様々な想定外が起き続ける激しい変化、リモートワーク組と出社組の混在など、チームマネジメントの難しさが高まり続けています。緊急な仕事に追われて重要なことが後手になり、ますます機能しなくなる状態も散見されます。このような先行き不透明な時代にチームのベクトルを一致させ、メンバーの持てる力を最大限引き出すマネジメントリテラシーとは何か？ についてお伝えします。

マネジメントに課題を感じ、より良い組織・チームをつくりたい

株式会社ミライバ ディレクター

岩崎 真也氏

【岩崎 真也氏プロフィール】
（いわさき しんや）テンプスタッフラーニング株式会社代表取締役社長、パーソル総合研究所取締役などを経て2018年に組織開発コンサルタント／ファシリテーターとして独立。新規事業立ち上げ、営業改革、会社経営、合併推進などの様々な経験を活かし、企業変革のプロセス支援を行う。2019年株式会社ミライバの設立に参画。

「社員のメンタル不調にどう対処すればいいのか」、そんなお悩みが数多く寄せられています。社員のメンタル不調を未然に防ぐために、会社としてどのような対策を講じていく必要があるでしょうか。本講演では、弊社にて7年間蓄積した膨大なコンディションデータに基づき、メンタル不調者を出さないためのコンディション・マネジメントについて、成功事例と失敗事例を交えてお話しします。

メンタル不調者への対応が後手になっている

株式会社コンケア 代表取締役社長

石田 有氏

【石田 有氏プロフィール】
（いしだ ゆう）2003年株式会社エクスブレーン入社。大手上場企業から中小企業の様々なシステム開発・インフラ構築を担当。自社内のメンタル不調者発生を契機に、2015年東京メンタルヘルス株式会社と共同出資の形で株式会社コンケアを社内起業。株式会社エクスブレーン代表取締役社長を兼務。

外部環境の大きな変化に伴い、多くの企業がテレワークを始めとした働き方改革を加速させています。この急速な変化は会社と社員それぞれのビジョンをも一変させました。そこで今改めて注目されているのがタレントマネジメントです。本講演では、これからの時代に不可欠な「タレントマネジメントシステム」の活用事例を交え、戦略人事を成功させている数々の企業様の実例を一挙にご紹介します。

人事のDX推進・タレントマネジメント・タレントマネジメントシステムの活用法が知りたい

株式会社カオナビ 取締役副社長 COO

佐藤 寛之氏

【佐藤 寛之氏プロフィール】
（さとう ひろゆき）上智大学卒業後、株式会社リンクアンドモチベーションに入社。大手企業向け組織変革コンサルティング部門にて営業を担当。シンプレクス株式会社にて人材開発グループ責任者を務めた後、株式会社カオナビに参画。事業の立ち上げを代表の柳橋と共に行う。現在は取締役副社長として、事業戦略を推進。

シリコンバレー流のイノベーション事例から、最新のグローバルビジネスの変化についてお届けいたします。また、アフターコロナに求められるコミュニケーション、インクルーシブ・リーダーシップの育て方について、MS&ADインシュランスグループホールディングスの鈴木氏をゲストにお迎えし、インタビューいたします。（協賛/株式会社アビタス）

経営人材育成に課題を抱えている

株式会社ジャパンビジネスラボ 執行役員 兼 事業統括本部長

坂 一博氏

【坂 一博氏プロフィール】
（さか かずひろ）国内情報サービス企業勤務の後、経営学修士課程（MBA)修了。その後、食品メーカー海外事業企画部門にてクロスボーダーM&A後の事業統合、戦略立案に従事。2016年～19年の3年間、韓国ソウル支社に販売マーケティング責任者とし赴任。現地での事業推進、現地大手食品会社とのJV（生産工場）設立に従事。

MS&ADインシュアランスグループホールディングス 総合企画部・イノベーション室

鈴木 智洋氏

【鈴木 智洋氏プロフィール】
（すずき ともひろ）早稲田大学商学部卒。2001 年 MS&AD グループ入社。保険基幹システムや海外システム、R&D（研究開発）などを担当。2017 年からは米シリコンバレー駐在となり、コーポレートベンチャーキャピタル（CVC） に所属し、大企業と海外スタートアップを結びつけたオープンイノベーション活動に従事。2016 年米国公認会計士合格。2019 年 7 月マサチューセッツ大学 MBA プログラム卒業。

