1999年労働組合中央執行委員長、2009年総務部長を経て、2015年人事部長に。定年延長・賃金制度などの人事制度改革、採用（新卒・キャリア）、労務、健康経営推進、D&I、働き方改革の推進などを担当。2019年からCHROとして人財開発も含めた戦略人事に従事する。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。一般社団法人 プロティアン・キャリア協会代表理事。UC. Berkeley元客員研究員、University of Melbourne元客員研究員、日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学。社外取締役・社外顧問を24社歴任。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修　新人育成の組織エスノグラフィー』『先生は教えてくれない就活のトリセツ』『ルポ不法移民』『丼家の経営』『都市に刻む軌跡』『走らないトヨタ』、訳書に『ボディ＆ソウル』『ストリートのコード』など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。新刊『プロティアン　70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』。最新刊に『ビジトレ 今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』。日経ビジネス、日経STYLEほかメディア多数連載。

労働力の流動性が高まり、労働人口が減少する中で、人材を採用・定着させるには、「EVP」発想による従業員への価値提案によるエンゲージメントの醸成が必須と言われています。本講演では、「EVP」とは何か、エンゲージメントを高めて行くにはどのようにすればよいのかについて、具体的事例を交えながら考えていきます。

組織活性化や従業員のワークエンゲージメントを高めたい

株式会社ＪＴＢ ビジネスソリューション事業本部 事業推進チーム 事業推進担当部長

上山 毅氏

【上山 毅氏プロフィール】
（うえやま たけし）（株）日本交通公社（現ＪＴＢ）に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。その後、グループの福利厚生会社、ＪＴＢベネフィットで１７年勤務、営業企画～取締役企画開発本部長等を経て、現職。ＪＴＢグループのＨＲソリューション全体のマーケティング・販売促進等を担当。

働き方・価値観の多様化、コロナ感染拡大等によりリモートワークが加速しています。しかし、自社の特性を踏まえた時、リモートワークを今後も継続すべきか、決め手がないまま悩まれている方も多いようです。本講演は大規模定量調査結果に基づいて、リモートワークを戦略的に活用する場合の条件や惰性的に選択した場合に起こる問題、リモートワーク下のマネジメントのあり方等について解説します。

リモートワークのマネジメント、リモートワーク活用に悩んでいる

株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー　博士（商学）

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、組織のパフォーマンス向上に向けた研究や、多数の国際学会発表を行う。Consulente HYAKUNENメンバーとして多数の企業の変革を推進。株式会社Maxwell's HOIKORO 製品開発責任者。武蔵野大学経営学部経営学科准教授

株式会社Consulente HYAKUNEN パートナー（取締役）

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する人事制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。人事制度を中心とする人材マネジメント領域、組織開発コンサルティングを専門とし、これまで延べ250社以上の案件に携わる。武蔵野大学しあわせ研究所客員研究員

「はたらくをよくする」ソリューションを提供しているピースマインドが20年以上のEAPの支援実績から、コロナ禍に求められるメンタルヘルスマネジメントのポイントをデータを交えてお話しします。①従業員のストレスケア、②管理職の役割、③組織の生産性向上とリスクマネジメント。あわせて2021年3月にまとめた「コロナ禍のウェルビーイング調査」等最新のデータや事例も解説致いたします。

不安定な時代に、変化に強い持続可能な人と組織づくりをしたい

ピースマインド株式会社 ワーキングベターラボ 所長

渋谷 英雄氏

【渋谷 英雄氏プロフィール】
（しぶたに ひでお）法政大学、東洋大学大学院、東京大学大学院を経て臨床心理士。航空会社勤務後、大学院に進む。5社以上の大手企業相談室勤務を活かし、現在ピースマインド株式会社にてメンタルヘルス講師。国際EAP協会資格委員長、日本オンラインカウンセリング協会理事、東洋大学総合情報学部客員教授（スポーツ心理学）等を務める。

ピースマインド株式会社 サービス本部コンサルティング部 部長

後藤 麻友氏

【後藤 麻友氏プロフィール】
（ごとう まゆ）臨床心理学(修士)。公認心理師。臨床心理士。国際EAPコンサルタント。従業員のメンタルヘルス支援、人事管理職のマネジメントコンサルテーションといった産業領域の臨床業務に長年従事。現在は、コンサルティング部 部長として、主にコンサルタントの管理・育成を行なっている。

