株式会社Consulente HYAKUNEN/株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
前山 匡右氏
働き方・価値観の多様化、コロナ感染拡大等によりリモートワークが加速しています。しかし、自社の特性を踏まえた時、リモートワークを今後も継続すべきか、決め手がないまま悩まれている方も多いようです。本講演は大規模定量調査結果に基づいて、リモートワークを戦略的に活用する場合の条件や惰性的に選択した場合に起こる問題、リモートワーク下のマネジメントのあり方等について解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、リモートワークが急速に普及しています。新しい働き方の浸透やIT技術の進化を踏まえ、今後もリモートワークは働き方の大きな選択肢となります。
ただ、今回のリモートワークの普及は、新型コロナウイルス感染症をきっかけとしたものであり、企業は経営上の効果や意味を深く考えることなく、その導入を余儀なくされました。感染症の拡大が終息した後も、私たちが選択肢として利用するリモートワークの経営や組織マネジメントにおける効果と限界を、今落ち着いて再考すべきです。
リモートワークで生産性が上がっているのか不安な人事部門、リモートワーク下と通常の職場での効果的なマネジメントのあり方の違いに関心がある方、自社の強みは職場の方が発揮されるような気がするが100%職場に戻すべきか迷っている方などに向けて、データをもとにリモートワークの効果と限界を明らかにします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
新型コロナウイルス感染拡大が終息した後も、働き方の選択肢のひとつとなるリモートワークですが、緊急避難的な導入が行われたものの、経営や組織マネジメント上、リモートワークがどのような効果や限界をもっているのかは、誰も知りません。
海外から持ち込まれた流行のマネジメント手法が広がるように、リモートワークを盲目的に導入してはいけません。一方で、時代や社会の変化から目を逸らし、旧態依然としたマネジメントを行っているだけでも、企業の成長は望めません。
これまで「働くこと」と「職場に居ること」は重なっていましたが、IT技術の進化と価値観の変化を受け、この二つの関係性を一つひとつの企業・組織が真剣に考察する必要があります。
「リモートワーク下と職場で、求められるマネジメントやリーダーシップに違いはあるのか?」「リモートワーク下で、主体的な変革行動を導くために求められるものは?」「自社の組織の強みは、リモートワーク下で本当に発揮できる性質のものなのか?」などを考察し、戦略的に働き方を構築していくことが不可欠です。
本講演は、データによる十分な考察が行われていないリモートワークについて、大規模定量調査を行った貴重な結果をもとに行います。エビデンスベースでリモートワークの効果と限界を検討し、企業・組織の新しい働き方、マネジメントのあり方の検討に役立てていただきたいと思います。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
弊社は、企業変革を多数行ってきたコンサルタントやデータサイエンティスト、経営学者などが参画しているコンサルティングファームです。大小さまざまな企業・組織に変化を生み出す仕事をしています。また、データサイエンス技術を用いたHRテック分野のスタートアップMaxwell's HOIKOROを経営しています。
自社のマネジャーがリモート環境でどのようなマネジメントを行っているのかを考えたり、リモートワークをうまく活用できている部門とそうでない部門を比較したりしながら参加されると、多くのヒントが得られると思います。リモートワークの恒常的な導入を検討される企業の方には、新しいマネジャーの姿を考える機会になると思います。
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