株式会社アビタス 法人営業部 シニアマネージャー

柳尾 彰大氏

【柳尾 彰大氏プロフィール】
（やなお あきひろ）新卒で外資系企業の金融セクターでファイナンスの業務を担当。その後、大手法人向け人材教育企業で、6,000社超の人事コンサルティング・教育研修プロジェクトに携わった後、ベンチャー企業の経営職に従事。自宅近くに子供と一緒に女性が働くことのできるWeb事務の事業を立ち上げる。現在は、アビタスの法人事業の責任者として法人向け研修の企画・提案等を実施。

短期間で働き方の強力なオプションとなったリモートワークですが、製造業・建設業・映像制作などに代表される機密性が高く容量の大きなデータを扱っている職種では、導入ハードルは依然高いままです。本講演では現場と人事の抱えている課題を両側面から整理するとともに、あらゆる状況に対処できる事業の継続性を確保するために抑えてほしいポイントと効果的な手法を事例を交えながらご紹介いたします。

業界・職種によりリモートワークの実現に困難を感じている

株式会社 日本HP サービス・ソリューション事業本部 ビジネス開発部

島﨑 さくら氏

【島﨑 さくら氏プロフィール】
（しまざき さくら）株式会社 日本HPにて法人向けデスクトップ/ノートパソコンのプロダクトマネージャーを経て、現在は製造・建設・映像制作など特にマシンパワーが求められる専門職種の生産性向上の提案に従事。営業SEや組織人事コンサルティングの経験も有し、ITと人の両面から最適な解を提供することを心がけています。

変化の激しい時代、組織が個人のキャリアをつくる時代は終わり、キャリア自律した個人を組織が活かす時代に変わりつつあります。企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革をリードする人材をつくるための重要な人事戦略となります。本講演では、“複業”を新たな人事戦略として活用するために、企業が取り組むべきポイントについてお伝えします。

社員のキャリア自律を促進したい、副業制度を導入したい

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 事業開発部 部長

成瀬 岳人氏

【成瀬 岳人氏プロフィール】
（なるせ たけひと）業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル・コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。2020年4月より、企業向け複業支援『プロテア』を事業開発し、責任者を務める。著書『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）

昨今、採用活動の場がオンラインへとシフトしたことにより、これまで通りの方法では採用が上手く出来ていないといった声を聞きます。しかし、オンラインをうまく活用すれば、企業規模や知名度に関係なく、自社に合った人財が多数応募するような採用活動が可能です。本講演では、オンラインで最も有効な手法の一つである『SNS採用』の、運用体制、コンテンツ作りのノウハウについてお伝えします。

採用決定率を高めたい/競合他社より優位性を持ちたい

株式会社リソースクリエイション 取締役

小笠原 寛氏

【小笠原 寛氏プロフィール】
（おがさわら ひろし）大手人材広告サラリーマンを経て、個人事業主として企業採用サポートに従事。代表の髙田と当社を創業。累計800社以上の採用をサポートし、SNS(主にInstagram)を活用した新しい採用手法を展開。新卒・中途・アルバイトを含む求職者が企業に求めるコンテンツを提案し、採用コストを大幅削減。

株式会社リソースクリエイション 広報・SNS事業部

西川 唯香氏

【西川 唯香氏プロフィール】
（にしかわ ゆいか）幼少期をアメリカで過ごした帰国子女。大学卒業後はヘアメイクアーティストの仕事に従事した後、営業を志しリソースクリエイションへ入社。BtoBの人材広告営業を経て現在の広報・SNS事業を統括。自身のライバーとしての経験を活かし、数多くのSNS企業アカウントを運用。

現在、人材マネジメントは、3種類の大きな変化の中にあります。経営戦略の変化、働く人の変化、そしてコロナウイルスの感染拡大による組織の変化です。変化のなかでの戦略人事として「ジョブ型雇用への移行」が議論されていますが、本当にこれが答えなのでしょうか。必要なのは、もっと本質的な人事改革です。この講演では、わが国の企業が今後人事変革を進めていくうえで、大切にしたいものと変えていくべきものを、事例なども踏まえてお話しします。（協賛/株式会社クレオ）

最新の「戦略人事」に関する考え方を知りたい

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業 労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。2020年より一橋大学名誉教授。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』などがある。