急速に変化する時代の中、どんなに環境や価値観が変化しても、企業成長のためには良好な"社内コミュニケーション"が欠かせません。本講演では、ゆとり世代マネージャーの立場から、「世代間・役職・男女」などのシチュエーション別に、有効的な接し方を整理します。また、10,000人を対象とした自社アンケートの結果解説も交え、「組織を強くするコミュニケーション」のポイントもお伝えします。

コミュニケーションを活性化したい・ハラスメントの対策をしたい

株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G マネージャー

奥津 直樹氏

【奥津 直樹氏プロフィール】
（おくつ なおき）新卒にて大手旅行代理店で法人営業を経験後、2015年中途入社。マーケティングリサーチの法人営業を担当し、入社3年目からはマネージャーを経験。2020年6月にHRテクノロジー領域の新規事業チーム「Humap事業グループ」を新設。現在、マネージャーとしてクライアント様の働き方改革推進に向けて日々活動中。

B2Cの世界では、良質なユーザーエクスペリエンス（UX）の実現がビジネス成功の鍵です。一方でB2Bの世界にある人事システムは、マニュアルを読む、従業員の質問対応が前提です。「時間を費やすことなく、迷わず最後まで処理を完了できること」こそがB2BのUXの定義であり、この実現が生産性に劇的な改善を生み出します。本講演ではこのUX向上に向けたステップを実例とともに解説します。

リモートワーク等の「新しい働き方」のもとで効率性を高めたい

ラクラス株式会社 取締役会長

北原 佳郎氏

【北原 佳郎氏プロフィール】
（きたはら よしろう）日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している

昨今キャリア自律の重要性が、ますます認識されるようになってきました。我々慶應義塾大学藤沢キャンパスのキャリアリソースラボでは20年以上にわたって、組織の中での自律的キャリア形成に関して調査を続けてきました。コロナ禍でますます想定外変化が激しい今、キャリア自律とは長期の具体的なキャリア目標からの逆算的な行動計画で作っていくものではありません。組織内キャリア自律の知恵とその具体的なイメージをご理解いただきたく、調査から得られた知見をキーフレーズで表現し、その意味を解説していきたいと思います。

組織の中での自律的キャリア形成について知りたい

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
（たかはし しゅんすけ）1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道（現JR）、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット（現タワーズワトソン）に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97 年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、11年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『人が育つ会社をつくる』（日本経済新聞出版社）、『自分らしいキャリアのつくり方』（PHP新書）、『プロフェッショナルの働き方』（PHPビジネス新書）、『ホワイト企業』（PHP新書）など多数。

従業員の睡眠状態は、生産性に大きく影響することが示されてきており、産業衛生現場での「睡眠関連指導」や「SAS（睡眠時無呼吸症候群）検査」に注目が集まっています。一方、従業員が抱える睡眠課題は多岐に渡り、効果的な対策を行うためには、その内容を正しく理解することが不可欠です。今回の講演では、睡眠課題をはじめ、指導の事例やSAS検査への取り組み方などを具体的に解説いたします。

ストレス・メンタル対策や生産性向上で健康経営を目指している

帝人株式会社 ヘルスケアコネクト企画開発部 睡眠改善インストラクター

出井 丈也氏

【出井 丈也氏プロフィール】
（でい たけや）2007年に帝人株式会社に入社し、研究開発職として繊維素材を中心とした商品開発を担当。その後、2015年よりマテリアル事業およびヘルスケア事業の両領域において、新規事業企画、推進業務に携わる中、従業員の健康増進、重症化予防として企業向け睡眠力向上サービスの事業化に従事し、現在に至る。

2020年6月のパワハラ防止法施行やコンプライアンスリスクに対する世間の厳しい目など、企業はより一層対策に取組むことが求められています。一方で打ち手は限られていて、研修を実施しても「当たり前の事」「私には関係のない事」と参加者の本気度も薄くなりがちです。本講演では、コンプライアンス研修やハラスメント研修の参加者に自分事として自覚を促すためのポイントをお伝えします。

コンプライアンス研修、ハラスメント研修を有効に実施したい

株式会社マネジメントベース 代表取締役

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。

昨今、1on1に取り組む企業が増えてきましたが、期待した成果を出せずに苦しんでいるご相談を数多く伺います。それらの話を整理すると、目指す1on1にたどり着くまでに、3つのステージがあることが見えてきました。本講演ではNTTドコモ・スマートライフ推進部、ドコモ・テクノロジーの1on1導入事例をご紹介。事例を踏まえて3つのステージや、ステージレベルを上げていくためのポイントを解説します。