言葉としては市民権を得た「1on1」。リモートワークの普及によりその重要性が一層高まり、多くの企業で部下の成長支援を目的に取り入れられています。一方で1on1を実施することが目的となり、場が形骸化しているという声も多数聞きます。改めて、今だからこそ1on1を価値あるものにし、さらに1on1を通じて自律型人材を育成するポイントについてお話しします。

1on1実施が目的になってしまう課題感を持っている

株式会社エナジード 執行役員 法人事業部 事業部長

下永田 真人氏

【下永田 真人氏プロフィール】
（しもながた まさと）2006年株式会社リクルートに入社。 求人広告事業の事業企画、プロダクトマネジャーとして成長戦略、サービス開発を実施。2018年株式会社ミスミにてEC事業のDX推進をマーケティングから推進しエナジードに参画。 社長室として経営企画・全社マーケティングに携わり、2019年11月より法人事業部に従事。

多様な人材を受け入れ、新しい働き方を推進するとき、組織や人材に新しい課題が現れます。新たな課題に対し適切な施策が打てなかったり、施策の期待値が社内で定量的に共有されず納得できる結果が得られないこともあります。本講演では慶應義塾大学SFC研究所の西本真寛氏を迎え、曖昧になりがちな組織課題の真の原因解明がWell-beingな組織実現の鍵になることを事例と共に説明します。（協賛/株式会社イトーキ）

現場目線での課題解決が進まず、施策の効果も出ず悩んでいる

Public Health Consulting LLC. Director Co-Founder/慶應義塾大学SFC研究所 上席所員

西本 真寛氏

【西本 真寛氏プロフィール】
（にしもと まさひろ）はたらく人の健康づくり研究者。シンクタンクにて、経産省「健康経営オフィスレポート」や県の健康寿命研究等を担当。企業向けに生産性向上のためのトレーニング開発や研修、ヘルスケア関連サービスの開発支援を行っている。東京大学大学院 医学系研究科 修了（MPH）。

「部長研修を行うかどうか判断がつかない」「どんな研修を行えばよいか分からない」という理由から部長のみを対象にした育成、研修をあまり見かけませんが、事業と組織の発展に責任を持つ部長の育成は必須だと考えます。
本講演では、企業の部長や役員、人事責任者へインタビューした声を基に、部長研修の実施可否の判断や、企画・実施する際のポイントを実例を交えてご案内します。

課題化されず見落とされてきた部長の研修ニーズに関心がある

ブライトンヒューマン株式会社 代表パートナー

金子 行宏氏

【金子 行宏氏プロフィール】
（かねこ ゆきひろ）ブライトンヒューマン株式会社 代表取締役 BRH(北京）北京博瑞智明咨詢有限公司 董事長1964年生れ。（株）リクルートにて人材育成コンサルティングや研修プログラム開発に携わる。2003年退社後、中国と日本に組織人事コンサルティング会社であるブライトンヒューマン社を創業、現在に至る。

昨今定着したテレワーク。「部下の仕事ぶりがわからない中でどう人事評価するか」という大きな問題に直面をしている企業も多いでしょう。「仕事ぶり」がわからないからこそ成果での評価が中心になりますが、果たして社員の納得感は得られているでしょうか？ 本講演では360度フィードバックの仕組みを使い、部下の『日常行動』を見える化して適切な人事評価をする手法について考えていきます。

テレワーク・在宅勤務の中で人事評価の見直しを検討している

株式会社シーベース 代表取締役社長

深井 幹雄氏

【深井 幹雄氏プロフィール】
（ふかい よしお）1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。

人材確保が難しいなか、社員教育・能力開発は、企業にとって大きな課題ですが、多種多様な働き方・キャリア開発が求められる時代となり、従来型の手法では対応が難しいのが現状です。今後は、ITツールを活用しながら、業務に必要なスキルや知識を効果的に学習できる仕組みをデザインする必要があります。本講演では、人材開発におけるDXの進め方を実際の事例を交えながらご紹介いたします。

人材開発の設計を見直したい/HR領域でDX推進に課題がある

株式会社ソフィア オペレーションデザイン事業部 コンサルタント

幾田 一輝氏

【幾田 一輝氏プロフィール】
（いくた かずき）地域コミュニティ、NPO組織の相談支援、セミナー・ワークショップの講師を担当。（株）ソフィアに参画後は、大手IT企業、事務機器メーカー、化学メーカー、不動産グループなどの社内コミュニケーション調査及び戦略策定、ワークショップの企画・運営を担当。大阪大学ワークショップデザイナー育成プログラム16期生。

NECグループは経営トップの強いコミットのもとでカルチャー変革を進めており、社員のエンゲージメント向上を一つの重要指標に設定しています。NECグループ保有のAIを活用しながら数多くの施策を実施し、今年度のエンゲージメントスコアは大きく向上しました。3年間で60組織の組織開発を支援してきた登壇者が、特に効果的だった施策を厳選してご紹介します。

社員エンゲージメントを向上させたい、データ活用を推進したい

NECマネジメントパートナー デジタル変革推進本部 シニアマネージャー

若林 健一氏

【若林 健一氏プロフィール】
（わかばやし けんいち）2018年、高度化サービス開発チームを設立。経営管理・人事・マーケティングを中心に、データアナリティクスとAIを活用しNECグループの経営高度化について2年間200プロジェクト実施。NEC Contributors of the Year2019受賞、HRアワード2020で企業人事部門で優秀賞受賞。

女性活躍、働き方改革、無意識バイアス。過去数年振り返っても、ダイバーシティ施策の焦点は急速に進化してきました。今やサステナブル経営が叫ばれる中、2025年には人口ボリュームゾーンの団塊世代が後期高齢者に突入します。本講演では、仕事と介護の両立が「当たり前」化する次の数年を見据えた施策の肝について、8000名の従業員データと医療・介護のプロの知見と共に徹底解説します。

2025年問題の影響を理解し、人事としての対処方法を考えたい

株式会社リクシス 代表取締役社長 CEO

佐々木 裕子氏

【佐々木 裕子氏プロフィール】
（ささき ひろこ）東京大学法学部卒。日本銀行を経て、マッキンゼーアンドカンパニーでアソシエイトパートナーを務める。その後株式会社チェンジウェーブを立ち上げ、2016年に株式会社リクシスを創業。子育てに加え、自身の両親の介護も始まり、多様性推進の目的と現実を理解しながら、画期的な仕事と介護の両立支援の在り方を定義する。

通年採用の浸透、ジョブ型採用への転換など、新卒採用活動が多様化・複雑化し、煩雑な管理業務が増えたため、明確な戦略を描けないまま採用活動を行っている企業は多いようです。どうすれば採用戦略の解像度を高められるのでしょうか。サイボウズ・綱嶋氏と採用学研究所・伊達氏をお招きし、自社に必要な人材をいかに定義して採用戦略を考えればいいのか、“採用解像度”をキーワードに議論します。

新卒優秀層を採用したい/改めて採用戦略を再考したい

サイボウズ株式会社 人事本部 採用育成部 新卒採用チームリーダー

綱嶋 航平氏

【綱嶋 航平氏プロフィール】
（つなしま こうへい）2017年に新卒でサイボウズに入社。入社以来一貫して新卒採用に携わり、2019年10月より採用育成部新卒採用チームのリーダーを務める。また、社内人材の成長支援・人材マネジメント支援も担当。複業ではコーチングを通じた対人支援活動を行っている。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役（採用学研究所 所長）

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科　博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、組織サーベイや人事データ分析のサービスを提供している。著書に『オンライン採用 新時代と自社にフィットした人材の求め方』（日本能率協会マネジメントセンター）など。

Thinkings株式会社 取締役

森田 徹氏

【森田 徹氏プロフィール】
（もりた とおる）2006年人材コンサルティング会社へ入社、大手企業からベンチャー企業まで数多くの新卒・中途採用の成功スキーム構築を支援。2013年イグナイトアイ株式会社の創業メンバーとして、SONAR ATSのマーケティング・セールス部門を管掌。現在はThinkings株式会社にてプロダクトマネジメントを担当。

長期投資家が企業活動による社会や環境への影響、企業倫理やガバナンスに注目しているように、就職活動中の学生も「社会貢献度」に目を向け始めています。企業が10年～20年先にどのような未来を描き、そこに向けどう貢献しようとしているのか。そして今の事業は、描いた未来像に繋がっているのか？ あるべき姿と現在の企業活動を繋ぎ、学生にもわかりやすく伝えるストーリー戦略をご紹介します。