1on1を導入したがうまくいかない・今後導入を検討している

株式会社ファインド・シー 代表取締役

小高峯 康行氏

【小高峯 康行氏プロフィール】
（こだかみね やすゆき）１９９１年（株）リクルート入社　２００２年（株）ファインド・シー設立　代表取締役就任　２０２０年（株）ビジネス代謝ラボ設立　代表取締役就任　大手企業を中心に、採用・教育・人事制度など数々のコンサルティングを経て、現在に至る

コロナ禍により、テレワークや時差出勤を導入する企業が増え、日本の働き方は大きく変化しました。さらに副業やワーケーション、従業員シェアなど、働き方のバリエーションが増えています。大きな変化が起きる中、企業と人との関係性は今後どのように変化していくのでしょうか。従業員の自律性や組織の生産性を高めるため、企業は何をすればいいのでしょうか。新しい働き方を実践し注目を集めているカルビー・武田氏、ユニリーバ・島田氏をお迎えし、法政大学・石山氏の司会で、これからの働き方について考えます。

「働き方」に関する先進事例と、そこに込められた目的や実際の成果について知りたい

カルビー株式会社 常務執行役員 CHRO(Chief Human Resource Officer)

武田 雅子氏

【武田 雅子氏プロフィール】
（たけだ まさこ）1968年東京生まれ。89年に株式会社クレディセゾン入社。全国のセゾンカウンターで店舗責任者を経験。2014年人事担当取締役に就任。2016年には営業推進事業部トップとして大幅な組織改革を推進。2018年5月カルビー株式会社に転職、翌年4月より常務執行役員。全員活躍の組織実現に向け、人事制度改定など推進中。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社 取締役 人事総務本部長

島田 由香氏

【島田 由香氏プロフィール】
（しまだ ゆか）1996年慶應義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年コロンビア大学大学院留学。2002年組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。2008年ユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て2013年4月取締役人事本部長就任。その後2014年4月取締役人事総務本部長就任、現在に至る。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校3年生の息子を持つ一児の母親。米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®︎トレーナー。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会常任理事、日本労務学会理事、人事実践科学会議共同代表、NPO法人二枚目の名刺共同研究パートナー、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な著書：『日本企業のタレントマネジメント』（2020年、中央経済社）、『地域とゆるくつながろう』（編著、2019年、静岡新聞社）、『越境的学習のメカニズム』（2018年、福村出版）、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』（パーソル総研と共著、2018年、ダイヤモンド社）、『パラレルキャリアを始めよう！』（2015年、ダイヤモンド社）、主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan,Journal of Knowledge Management,Vol.20,No.6,2016.

難易度が高いといわれるミドルシニア社員の「自律的キャリア形成」の推進。社内の人材開発部門にキャリア支援チームを設置し、この命題に取組んでいる日本生命保険相互会社は、「グッドキャリア企業アワード2019」で厚生労働大臣表彰を受賞しました。定年後研究所が、キャリア支援施策を通じてミドルシニア社員のポジティブマインドセットに取組む同社を徹底取材しお伝えします。（協賛/株式会社星和ビジネスリンク）

ミドルシニア社員の自律的キャリア形成支援策を検討したい

定年後研究所特任研究員/日本FP協会 特別顧問

得丸 英司氏

【得丸 英司氏プロフィール】
（とくまる えいじ）日本生命保険で25年にわたり法人・個人分野のライフコンサルティング部門に従事。日本ＦＰ協会常務理事、慶應義塾大学大学院講師等を歴任。夕刊フジ『定年後の自走人のススメ』連載中。ラジオNIKKEI『小島・鈴木のダイバーシティ・プラットフォーム』「自走人のススメ」コーナー出演。メディア、多数の講演で活躍。

日本生命保険相互会社 人材開発部 キャリア支援課長

松本 和信氏

【松本 和信氏プロフィール】
（まつもと かずのぶ）平成元年日本生命保険相互会社入社。フロント、ミドル、バックあらゆる領域での人材育成、人材開発を経験し2016年に社内公募制度を活用して現職（人材開発部キャリア支援チーム）に着任。日本生命におけるキャリア支援体制をイチから構築し、2019年には厚労省グッドキャリアアワード大賞（厚生労働大臣賞）を受賞。

働き方改革、デジタル化が急速に進むなか、企業の人財マネジメントにおいてもデータ活用の重要性が認識されてきています。従業員エンゲージメント、タレントマネジメント、ジョブ型人事へのシフトなど企業人事は多くの課題に直面しています。そのような課題に対し、企業は何をめざし、どのような施策を立て、その中でデータをどう活用していくのか、当社事例をベースにご紹介します。