SDGsやESGといった潮流を踏まえた事業展開を検討している

株式会社博報堂 ＰＲ局 部長

牧 志穂氏

【牧 志穂氏プロフィール】
（まき しほ）2000年入社、2004年からコーポレート・コミュニケーション局（現・PR戦略局）に所属。食品・トイレタリー・自動車・エアライン・金融など幅広い業種を経験。統合コミュニケーションに加え、企業広報コンサルティング、トップ広報対応、CSV、SDGs関連業務に携わる。2019年～現在、博報堂SDGsプロジェクトメンバー。

博報堂マーケティングスクール 代表

岡 弘子氏

【岡 弘子氏プロフィール】
（おか ひろこ）慶応義塾大学大学院社会学専攻科社会心理学修了。グロービス経営大学院経営学専攻修了。1993年博報堂入社。以後、2010年まで、 食品、トイレタリー、教育、金融のコミュニケーションの新市場創造業務に従事。2016年博報堂マーケティングスクールを立上げ。博報堂マーケティングスクール代表。

テレワークが当たり前になった今、新入社員のオンボーディングをスムーズに行うことが離職防止の一つの鍵となります。テレワーク下での弊害がある中、新入社員のエンゲージメントを高め前向きに働いてもらうためには、何がポイントとなるのでしょうか。本講演では、どのような環境でも新入社員が職場に馴染み、共に働く仲間として貢献する状態を作るための具体的な6つの観点についてお伝えします。

新入社員が主体的に前向きに働くためのポイントを知りたい

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

株式会社NEWONE マネジャー

小野寺 慎平氏

【小野寺 慎平氏プロフィール】
（おのでら しんぺい）大学卒業後、(株)シェイクに入社。企業の人材育成や組織開発のコンサルティングを行う。2018年1月(株)NEWONEに参画。商品開発・マーケティング、組織開発、研修のファシリテーターなどで活動する傍ら、「仕事そのものが面白いと思う20代を増やす」をテーマに20代向けの能力開発の新規事業を立ち上げる。

オンライン研修は研修運営側と受講者側にとって多くのメリットをもたらした一方で、Zoomなどの会議システム利用の限界や課題も見えてきました。オンライン研修をより進化させるためには、改めて研修で実現したい目的とその道筋を定義し、「本来のオンライン研修のあるべき姿」を具現化させる必要があります。本講演ではその設計ステップとツール選択の観点について解説していきます。

オンライン会議システムの教育・研修利用に限界を感じている

株式会社ネットラーニング 代表取締役社長

岸田 努氏

【岸田 努氏プロフィール】
（きしだ つとむ）情報サービス業で国内大手企業やグローバル企業に情報システムを数多く導入。その後ネットラーニングへ入社。現在は代表取締役社長。eラーニング導入初期に、大手企業において多くの研修成功事例を生んだ。一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会、NPO法人日本eラーニングコンソーシアムの理事。

会社に「高給取りミドル管理職」はいませんか？ 弊社の独自調査においても、全階層中、ミドル層の育成遅れを感じている企業が最も多く、コロナ禍によりさらに深刻化しています。生産性や意欲が低いミドル層を生み出さないためには、30代を会社としてどう過ごさせるかが重要です。本講演では原因を明示した上で、自社で取り組める30代社員を幹部候補にするための育成ノウハウを公開します。

高給取りのミドル層社員対策に困っている

株式会社タナベ経営 HRコンサルティング東京本部 部長代理/チーフコンサルタント

岡原 安博氏

【岡原 安博氏プロフィール】
（おかはら やすひろ）人事制度・教育体系の構築やマネジメント支援に従事。人事研究会に所属し、「社員が幸せになる会社」作りを研究し、コンサルティングに展開している。主な実績　中堅運送業：人事制度再構築コンサルティング　地場青果卸売業：人事制度再構築コンサルティング　中堅自動車部品卸売業：人事制度再構築コンサルティング

1on1の導入にあたって制度や研修を整えることは、非常に重要です。しかし、どれだけ制度を整えても、運用時に様々な不具合が起こるケースが多いです。「実は、ほとんど実施できていない」「話す内容がない」「何のためにやるのかわからない」。こんな声が上がってきたら要注意。運用時の壁を乗り越えて、1on1を定着させていくためには何が出来るのか？ を事例とともに解説します。

形骸化しはじめた1on1制度を再生したい

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 主任研究員/マネジャー

荒金 泰史氏

【荒金 泰史氏プロフィール】
（あらがね やすし）入社以来アセスメントサービスに従事し、企業の人事課題に対し、データ/ソフトの両面からソリューションを提供。実証研究を重ねる。入社者の早期離職、メンタルヘルス予防、エンゲージメント向上、組織開発に詳しい。現場マネジャーの対話力を向上させるHRテクノロジーサービス『INSIDES』の開発責任者を務める。

国をあげて、AI人材、データサイエンス人材の採用・育成が、急務で取り組まれています。文系・理系問わず幅広い学生を対象に、今後の採用ニーズは高まっていくと思われます。この先、ビジネスの必須スキルとなるデータリテラシー。日本初のデータサイエンスプラットフォームを持つ当社が、データリテラシー人材の傾向や、採用時に苦労する点、採用の手法について解説します。

AIリテラシー人材を採用・育成したい

株式会社SIGNATE ビジネスプロデューサー

糸賀 拓馬氏

【糸賀 拓馬氏プロフィール】
（いとが たくま）新卒で総合人材サービス会社の企画系部門に就職。5年間、クリエイティブ及び新規事業企画・開発に従事。2017年5月に立ち上げ直後のSIGNATEにJoin。現在は新規事業企画・開発、マーケティング等の業務に従事。

「健康経営」という言葉はここ数年で定着し、取り組む企業様も増えてきました。「社員の巻き込み方が分からない」「施策が頭打ちになってきた」といった課題の他に、「リモートワーク下での実施・管理につまづいている」という企業様も多いようです。本講演では、6年にわたる健康経営施策の成功例・失敗例や、コロナ禍での最新事例を紹介しながら、今後の打ち手についてお伝えいたします。

健康経営を推進する中で、次の改善アクションを模索されている

オムロンヘルスケア株式会社 経営統轄部 総務企画部 健康経営推進グループ 基幹職

大家 明子氏

【大家 明子氏プロフィール】
（おおや あきこ）大学で心理学を学んだ後、オムロン株式会社入社。入社後、中高年向け健康サービス事業の立ち上げ、運営に10年間従事。その後、衛生管理者として社員の健康管理、健康経営を担当し精力的に推進。他社取組みのアドバイスにも関わる。健康経営エキスパートアドバイザー、社会保険労務士。

アフターコロナの世界が訪れるといわれる昨今、企業が新たに打ち出すビジネスや戦略を確実に実現するための人材育成がより重要になってきています。ビジネス環境が大きく変化するこれからの時代、どのように組織や人材マネジメントの舵取りを行っていくべきなのでしょうか。本セッションでは、トヨタ自動車様をお迎えし、同社が実践する人材育成のお取り組みについてお話を伺います。

今後、どのように組織や人材マネジメントの舵取りを行っていくべきか悩んでいる

トヨタ自動車株式会社 総務・人事本部 副本部長　

東 崇徳氏

【東 崇徳氏プロフィール】
（あずま たかのり）グローバルトヨタおよびトヨタ自動車（日本）の人事・人材育成を統括。これまで、厚生労働省への出向をはじめ、労働組合との交渉やグローバル幹部のタレントマネジメント等、人材育成・労務管理を幅広く経験。2014 年より 3 年間、ブラジルトヨタに赴任し、中南米地域の人材育成・労務管理を統括。2019 年より人材開発部部長に着任し、日本の人事制度改革、グローバル幹部の人材育成を推進。2020年より、総務・人事本部　副本部長として、総務、秘書、人事、法務、企業スポーツを担当。

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

井上 陽介氏

【井上 陽介氏プロフィール】
（いのうえ ようすけ）消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。

環境変化を超えて人と組織を成長させる3つの方法をご提示します。1つ目が「必達」から「チャレンジ」への意識と行動の変革。2つ目が「育てるマネジメント」の実践。3つ目が「テクノロジー活用による習慣化」です。OKRの具体的導入方法、それを支える1on1フィードバック、そしてアプリケーション活用による効率的運用。ぜひ当セミナーを貴社成長のきっかけにしてください。

既存事業が伸び悩んでいる／新規事業を伸ばしたい

セレクションアンドバリエーション株式会社 代表取締役/グロービス経営大学院 准教授

平康 慶浩氏

【平康 慶浩氏プロフィール】
（ひらやす よしひろ）アクセンチュア、アーサーアンダーセン、日本総合研究所を経て現職。早稲田大学大学院ファイナンス研究科ＭＢＡ取得。1990年代からいち早く大手電機メーカーでのジョブ型人事制度設計を手掛け、その後大企業、中堅中小企業を問わず数多くの人事変革を実現。日経での隔週連載が6年目に突入するなど、著書・寄稿も多数。