人事業務や従業員エンゲージメントの向上にデータ活用したい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 働き方改革エバンジェリスト

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

「より良い生き方や働き方を実現する」ために、キャリア形成の上で大切なこととは何でしょうか。ポジテイブ心理学では人間の「弱さ」と同時に「強み」にも焦点を当てることで、人生をさらに充実させ、豊かで幸福（well-being）なものにし、なりたい自分をいかに実現するかを研究します。人間のネガテイブな部分を決して否定するものではありません。「ポジティビティ3に対してネガティビティ1」のバランスで、両面をもつことに意味を置いています。レジリエンスを含め、キャリア形成にいかにポジテイブ心理学を活用するかについて具体的に考えましょう。

ポジティブ心理学の概要と、実際にどのようにしてキャリア形成に活用するのかのを知りたい

キャリア心理学研究所 代表/臨床心理士

宮城 まり子氏

【宮城 まり子氏プロフィール】
（みやぎ まりこ）慶應義塾大学文学部心理学科卒業、早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程修了。臨床心理士として病院臨床（精神科、小児科）などを経て、産能大学経営情報学部助教授となる。1997年よりカリフォルニア州立大学大学院キャリアカウンセリングコースに研究留学。立正大学心理学部教授、法政大学キャリアデザイン学部教授を経て、2018年4月から現職。専門は臨床心理学（産業臨床、メンタルヘルス）、生涯発達心理学、キャリア開発・キャリアカウンセリング。他方、講演活動や企業のキャリア研修などの講師、キャリアカウンセリングのスーパーバイザーとしても精力的に活躍している。著書に、『キャリアカウンセリング』（駿河台出版社）、『産業心理学』（培風館）、『７つの心理学』（生産性出版）、『「聴く技術」が人間関係を決める』（永岡書店）などがある。

短期間で働き方の強力なオプションとなったリモートワークですが、製造業・建設業・映像制作などに代表される機密性が高く容量の大きなデータを扱っている職種では、導入ハードルは依然高いままです。本講演では現場と人事の抱えている課題を両側面から整理するとともに、あらゆる状況に対処できる事業の継続性を確保するために抑えてほしいポイントと効果的な手法を事例を交えながらご紹介いたします。

業界・職種によりリモートワークの実現に困難を感じている

株式会社 日本HP サービス・ソリューション事業本部 ビジネス開発部

島﨑 さくら氏

【島﨑 さくら氏プロフィール】
（しまざき さくら）株式会社 日本HPにて法人向けデスクトップ/ノートパソコンのプロダクトマネージャーを経て、現在は製造・建設・映像制作など特にマシンパワーが求められる専門職種の生産性向上の提案に従事。営業SEや組織人事コンサルティングの経験も有し、ITと人の両面から最適な解を提供することを心がけています。

変化の激しい時代、組織が個人のキャリアをつくる時代は終わり、キャリア自律した個人を組織が活かす時代に変わりつつあります。企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革をリードする人材をつくるための重要な人事戦略となります。本講演では、“複業”を新たな人事戦略として活用するために、企業が取り組むべきポイントについてお伝えします。

社員のキャリア自律を促進したい、副業制度を導入したい

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 事業開発部 部長

成瀬 岳人氏

【成瀬 岳人氏プロフィール】
（なるせ たけひと）業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル・コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。2020年4月より、企業向け複業支援『プロテア』を事業開発し、責任者を務める。著書『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）

女性活躍、働き方改革、無意識バイアス。過去数年振り返っても、ダイバーシティ施策の焦点は急速に進化してきました。今やサステナブル経営が叫ばれる中、2025年には人口ボリュームゾーンの団塊世代が後期高齢者に突入します。本講演では、仕事と介護の両立が「当たり前」化する次の数年を見据えた施策の肝について、8000名の従業員データと医療・介護のプロの知見と共に徹底解説します。

2025年問題の影響を理解し、人事としての対処方法を考えたい

株式会社リクシス 代表取締役社長 CEO

佐々木 裕子氏

【佐々木 裕子氏プロフィール】
（ささき ひろこ）東京大学法学部卒。日本銀行を経て、マッキンゼーアンドカンパニーでアソシエイトパートナーを務める。その後株式会社チェンジウェーブを立ち上げ、2016年に株式会社リクシスを創業。子育てに加え、自身の両親の介護も始まり、多様性推進の目的と現実を理解しながら、画期的な仕事と介護の両立支援の在り方を定義する。