セレクションアンドバリエーション株式会社 OKRコンサルティングリーダー シニアコンサルタント

山本 遼氏

【山本 遼氏プロフィール】
（やまもと りょう）上場建設業、製造業での人事戦略・企画部門を経て現職。中小企業診断士。OKRコンサルティング責任者として、人と組織の成長を実現するための設計及び運用支援を進めている。執行役員、管理職層の研修も多数手掛け、マネジメント視点での人事制度運用でクライアント企業の成長を実現。

アメリカの調査機関、ロミンガー社が提唱する70:20:10の法則。成果に結びつく学びのうち70%が日々の仕事経験、20%が他者との関わりであり、会社の提供する公式な学習の割合は10%に過ぎないということです。90%を占める、いわゆる「インフォーマル」な学習を、いかに会社の学習資産として転換し、教え合い学び合う文化を促進するのか、具体的な方法論についてご案内します。

社員のナレッジを会社の資産に変えられていない

ユームテクノロジージャパン株式会社 ラーニングコンサルタント/ビジネスプロデューサー

小仁 聡氏

【小仁 聡氏プロフィール】
（こに さとし）上智大学非常勤講師、日本フューチャーラーナーズ協会理事。（株）ファーストキャリア、(株)セルムを経てラーニングシフト設立後、ユームテクノロジージャパン初期メンバーとして参画。HRテクノロジーを活用した学習の事業開発に従事。著書に『ブレンディッドラーニング-新リモート時代の人材育成学』（フローラル出版）

従業員の「入社後活躍、定着」に影響を与える重要な要素として「配置/配属」があります。しかし弊社にて実施した調査結果では実に「6割」の企業様が「客観的データに基づいた配置配属の意思決定を行っていない」という状況が明確になりました。そこで今回は採用時や入社後に取得できるデータを活用し、データドリブンに配置/配属の精度を高める手法についてお伝えいたします。

従業員データを科学的に分析し、配置配属の意思決定に活用したい

株式会社アッテル 代表取締役 CEO

塚本 鋭氏

【塚本 鋭氏プロフィール】
（つかもと えい）東京大学・大学院において、機械学習（AI）の研究に従事。人工知能学会研究会優秀賞・東京大学工学系研究科長賞（総代）等を受賞。2013年に株式会社クラウドワークスに参画し、データ分析・産官学連携を主担当すると共に、B2B事業責任者、子会社副社長等を歴任。2018年に株式会社アッテルを設立。

応募数の向上は社員数に直結する大事な変数です。応募数を増やすためには、媒体選定や原稿作成など膨大な作業がつきものです。本講演では、日本初の運用型求人広告プラットフォームの活用で、効率的・効果的な採用を実践するために採用プロセスの工数をいかに削減し、応募数の向上を図るか、また、これらの活動を通じていかに「採用のDX化」 を実現できるかについてお話しします。

「応募が少ない」「求人手法/媒体選定に悩む」等の課題がある

株式会社イオレ 代表取締役社長

小川 誠氏

【小川 誠氏プロフィール】
（おがわ まこと）大学在学中に（株）アルファーブランチを設立。その後（株）ラフデッサンを設立、代表取締役社長。2010年1月（株）イオレ営業部門のアドバイザリー顧問を経て、同年6月 取締役就任。2016年6月 専務取締役、2018年6月 代表取締役 副社長、2019年6月 代表取締役社長に就任。

コロナ後も厳しさを増す人的資源の獲得競争。そのため従業員エンゲージメントの維持・向上がますます必要不可欠になってきます。一方で従業員エンゲージメントの取組みは活発化しているものの、いくつかの落とし穴に落ちてしまい、事務局が迷走しているケースが多々あります。どうすれば効果的に従業員エンゲージメントを向上させる事ができるのか、落とし穴に落ちないステップや施策を解説します。

従業員エンゲージメント、ES、社員の定着率を向上させたい

株式会社ヒューマンブレークスルー 代表取締役/ESコンサルタントグループ 代表

志田 貴史氏

【志田 貴史氏プロフィール】
（しだ たかし）上場大手メーカー、経営コンサルタント会社を経て、ESに専門特化したコンサルティングを展開すべく、07年現在の会社を設立。中小企業から大企業まで様々な規模及び業種で、豊富なES・エンゲージメントのコンサル実績を持つ。主な著書として、『ESで離職率1％を可能にする人繰りの技術』（太陽出版）などがある。

大変革時代が到来し、多くの企業様が多様性推進を経営変革の本丸として掲げ、アンコンシャスバイアスへの対応、女性幹部登用の加速、経営層の意識変革、現場発のイノベーション創造などにチャレンジされ始めています。本講演では、具体的な企業様の事例をご紹介しながら、「目に見える変化」を起こす実践的な仕掛けかたをひも解きます。

多様性を企業成長に繋げる仕掛けを考えたい

三井住友海上火災株式会社 常務執行役員 損害サポート本部長 / MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 執行役員（ダイバーシティ＆インクルージョン担当）

本島 なおみ氏

【本島 なおみ氏プロフィール】
（もとじま なおみ）1987年に住友海上火災保険⼊社。損害サービス、経営企画、グループ会社など多岐にわたる部⾨を経験する。2014年に傷害疾病損害サポート部⻑、2018年に執⾏役員に就任。2021年より常務執行役員。持株会社であるMS＆ADホールディングスのダイバーシティ＆インクルージョン担当執⾏役員を兼務する。

株式会社チェンジウェーブ 代表取締役社長

佐々木 裕子氏

【佐々木 裕子氏プロフィール】
（ささき ひろこ）日本銀行、マッキンゼー・アンド・カンパニー・アソシエイトパートナーを経て、チェンジウェーブを創業。変革デザイナーとして組織変革や人材育成など450社以上の実績を持つ。無意識バイアス・ラーニングツール「ANGLE」の設計・監修、株式会社リクシスの立ち上げなど、多様な変革を広げている。

リモートワークの導入により、従業員にはこれまで以上に自律的で生産性の高い働き方が求められている中において、人事はどんな支援ができるのでしょうか。本セッションでは「従業員エンゲージメント向上」「組織開発」という観点から、「生産性向上」を考えます。個人と組織が互いに貢献し合える関係があり、組織内の信頼関係性が強い状態を実現できれば、一人ひとりが自律的かつ主体的に動くようになり、高い組織パフォーマンスが期待できるからです。制度や仕組みといったハード面からのアプローチではなく、人や関係性に関するソフト面からのアプローチで「生産性向上」について議論します。

一人ひとりの生産性を向上させたい・自律的に働く従業員を増やしたい

株式会社三井住友銀行 人事部研修所　副所長

樋口 知比呂氏

【樋口 知比呂氏プロフィール】
（ひぐち ともひろ）人事専門家ｘ産業組織心理学者ｘキャリコン。職業経歴は、通信会社で人事担当者、コンサルティングファームで人事コンサルタント／シニアマネージャー、銀行で人事部長を含む役席者を務め、人事専門家として20年超の実務経験を有する。アカデミックな経歴は、早稲田大学政治経済学部卒、カリフォルニア州立大学MBA。UCLA HR Certificate取得。立命館大学大学院人間科学研究科博士後期課程在学中。従業員エンゲージメントに関する研究論文で人材育成学会奨励賞受賞。国家資格キャリアコンサルタント。

株式会社ニトリホールディングス 組織開発室 室長

永島 寛之氏

【永島 寛之氏プロフィール】
（ながしま ひろゆき）東レ勤務を経て2007年ソニー入社。米国マイアミに赴任時にダイバーシティ組織の運営を通じてグローバル組織構築に興味を持ち、2013年に米国出店を果たしたばかりのニトリに入社。その後、店長、人材採用部長、採用教育部長を務め、2019年3月から現職。テクノロジーによる社員と会社の成長をマッチングする教育システム構築に全力投入中。｢個の成長が企業の成長。そして、社会を変えていく力になる｣という考えのもと、従業員のやる気・能力を高める施策を次々と打ち出す。

Qasee 株式会社 代表取締役

村田 敦氏

【村田 敦氏プロフィール】
（むらた あつし）警察官として約10年間、初級幹部としてマネジメント業務に携わった後、ITシステム開発を行う株式会社ゼロフィールドを創業。事業は初年度から黒字化し、2019年2020年と雑誌経済会の注目企業にも選出。これまでの組織マネジメント経験を生かした新たなシステムを開発し、Qasee 株式会社を設立。